著者

正木 郁太郎 村本 由紀子

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.1519, (Released:2017-06-07)

参考文献数

39

被引用文献数

3

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本研究の目的は,日本社会の特徴を踏まえたダイバーシティ風土の類型化を行った上で,組織制度との関係や,その機能を検討することである。多様な企業に勤める社員618名を対象にオンライン調査を実施し,その結果を分析した。第一に,ダイバーシティ風土として5因子からなる質問項目を作成し,各因子と組織の人事制度の関係を検討した。その結果,柔軟な働き方を促す制度(短時間勤務やフレックスタイム勤務など)がダイバーシティ風土の高さと関係していた一方で,育児休暇制度などの一部の制度には,正負両面の複雑な関係が見られた。第二に,ダイバーシティ風土が持つ,職場の性別ダイバーシティの心理的影響の調整効果を検討した。分析の結果,一部のダイバーシティ風土の知覚が弱い場合には職場の性別ダイバーシティが離職意図や,低いワークモチベーションにつながっていた。これらの結果は,多様な働き方を受容する風土の醸成が重要であることを示唆している。

著者

宇佐美 毅 稲葉 明穂 吉田 宏 五十里 明 富永 祐民

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.440-446, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

7

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目的 本研究の目的は,飲食店における受動喫煙防止対策の現状とともに,飲食店禁煙化が経営に与える影響について明らかにすることである。方法 愛知県全域(ただし,名古屋市,豊橋市,豊田市,岡崎市を除く)の飲食店8,558店舗を対象として,調査員の訪問調査により,受動喫煙対策の実施状況,禁煙後の来客数と売り上げの変化等を調べた。調査期間は,平成21年11月 1 日から平成22年 2 月末までとした。結果 質問に回答した店舗は7,080店舗(82.7%)で,受動喫煙対策の実施状況は禁煙店舗が16.4%,分煙店舗が20.2%であり,残りの63.4%の店舗では受動喫煙対策は未実施であった。  飲食店の業種別にみると,カレー専門店,ファストフード店,などでは禁煙が進んでおり,バー,焼肉店,居酒屋,お好み焼き店などではほとんど禁煙化が進んでおらず,飲食店の受動喫煙対策は二極化していることが判明した。また,禁煙店舗については禁煙化後の来客数と売り上げは約95%の店舗で変化がなく,来客数と売り上げが増えた店舗が1.5%,減った店舗が3.9%であった。結論 愛知県で行われた大規模な,飲食店における受動喫煙対策の実態と禁煙化による経営に関する調査によると,禁煙化による顧客数や売り上げの減少など影響は少ないと考えられた。

著者

大石 恵子 村上 真基 綿貫 成明 飯野 京子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.245-250, 2018 (Released:2018-08-16)

参考文献数

12

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【目的】緩和ケア病棟併設のない病院の療養病棟での緩和ケアの実態を明らかにし,療養病棟における緩和ケア推進のための課題を検討する.【方法】東京都の211の療養病棟管理者へ無記名自記式質問紙調査を行った.医療用麻薬の管理と使用実態,緩和ケアに習熟した医師・看護師の存在,がん患者の受け入れ体制,非がん緩和ケアへの認識,療養病棟での緩和ケアにおける困難について質問した.【結果】55施設から回答を得た.89.1%ががん患者を受け入れ医療用麻薬も使用可能だが,緩和ケアに習熟した医師がいる施設は32.7%であった.7割以上が非がん緩和ケアを重要視し取り組んでいた.緩和ケアに習熟した医師のいない施設では,専門知識・技術,麻薬投与,苦痛緩和についての困難感が有意に高かった.【結論】多くの療養病棟でがん・非がん緩和ケアに取り組みつつ,困難感も抱えている.緩和ケアに習熟した医師の存在は困難感を低減させる可能性が示唆された.

著者

三橋 良子

出版者

公益社団法人 全国大学体育連合

雑誌

大学体育 (ISSN:02892154)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.70-75, 1994-03-15 (Released:2017-07-03)

著者

保田 時男

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.85-98, 2012 (Released:2013-03-18)

参考文献数

26

被引用文献数

2

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本稿では,社会学者によるパネルデータの収集と管理に関して,日本の調査環境が直面するいくつかの方法論的な課題を提示し,その理想像について考察する.パネルデータの収集については,3つの論点を示した.第1に,パネル調査においても回顧法の視点が必要なことを主張した.第2に,カレンダー面接が正確な記憶の取り出しに役立つことを説明した.第3に,computer assisted interview(CAI)が多方面に有効性を発揮することを示した.次に,パネルデータの管理に関する2つの論点について議論した.第1に,データクリーニングの問題を取り上げ,Fellegi and Houtの原則に沿った手続きの重要性を主張した.第2に,分析者にとってユーザビリティの高いデータを構築することまでが,調査設計者の役割であることを訴えた.最後に,これらの論点の中で,CAIの導入がもっとも重要で,パネルデータの理想的な収集・管理を議論するための要石であることを訴えた.

著者

Takuro Nunoura Manabu Nishizawa Miho Hirai Shigeru Shimamura Phurt Harnvoravongchai Osamu Koide Yuki Morono Toshiaki Fukui Fumio Inagaki Junichi Miyazaki Yoshihiro Takaki Ken Takai

出版者

Japanese Society of Microbial Ecology · The Japanese Society of Soil Microbiology

雑誌

Microbes and Environments (ISSN:13426311)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.186-194, 2018 (Released:2018-07-04)

参考文献数

72

被引用文献数

67

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The Challenger Deep is the deepest ocean on Earth. The present study investigated microbial community structures and geochemical cycles associated with the trench bottom sediments of the Challenger Deep, the Mariana Trench. The SSU rRNA gene communities found in trench bottom sediments were dominated by the bacteria Chloroflexi (SAR202 and other lineages), Bacteroidetes, Planctomycetes, “Ca. Marinimicrobia” (SAR406), and Gemmatimonadetes and by the archaeal α subgroup of MGI Thaumarchaeota and “Ca. Woesearchaeota” (Deep-sea Hydrothermal Vent Euryarchaeotic Group 6). The SSU rRNA gene sequencing analysis indicated that the dominant populations of the thaumarchaeal α group in hadal water and sediments were similar to each other at the species or genus level. In addition, the co-occurrence of nitrification and denitrification was revealed by the combination of pore water geochemical analyses and quantitative PCR for nitrifiers.

著者

小山内 秀和 楠見 孝

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.50-61, 2016-07-01 (Released:2016-06-04)

参考文献数

35

被引用文献数

4

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物語を読むときに読者が体験する「物語に入り込む」現象を示す概念として,近年「物語への移入」が注目されている。本研究では,Green & Brock(2000)が作成した物語への移入尺度と,さらにそれを元にAppel, Gnambs, Richter, & Green(2015)の提案した短縮版の日本語版をそれぞれ作成し,信頼性と妥当性の検討を行った。調査1(920名)および調査2(275名)の結果,日本語版移入尺度は高い信頼性を持つことが示され,並行して測定したイメージへの没頭尺度や文学反応質問紙(LRQ)との間に正の相関を示し,基準関連妥当性を有することが示唆された。しかしながら,予測された1因子モデルによって確証的因子分析を行った結果,オリジナルの移入尺度の適合度は低いものとなる一方,短縮版尺度の適合度は許容できる結果となった。二つの日本語版尺度は,因子構造についてさらに検討する余地があるものの,今後の心理学,文学研究への応用が期待できるツールと考えられる。

著者

佐藤 和道

出版者

日本演劇学会

雑誌

演劇学論集 日本演劇学会紀要 (ISSN:13482815)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.1-17, 2017-11-30 (Released:2017-11-30)

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During World War II, it is known that a lot of Nogaku works were newly written in order to encourage the wartime spirit. Among them, Churei (1941) and Miikusabune (1943) have distinctive features in terms of their large-scale performances and social impact. Churei had more than 100 performances after its premiere, touring nationwide from northern Hokkaido to southern Kyushu. Significantly, in 1942 it was presented at Korakuen baseball stadium in front of over 30000 people. In addition, Churei and Miikusabune were widely spread by record, radio, and news documentaries. This seems to be an exceptional case in Nogaku which has historically had a closed form of performance.Why could Churei and Miikusabune become propaganda for the War? Originally Nogaku was supported by a small number of wealthy patrons, so there was no need to assume an unspecified number of spectators. But at the end of the Meiji era, the middle classes such as business people and intellectuals enjoyed as a hobby practicing utai (the chant of Nogaku). Moreover, in the Taisho era there was a “popularization controversy” concernig whether Nogaku should be liberated from specific classes. Furthermore, after the reconstruction from the Grand Kanto Earthquake (1923), the approach of theatre commercialism came to be recognized as necessary for survival.This paper discusses the “commercialization of Nogaku” that already had been in progress during the Wartime through the investigation of those two works.

著者

小山 真人

出版者

Japan Society of Geoinformatics

雑誌

情報地質 (ISSN:0388502X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.85-92, 1994-06-25 (Released:2010-02-26)

参考文献数

4

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地質学の専門家の「職人芸」を代替するシステム開発の第一歩として, 火山砕屑岩の成因推定に問題を限定した小規模な研究・教育支援システムVolcaniclastを試作・試用した.開発にはApple社のパーソナルコンピュータMacintoshと, その上で動くエキスパートシステム開発環境であるHyperpress社のIntelligent Developerをもちいた.Volcaniclastは, ルールベース, 事実 (ファクト) ベース, 推論エンジン, 対話型ユーザーインターフェースの4部分からなるルールベースシステムであり, 火山砕屑岩の成因推定にかんする知識を76のルールと11のファクトに格納している.典型的な野外地質データを入力した場合に, 正しい解答が最大の確信度をもって得られることを確認できた.このことから, すくなくともVolcaniclastは学部レベルの学生教育用として十分な利用価値がある.

著者

半田 知宏 三嶋 理晃

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.120, no.7, pp.899-906, 2017-07-20 (Released:2017-08-18)

参考文献数

20

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膠原病に伴う肺病変は多彩であり, 間質性肺炎の他に気道病変や胸膜炎, 肺高血圧症などを呈することがある. 間質性肺炎は, 膠原病の予後にかかわる重要な臓器病変である. 病理学的には非特異性間質性肺炎パターンが多く, 特発性肺線維症と比較すると予後は一般に良好である. また, シェーグレン症候群ではリンパ増殖性疾患も併発することがある. 治療に関して, ランダム化比較試験が行われているのは強皮症のみである. 一般にステロイドと免疫抑制剤が使用されるが, 強皮症ではその効果は限られる. 近年特発性肺線維症に用いられる抗線維化薬の効果が強皮症を中心に検討されてきている. また, 治療不応例では肺移植も考慮される. 日常臨床では膠原病の特徴を有しつつも膠原病の診断基準を満たさない間質性肺炎が少なくないため, 現在そのような疾患をどう分類するかについて議論がなされている. それらは現在のガイドラインでは特発性間質性肺炎に含められるが, Interstitial Pneumonia with Autoimmune Features(IPAF) という概念が提唱され, その特徴が検討されている. 膠原病性間質性肺炎の治療に関するデータは十分ではなく, 今後の検討を要する.

著者

松本 至巨 尾方 隆幸 内川 啓

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.115, no.2, pp.221-235, 2006-04-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

28

被引用文献数

1 1 3

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The Northern Japanese Alps (Chubusangaku National Park) has experienced a dramatic increase in the number of visitors since the boom referred to as “the Japanese hundred mountains”. The Ushiro-Tateyama Range, located in the northernmost area of the Japanese Alps, provides various alpine landscapes such as cirques, asymmetrical ridges, patterned ground, perennial snow patches and alpine plant communities. Data from 6922 trekkers indicate that the distribution of mountain huts and accessibility to trails control their trekking courses, and that the trekkers concentrate in three mountain areas : Shirouma-mountain area, Goryu-mountain area and Kashima-mountain area. These areas are divided by a landform called kiretto, where a col with steep rockwalls lies along a main ridge, operating as a natural obstacle. Such a concentration suggests that human impacts on mountain geoecosystem occur locally, but intensively.

著者

柳浦 睦憲 野々部 宏司

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.350-356, 2006-09-15 (Released:2017-04-15)

参考文献数

28

著者

山口 恭弘 吉田 保志子

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.1-6, 2006 (Released:2007-07-06)

参考文献数

17

被引用文献数

1 1

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近年, 農作業の省力化のために, 水稲の直播栽培が各地で行われているが, 播種期の鳥害が問題となっている. 入水前の田にモミを播く乾田直播ではキジバトStreptopelia orientalisが播種後に集団でモミを採餌するために, 地域によっては大きな被害を出している. そこで本研究では野外大網室内の実験水田において, 大麦を用いた代替餌場を設置することにより, キジバトの水稲への被害を軽減できるかどうかを実験した. 実験は代替餌設置区と非設置区とを設け, キジバトの導入時期は前期 (播種直後から出芽揃い) と後期 (出芽揃い以降に前期と同じ期間) に分けた, 代替餌の有無と導入時期の組み合わせの2×2の4処理を1セットとし, 2000年5月1日から9月12日にかけて5セット繰り返した. 苗立ち数を処理区とキジバトが入れないようにしたエクスクロージャーとの間で比較したところ, 前期では代替餌設置区で有意差がなく, 代替餌非設置区で有意に少なかった. 一方, 後期の苗立ち数は代替餌のあるなしに関わらず, エクスクロージャーとの間に有意差はなく, 出芽揃い以降には被害が生じないことが示された. これらのことより被害の時期は播種から出芽揃いの時期であること, 代替餌の設置により被害が軽減されることが明らかとなった.

著者

川上 裕司 清水 一郎 高橋 治男

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.249-256, 2002-12-15 (Released:2016-08-07)

参考文献数

29

被引用文献数

5 6

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Fungi (eumycetes) isolated from the body surface of the cigarette beetles, Lasioderma serricorne Fabricius (Coleoptera: Anobiidae), were studied for their effect on food sanitation. The cigarette beetles were captured using a pheromone trap in 30 household kitchens in Tokyo, Saitama and Gunma prefectures from the end of July to the beginning of September, 2000. Each of the 150 captured beetles (5 beetles/house) was individually placed in a sterilization tube, with 1 ml of phosphate buffer. By shaking this tube with a touch mixer, the fungal spores adhering to the body surface of the beetle were separated. This extraction liquid was incubated on agar plates of potato dextrose (PDA), Czapek-Dox and Czapek yeast extract (CYA) at 25℃ and/or 26℃ for 5-7 days. Then, the colony grown on the plate was observed and identified on the basis of morphological characters. Consequently, 17 species of molds and about 5 species of yeasts were isolated from the body surface. Genus Aspergillus (12 isolates, 4 species) and genus Eurotium (8 isolates, 2 species) were predominant, followed by genus Penicillium (6 isolates, 4 species) and genus Arthrinium (5 isolates). Among the isolates of the toxigenic species including Aspergillus ochraceus, A. versicolor and A. fumigatus, ochratoxin A production by A. ochraceus were studied. Consequently, both isolates tested positive for toxin production. Moreover, the body surface of the cigarette beetles captured from the kitchens of 3 houses in Tokyo from the middle of August to the beginning of September 2001 was observed by a scanning electron microscope. Some fungal spores, similar to conidia of genus Aspergillus and genus Penicillium, were seen on the surface of the beetles.

著者

山本 和義 永妻 佑季子 福田 泰也 西川 和宏 平尾 素宏 鳥山 明子 中原 千尋 宮本 敦史 中森 正二 関本 貢嗣 藤谷 和正 辻仲 利政

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.175-182, 2017 (Released:2018-02-22)

参考文献数

16

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加齢に伴う筋力,身体機能の低下と定義されるサルコペニアは各種疾患でその概念が普及し,治療アウトカムにおける影響が盛んに報告されている.われわれも高齢胃癌患者におけるサルコペニア症例が非サルコペニア症例にくらべて術前摂取エネルギー量,タンパク質量が有意に少なく,サルコペニアが胃癌術後の重篤な合併症発生の独立したリスク因子であることを報告している.つぎのステップとして,初診時にサルコペニアと診断された65 歳以上の高齢胃癌術前患者を対象にして,エクササイズとしてハンドグリップ,ウォーキング,レジスタンストレーニング,栄養介入として1 日28kcal/kg(IBW)のエネルギー量と1.2g/kg(IBW)のタンパク質の摂取およびβ-hydroxy-β-methylbutyrate(HMB)の補充を推奨する,「術前栄養+エクササイズプログラム」を作成・実践しているので,その概要について報告する.

著者

Ryota Hikiami Hodaka Yamakado Shinsui Tatsumi Takashi Ayaki Yuichiro Hashi Hirofumi Yamashita Nobukatsu Sawamoto Teruyuki Tsuji Makoto Urushitani Ryosuke Takahashi

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.0285-17, (Released:2018-02-09)

参考文献数

10

被引用文献数

7

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We herein report a 15-year-old girl who developed rapid progressive muscle weakness soon after the third injection of a bivalent human papilloma virus (HPV) vaccine. Although immunotherapies were performed for possible vaccine-related disorders, she died of respiratory failure 14 months after the onset of the disease. A genetic analysis identified a heterozygous p.P525L mutation of the fused in sarcoma (FUS) gene, and a histopathological analysis was also consistent with FUS-associated amyotrophic lateral sclerosis (ALS) without any evidence of neuroinflammation. We concluded the diagnosis to be FUS-ALS, although we cannot completely rule out the possibility that the vaccination worked as a trigger.

著者

川島 亜紀子 眞榮城 和美 菅原 ますみ 酒井 厚 伊藤 教子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.353-363, 2008-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

34

被引用文献数

5 8

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本研究は, 青年期の子どもがいる家族を対象に, 両親の夫婦間葛藤が子どもによる両親間葛藤認知を媒介として子どもの抑うつ傾向と関連するかどうかを検討することを目的として実施された。父親, 母親, および子どもを対象に, 質問紙調査を実施し, 両親回答による夫婦間葛藤の深刻さ評価と子ども回答による両親間葛藤認知, 父母への情緒的つながり, および抑うつ傾向を測定した。その結果, 男女ともに両親間葛藤が深刻なほど葛藤への巻き込まれ感が強まり, さらに両親の夫婦間葛藤に対する自己非難や恐れの認知につながっていた。男子については, こうした自己非難や恐れの認知が抑うつに関連していたが, 女子についてはこうした相関は見られなかった。一方, 両親間葛藤の深刻さは両親への情緒的つながり, 特に, 父親への情緒的つながりにより強い関連が見られた。抑うつとの関連では, 同性の親との情緒的つながりが重要であることが明らかになった。母親による夫婦間葛藤認知は子どもの葛藤認知に有意に関連していたが, 父親のそれは有意ではなく, いずれも子どもの抑うつ傾向とは直接関連しなかった。

著者

深見 泰孝

出版者

日本保険学会

雑誌

保険学雑誌 (ISSN:03872939)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.613, pp.613_129-613_148, 2011-06-30 (Released:2013-04-17)

参考文献数

46

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明治期に我が国では,仏教系生命保険会社と呼ばれる生命保険会社が設立される。この会社は,教団や僧侶が直接,間接的に関与したことが特徴である。保険思想が十分に普及していなかったとされる当時,多くの門信徒を抱える教団を活用した保険募集は,募集を優位にすすめる方策と考えられた。ところが,多くの会社が明治期に破綻や合併,支配権異動などで仏教系生命保険会社としての営業活動を終えている。そこで,本稿では,これまで明らかにされていなかった仏教系生命保険会社の支援形態の差異に注目し,この違いが経営に与えた影響,破綻要因に与えた影響を分析し,また,仏教系生命保険会社が保険業史上に果たした役割について検討した。

著者

白崎 圭亮 北内 義弘

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.137, no.4, pp.265-273, 2017-04-01 (Released:2017-04-01)

参考文献数

16

被引用文献数

7

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It is difficult to assess how transient stability of trunk transmission power systems may be affected by a system fault under the conditions created by the widespread use of renewable energy (RE) because it may greatly differ depending on power system conditions such as the operation statuses of generators and RE, and also on whether or not any RE is tripped after the fault, for example. Then we developed photovoltaics (PV) generation model for transient stability analysis and defined a scenario for the widespread use of RE in order to perform an analysis using this power system model. We confirmed that this made it easy to identify the impacts on transient stability and their causes even when different power system conditions contribute in a complex manner.

著者

羽入 佐和子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.297-298, 2017-08-01 (Released:2017-08-01)