著者

橋本 かほる 能登谷 晶子 原田 浩美 伊藤 真人 吉崎 智一

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.336-340, 2012 (Released:2012-10-09)

参考文献数

16

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0歳代から金沢方式(文字-音声法)で言語訓練中の聴覚障害幼児4例を対象に,日本語対応手話に指文字または手話による助詞が挿入された文に含まれる格助詞の出現時期について検討した.(1)格助詞の初出年齢は1歳11ヵ月~2歳2ヵ月で,健聴児の時期とほぼ同時期であった.(2)4例ともに共通して初出した格助詞は「を」であった.(3)聴覚障害児であっても,幼児期早期より日本語の文構造に沿った日本語対応手話よる単語(助詞は指文字または手話)を用いることにより,健聴児の助詞の発達にそった理解・表出が可能であることが示唆された.

著者

畑中 唯史

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.111, no.7, pp.431-436, 2016 (Released:2018-07-30)

参考文献数

8

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睡眠障害は脳血管疾患,鬱病,全死亡に対するリスクの1つとされ,臨床的重要性が非常に高い。そればかりでなく,寝不足による生産性の低下が大きな経済損失をももたらすとの報告もある。海外と比べ,日本人は平均睡眠時間が顕著に短いばかりでなく,睡眠障害を抱える人の多数の存在が明らかになっているが,現在のところ,その対処が遅れている。筆者らは,日本人が古くから主食とし,安全・安心に摂取できる米に着目して,米由来タンパク消化物の機能性解明に取り組んでいる。その一環として,睡眠障害改善と関連があるセロトニン-N-アセチルトランスフェレース活性に着目した解析を行った。この結果,米由来タンパク消化物がこれを活性化することを明らかにし,予想される機構を提示した上,睡眠障害改善につながる可能性を示した。

著者

玄 相昊

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.150-155, 2019 (Released:2019-03-20)

参考文献数

22

著者

鈴森 康一

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.33, no.9, pp.656-659, 2015 (Released:2015-12-15)

参考文献数

14

被引用文献数

3 5

著者

嘉戸 直樹

出版者

関西理学療法学会

雑誌

関西理学療法 (ISSN:13469606)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.33-36, 2014 (Released:2014-12-27)

参考文献数

12

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Somatic sensation has an important role in the control of movement. The information from a receptor produces perception in the cerebral cortex. Movement is adjusted using this sensory information. In addition, movement is sometimes adjusted by reflex through the spinal cord or brain stem, and it is not perceived. In order to perform a suitable sensory stimulus, physiological consideration of the observed phenomenon is required. In this paper, a previous study of sensory motor function is reviewed, and physiotherapy is discussed.

著者

青木 正直

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.437-444, 1983-05-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

18

著者

Sylwia Sławek-Szmyt Aleksander Araszkiewicz Marek Grygier Krzysztof Szmyt Lidia Chmielewska-Michalak Wojciech Seniuk Michał Waśniewski Tomasz Smukowski Maciej Lesiak Przemysław Mitkowski

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-20-0305, (Released:2020-09-05)

参考文献数

30

被引用文献数

7

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Background:Cardiac implantable electronic device-related infections (CDI) are of increasing importance and involve substantial healthcare resources. This study aimed to evaluate potential CDI risk factors and the utility of the novel PADIT and PACE DRAP scores to predict CDI.Methods and Results:The study group included 1,000 consecutive patients undergoing implantable cardioverter-defibrillator (ICD) or cardiac resynchronization therapy (CRT) surgery. Patients’ and procedural characteristics were collected. CDI occurrence was assessed during 1-year follow-up. Moreover, if periprocedural significant pocket hematoma (SPH) occurred, the maximal volume was calculated based on ultrasonographic measurements and ABC/2 formula. The overall incidence of CDI was 1.8%. In the multivariable regression analysis independent CDI risk factors were: age >75 years (odds ratio [OR]: 5.93; 95% confidence interval [CI]: 1.77–19.84), system upgrade procedure (OR: 6.46; CI: 1.94–21.44), procedure duration >1 h (OR: 13.96; CI: 4.40–44.25), presence of SPH (OR: 4.95; CI: 1.62–15.13) and reintervention within 1 month (OR: 16.29; CI: 3.14–84.50). The PACE DRAP score had higher discrimination of CDI incidence (area under curve [AUC] 0.72) as compared with the PADIT score (AUC 0.63).Conclusions:We identified 5 independent risk factors of CDI development. Our study also showed that the PACE DRAP score was better able to identify patients at high risk of CDI than the PADIT score.

著者

本多 薫

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.166-169, 2004-06-15 (Released:2010-03-15)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

上田 剛士

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.113-116, 2015-03-01 (Released:2015-03-10)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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41歳女性がパロキセチン5,740 mgを服用後,発熱,散瞳,腱反射亢進,眼球クローヌス,ミオクローヌスを呈しセロトニン症候群と診断した。翌日torsades de pointes(TdP)が出現したが,硫酸マグネシウム投与で消失した。血中KやMg値の補正にもかかわらずQTc時間延長の改善は乏しく,最終服用後7日目に測定したパロキセチン血中濃度は異常高値を示した。ベンゾジアゼピンとシプロヘプタジンによる対症療法でセロトニン症候群は軽快し,またQTc時間は正常化した。本例はパロキセチンの大量服用以外に明らかな誘因なくTdPを来した初めての報告である。パロキセチンはselective serotonin reuptake inhibitor(SSRI)の中でも安全性は高いとされるが,高用量を服用すると代謝酵素CYP2D6の働きを阻害することで血中濃度が非線形的に上昇した結果TdPを起こしたと推測した。

著者

内田 奈芳美

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.451-457, 2015-10-25 (Released:2015-11-05)

参考文献数

12

被引用文献数

1 3

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本論文では、ジェントリフィケーションのこれまでの論説に基づき、方法としての再投資と、結果としての地区への目的地文化の付加(「目的地化」)の両側面から地域変化を読み取ることで、日本型のジェントリフィケーションの実態を明らかにすることを目的とする。対象は石川県金沢市であり、ケーススタディ地区として二地区を選定した。研究方法として、まず仮説としての定義を示した後、評価軸として「再投資」と「目的地化」を挙げ、評価軸に従ってケーススタディ地区の分析を行い、仮説としての定義を検証した。ケーススタディ地区の分析から、日本型の地方都市におけるジェントリフィケーションとして、「既存の建物に再投資が起こり、地価のレベルと連動した動きを持つ再投資の規模の大小が『目的地化』の質を規定すること」であると最終的に定義した。

著者

川村 隆浩 桂樹 哲雄 稲冨 素子 鐘ヶ江 弘美 江口 尚

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)

巻号頁・発行日

pp.2O4GS1304, 2020 (Released:2020-06-19)

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昨今,研究データの有効活用による研究の加速化や新たな知の創造が強く求められている.そのため,各国研,大学では研究データ基盤の整備が進められており,我々,農研機構では農研機構統合DB(以下,統合DB)を構築し,2020年4月より運用を開始した.統合DBでは,農業に関する様々な研究データ(ゲノムや品種,病害虫や環境に関する情報)にFAIR原則に基づく共通メタデータを付けてカタログ化する.一方,自然科学特有の複雑に絡み合ったデータ間の関係をRDF(Resource Description Framework)やProperty Graph,またはRDB形式で記述し,統計分析や機械学習の適用を容易にする仕組みを提供している.特に,農業や環境など研究期間が長期に渡る研究データをより早いサイクルで分野横断的研究に繋げるべく,日常的に利用するファイルサーバーと研究データレポジトリを一体的に運用できる点を特徴としている.本稿では,研究データレポジトリの動向を概観した後,統合DBのシステム構成,農研機構共通メタデータを紹介し,今後の展望を示す.

著者

平尾 良光

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, pp.709-721, 2008 (Released:2008-11-28)

参考文献数

25

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大分県大分市の16世紀末における大友氏の遺跡から発掘された鉛や青銅製品に関して,材料産地の推定という研究のために鉛同位体比法が応用された。これらの資料の中でいくつかは中国,朝鮮半島,日本などの東アジア産の材料とは大きく異なった鉛同位体比を示した。この鉛同位体比は16,17世紀の長崎県の原城遺跡,熊本県の田中城址からの資料,韓国6世紀の武寧王陵からの資料にも見いだされた。また,この特別な鉛は1~5世紀頃のカンボジア,プンスナイ遺跡からも検出された。地域が異なり,時期が違うこれら資料に関する鉛同位体比の一致は偶然かもしれない。しかし,この地域における一つの鉛鉱山産材料の流通や交流として説明できるかもしれない。一つの推論は次のようである。すなわち,東南アジアでは前400年以降に青銅やガラス製作技術が発達した。5,6世紀に製造されたガラス製品が中国の海岸線をたどり,韓国までもたらされた。その後,16,17世紀になって,ヨーロッパ人が東南アジアに寄港し,日本へ持って行くために鉛,火薬,その他の物資を調達した。

著者

安藤 朗

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.3, pp.466-471, 2017-03-10 (Released:2018-03-10)

参考文献数

10

被引用文献数

2

著者

鈴木 勉

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.114, no.6, pp.365-371, 1999 (Released:2007-01-30)

参考文献数

12

被引用文献数

6 7

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現在,覚せい剤を中心とする薬物乱用が大きな社会問題となってきている.それゆえに薬理学領域では医療上あまり有用性のない依存性薬物を世の中に出さないようにすること,一方医療上必要な薬物はその適正使用に努めること,依存形成機構の解明,依存症の治療薬の開発などが使命となってきていると考えられる.これらを行うには依存動物モデルを確実に,かつ安定して獲得する方法論を確立することが重要である.一般的に,薬物依存の形成においては精神依存がその基礎となる.そこで,本論文においては精神依存を予測する方法として最近広く使用されるようになってきている条件づけ場所嗜好性試験(CPP法)の考え方,方法論,注意点,応用,問題点などについて総括した.CPP法では薬物の報酬効果を非常に簡便に,かつ短期闘で評価できることから,近年数多くの薬物の報酬効果が検討されている.また,本法はこれまで最も信頼性の高い精神依存の評価法として用いられている薬物自己投与法での結果と良く対応することも明らかにされており,精神依存の評価,依存形成機構の解明や依存症の治療薬の開発などに広く応用されるようになってきている.一方,CPP法は薬物の報酬効果のみならず,薬物による嫌悪効果の評価にも応用することができる.嫌悪効果は薬物の有害作用につながる可能性があり,これらの点からも本法は医薬品の精神毒性などの研究にも応用できるものと考えられる.さらに本法は,感度の高い身体依存の評価法としても応用できる.このようにCPP法は非常に有用な方法であるため,実験を行うに当っての注意点や問題点を良く理解した上で有効に用いて行くことが望まれる.

著者

皆本 景子

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.20-29, 2010 (Released:2010-02-05)

参考文献数

109

被引用文献数

2 8

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Cosmetics are defined as “articles with mild action on the human body, which are intended to be applied to the human body through rubbing, sprinkling or other methods, aiming to clean, beautify and increase the attractiveness, alter the appearance or to keep the skin or hair in good condition (The Pharmaceutical Affairs Law: Article 2).” Consequently, they include personal hygiene products such as shampoos, soaps and toothpaste. In Europe, 1% of the population is estimated to be allergic to fragrances and 2–3% to ingredients of cosmetics; 10% of outpatients patch-tested for cosmetics allergy were found to be positive. Allergenic ingredients of cosmetics can be fragrances, hair dye, preservatives, antioxidants, emollients, surfactants, UV absorbers, pigments or resins used in nail cosmetics. Among standard allergen series, eight substances are related to cosmetics; in Japan in 2003, p-phenylenediamine (hair dyes) induced allergic reactions with the highest rate of 7.9% in outpatients patch-tested (n=805), followed by fragrance mix No. 1 (4.0%, mixture of eight fragrances frequently used), colophony (3.2%, main contents of pine resin), lanolin alcohol (2.7%,emollients), and formaldehyde, parabens, Kathon CG (2.7% ,1.9% and 1.0%, respectively; preservatives). Cosmetic allergy symptoms tend to be mild except those caused by hair dye. However, the population exposed to cosmetics is huge and the number of ingredients used in cosmetics increased up to more than 6000. Here, major cosmetic ingredient allergens, mainly reported in Japan, are reviewed and discussed.

著者

小田 僚子 神田 学

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 第21回(2008年度)水文・水資源学会総会・研究発表会

巻号頁・発行日

pp.141, 2008 (Released:2008-11-28)

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首都圏に隣接する東京湾は,海陸風循環という形でヒートアイランド現象や集中豪雨といった都市大気環境問題に影響を及ぼしていることが指摘されているが,海陸風循環の駆動力となる海表面温度の時間スケールの短い変動傾向については,詳細には理解されていない.そこで本研究では,約1年間に渡って,東京湾の海表面温度および海上気温の直接多点観測を実施した.日較差に着目した結果,東京湾は,湾奥ほど浅く熱容量が小さいことから,年間を通じて湾奥ほど日変化(日較差)が大きく,その傾向は夏季ほど強いことが示された.なお,降雨がある場合は,季節を問わず,湾内全域で日較差はほぼ一定となるが,降雨がない場合は日射強制力に依存した季節変動を示す.また,日較差は風速にも依存し,夏季の晴れた日は風速が弱いほど日較差が大きくなる(約2.2℃)ことが示された.

著者

太田 資郎

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

家事と衛生 (ISSN:18836615)

巻号頁・発行日

vol.2, no.10, pp.48-55, 1926-10-01 (Released:2010-10-13)

著者

佐直 信彦 中村 隆一 細川 徹

出版者

The Japanese Association of Rehabilitation Medicine

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.7, pp.541-548, 1991-07-18 (Released:2009-10-28)

参考文献数

16

被引用文献数

21 9

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退院後1年以上経った歩行可能な在宅脳卒中患者54例を対象として,10m最大歩行速度(MWS)と75項目の日常生活活動遂行の関係を検討した.性別,年齢,麻痺側,罹病期間,家庭内地位,MWSを説明変数とし,各項目の遂行頻度を目的変数として,数量化I類を用いて分析した.MWSが第一義の決定因として選出された活動は27項目であった.身辺処理や新聞を読むなどの静的活動はMWSの速度とは無関係であった.20m/分以上で掃除,買物などの家事,趣味や旅行などの余暇活動,40m/分以上で政治,文化講演会参加,80m/分以上では老人などの世話を行っていた.MWSは在宅脳卒中患者の日常生活活動の予知に有用である.

著者

TAKESHI TOMISAKA HANS P. EÜGSTER

出版者

Japan Association of Mineralogical Sciences

雑誌

Mineralogical Journal (ISSN:05442540)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.249-275, 1968 (Released:2008-03-18)

参考文献数

22

被引用文献数

22 28

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The main end members of the sodalite group, that is, chlorine sodalite, bromine sodalite, iodine sodalite, hydroxylsodalite, carbonate noselite, sulfate noselite, chromate noselite, molybdate noselite and tungstate noselite, were synthesized under hydrothermal and dry conditions, and the cell edges ao and cell volumes V of these minerals were determined. These minerals can be divided into two subgroups: the sodalite subgroup, which includes chlorine sodalite, bromine sodalite, iodine sodalite and hydroxylsodalite, and the noselite subgroup, which includes carbonate noselite, sulfate noselite, chromate noselite, molybdate noselite and tungstate noselite. The X-ray powder diffraction patterns of the four end members of the sodalite subgroup make their appearance only as h+k+l=2n. Those of five other end members which belong to the noselite subgroup appear as h+k+l=2n and h+k+l=2n+1. The dissociation temperatures of chlorine sodalite and sulfate noselite are 1230°±5°C in chlorine sodalite and 1255°±5°C in sulfate noselite, and complete solid solution was found to exist between chlorine sodalite (Na8Al6Si6O24Cl2) and sulfate noselite (Na8Al6Si6O24SO4) at temperatures above 1050°C. Compositions of the chlorine sodalite-sulfate noselite solid solutions were determined from the cell edges ao, obtained by measuring the shifts of the 211, 310 and 222 reflections (CuKα). A solvus of the chlorine sodalite-sulfate noselite series was determined at temperatures below 1050°C. Polymorphic relationship was discovered in the sulfate noselite in the noselite subgroup.

著者

井上 栄 杉原 義文

出版者

日本音声学会

雑誌

音声研究 (ISSN:13428675)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.107, 2012-12-30 (Released:2018-03-31)