著者

佐々木 博文 藤本 邦昭 矢原 充敏 正岡 洋一郎

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.445-445, 2004

著者

吉見 憲二

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.81-95, 2016 (Released:2017-02-06)

参考文献数

29

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2014 年に行われた第 47 回衆議院議員総選挙は、ネット選挙解禁後に行われた初の衆議院議員総選挙ということもあり、候補者のソーシャルメディア等のネット選挙手段の活用も大いに注目された。中でも、毎日新聞と朝日新聞は候補者の Twitter 投稿分析を記事にしており、従来の世論調査とは異なったアプローチでの報道がなされるようになっている。一方で、これらの新しいアプローチでの報道は方法論が確立されているとは言い難く、その信頼性に疑問が残る点もある。本研究では、発表者が独自に収集した候補者の投稿データとの比較から、報道機関による Twitter投稿分析のアプローチ及び結果について批判的に検討する。特に、毎日新聞が記事にした「自民党候補が「アベノミクス」の話題を避けた」という説に関して、その妥当性を検討する。

著者

中野 秀一郎

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.57-70, 1971-07-30

被引用文献数

1

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In the writer's view, the Science of Human Society is divided into four sub-categories : <BR>the science of material property (roughly parallel to economics) the science of social power (roughly parallel to political science) <BR>the science of human bonds (roughly parallel to sociology in the narrow sense of the word) <BR>the science of social information (roughly parallel to culture sciences).<BR>This paper is an attempt to frame a rudimentary formulation of the science of social information as a social science discipline. There is yet no such a trial as to unfold a systematic theory of social information, though, as we see, much research materials as well as theoretical contribution is accumulated in the field of the study of social information phenomena. <BR>The integral theory of social information must include all the theoretical achievement in the study of mass communication, information system science such as MIS, NIS, as well as Marxian ideology theory, Weberian religious sociology, Mannheim's sociology of knowledge, logics, liguistics and structuralism. <BR>The theoretical sub-division of the science of social information is into two : <BR>' object' science type ; according to the kind of social information analyzed<BR>, 'method' science type ; according to the kind of the process in which information is produced, exchanged, accumulated, transformed and consumed. <BR>The fundamental difficulty in this 'underdeveloped' science, in the writer's view, are as follows : <BR>(i) theory-building concerning the possibility and the form of the existence of social information (or human knowledge); the writer defines social information as the total information factual as well as imaginary about the environments in which social actor individual as well as collectivity acts. He thinks that the approach must be biological, neurological, psychological and sociological. <BR>(ii) categorization of various social information ; the writer thinks it is productive to use the categorization, namely cognitive, cathectic, evaluative and directive. <BR>(iii) communication and media are also the items demanding the integral theory. <BR>Seeing the contemporary society, the important problems of social information phenomena, in the writer's opinion, are as follows : <BR>(i) micro information phenomena v. macro information phenomena, concretely how the personal, individual information converts itself into the social, collective decision ? <BR>(ii) elite or professional information v. mass or non-professional information, concretely how democracy is possible with specialization in treating social information ? <BR>(iii) rational, cognitive information v. irrational, evaluative information <BR>(iv) the technical aspect v. the semantic aspect of information <BR>(v) the majority information v. the minority information <BR>Though the points above mentioned do not exhaust all the important problems concerning social information phenomena, the paper being a introductory formulation of the science, further discussion is to be postphoned for the next opportunity.

著者

黒木 俊秀 田中 徹平

出版者

日本精神神経学会

雑誌

精神神経学雑誌 (ISSN:00332658)

巻号頁・発行日

vol.117, no.4, pp.269-276, 2015

著者

渡邊 衡一郎

出版者

医薬ジャーナル社

雑誌

Depression frontier (ISSN:13478893)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.46-51, 2014

著者

笠原 洋子 厳島 行雄

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.71-84, 2007

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Earwitness研究は、声の再認に関する研究と声から人物識別判断を行う研究の2つに大別される。本研究は後者の研究領域に位置づけられるものであり、その中でも声の様態変化が年齢判断に与える影響について検討することを目的とした。実験1では、声の偽装手段として実際の犯罪場面でしばしば用いられる、「ささやき」の影響について検討した。その結果、ささやくことにより、通常の発話よりも年齢が高く推定されることが示された。刺激として用いた音声を分析した結果、ささやくことにより声が全体的に高くなり、音圧レベルは全体的に小さく変化していた。そこで実験2で声の高さ、実験3では声の大きさを操作した。その結果、実験2では男性発話者は一音下げた条件において年齢が高く推定されることが見出されたが、実験3では条件間に差はみられなかった。これら一連の研究から、声からの年齢判断においては声の高さの変化が大きく影響し、声の大きさの変化は判断に影響を与えない可能性が示された。

著者

内閣記録局 編

出版者

内閣記録局

巻号頁・発行日

vol.〔第16〕 官職門 第14 官制 文部省, 1891

出版者

太政官

巻号頁・発行日

vol.明治7年9−12月, 1876

著者

栗山 靖弘

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

pp.25-02, (Released:2017-01-31)

参考文献数

21

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高校時代の運動部活動の実績が評価されて大学に進学する人びとがいることを、我々は経験的にも認知しており、スポーツ推薦によって大学に進学するという現象は、特に珍しいものではない。 しかし、スポーツ推薦による進学先がどのように決定されるのかというメカニズムに関しては、実証的に明らかにされていない部分が多い。 そこで本稿では、大学入試におけるスポーツ推薦を進路決定の仕組みのひとつと捉え、当該試験を利用した進路形成の特徴を明らかにした。具体的には、ある私立の強豪校野球部を事例とした、スポーツ推薦を利用した進学先決定のメカニズムの解明である。強豪校運動部のスポーツ推薦による大学進学は、高校と大学の指導者間の関係によって規定されており、いわば、指導者の人脈を経由した進学先の決定が行われている。このことを、野球部員と指導者へのインタビュー調査と、部員の進路先が把握可能な個票という、経験的なデータを用いて示した。 はじめに、全国の私立大学におけるスポーツ推薦入試の実施状況を、マクロ・データによって概観し、続いて事例研究から、進学先決定のメカニズムを描き出すという順序をとった。 これらの作業を通じて、強豪校運動部員の進路形成が、部活を通じて行われていることを明らかにした。そして、最後に、部活を通じた進路形成が重視される理由として、その進路形成機能自体が強豪校の存立基盤であることを示した。先行研究では、一般的な学校の運動部活動を成り立たせるのは「子どもの自主性」であるとされてきたが、強豪校を成立させる基盤については明らかにされていなかった。本稿の知見により、強豪校を成り立たせているのは、部活を通じた進路形成機能であることを主張した。

出版者

文求堂

巻号頁・発行日

vol.明治34年, 1903

著者

田中 優

出版者

大妻女子大学

雑誌

人間関係学研究 : 大妻女子大学人間関係学部紀要 (ISSN:1345496X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.1-14, 2015

著者

中沢 実 鷹箸 孝典 阿部 拓真

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2015-DPS-163, no.14, pp.1-8, 2015-05-21

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近年,人の脳活動を読み取る研究の発展は目覚ましい.脳活動を読み取るには脳 (EEG) や機能的磁気共鳴画像法 (fMRI) など,いくつかの方法が存在する.非侵襲的な EEG においては,リアルタイムで利用者の思考や感情,表情の検出や脳波の生データへ容易にアクセスできる製品が世の中に出ている.また,これらの脳波データを用いた工業用製品も徐々にではあるが,登場してきている.そこで,本論文では,既存の基礎研究に基づいて,福祉分野における人の脳活動の活用を現実世界で適用させることを目的とし,利用者が初めて訪れる施設であっても脳波から利用者の意図を読み取り,容易に目的地まで辿り着くシステムの実現を目的とする.

著者

久野 秀二

出版者

北海道大学農学部農業経済学科

雑誌

北海道大学農經論叢 (ISSN:03855961)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.73-85, 1999-03

著者

大道 雅英 鴻池 紗耶 山田 祐司 髙橋 陽 成田 昌広 青沼 架佐賜 宗像 康博 山本 直樹 杉本 典夫

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.140-148, 2017 (Released:2017-03-24)

参考文献数

22

被引用文献数

6

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【目的】進行がん患者の生物学的予後スコアBiological Prognostic Score(BPS)2版,3版を開発し,予測精度を確かめた.【方法】がん治療を終了または差し控えた進行がん患者で血液検査値,performance status(PS),臨床症状,年齢,性別,がん種を変数とするパラメトリック生存時間解析を行い,BPS2,BPS3を開発した.次に,前向きにBPS2,BPS3とPalliative Prognostic Index(PPI)の精度を比較検証した.【結果】開発群589例よりBPS2,BPS3を開発した.前者はコリンエステラーゼ,血中尿素窒素,白血球数から算出し,後者はBPS2,ECOG PS,浮腫から算出した. 検証群206例で3週,6週生存予測の全体正診率は,BPS2,BPS3がPPIより有意に優れていた.【結論】BPS2,BPS3の有用性が示唆された.

著者

安田 朝明 遠峰 菊郎

出版者

日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.171-186, 1998-03-31

参考文献数

13

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飛行場における降雪の短時間予報のため、地上観測、東京タワーでの観測、筑波山の観測を用いて、関東地方の地上気温の分布、その時間変化、及び大気下層の気温の鉛直分布と降水形態の変化を調べた。その結果、地上と大気下層において雨と雪の混在する気温幅がほぼ一致することが認められた。さらに、事例解析から、地上で比較的に高温、低湿で降雪が始まることが多い場合(タイプ1)と、低温、高湿にならなければ降雪が始まらない場合(タイプ2)に分類した。タイプ1では地上気温が2℃になるとほとんどの降水は雪に変わるが、タイプ2では地上気温が2℃では雨が残ることも多く、地上気温が1℃にならないと降水の大部分が雪に変わりにくい。タイプ1の場合は、アメダスによる地上気温の高度分布によれば気温が0℃付近の高度幅の厚さが薄く、タイプ2の場合は降水量が多く、地上気温が0℃程度の高度幅の厚さが厚いことが確認できた。

著者

平林 光浩

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア = The journal of the Institute of Image Information and Television Engineers (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.109-115, 2013-02-01

参考文献数

4

被引用文献数

2

著者

羽田 貴史 安原 義仁 黄 福涛 大場 淳 杉本 和弘 荒井 克弘 成定 薫 米澤 彰純

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の成果として,(1)アメリカにおける高等教育の市場化の構造を日本と比較して,日本の高等教育市場化の課題を明らかにしたこと(ローズ論文),(2)イギリスにおける大学団体の動向と課題を始めて体系的に明らかにしたこと(ロック論文),(3)アメリカ,イギリス,オーストラリア,北欧,中国,フランスの大学団体・専門団体の現状と課題を始めて明らかにし,今後の研究の基礎を作ったこと,(4)大学基準協会,国立大学協会,公立大学協会,日本私立大学連盟,日本私立大学協会という主要大学団体がはじめて参加し,大学団体の在り方を講論し,課題を整理したこと(2007年8月7日シンポジウム),(5)高等教育の市場化を支える装置である大学評価制度について,認証評価をはじめとする体系的な研究を行ったこと,(6)市場化のもとで,大学がガバナンスや組織変容を通じて適応していく方向や力学を明らかにし,調整団体・大学団体の役割を明確にしたこと,(7)国立大学関係学部長会議の資料収集と目録作成により,高等教育政策の形成過程において,これらの大学団体や組織が果たす役割を検討する基礎情報を明らかにしたことがあげられる。また,高等教育政策の形成にあたっては,大学内における学長(機関レベル),部局長(中間レベル),学科長(基礎組織レベル)の各層ごとで,統合の価値規範が異なるコーガン=ベッチャーモデルが日本でも検証でき,階層構造での葛藤を調整するガバナンスが求められることを明らかにした。大学団体・調整団体の役割は,こうしたガバナンスの構築に寄与することが期待される。

著者

進藤 克実

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科森林科学専攻

巻号頁・発行日

2009-03-23

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報告番号: 甲24692 ; 学位授与年月日: 2009-03-23 ; 学位の種別: 課程博士 ; 学位の種類: 博士(農学) ; 学位記番号: 博農第3402号 ; 研究科・専攻: 農学生命科学研究科森林科学専攻

著者

北川由之助 編

出版者

毎日通信社出版部

巻号頁・発行日

1915

著者

博文館

雑誌

長崎省吾関係文書

巻号頁・発行日

1902-03-05