著者
尾園 暁 桜谷 保之
出版者
近畿大学
雑誌
近畿大学農学部紀要 (ISSN:04538889)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.71-155, 2005-03-31
被引用文献数
1

The Odonata fauna in Nara Prefecture, western Honshu, Japan, were investigated in 1998-2003. Ninety-one species of 11 families of Odonata were recorded from Nra Prefecture by present research. Their distributions in Nara Prefecture were presented every municipality, and were shown in distribution maps. The characteristics of Odonata fauna and natural environments in Nara Prefecture were also discussed.記事区分:資料
著者
櫻井 尚子 Sakurai Naoko 東京情報大学総合情報学部 Faculty of InformaticsTokyo University of Information Sciences
巻号頁・発行日
vol.21(1), 2017-09-30

データに基づく科学的な根拠があらゆる分野で求められる社会の中で,データの収集からクリーニング,集計,解析,視覚化,考察とサイクリックに問題を解決するデータサイエンティストの育成について,現状を分析する.データサイエンス教育について先進する海外の例に触れ,追随する日本での教育について東京情報大学に誕生した数理情報学系の教育方針を含めてその展望を述べる.
著者
藤野 毅 ニン ウィリ 野本 健志 山田 明弘
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_1291-I_1296, 2014 (Released:2015-05-18)
参考文献数
10

This topic presents the effect of radioactive pollution in river on Stenopsyche sp. (Trichoptera: Stenopsychidae) at upstream and immediately downstream of Mano dam in Fukushima Prefecture, Japan. Stenopsyche sp. has high productivity with bivoltine life cycle among all invertebrate species, and can be a good indicator for any kind of environmental pollutions. The total radioactive cesium is always detected from Stenopsyche sp. with the order of 4,000 Bq/kg. A cause of high radiation intensity is due to very high intensity from the fine particulate organic matter (FPOM). However, its biological half-life was only about 6 hours for non-winter generation. Thus, FPOM is mostly excreted without assimilation.
著者
家島 明彦 玉田 圭作 金澤 宏明 柊 和佑 秦 美香子 池上 賢 西原 麻里 石川 優 岡部 拓哉 雑賀 忠宏 足立 加勇 想田 充 ALISON Brent YANAGIDA Takuya TOGNONI Nubia SARPA Bernard POON Man Wai Carol SOWON Kim BARAGLIA Jimmy
出版者
大阪大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011-04-28

人文・社会科学の主要な学会誌等55誌4698冊分を調査し,従来の論文検索では見つけられなかったマンガに関する研究を399本「発掘」した。また,マンガに関する人文・社会科学研究の国際的・学際的データベースを構築した。結果,①各学問領域に散在するマンガに関する研究知見の集約と体系的整理,②国や学問領域を超えた人的交流や情報交換,③当該分野における日本の主導権確立,という成果が得られた。
出版者
兵林館
巻号頁・発行日
vol.戦術之部(横尾民蔵), 1910
著者
佐々木 一希 新明 美佳
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.487-493, 2017-11-30 (Released:2017-12-20)
参考文献数
4

右変形性股関節症の治療のため入院となった81歳の女性に,人工股関節置換術(Total Hip Arthroplasty:以下THA)が施行された。術後は順調に回復し,T 字杖歩行が可能となった。術後9 病日で地域包括ケア病床へ転棟し,午前と午後の2 回(計4 単位)のリハビリテーション(以下リハ)を実施。術後22病日に右膝鵞足部痛が出現。リハビリテーション栄養(以下リハ栄養)アセスメントを実施し,加齢と摂取エネルギー不足によるサルコペニアを認めた。栄養管理と体重増加後のレジスタンストレーニング(以下RT)を実施し,鵞足部痛消失とT 字杖歩行を再獲得することができた。患者の病棟内の活動量,体重,食事摂取量などの栄養管理を含め,多職種との関わりを密にすることは,患者のADL の拡大や生活の質(Quality of Life:以下QOL)の向上に必要だと考える。
著者
中山 信弘 田中 辰雄 藤本 由香里 白田 秀彰 大野 幸夫 今村 哲也 金子 敏哉 蘆立 順美 潮海 久雄 横山 久芳 前田 健 上野 達弘 島並 良 寺本 振透 小島 立 福井 健策 野口 裕子 三村 量一 桶田 大介
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-04-01

創作・流通・利用をめぐる環境の変化に対して現行著作権法の規定は、著作物に関わる多種多様な利害を適切に調整するためには硬直的に過ぎるとの視点にたち、著作権・著作者人格権の内容と制限に係る解釈論・立法論上の提言と、制度設計の基礎となるべき実証的・理論的な分析手法を提示した(これらの成果を論文集『しなやかな著作権制度に向けて」として刊行する予定である)。また出版者の権利のあり方に関する政策提言、著作権と刑事罰の運用に関する共同声明、シンポジウムの開催等、社会に対する情報発信・提言を積極的に行った。
著者
岩尾 亜希子 藤原 喜美子 長谷川 志保子 上野 京子 太田 久子 長谷川 幸子 櫻井 順子 會田 秀子 中澤 惠子 小市 佳代子 古畑 裕枝 中野 八重美 金子 恵美子 稲垣 一美 柳 努 北原 るり子 山下 小百合 落合 和徳
出版者
一般社団法人 日本医療・病院管理学会
雑誌
日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.219-227, 2013 (Released:2013-09-10)
参考文献数
13

院内暴力の現状は,幾つか報告されているが,高度先進医療を担う大学病院に特化した報告はない。私立大学病院医療安全推進連絡会議では,職員が安全に働くための環境を整備する事を目的に2011年に都内私立大学附属病院本院に勤務する全職員29,065名を対象に質問紙による調査を行った。その結果,回収率は78.6%で過去1年以内に院内暴力を受けた人は44.3%だった。更に暴力が原因で「退職したいと思った」が3.7%(1,159名),「死にたかった」が0.2%(58名)いるにもかかわらず個人の対応としては,我慢や謝罪をしている現状が明らかになった。又,各施設で整備されているサポート体制の認知度は低く「サポート体制が無い」,「わからない」と回答した職員が合わせて71.7%だった。院内暴力に対する不安を5段階評価で2以上(何らかの不安を感じている)の職員が86.3%いた事は重く受け止められるべきであり,院内暴力の現状認識と有効な対策の立案が急務であるとともに患者・患者家族との信頼関係の構築が必須である。
著者
横地 雅和 高山 茂之
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.C3O1135-C3O1135, 2010

【目的】人工膝関節置換術(以下TKA)は関節リウマチ(以下RA)や変形性膝関節症(以下膝OA)患者の除痛効果が得られ、ADLやQOLの向上につながり、近年広く施行されている手術法である。当院においてもTKAは多く施行されているが、その術後の特徴として膝関節屈曲時に大腿内側部痛を訴える症例が圧倒的に多い。今回、TKA術後の大腿内側部痛の解釈とその運動療法について考察したため報告する。<BR><BR>【方法】当院で平成21年4月から9月までにRA又は膝OAと診断され、TKAを施行し、演者が理学療法を担当した12例13膝について検討した。RAは4例5膝(両側TKA例1例)、膝OAは8例8膝であった。年齢は38歳から85歳(平均年齢71歳)で、性別は男性2例、女性11例であった。TKAは全例でDepuy社製P.F.Cシグマ人工膝関節システムを用い、進入法はmid vastus法にて展開した。検討内容としては膝関節屈曲時に大腿内側部痛の割合について検討を行った。また、大腿内側部痛を訴えた症例については1,疼痛の発現時期2,知覚・感覚鈍麻の有無3,圧痛所見の有無4,股関節の肢位における膝関節屈曲可動域と疼痛の変化5,運動療法の効果についても検討を行った。<BR><BR>【説明と同意】本研究を行うにあたり対象者に研究の主旨を説明し、同意を得た。<BR><BR>【結果】TKA術後に大腿内側部痛を訴えた症例は13例中10例(76,9%)に認めた。疼痛の発現時期は全例が術直後よりみられ、膝関節屈曲時に疼痛は増強し、VASで7~9と耐え難い疼痛を認めた。知覚・感覚鈍麻を認めた症例は10例中9例であり、膝関節内側から下腿の内側部に知覚鈍麻を認めた。また、圧痛所見としては、内側広筋に全例に認め、内転筋結節には9例認め、そのうち7例は大腿内側に鋭い疼痛を訴え、大腿から下腿の内側にかけて広範囲に放散痛を認めた。股関節の肢位における膝関節屈曲可動域の変化は全例に股関節内転位にて屈曲可動域の増大を認めた。また、股関節内転位にて疼痛が軽減し、外転位にて疼痛が増強するものは9例に認めた。運動療法は大腿内側部痛を訴えた群には浮腫除去や内側広筋のリラクゼーション、大内転筋のストレッチング、伏在神経の滑走訓練を重点的に行い、その後、膝関節可動域訓練を実施した。その結果、退院時(術後3週)における大腿内側部痛は全例に軽減(VAS0 ~3)を認め、そのうち6例は消失した。<BR><BR>【考察】TKA術後は炎症による疼痛や可動域制限を認め、苦痛を伴うことも稀ではない。当院でのTKA術後の膝関節屈曲時痛は圧倒的に大腿内側部に多く、その割合は76,9%と多くの症例に認め、安静時にも疼痛を認めることもある。また、膝関節から下腿の内側にかけてしびれや感覚鈍麻を合併していることが多いことから、疼痛の原因としては伏在神経が関与していると推察した。伏在神経は膝関節内側から下腿の内側の皮膚神経支配をしている。走行としては大腿神経から分枝し、大腿内側を走行し、内転筋管を通過して下腿内側を走行するといった解剖学的特徴をもっており、股関節外転、膝関節屈曲にて伸長される。股関節外転位での膝関節屈曲時に疼痛が増強し、内転位にて疼痛が軽減することからも膝関節屈曲時痛は伏在神経が関与していると考えられた。石井によると伏在神経は内転筋管での絞扼神経障害が生じやすいとしている。TKAの進入法はmedial parapatella法やsubvastus法、midvastus法で展開されることが多く、当院でのTKAの進入法はmidvastus法を用いている。midvastus法は大腿四頭筋腱の付着部まで展開し、内側広筋の筋線維に沿って筋膜を展開する方法で他の進入法に比べて内転筋管の近くにまで侵襲が及ぶ進入法である。術後には浮腫や腫脹により内圧が高い状態に加え、内側広筋やその周囲へと炎症が波及することで伏在神経の絞扼障害と滑走障害が生じていると考えた。運動療法については伏在神経の絞扼・滑走障害を起こしている因子を一つずつ改善することを目的に浮腫除去や内側広筋のリラクゼーション、大内転筋のストレッチング、伏在神経の滑走訓練を実施した。その結果、膝関節屈曲時における大腿内側部痛の軽減・消失し、改善したと考えた。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】当院におけるTKA術後の膝関節屈曲時痛について検討した。疼痛の誘発と軽減する条件や圧痛所見などから伏在神経が関与していると推察した。疼痛因子を把握することは運動療法を進めていくには重要であり、ROM制限因子ともなりうる。今回の検討によって膝関節屈曲可動域訓練時における過分な疼痛を軽減することができたと推察される。進入法を考慮した運動療法を展開することで、疼痛軽減につながる経験を得たことは、理学療法学研究として意義があると考える。
著者
外崎 紅馬
出版者
会津大学短期大学部
雑誌
会津大学短期大学部研究年報
巻号頁・発行日
vol.64, 2007-03-25

近代国家の成立期に形成された自然権を基礎として、個人は自由かつ平等であり生命、自由および財産等についての権利を権利章典により保障しているアメリカによって、日本の憲法改正草案は起草された。また、資本主義社会の発展にともない発生した社会問題を背景として、国家による積極的な介入による保障規定がGHQ の人権委員の主張により草案に盛り込まれた。さらに、それらの保障規定を、人たるに値する生活を保障する権利として明確化するため、日本側の憲法審議により、現行憲法第25 条に重要な項目として第1項、生存権が追加された。本稿では、現在の日本国憲法の成立に影響を与えた背景として、権利思想と戦後の占領政策を概観し、社会福祉が主として法的根拠としている現行憲法第25 条について、アメリカが起草した日本国憲法草案との関係を中心にその制定過程を考察した。