著者
古川 顕 Akira Furukawa
出版者
甲南大学経済学会
雑誌
甲南経済学論集 = Konan economic papers (ISSN:04524187)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3・4, pp.45-91, 2020-03-20

古代中国, なかでも春秋戦国時代は, 中国の長い歴史の中でも注目すべき激動の時代であった。春秋戦国時代の大きな特色の一つは, 従来の青銅器製造技術が高度に発達して鉄製農具が出現し, 牛を使って畑を耕す牛耕農業が出現したことである。牛耕農業の出現・普及は華北の農業生産力を飛躍的に発展させ, その農業生産力の発展を土台にして商取引の発展を促した。商取引の発展は, 商取引を円滑にする度量衡, 貨幣, 文字の全国的な統一をもたらした。古代中国の貨幣の起源を考察・検討するときにしばしば 着するのは貝殻, とりわけ子安貝である。子安貝は古来より世界的に注目されてきた貝殻であるが, なかでも古代中国の殷・周時代や春秋戦国時代などに貨幣として使用されたとされている。子安貝は, いわゆる貝貨の典型的な事例である。そうした古代中国の貨幣の発展を対象として,「近代考古学の父」と称される浜田耕作の, 古代中国の貨幣の起源を子安貝に求める独創的な考え方がある。
著者
大前 由紀雄 安達 仁 磯田 幸秀 前川 仁 北川 洋子 唐帆 健浩 田部 哲也 北原 哲
出版者
Japanese Society of Otorhinolaryngology-Head and neck surgery
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.109, no.7, pp.594-599, 2006-07-20 (Released:2008-12-25)
参考文献数
12
被引用文献数
12 13

気管切開は,呼吸や下気道の管理を容易にすることはあっても嚥下機能にとっては負の要因となる.著者らは,気管切開に伴う呼気流の変化が喉頭腔に流入する食塊や分泌物の処理能力の低下に繋がり,経口摂食への導入を困難にする一因になると考えてきた.このため,気管切開症例にはスピーチバルブの装着を進め経口摂食への導入を試みてきた.今回は,喉頭腔への分泌物の貯留状態を喉頭クリアランスと定義しスピーチバルブ装着に伴う嚥下機能の変化を検討した.対象は,嚥下訓練の過程でスピーチバルブを装着した16症例で,スピーチバルブの装着前後の嚥下機能と経口摂食確立の成否との関連を検討した.初診時の喉頭クリアランスは全例で低下し,14例に喉頭流入を認めた.スピーチバルブ装着後は,喉頭クリアランスと喉頭流入の改善を有意に認めたが,咽頭期の嚥下出力自体には有意な変化を認めなかった.一方,経口摂食の成否は,喉頭挙上障害および喉頭流入•誤嚥の有無が有意に相関した.気管切開孔の造設による呼気流の変化は喉頭クリアランスの低下や喉頭流入の原因となり経口摂食導入への大きな阻害因子となる.こうした病態では,可能な限り呼気を喉頭腔に導き喉頭クリアランスの改善を目指すことが経口摂食導入に向けて大きな一助になる.
著者
川瀬 成吾 石橋 亮 内藤 馨 山本 義彦 鶴田 哲也 田中 和大 木村 亮太 小西 雅樹 上原 一彦
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.199-212, 2017 (Released:2018-04-01)
参考文献数
91

淀川流域における外来魚類の生息現況を明らかにするために、採集および文献調査を行った。231地点の採集調査の結果、12種の国外外来種(採集地点が多い順に、オオクチバス、ブルーギル、カダヤシ、カムルチー、タウナギ、コクチバス、ナイルティラピア、アリゲーターガー、ニジマス、カラドジョウ、チャネルキャットフィッシュ、コウタイ)と2種の国内外来種(ヌマチチブ、ワカサギ)が採集された。アリゲーターガー、カラドジョウは当流域(本調査範囲内)、チャネルキャットフィッシュは淀川における初記録となった。河川本流と河道内氾濫原(ワンド・タマリ・二次流路)では、オオクチバス、ブルーギル、ヌマチチブ、カムルチーの、農業水路や支流などの周辺水域ではカダヤシ、オオクチバス、ブルーギル、タウナギの出現率が高かった。オオクチバス、ブルーギルは流域全体に広がっており、カダヤシ、ヌマチチブ、カムルチーも比較的広範囲に出現した。文献調査では、さらに4種(ソウギョ、ハクレン、コクレン、タイワンドジョウ)の外来魚類の記録が見つかった。
著者
加川 充浩
出版者
島根大学法文学部社会文化学科福祉社会教室
雑誌
島根大学社会福祉論集 = Journal of social welfare studies, Shimane University (ISSN:18819419)
巻号頁・発行日
no.6, pp.1-15, 2017-03

本研究の目的は、占領下における福祉行政確立と民生委員制度改革の両者をめぐる動向を描きつつ、公私分離の内実を明らかにすることである。占領軍は、社会福祉行政の基盤を構築する一方で、民生委員を福祉行政から排除することを求めた。いわゆる公私分離の原則である。この公私分離の原則に、日本政府がどのように対応したのかについて検討した。史料として、地方自治体(兵庫県および京都府)が所蔵しているものを利用した。結論として、3点について述べた。第一は、日本側は福祉行政制度を確立しつつも、民生委員の活用を図るという「曖昧さ」を残した対応をしたことである。第二は、「曖昧さ」が存置する時代状況があったことである。第三は、戦後の福祉行政出発点における専門職配置の不徹底さは、現在にも影響を及ぼしているということである。
著者
原田 新
出版者
日本青年心理学会
雑誌
青年心理学研究 (ISSN:09153349)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.187-192, 2019-03-22 (Released:2019-05-04)
参考文献数
19
著者
Masahiko Inami Hiroyasu Iwata Minao Kukita Yuichi Kurita Kouta Minamizawa Masaaki Mochimaru Takuji Narumi Junichi Rekimoto Kenji Suzuki
出版者
Fuji Technology Press Ltd.
雑誌
Journal of Robotics and Mechatronics (ISSN:09153942)
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.985-986, 2021-10-20 (Released:2021-10-20)

Information technologies, such as IoT, artificial intelligence (AI), and virtual reality (VR), have seen so much development that there is now a wide variety of digital equipment incorporated into the infrastructure of daily life. From the agrarian society (Society 1.0) through the information society (Society 4.0), humankind has created farmlands and cities by structuring natural environments physically and has built information environments by structuring them informationally. However, despite the rapid development of information environments, it may be fair to say that the perspectives of the human body have not changed at all since the industrial revolution.In the context of these recent technological developments, greater attention is being paid to human augmentation studies. These studies aim for a new embodiment of “human-computer integration,” one which can physically and informationally compensate or augment our innate sensory functions, motor functions, and intellectual processing functions by using digital equipment and information systems at will, as if they were our hands and feet. It has also been proposed that the technical systems that enable us to freely do what we want by utilizing human augmentations be called “JIZAI” (freedomization) as opposed to “automation.”The term “JIZAI body” used in these studies represents the new body image of humans who will utilize engineering and informatics technologies to act at will in the upcoming “super smart society” or “Society 5.0.” In these studies, human augmentation technologies are an important component of JIZAI, but JIZAI is not the same as human augmentation. JIZAI is different in scope from human augmentation, as it aims to enable humans to move freely among the five new human body images: “strengthened sense” (augmented perception), “strengthened physical body” (body augmentation), “separately-designed mind and body” (out of body transform), “shadow cloning,” and “assembling.” In the society of the future where JIZAI bodies widely prevail, we will use technologies that enable us to do what we have failed at or given up due to limitations of our physical bodies. We believe that a future society, one in which aging does not reduce our capabilities but instead increased options give us hope, can be realized. This special issue, consisting of two review papers and twelve research papers, deals with diverse and wide-ranging areas, including human augmentation, robotics, virtual reality, and others. We would like to express our sincere appreciation to all the authors and reviewers of the papers contributed to this special issue and to the editorial committee of the Journal of Robotics and Mechatronics for their gracious cooperation.
著者
畑本 裕介 Yusuke Hatamoto
出版者
同志社大学政策学会
雑誌
同志社政策科学研究 = Doshisha University policy & management review (ISSN:18808336)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.11-24, 2018-03-01

この論文は、社会福祉行政における専門性概念がこれまでどのような意味合いを担い、これからどのような意味合いを担うようになるかを考察するものである。社会福祉行政においては社会福祉主事という福祉専門職が雇用されているが、その専門性は、行政庁内における他部局から分離するための意味合いが第一に求められていた。こうした専門性の考え方を、この論文では専門性の「形式的理解」と呼んだ。専門性の形式的理解においては、専門性の内実は、経験年数をはじめとした「熟練」で代替されるものであった。しかしながら、社会福祉士という国家資格が整備されたり、行政庁内において社会福祉行政の比重が高まったりすると、こうした形式的理解では不十分となっていく。代わって、求められるようになるのは、専門性の「本質的理解」である。この論文では、新たな専門性理解において求められる要素についても考察している。それは、①特別性を持つ対象への相談事務、②社会福祉計画策定技術、③庁内外での社会福祉関連知識の普及者としての役割、の3つである。
著者
熊切 拓
出版者
日本言語学会
雑誌
言語研究 (ISSN:00243914)
巻号頁・発行日
vol.156, pp.97-123, 2019 (Released:2020-04-14)
参考文献数
31

アラビア語チュニス方言の一般的な否定文は,接頭辞maː-と接尾辞-ʃが述語の前後に共起することによって形成される。maː-は否定辞とみなされているが,-ʃの機能については定説がない。本研究では,否定以外の用法を含めた-ʃの機能の包括的な記述,およびモダリティの概念の導入という2つの観点から,-ʃの機能を論じる。-ʃは否定以外では疑問と想像を表し,否定においては「肯定的事態が事実でない」ことを表す。そこから,-ʃを非現実(irrealis)モダリティ辞と結論づける。「肯定/否定」の対立と-ʃの有無による「現実性/非現実性」の対立をかけ合わせると,次の4種のモダリティに整理できる。①肯定的現実性を表す文はmaː-も-ʃもなし,②否定的現実性を表す文はmaː-のみ,③肯定的非現実性を表す文は-ʃのみ,④否定的非現実性を表す文はmaː-と-ʃが共起。
著者
井上 智博
出版者
社団法人 可視化情報学会
雑誌
可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)
巻号頁・発行日
vol.35, no.137, pp.8-13, 2015 (Released:2016-04-01)
参考文献数
17

江戸時代以来,日本で広く親しまれている線香花火において,紙縒りの下端に形成された火球から火花(火弾)が飛び出し,遠方で二次的・三次的に破裂する.しかし,線香花火の美の本質である火弾の放出と破裂の機構はこれまで明らかにされてこなかった.本稿では,著者らが行った線香花火の研究のうち,高速度可視化計測事例の一部を紹介する.はじめに,高速度カメラを用いて,火球と火弾を詳細に可視化した.その結果,火球自身または表面の気泡が破裂することで生じる表面張力駆動流れによって,火弾が放出されることがわかった.次に,二色法を適用することで非定常温度分布を計測した.火球温度はK2SとK2CO3の融点で決まり,火弾最高温度はK2SO4の融点で決まることが明らかになった.また,火弾の破裂原因として,火弾構成物質の吸熱分解に伴うガス生成によって液滴微小爆発が起きる可能性が示された.
著者
松田 俊道
出版者
中央大学文学部
雑誌
文学部紀要 史学 (ISSN:05296803)
巻号頁・発行日
vol.66, pp.135-161, 2021-03-10
著者
窪田 ひろみ
出版者
日本リアルオプション学会
雑誌
リアルオプションと戦略 (ISSN:21896585)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.13-16, 2015 (Released:2019-01-31)
参考文献数
8

地熱発電は,設備利用率が高く(約80%), ベース電源としての役割を担う。地熱発電 用タービンの世界シェアは約70%と,国内 企業の技術力は高い。また,発電だけでな く熱水のカスケード利用(農水産業,暖房, 融雪,乾燥等)による省エネ・地元産業活 性化・観光資源としての貢献,非常用電源 としての有効活用等が期待されている。 しかしながら,現状では,地熱発電の設 備容量は約52 万kW,電源構成に占める割 合は僅か約0.3%である。地熱資源の約8 割 が国立・国定公園内に存在するとされ,自 然環境保護の観点や,建設コストが高い等 の理由から開発困難な地域も多い。地熱発 電の固定価格買取制度(FIT)認定設備容量 は14,725kW(2014.10 時点)であり,太陽 光や風力に比べて極めて少ない状況にある。 そこで本稿では,再生可能エネルギーの 中でも質の高い電気を供給できる地熱発電 について,開発に伴う様々なリスク(不確 実性)とその対策の現状と課題を紹介する
著者
荻 礼子
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.118, pp.2120, 2021-08-31 (Released:2021-08-19)

高知大学学術情報基盤図書館では,平成24(2012)年以降,「除籍図書等リユースセール」を実施している。除籍資料の有効活用と図書館資金の自己調達を目的としたこの取り組みは,現在では,図書館の恒例イベントとして学内外での認知度も上がり,一定の成果を挙げている。反面,新たな課題が顕在化してきた。本稿では,中央館の事例を中心に,「除籍図書等リユースセール」実施の経緯と現在までの過程,反響をまとめ,これらを通して得られた知見に言及するとともに今後の課題について考察する。
著者
文部省震災予防評議会 編
出版者
震災予防協会
巻号頁・発行日
vol.第2巻 自元祿7年 至天明3年, 1943