著者
村上 宣寛
出版者
富山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

小学生用主要5因子性格検査を全面的に改定し、1674名で全国標準化を行った。質問紙は51項目で構成された。ビッグ・ファイブは40項目で、それに問題攻撃性尺度を追加した。信頼性係数は0.68から0.81、保護者の評定と子供の自己評定の相関は0.39から0.56であった。
著者
岡本 健
巻号頁・発行日
2010-11-27

「コンテンツツーリズム研究会・第1回総会・第1部研究発表予稿集. 2010年11月27日. 於旧鷲宮町議会議場(埼玉県久喜市)
著者
荒井 克弘
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.45, pp.35-50, 1989-10-01
被引用文献数
4

Reforming graduate programs in the university has become one of the most popular issues in Japanese higher education. Many recommendations such as RINKYOSHIN TOSHIN (reports on educational reform) which recommend reform have been presented to the government. The recommendations suggest that the graduate engineering programs in the university should be restructured to cope with Japan's socio-industrial demands, thereby reflecting Japan's present emphasis on high technology. The study consisted of four sections: (1) pressures for re-structuring programs in graduate schools of engineering, (2) the new graduate engineering programs established after 1975, (3) informal training programs in the university KENKYUSHITSU (unit of research laboratories), and (4) conclusion. Issues such as the new development of science and technology, the expansion of graduate engineering programd in the university, and the internationalization of those programs, including the issue of the increase of foreign students, were discussed in the 1st section as pressures for the reform. The 2nd section discussed the new graduate engineering programs which were established after 1975. Programs were classified into five groups according to the types of articulational relationships between undergraduate and graduate programs in the university. It was found that the apprenticeship-type informal training in the KENKYUSHITSU is still the dominant type in the university graduate programs. Furthermore, a structural simplification based on the managerial efficiency was observed as well. In the 3rd section, the educational quality of the 116 graduate schools of engineering in 1988 was examined. In order to examine each school, the ratio of teachers to students was used as the quality indicator for this analysis. This analysis revealed that 1/3 of 116 graduate schools of engineering were not qualitatively satisfactory. The last section concluded that there was no single and clear proposal to reform this educational system. Any single system would not be able to replace it. Therefore, it was recommended that diversification of graduate programs in engineering schools, including re-structuring the present KENKYUSHITSU system, be encouraged in Japan.
著者
宮原 俊之 鈴木 克明 阪井 和男 大森 不二雄
出版者
教育システム情報学会
雑誌
教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.187-198, 2010
被引用文献数
1

<p>Systematic organizational support is necessary to use e-Learning effectively at higher education institutions. This paper suggests the "University e-Learning Management Model" which considers the characteristics of management structure of higher education institutions and the problems of e-Learning. The model has been created based on prior research and our experiences and gone through revisions by applying to e-Learning management of a college in two iterations. Empirical data confirmed the effects of the Model on improved communication and better reaction among stakeholders.</p>
著者
MILLER Alan・S 山岸 俊男 大坪 庸介 山岸 みどり 大沼 進 ミラー アラン
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

本研究の主要な成果は、以下の4点にまとめられる。(1)信頼と社会的知性との関連について。囚人のジレンマ(PD)における他者の行動予測の正確さが、共感4因子のうちの、想像性因子とのみ関連しており、他の因子とはほとんど関連していないことが明らかにされた。PDで協力行動を取った人物の顔写真と、非協力行動を取った人物の顔写真の再認において、後者の写真の再認率が前者の写真の再認率を上回ることが明らかにされた。(2)集団所属性に基づく信頼について。集団所属性にもとづく内集団成員に対する信頼が、内集団成員に対するポジティブなステレオタイプによって支えられているのではなく、集団内部に一般的互酬性が存在するという直感的な集団理解により支えられていることが明らかにされた。(3)信頼関係形成プロセスにおけるリスクテイキングの役割について。信頼関係形成に際して、リスクの程度が外的環境により決定される状況と、リスクの程度を自分で決定できる状況とを比較することで、リスクテイキングのオプションが信頼関係の形成を促進することが明らかにされた。(4)情報の非対称性が存在する社会関係での信頼行動を支える評判システムの役割について。情報の非対称性が存在するインターネット・オークション市場を再現した実験を実施し、適切な評判システムが存在しない限りレモン市場化が確実に発生することが明らかにされた。更に、単純な評判システムではレモン市場問題の有効な解決をもたらされないことが確認され、適切な評判システムを支える条件についての示唆が得られた。これらの研究成果は、リスクテイキングを中核とする信頼行動を生み出す心理的プロセスと、社会制度の両面から、信頼社会形成のための条件を明確にしている。
著者
内田 直 宝田 雄大 渡邉 丈夫 宮崎 真 宝田 雄大 後藤 一成 関口 浩文 宮崎 真
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

近年、国民の健康に対する関心の高まりとともに身体運動への関心も高まっている。しかしながら、このような関心は、身体的な健康が主体となっている。一方で、精神的なあるいは脳の健康も同様に重要であることは疑い。このような、精神的なあるいは脳の健康と、これに対する身体運動の効果についての研究は、いまだ十分に行われているとはいえない。本研究では、身体運動と精神活動あるいは脳活動の関連について焦点をあて、これについて健康科学的な側面から実証的な研究を行った。このような研究は、身体活動と身体の健康に関連した研究に比べると新しいものであり、今後うつ病や認知症予防のための運動療法としての活動につながるものである。研究は、以下の5つのテーマ(方法)によって行った。すなわち(1)身体運動が睡眠に及ぼす影響について、(2).睡眠中の代謝活動についての予備的研究、(3)朝行う身体運動が、その後の認知機能に及ぼす影響について、(4)身体運動と児童の発達の関連について、(5)観察学習の効果とスキルの転移、である。(1) 身体運動が睡眠に及ぼす影響については、二つの実験を行った。昼寝により人工的に作成した不眠状態への運動の影響をみたが、これは大きな影響が観察されなかった。次に睡眠直前に高強度の運動を行わせ、これが睡眠にどのような影響を及ぼすのかを観察した。これまでの研究では、ストレス反応により睡眠が悪化すると言う説があったが、我々の研究では変化無く、悪化は無かった。しかしながら、睡眠中の体温が睡眠中期で運動後運動しないときよりも有意に高いという興味深い結果が得られた。(2) はヒューマンカロリーメータを用いた睡眠中の代謝の連続測定と言う新しい分野の研究であり、今後運動後の代謝の変化など興味がもたれた。(3) 朝の運動については、日常的に行われる健康運動と似たパタンであるが、これが日中の活動にどのように影響を及ぼすのかを見た。しかしながら、結果としては一過性の効果は認められたが、一日の中での変化は無かった。このような運動を習慣的にした場合の影響が今後の課題として残った。(4) 小学生を対象とした研究のまとめが一部完成した段階である。現状では、認知機能のうち、判別と抑制の発達パタンが小学生年代では異なっている可能性が示唆された。(5) 観察学習は、運動学習の一部であるが、観察学習により獲得された手続き記憶は、必ずしも転移しないことが示唆される結果であった。全体として基礎研究と応用研究の両方から成果が得られ、身体運動が脳と心に及ぼす効果の解明と健康科学への応用についての業績がえられた。期間は終了しているが、この結果を国際論文として発表している作業を持続して行っている。
著者
佐藤 慎也 本杉 省三
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.70, no.592, pp.33-40, 2005

The purpose of this study is to understand the role of rehearsal rooms and stages in creation of a stage drama. For this study, we investigated the entire creation of the play, from the first rehearsal to the public performance. In fact, the actors and staff spent most of their time in the rehearsal room until the play was completed. Therefore, the rehearsal room has to be the same size as the stage and backstage areas to provide the same width and height, as well as all essential facilities. Furthermore, it is also important to plan the rehearsal room comfortable, because sometimes actors and staff may use it to take breaks.
著者
北野 絵美
出版者
愛知教育大学
雑誌
治療教育学研究 (ISSN:09104690)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.29-39, 2010-02

本研究は,療育機関等から保育園・幼稚園への移行の様子を1年半に渡って縦断的に観察を行う事により,広汎性発達障害を早期に疑われる幼児の発達支援について検討したものである。第1報(北野,吉岡,2009)では早期療育の『意義』について検討を行った。今回は第2報として,保育園・幼稚園等での観察記録,発達検査の結果を踏まえて統合保育の『意義』及び"移行"に際する発達支援の『意義』について検討をいった。本研究を通じて,統合保育とは早期療育からの"継続性"が非常に重要である事が示唆された。その上で,統合保育を行う『意義』として他児への興味・関心を持ち,模倣行動が出始めている幼児にとって,他児がモデルとなり大きな成長,発達等を遂げる事が第一に挙げられる。さらに,他児と「共に生きること」そのものも大きな『意義』となる一方で,他児と広汎性発達障害を有する幼児との関係性をいかに築いていけるがが,統合保育の『課題』点として挙げられる事示唆された。
著者
齊藤 卓弥
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.303-311, 2010-04-01
被引用文献数
1

発達障害と気分障害の合併は,患者の全体的な機能(functioning)の低下を引き起こし,発達障害の患者の適応をより低いものにする.従来,発達障害患者の気分障害の合併に関してはさまざまな議論があったが,徐々に発達障害に気分障害が合併すること,また発達障害患者に気分障害の評価・診断を行う際にはさまざまな配慮が必要であることが明らかになってきている.発達障害の中で気分障害に注目することは,問題行動の予防をする点からも重要であると考えられるようになってきている.同時に,治療可能な合併する気分障害の治療を積極的に行うことは,発達障害患者のquality of lifeの向上と機能の至適化に重要である.ここでは,気分障害を合併する発達障害の診断・治療について,現在までの知見を概説するのと同時に,米国における発達障害への教育的なかかわりを通して成人の発達障害への支援について1つのモデルを提案する.
著者
齊藤 万比古
出版者
一般社団法人日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.277-284, 2010-04-01
被引用文献数
1

発達障害は最初に子どもの年代で診断されることが多い障害の代表的なものであるが,発達障害とされる諸障害が成人で注目されるようになったのはわが国ではごく最近のことである.注目が集まるにつれ,成人の間に発達障害を見出したとの症例報告が増えているが,診断の困難さは成人における各発達障害の臨床像が必ずしも確立していないことにもある.診断を難しくしている最大の要因は,発達障害における併存精神障害の併発率の高さと多様さにある.難治性の,あるいは対応困難な成人期の精神障害や心身症の背景に発達障害が存在していないか否かを見極める視点が,この領域の臨床家にとって必須なものとなっている.こうした観点での精神医学および心身医学の整理が必要ではないだろうか.