著者

鈴木 亮平

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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平成21年度は,当初の研究実施計画を拡張し,ノードのリアルタイム性を意識した転送ノードのスケジューリング手法(RT-Pipe)とシンクノードから任意の地点へのpipelineの構築手法(BS-Pipe)を提案した.上記提案手法の概要を以下に述べる.1.RT-Pipe:センサデータ送信元ノードとシンクノードとの間でデータ配送を行う配送ノードの往復時間と,ノードの加減速にかかる消費電力を考慮し,送信元ノードのストレージオーバフローによるデータロスを最小にする中で、消費電力を最小とする配送ノードのスケジューリング手法を提案し,平成20年度に提案したセッションプロトコルへの拡張を行った.2.BS-Pipe:平成20年度提案したセッションプロトコルは要求される転送レートが比較的大きいデータを送信する場合を想定しており,温度のモニタリング等,転送レートの小さいデータを送信するノードが比較的多い環境では,有効とは言えなかった,そのためBS-Pipeでは,シンクノードから事前に決定し地点への経路上に配送ノードを並べたpipelineを複数構築することで,領域全体に広がるセンサノードのデータ配送効率を向上させる提案を行った.ここで,BS-Pipeでは,利用可能な配送ノードの数と領域の広さ等のパラメータを元に最適なpipelineの長さ,また数を決定するアルゴリズムを提案した.また,平成21年度は,RT-Pipe,BS-Pipeに平成20年度に提案したセッション管理における経路統合アルゴリズムを加えた統合シミュレーションを行い,評価と議論を行った.さらに平成21年度は,SunSpotを基盤としたプロトタイプロボット7台の作成により、実験環境の構築と簡易実験を行った.

著者

青山 明雄 水口 博則 吉田 尚正 後川 彰久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム

巻号頁・発行日

vol.97, no.399, pp.51-58, 1997-11-26

被引用文献数

14

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著者らは、これまでに次世代移動通信システム (IMT-2000) に向けてDS-CDMAに基づくセルラシステムを提案し、その試作システムの開発、室内/屋外実験を通して実用性検証を進めてきた。本稿では、CDMAシステムで高精度にマルチパスのタイミング同期を行うパスサーチ方式を開発し、試作システムを用いた室内/屋外実験により、開発方式の有効性を確認したので報告する。実験の結果、約0.625ms間隔毎に挿入されたパイロットシンボル (3 シンボル) を利用する方式において、相関値を6または9シンボルに渡り同相加算する方法が雑音抑圧に優れ、80msのパスサーチ時間でパスを検出できることを示す。また、遅延プロファイルから複数パスのピーク検出を行う場合、0.25チップ分解能において最小選択パス間隔は0.75チップが最適であることを示す。

著者

高橋 智 中村 美樹

出版者

全国障害者問題研究会

雑誌

障害者問題研究 (ISSN:03884155)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.60-65, 2010-02

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日本の学校に在籍する障害を有する外国人児童生徒本人とその保護者及び学級担任に調査を行い(東京都内の小・中学校の特別支援学級・通級指導学級及び特別支援学校高等部に在籍する外国人児童生徒本人4名,その保護者5名及び学級担任7名.調査期間:2006年11月〜2007年1月),障害を有する外国人児童生徒の困難・ニーズと彼らに対する支援の実態を明らかにした.とくに母親の抱える情報不足・地域参加の困難に起因する社会的孤独感が子どもに不安を伝え,学校との関わりに閉鎖的傾向をもたらすことが明らかとなった.本人・保護者が閉塞的な学校・地域との関係から脱却し,双方向的な関わりが可能となるような支援を構築していくことが急務である.また,本人は文化的背景の肯定的受容,アイデンティティの形成や帰属意識の希薄さ等の困難を有しており,さらに不安定な生活展望が長期的な支援を困難にしていた.このような困難・ニーズの実態を踏まえ,単純な受け入れ論ではなく,多文化社会が抱える複合的な諸課題に対処して具体的支援を構築していく必要がある.

著者

表 英毅 藤井 輝也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.389, pp.35-40, 2002-10-11

被引用文献数

10

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移動通信において新サービスを創生させ得る有望な技術として、移動体システム内で閉じて利用できる高精度な移動体の位置検出技術がある。著者らは、MUSICアルゴリズムを用いて電波の到来方向を測定し、それに基づいて移動局の方向を推定する方法を提案した。本稿では、基地局で受信する複数の電波(パス)から先頭波を分離して受信し、移動局方向を高精度に推定する方法を提案する。そして提案法の推定精度を実際の伝搬環境を模擬できる時間・空間パスモデルを用いて評価する。

著者

広瀬 朝光 HIROSE Tomomitsu

出版者

岩手大学人文社会科学部

雑誌

思想と文化

巻号頁・発行日

pp.173-186, 1986-02-05

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芸術家高村光太郎は,彫刻家であり,詩人でもあり,また翻訳の分野においても活躍しており,日本に西欧の文物を数多く紹介した人としても知られている。彼は明治16年(1883)に彫刻家高村光雲の長男に生まれ,幼少時より父光雲の跡目を継いで彫刻家になるべく運命づけられていたが,一方彼には文芸に寄せる関心にも並々ならぬものがあって,18歳の青年期には,『読売新聞』の角田竹冷選「俳句はがき便」に鶴村の名で応募して秀逸の部に入選したり,雑誌『明星』第7号(明治33・10)に墓碑雨の名で短歌五首が載せられたりしている。彼が彫刻に身を入れるのは,明治30年(1897) 9月に東京美術学校予科に入学してからであり,18歳のときには上野公園第5号館で開かれた青年彫刻塑会展覧会に塑像「観月」を出品し,他に浮彫の彫刻「祖父中島兼松像」を残している。彼がフランスの彫刻家オーギュスト・ロダンFrancois Auguste Rene Rodin(1840-1917)の名を初めて白井雨山より聞いたのは21歳のときであり,丸善でモークレールの英訳本"August Rodin;The man-Hisideas-His works"を手に入れて熟読したのは23歳のときに当たる。

著者

大崎 正治

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.83, no.740, pp.782-788, 1980-07-05

著者

高橋 篤司

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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性能とともに信頼性を従来よりも格段に向上させた集積回路を設計,製造するための設計方法論を確立することを目的とし,回路の遅延分布をできる限り精度を保ちつつ,より高速に得るための遅延分布見積もり手法を開発するとともに,遅延エラー検出回復方式に基づき様々な回路の可変レイテンシ化した場合の性能および性能向上率などを評価することで,高性能高信頼性集積回路を効率良く実現するための指針を得た.

著者

表 英毅 藤井 輝也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.367, pp.143-149, 2001-10-12

被引用文献数

10

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アダプティブアレイアンテナやダイバーシチ送信・受信等の空間処理を精度よく評価するためには時間・空間パスモデルが不可欠である。筆者らは、電波が移動局の周辺の全方向から一様に到来してくると仮定したClarkモデルを拡張した時間・空間パスモデルを提案した。本稿では、移動局周辺の散乱体円盤状に、離散的な反射点を複数設定することで構成する時間・空間パスモデルを提案する。提案したモデルが離散的反射点の数を変えることで様々な市街地での測定結果(伝搬遅延プロファイル、電波の到来角度プロファイル)をよく説明できることを示す。

著者

桧垣 博章

出版者

東京電機大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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移動無線ノードが疎に分布する無線ネットワークでは, エンドエンドの接続を維持した無線マルチホップ通信を行なうことは困難である. しかし, 車載コンピュータを無線ノードとする ITS ネットワーク等の多くのアプリケーション環境では, ノード密度が必ずしも高くないこと, ノード分布が経時変化する場合には偏在することがしばしばであることから, 耐遅延ネットワーク(DTN)通信手法の導入が必要となる. しかし, 各中継移動無線ノードが隣接ノードを持つ機会が少ないために全域的な状況把握は困難であり, 適切なルーティングの実現が求められる. 本研究課題では, 各無線ノードの変更可能な移動計画を隣接無線ノード間で局所的に交換することによる広告手法の導入による高性能 DTN 通信を実現した. また, これを活用した ITS 支援, 広域被災地における安否情報交換, 快適な歩行支援といったアプリケーションへの応用を行なった.

著者

中山 恒明

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.11, no.8, pp.595-599, 1978-08-01

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私は,こういう権威があると申しますか,本当の専門家だけの集りで,しかも将来を背負って立つ人達の前で,私の経験を話す機会を作って下さった佐藤本会会長に心から感謝致します.佐藤会長のご演説の様に私のこれからお話し致しますことは,学問的基礎というようなものはございません.どういう考えで,どういうふうにしてきて,将来この食道癌治療がどういう形で,将来,将来と言っても百年先はわかりませんけれど,10年ぐらいの間は進んでゆくであろうという考えをお話ししてみたいと思うのです.私,5日ばかり前に,丁度日本の裏側のドミニカ・リパブリック,サント・ドミンゴに行ってたんです.そこで,食道の手術をやらされました.その前にポルトガルに行っておりました.それで大部昼と夜が逆になっちゃいましたので,話もいろいろになると思いますが.これが瀬尾先生の時に私が全世界の文献から調べた症例報告なんです.

著者

高橋 由利子 市川 誠一 相原 雄幸 横田 俊平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.26-33, 1998

被引用文献数

6

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そばアレルギーは蕁麻疹, 喘鳴, 呼吸困難などアナフィラキシー型の反応を呈する頻度が高く, 注意深い対応が必要である疾患であるが, その羅患率は明らかではない.今回横浜市の全小学校341校の養護教諭にアンケート調査を行い, 回答のあった166校, 92680名の児童について, 学童期のそばアレルギー羅患状況を検討した.同時に調査したアレルギー疾患の羅患率は, 気管支喘息5.6%, アトピー性皮膚炎4.2%, アレルギー性鼻炎3.1%, アレルギー性結膜炎1.6%, 食物アレルギー1.3%であった.これに対しそばアレルギー児童は男子140名, 女子54名, 計194名で, 羅患率は0.22%であった.症状は蕁麻疹が最も頻度が高く(37.3%), ついで皮膚〓痒感(33.3%), 喘鳴(26.5%)で, アナフィラキシーショックは4名(3.9%)が経験しており, 卵・牛乳アレルギーより高率であった.また, 学校給食で7名, 校外活動で1名の児童がそばアレルギー症状の出現を経験していた.養護教諭を中心とした小学校児童のアレルギー歴の把握が積極的に実施されている実態が明らかになり, これによりそばアレルギーは稀な疾患では無いことが明らかになった.学校生活においても十分な予防対策を講じる必要がある.

著者

魚住 二郎 上田 豊史 徳田 倫章 安増 哲生 〓住 二郎

出版者

九州大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1993

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シスプラチン(CDDP)は各種の悪性腫瘍に優れた抗腫瘍効果を示す薬剤であるが、腎毒性が用量規定因子となっている。より有効かつ安全なCDDPの投与を目的として、メチルプレドニゾロン(MP)によるCDDP腎毒性の軽減作用を検討した。ラットを用いた動物実験おいてCDDP投与の2-4時間前にMPを皮下投与するとBUN、血中クレアチニン(Cr)の上昇は有意に抑制された。その機序としてMPがCDDPの尿中排泄を促進し、腎組織プラチナ濃度を有意に減少させることを示した。また腎皮質スライス法を用いた実験により、MPはCDDPによる腎尿細管上皮細胞における糖新生能の抑制を軽減することによりCDDPの腎毒性発現を阻害する可能性が示唆された。これらの基礎研究の成果を基にMPのCDDP腎毒性軽減作用を臨床的に検討した。CDDPを含む化学療法としてMVAC療法を行った尿路上皮腫瘍14症例を対象とした。1コース目はMPを投与しないで対象群とし、2コース目はMP2,000mgをCDDPの数時間前に投与して治療群とした。腎毒性の指標として、尿中NAG、 GGTP排泄、血中Crの変化、クレアチニンクリアランス(Ccr)の変化を評価した。尿中酵素はCDDP投与翌日に有意に上昇し、その程度はMP群と対照群で有意な差は認められなかった。CDDP投与の1週後にみられた血中Crのわずかな上昇に関してもMP群と対照群で有意な差は認められなかった。しかし、CDDP投与1-2週間後のCcrは、対照群では約25%低下したのに対して、MP投与群においてはCcrの低下はなく、対照群と比較して有意差が認められた。MPのCDDP腎毒性に対する腎保護作用は、臨床的にも明らかにされた。MPとの併用によってCDDPの大量投与が可能になり、抗腫瘍効果の増強が期待される。

著者

國歳 眞臣

出版者

鳥取大学

雑誌

鳥取大学教養部紀要 (ISSN:02874121)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.107-118, 1987-09

著者

福井 千鶴

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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平成18は南米、日本において現状把握の調査と実証実験用の理想モデルの考察を行った。平成19年度で研究を具体的に推進する実証実験モデルの実施要件の策定を行い、実証的研究を推進と同時に評価を行った。実証実験モデルでは、日本企業で通用する南米日系人リーダーであり、かつ、プロフェッショナルとして活躍できるIT分野の人材を養成することを狙いとした。選定理由は、□自己の能力次第で企業化可能、□企業化時の投資額とリスクが少ない、□IT関連事業は、ネットワークを通じて海外の遠隔地との間で受発注と納品が可能、□ネットワークを通じて連携することができ、研究成果の目的である日本と南米の連携システムの構築が容易にできる、などの利点があることによった。考案した実証的研究モデルをもとに、南米日系人の受入れ日本企業を開拓した他、コロンビア、ペルー、パラグアイ、ボリビアの南米諸国日系人協会や商工会議所などの団体組織にて実証実験プログラムの具体的な推進方策の説明会と実施方法、ならびに実証実験参加者の募集活動を行った。考案した実証的研究プログラムは、全説明先において南米現地の問題を解決する具体的な手段として効果的な初めての提案との高い評価を得た。説明した全地域で、このプログラムの推進を要望され現地各協会や組織団体などが正式な窓口対応を行うとの協力意志が表明された。本件研究成果を実施するは、各団体組織や企業の連携が組織的にできるNGO組織を設立し推進することが適切との結論に達し、研究成果を反映してNGOを設立し推進することとした。

著者

藤 則雄 北中 拓夫

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.94, no.2, pp.137-140, 1988-02-15

被引用文献数

1

著者

木島 孝夫 高崎 みどり 徳田 春邦

出版者

千葉科学大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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生活習慣病の中で、肥満・糖尿病及びその合併症は、最も深刻な問題であり、ショ糖代替甘味物質の研究はきわめて重要な研究課題である。そこで、天然代替甘味料として広く利用されているステビア葉のジテルペン配糖体steviosideについて、抗発がんプロモーター作用を明らかとし、次いで中国広西壮族自治区の特産植物Momordica grosvenoriの果実・羅漢果に含有されるcucurbitan型のトリテルペン配糖体mogroside Vにも同様の強い抗発がんプロモーター作用が認められることを明らかとした。更に、糖尿病患者血清中に高濃度に出現するAdvanced Glycation Endproducts(AGE)が、顕著な発がんイニシエーターとなることに着目し、これら天然代替甘味料の抗発がんイニシエーション作用を検討することにより、発がん予防作用に関する研究を行なった。その結果、羅漢果に含有される11-oxo-mogroside Vには、AGEにより誘起される発ガンイニシエーション作用に対する顕著な抑制効果があることを明らかとした。また、UVBの照射、窒素酸化物などによる発がんイニシエーション作用に対しても顕著な抑制効果があることを明らかとした。従って、天然代替甘味物質には発がん予防物質として有効なテルペン類が数多く存在することが明らかとなり、機能性を有する代替甘味物質として今後の有効利用が期待される。羅漢果含有の甘味配糖体はショ糖の数百倍の甘味を有することが明らかとされ、中国政府により、羅漢果は同地区のみで栽培が許可され、極めて厳重に保護政策が布かれているが、これらの資源に関して、中国内での栽培状況を明らかとした。これらテルペン誘導体に関連し、既に抗発がんプロモーター作用が顕著であるとされる海洋生物由来のジテルペンsarcophytol類についても、発がん予防作用を詳細に検討し明らかとした。

著者

堀坂 浩太郎

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は,2年間にわたりブラジル,アルゼンチン,ウルグアイ,チリ,ボリビアからなる南米部地域を対象に,「市場統合」の推進と補完的な関係にあるインフラ部門や通関システムなどの"物的統合"がどのような形で進展しているかとともに,その促進に影響を及ぼすと考えられる「地域公共財」的発想の観点を検証することを意図して行ったものである。「南米南部共同市場」(メルコスール)や南米地域インフラ統合計画」(IIRSA)がうたうエネルギー網や輸送網,通関制度などからなる,かなり幅広い分野の現地調査を行った。その成果を踏まえながら,本報告書では,調査期間中にボリビア新政府が天然ガスの「国有化宣言」を行う等,当初予期されなかった事態が発生したこともあり,事例研究として天然ガスを集中的に取り上げ,経済自由化、市場開放過程でのインフラ(ガスパイプライン網)の整備状況,ネオリベラリズムの反動ともいう形で発生した「エネルギー(天然ガス)危機」,その後の各国の対処法,および南米南部地域としての解決策の模索を取り上げた。その中で,天然ガスおよび同パイプラインは「非排除性」および「非競合性」からみて純然たる公共財(pure public goods)とはいえないものの,市場の原理には完全に任せずに,公益性を有した半、公共財と認識し,地域構成国が納得し遵守しえる規範づくりが早急に必要とされる点,およびそうした発想を再確認することによって初めて,安定した供給体制の確立に道が開かれる点を指摘した。世界的に天然資源の需給逼迫が言われるなかで,地域の方向性を検討する上で不可欠な視点の一端を示した研究といえる。

著者

上林 弥四郎 八木 孝夫 松宮 哲夫 藤田 賢一 森 喜義 山根 芳知 中嶽 治麿

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌. 臨時増刊, 数学教育学論究

巻号頁・発行日

vol.20, 1970-12-25

著者

佐藤 豊三 VIEDMA Lidia Q.de PAIVA WiIfrido M.

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, 1993-02-25

著者

佐藤 俊次 Bozzano G. Teresa M.

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, 2000-12-25