出版者

集英社

巻号頁・発行日

1970

著者

小川 浩三

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.1-40, 1988-01-11

著者

Stephan Conermann ed.

出版者

Bonn University Press

巻号頁・発行日

2013

著者

橋本 亮太 若菜 茂晴

出版者

科学評論社

雑誌

精神科 = Psychiatry (ISSN:13474790)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.221-226, 2016-03

著者

今井 真士

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.172, pp.172_44-172_57, 2013-02-25 (Released:2015-03-05)

参考文献数

28

---

It is often assumed that, even if opposition parties can participate in electoral politics, they are fragmented, insufficient and insignificant under authoritarian regimes in which the ruling elites have maintained their political power for the long term. Recently, however, there have been not a few pre-electoral coalitions in various countries in Southeast Asia, Sub-Saharan Africa, the Post-Communist World and the Middle East that opposition parties have formed with each other during the parliamentary elections. Under what conditions do opposition parties form pre-electoral coalitions in multiparty authoritarian regimes? There are still a few studies on pre-electoral coalitions under authoritarian regimes, though even such arguments have not consider a possibility that opposition parties could form them not only in competitive context but also in hegemonic one: In other words, these studies have treated a degree of party competitiveness as a given condition and dismissed a question of how it affects coalition formation among opposition parties. Therefore, this article focuses on party competition and electoral institutions, and attempts to testify their effects on the pre-electoral coalitions formed by the leading opposition parties by using an original data of the parliamentary elections from 1961 to 2008 in multiparty authoritarian regimes in which ruling elites have maintained their political power for more than a decade. The first section outlines it as a background of pre-electoral coalition formation of opposition parties that the number of authoritarian regimes which adopted a multiparty system has dramatically increased since the 1990s. Although compelling to adopt a multiparty system as a part of political liberalization, ruling parties have still tended to maintain their economic, social and political dominance and the opposition parties have tended to be in a disadvantageous position: It is authoritarian single-party dominance. The second section provides four hypotheses of pre-electoral coalitions focused on the party competition and the electoral institutions on the basis of two contrasting logics derived from the analyses of authoritarian regimes:One is that multiparty elections can facilitate their political liberalization, and another is that they can foster their political stability. The third section testifies several models with a large-N logistic regression with a sample of 248 parliamentary elections in 54 countries in the period 1961-2008. These models show that the leading opposition party is more likely to form pre-electoral coalitions with other parties when (1) the opposition parties as a whole have more seat share and when (2) the Effective Number of Opposition Parties (ENOP) increase, but that it is less likely to do it when (3) the numbers of the interaction term of seat share and ENOP increase and when (4) the plurality voting system is adopted. Finally, this article concludes by emphasizing that political institutions matter in authoritarian regimes.

著者

鶴 光太郎

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.99-123, 2011

---

所得格差拡大の要因については, 高齢化の進展, 単身世帯の増加など世帯の「見かけ」の動きを強調する議論もあるが, 若年層での格差拡大は目立ってきており, 非正規雇用, 特に有期雇用の拡大と関連している. 有期雇用労働者が直面する格差には賃金, 教育訓練などの「処遇の格差」, 「雇用安定の格差」, 「セイフティネットの格差」があるが, こうした格差の縮小のためには, 契約終了手当・金銭解決導入等の雇用不安定への補償や「期間比例の原則」への配慮によって, 雇用安定と処遇の格差の一体的な解決を目指すべきである. また, 有期雇用, 無期雇用, 両サイドで多様な雇用形態を創出し, 連続的に繋がるような仕組みを構築することが重要だ. さらに, 格差問題への政府の積極的な関与も期待されているが, 「必要な人に必要なサポート」を原則に, 最低賃金の引上げなどよりも低所得者の・社会保険料等の負担軽減を目的とした給付付き税額控除で対応するべきである.Widening income inequality over the past decades is related to the growing use of temporary employment as well as an increase of aging and single-person households. Seniority based wage and introduction of termination payment would be effective to reduce the wage gap and compensate employment instability for temporary workers. In addition, more varieties of contract within temporary and regular employment are likely to fill the institutional gap between regular and temporary workers. Government has an important role to mitigate the problems of inequality, but its policies should be based on the principle of "necessary support for people who need most". In this sense, an appropriate policy measure for low income persons is not an increase in minimum wage but the introduction of earned income tax credit (EITC).

著者

井上 貴央 海藤 俊行 川久保 善智 徳永 勝士 篠田 謙一 椋田 崇生

出版者

鳥取大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

---

1.古代人の脳の微細形態解析弥生時代人および江戸時代人の脳組織の一部を細切し、光学顕微鏡と透過型電子顕微鏡および走査型電子顕微鏡で観察した。その結果、脳組織のミエリン鞘が三次元的なネットワークをなしているのが確認できた。現代人の脳ではこのようなネットワークの観察ができていないが、古代人の脳では、ネットワーク以外の構造物が融解していた結果による。古代人の脳の残存例は、比較的分解されにくいミエリンを構成するリポ蛋白質の残存によることが明らかになった。2.山陰の古代人の形質人類学的研究これまでに収集された山陰地方の古代人骨についてデータベースを作製し、青谷上寺地遺跡など一部の人骨資料については接合・保存処理作業を行い、写真撮影、計測を行った。山陰地方の弥生時代人・古墳時代人、江戸時代人について顔面平坦度の計測を行い、東日本の古人骨と比較検討した。さらに、岡山県彦崎貝塚遺跡の縄文人骨の形態学的解析を行った。その結果、渡来系弥生人の範疇に入る山陰地方の弥生人の中には、縄文的な色彩を残している個体があることが判明し、北部九州の渡来系弥生人とは異なった形質をもつものがあることが明らかになった。また、青谷上寺地遺跡の弥生人は、北部九州の渡来系弥生人より韓国の礼安里古墳人に近いことが統計解析によって明らかになった。3.脳と骨組織のDNAの抽出古人骨のミトコンドリアDNA抽出を試みたところ、古墳時代の骨からは検出できなかったが、弥生時代の資料では、30点中9点からDNAを抽出することができ、Dループの塩基配列を決定することができた。そのハプロタイプはD4型が多かったが、Fも存在し、当初考えていたように単一な集団ではなく、ある程度多様な遺伝子配列を持つ集団であることが明らかになった。歯牙からのDNAの抽出も試み、さらに数体分からのDNAデータが得られたが、人骨の所見とは異なっていた。コンタミネーションの可能性を含め、慎重に分析を行う必要があるものと思われる。江戸時代の脳組織からは21点中8点からDNAの抽出に成功し、ハプロタイプを決定した。弥生時代の脳からはDNAの抽出はできなかった。また、核のDNA抽出はできなかった。

著者

日本史籍協会 編

出版者

日本史籍協会

巻号頁・発行日

vol.第一, 1935

著者

庄司 祐美

出版者

東京藝術大学音楽学部附属音楽高等学校

雑誌

研究紀要 (ISSN:21882703)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.11-29, 2016-03-11

著者

久保 明教

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.518-539, 2007-03-31

被引用文献数

1

---

1999年に販売が開始されたエンターテインメント・ロボット「アイボ」は、生活空間において人々の間近で動作する初めてのロボットとして多くの注目を浴びた。本稿では、アイボの開発と受容の過程を横断的に検討し、テクノロジーにおける科学的側面と文化的側面がいかなる関係を取り結ぶかについて考察する。科学およびテクノロジーを社会的ないし文化的事象として捉える研究は近年盛んになされてきたが、その多次元的な性質ゆえにテクノロジーを包括的に考察することには困難が伴う。本稿では、アイボという技術的人工物が科学的知識、工学的製作、日常的実践等の接点となっていることに注目し、異なる領域に属する諸要素が接続される様々な局面を分析することで、境界横断的なテクノロジーの動態を捉えることを試みる。そこで明らかになるのは、開発と受容の過程において、科学的要素と文化的要素が組み合わされる中でアイボの有様が方向づけられていったことである。開発過程においては、人工知能研究およびロボット工学上の成果である設計手法を基盤にしながらも、ロボットをめぐる人々の想像力に基づいた語りを工学的装置へと翻訳することによってアイボがデザインされていった。一方、受容過程においては、アイボ・オーナーの生活する空間に特有の日常的な事物の有様とアイボの機能システムの作動が結びつくなかで、アイボの動作が様々な形で解釈されるようになり、開発者の想定を超える意味をアイボは獲得していった。筆者は、開発者による工学的デザインとアイボ・オーナーによる解釈が科学的要素と文化的要素を組み合わせることで妥当性を生み出す営為であったと分析した上で、実在と意味を媒介するテクノロジーの働きにおいて科学と文化の相互作用が捉えられることを示した。

著者

安藤 聡

出版者

大妻女子大学

雑誌

大妻比較文化 : 大妻女子大学比較文化学部紀要 (ISSN:13454307)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.3-13, 2013

著者

志村 洋

出版者

関西学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

従来、諸藩の約4割を占める2万石未満の小藩領の大庄屋については、ほとんど研究がなかった。本研究では、信濃国佐久郡・小県郡の譜代小藩である岩村田藩と播磨国揖東郡の外様小藩である林田藩などを取り上げて、異なる地域における大庄屋制の特質を比較検討した。その結果、①岩村田藩では、割元としての職掌は一部に限られており、陣屋元村名主としての機能が中心であったこと、②林田藩では、大庄屋の職掌は比較的広かったが、藩政に介入するほどの職権は有していなかったことが明らかになった。

著者

山田 満

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂大学スポーツ健康科学研究 (ISSN:13430327)

巻号頁・発行日

no.11, pp.95-102, 2007-03

著者

森田 育代

出版者

水産海洋研究会

雑誌

水産海洋研究会報 (ISSN:03889149)

巻号頁・発行日

no.40, pp.80-92, 1982-06

著者

鈴木 真

出版者

京都倫理学会

雑誌

実践哲学研究 = Studies for practical philosophy (ISSN:02876582)

巻号頁・発行日

no.36, pp.31-69, 2013-10

出版者

第一書房

巻号頁・発行日

vol.第3巻, 1926

著者

高橋 佑介 横本 大輔 宇津呂 武仁 吉岡 真治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.6, pp.1-6, 2011-11-14

被引用文献数

1

---

本論文では,時系列ニュースを対象として,情報集約を行うための二種類の方式として,バースト解析およびトピックモデルの2つの手法の考え方を組み合わせることにより,トピックのバーストを検出する方式を提案する.時系列ニュースにおけるバーストとは,世の中における特異な出来事に対応して,ある時期からその出来事に関連するニュース記事が急激に増加する現象を指す.バーストを検出するための代表的な手法として,Kleinbergのバースト解析が挙げられる.この手法においては,一般的に,バーストの検出はキーワード単位で行われる.一方,文書集合におけるトピックの分布を推定するものとしてLDA (latent Dirichlet allocation) やDTM (dynamic topic model) に代表されるトピックモデルがある.トピックモデルを適用することにより,ニュース記事集合全体の情報を,いくつかのトピックに集約することができる.以上の既存技術をふまえて,本論文では,DTMを用いて推定したトピックに対してバースト度を付与することで,トピック単位のバーストが検出可能であることを示す.Among various types of recent information explosion, that in news stream is also a kind of serious problems. This paper studies issues regarding two types of modeling of information flow in news stream, namely, burst analysis and topic modeling. First, when one wants to detect a kind of topics that are paid much more attention than usual, it is usually necessary for him/her to carefully watch every article in news stream at every moment. In such a situation, it is well known in the field of time series analysis that Kleinberg's modeling of bursts is quite effective in detecting burst of keywords. Second, topic models such as LDA (latent Dirichlet allocation) and DTM (dynamic topic model) are also quite effective in estimating distribution of topics over a document collection such as articles in news stream. This paper focuses on the fact that Kleinberg's modeling of bursts is usually applied only to bursts of keywords but not to those of topics. Then, based on Kleinberg's modeling of bursts of keywords, we propose how to measure bursts of topics estimated by a topic model such as LDA and DTM.

著者

栗岡 幹英

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.433-434, 2015 (Released:2017-03-08)

著者

立川 和平

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.18-36, 1997-03-31

---

本研究は, 需要構造の変化や1985年以降の円高に伴う織物産地の変容を, 産地構造研究と産地支配研究の融合的視点から, 個別機屋の存立形態を分析することで明らかにすることを目的としている. 福井産地では, 原糸メーカー・商社が組織する系列生産が一般的で, 原糸メーカー=大規模機屋, 県外商社=中規模機屋, 産元商社=小規模機屋の3階層構造を形成してきた. 1970年代以降, 織物需要の高級化・多様化の結果, 原糸メーカー・商社は, 革新織機の導入による生産コストの削減と, 多品種少量, 高付加価値生産が可能な機屋の選別を進めている. これに対し, 大規模機屋は豊富な生産力と技術力を背景に, 原糸メーカー・県外商社と取引を継続している. 中規模機屋のうち, 多品種少量生産や差別化織物の生産を実現している機屋は, 県外商社と取引を継続しているが, 量産体制から脱却できていない機屋は, 県外商社系列から脱落し, 産元商社等の系列に編入されつつある. 小規模機屋は産元商社系列にあるが, その中で「すきま」的な分野に特化した機屋と, 量産・定番織物を生産する機屋とが存在している. つまり, 従来の県外商社階層が県外商社階層と産元商社階層に分解し, 4階層構造に変化している. 福井産地は, 定番織物機屋が消滅する一方, 技術集約的な差別化戦略の「先端型」大・中規模機屋と, 特定分野への専門化戦略の「すきま型」小規模機屋に収斂するという縮小再編成過程にある.