著者
添田 仁
出版者
神戸大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

近代日本は、近世の閉鎖的な「鎖国」を打開し、「開国」によって海外との「自由」な交通・取引を実現した国家として理解される。このような近世と近代との国際関係史が断絶したものであることを前提に議論する研究潮流を見直すために、近世・近代移行期の開港場における行政実務の構造的特質と、前近代の国際都市長崎で活躍した実務役人が開港場で果たした役割を分析することで、近代日本における国際関係の内実を近世的な到達点の上に解明した。
著者
赤堀 正宜
出版者
放送大学
雑誌
メディア教育研究 (ISSN:13441264)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.1-18, 1998

アメリカにおける公共放送の発達に及ぼしたフォード財団の貢献を否定する人は一人もいないであろう。エングルマン(Ralph Engelman)は「フォード財団はアメリカにおける非商業放送の揺籃期を注意深く育て上げ、カーネギー財団はその後の少年期の育成に努力した。この両財団の連携による貢献なしには、今日の公共放送はありえなかったであろう。」とのべ、2つの巨大篤志財団の貢献を証ししている。さらに、フォード財団成人教育基金の副会長を務め、「アメリカの教育放送」を著したブレイクリー(Robert J. Blakely)は、「1951年、フォード財団は多くの教育テレビ・ラジオ局より補助金の要請をうけ、これらの要求を実現するために成人教育基金と教育革新基金を設立し、公共放送の発展に寄与した。」とのべ、フォード財団の活動を詳述している。事実連邦政府が公的資金を公共放送の発展に支出したのは1962年公共放送設備法成立以後のことであり、それ以前は民間の資金によって公共放送は成長してきた。本論文では、初期の公共TV放送の基礎形成に貢献したフォード財団の活躍に焦点をあて、アメリカ篤志財団の篤志行為(Philanthropy)への理念、公共放送育成の理念を明らかにし、民主社会における公共放送のあり方を追求する。

3 0 0 0 OA 鳥取県公報

出版者
鳥取県
巻号頁・発行日
2004-01-09
著者
布施谷 節子 松本 智絵美 フセヤ セツコ マツモト チエミ Setsuko FUSEYA Chiemi MATSUMOTO
雑誌
和洋女子大学紀要. 家政系編
巻号頁・発行日
vol.46, pp.1-12, 2006-03-31

The breasts are vibrated obviously by jumping. It has been thought that the brassiers should control the vibration of breasts. So the authors investigated the effects of controlling the vibration by several kinds of brassiers. Two subjects whose breast sizes were different put three infrared reflex marks on their three points of each body and jumped ten times with camisole, sports bra, super light adhesive bra, brassier and strapless bra in regular sequence. The camisole was used instead of the nude. The first mark was put on the fossa jugularis point and next two marks were put on each theloin. Two video cameras and 3D action analysis soft wear were used in the experiment. Main results were as follows: The subject with smaller breasts showed the effect of controlling the vibration in the case of wearing the sports bra, brassier, strapless bra. The other subject with larger breasts didn't show the evident effect by any kinds of brassiers. The brassiers with straps have to be selected fittingly and adjusted by straps to each wearer; otherwise it is probable that the vibration of breasts will be large.
著者
若林 理恵子 澤田 愛子
出版者
富山大学
雑誌
富山医科薬科大学看護学会誌 (ISSN:13441434)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.41-54, 2004-09

看護師と家族が聞いた「臨死患者のことば」の主なものを明らかにし,その内容を分析するために,インタビュー調査を行った.インタビュー内容をnarrative researchの手法で分析した結果,看護師が聞いた「臨死患者のことば」の内容は,【間近に迫った死の意識】【あきらめ】【人生の振り返り】【家族関係への後悔】【家族を遺す不安】【感謝】【心身の苦痛】【死の迎え方の希望】【死後の世界】【墓参りへの希望】【神への祈り】の11のカテゴリーに分類できた.また,家族が聞いた「臨死患者のことば」の内容は,【家族を遺す不安】【配偶者への愛】【感謝】【家族への励まし】【心身の苦痛】【あきらめ】【怒り】【死後の世界】【自然との触れ合い】の9のカテゴリーに分類できた.本研究より,「臨死患者のことば」には,重要なメッセージや要望が内包されていることが明らかになった.看護支援として,看護師は「臨死患者のことば」の重要性を深く認識し,家族へも患者の「ことば」に傾注するように指導する必要がある.そして,看護師と家族が患者の「ことば」を共有し,「ことば」に具体的な要望が含まれている場合は,両者が協力して患者の要望をできる限り満たすことが重要である.
著者
鈴木 博人
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.51, no.11, pp.805-816, 2004-11-30
参考文献数
12
被引用文献数
2

日本における大雨の出現頻度の経年変化を明らかにすることを目的に,日本全国の気象官署18箇所を対象に1950年から2003年の54年間におけるひと雨の1,3,6,12,24時間降水量及び総降水量の再現期間が2,5,10年以上の大雨の出現頻度の経年変化を分析した.暖候季(5月から10月)における大雨の出現頻度には,大雨の時間スケールや基準によらず,全般的に1950年代から1960年代前半にかけて高く,1960年代後半から1980年代にかけて低く,1990年代以降が最も高いという変動傾向がみられる.ただし,3,6時間降水量の再現期間が2年以上の大雨の出現頻度は1990年代以降だけが高い傾向にあり,特に1990年代後半に高い傾向にある.また,1950年から2003年の期間後半の大雨の出現頻度の増加傾向はほとんどの場合に有意な期間があるが,期間前半の減少傾向に有意な期間がみられるのは一部の場合のみである.梅雨季(5月から7月)及び台風季(8月から10月)における再現期間が2年以上の大雨の出現頻度は,大雨の時間スケールによって変動傾向に違いがみられるが,いずれの季節も1990年代以降は高い傾向にある.
著者
三省堂編修所編
出版者
三省堂
巻号頁・発行日
1979
著者
吉岡 伸 松野 明子
出版者
日本特殊教育学会
雑誌
特殊教育学研究 (ISSN:03873374)
巻号頁・発行日
vol.31, no.3, pp.45-51, 1993-11-30

1989年より4回にわたって、精神遅滞児におけるひらがな文字(71字)の読み能力と身近な名詞の音韻抽出及びいくつかの知覚課題の能力を測定した。対象児は精神薄弱養護学校に在籍する児童・生徒であり、1989年においては51名、1990年においては39名、1991年においては32名、1992年においては26名である。読み能力の成績はU字型の分布、すなわち「殆ど読めない」集団と「よく読める」集団に分かれた。読み能力に対してそのほかの三つの諸能力はそれぞれ有意な相関を示し、ひらがな読みの習得に一定の影響を持つことを示唆した。初年度(1989年)と最終年度(1992年)との各テストを比較すると、読み、音節分解、音韻抽出の各能力は3年間にわずかであるが伸びを示したが、知覚関連の成績はあまり変化しなかった。精神遅滞児における読みとその他の能力の関連のしかたについて考察した。
著者
河﨑 信樹
出版者
東京大学社会科学研究所
雑誌
社會科學研究 (ISSN:03873307)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.221-247, 2009-02-03

本稿の課題は, 近年におけるアメリカの民間部門による対外援助の動向を, 特に財団の活動を中心に分析することである. アメリカにおいては, 民間部門が文化・芸術, 社会保障など様々な分野で大きな役割を果たしている. 対外援助の分野も例外ではない. G・W・ブッシュ政権の下でアメリカの政府開発援助(ODA)は激増したが, 政府部門の分析のみではアメリカによる対外援助の全体像を明らかにすることはできない. 本稿では, 冷戦の終焉や「同時多発テロ」の発生といった国際情勢の変化の中, 財団を含むアメリカの民間部門による対外援助がどのように推移していったのかについて明らかにする. 特に, 対外援助に積極的に取り組んできた代表的な財団であるフォード財団(The Ford Foundation)の1980年代後半以降の活動を, 援助資金が重点的に配分されたプログラム分野の変遷に著目し, 検討していく.
著者
川西 正子 小西 洋太郎 岡 佐智子 礒沢 淳子 卜田 真一郎
出版者
常磐会短期大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

幼児期の適切な食育は、その子どもの生涯の健康にかかわるとともに、子どもを取り巻く家族・社会の健康・健全性にもつながる。本研究では、食育の素材として"雑穀"に着目し、幼稚園,保育所での食育実施を試みた。素材の特性として、市販の雑穀の澱粉・雑穀粉の理化学的性質を検討し、澱粉ではその種類によりうるち種・もち種の両者があり、特にキノア澱粉の糊化温度が低いこと、ヒエ穀粒の粉では老化しやすいことが明らかとなった。また、アマランサス・ヒエを焼成パンの材料として小麦粉と置換し、調理科学的特性と食味との関連について検討した結果、雑穀を添加するとかたさと凝集性が増加すること、小麦粉との置換の上限は20%程度までであること、雑穀をポップ・熱処理することで栄養価(アミノ酸価)は変わらず食味が改善する可能性があることがわかった。大阪府下の保育所における食育の現状は、配膳・片付けに関わる体験、アレルギー児童への対応などについては比較的積極的に実施されていたが、食育に取組む体制づくり、地域を包括した活動などが今後の課題であることがわかった。旬を意識した食材・和食献立はある程度取り入れられていたが、地産地消への意識がまだ低い状況であった。また、餅つき・節分の豆まき・さつまいもの栽培とその食体験は多くの保育所で実施されていた。保育士などを対象とした質問紙調査では、雑穀を保育・食農教育に取り入れることができる可能性はある程度高いと考えられた。公立のH保育所にて雑穀を用いた食育実践を1年を通して実施した。種まき、栽培、収穫、おやつ作りと試食、わらを用いたエコクラフト、食と健康に関する話題提供、雑穀原産地(外国)の話などを4、5歳児対象として年間保育の中に組み込んだ。子ども達が楽しみながら食に関する興味をもったことなどが評価され、保育所全職員が食育活動に携わること、保護者へのアプローチが改善点として挙げられた。
著者
田中 明
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集
巻号頁・発行日
vol.72, no.611, pp.231-236, 2007

The purpose of this paper is to clarify the meaning of the Shugakuin Imperial Villa as the place composed by Retired Emperor Gomizuno-o. Retired Emperor Reigen, who is the son of Gomizuno-o, wrote the itinerary about the experience he had in this villa. In the itinerary, he remembers his father frequently, and sometimes he relives and reproduces the playing his father did there. Through the analysis of the itinerary, the paper considers the intention of his visiting, and the meaning of the place where Gomizuno-o is relived.
著者
Pandian Ganesh N Taniguchi Junichi Junetha Syed Sato Shinsuke Han Le Saha Abhijit Anandhakumar Chandran Bando Toshikazu Nagase Hiroki Vaijayanthi Thangavel Taylor Rhys D Sugiyama Hiroshi
出版者
Nature Publishing Group
雑誌
Scientific reports (ISSN:20452322)
巻号頁・発行日
vol.4, 2014-01-24
被引用文献数
61

人工スイッチを使った遺伝子コントロールに成功 -治療に役立つ可能性も- 京都大学プレスリリース. 2014-01-24.
著者
清水 裕士 小杉 考司
出版者
The Japanese Group Dynamics Association
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.132-148, 2010

本論文の目的は,「人々が対人行動の適切性をいかにして判断しているのか」について,一つの仮説を提案することである。本論文では,人々が対人行動の適切性をある原則に基づいた演繹によって判断しているものと捉え,演算の依拠する原理として,パレート原理を採用する。次に,Kelley & Thibaut(1978)の相互依存性理論に基づいて,パレート解を満たす葛藤解決方略を導出した。さらに,これらの理論的帰結が社会現象においてどのように位置づけられるのかを,Luhmann(1984)のコミュニケーション・メディア論に照合しながら考察した。ここから,葛藤解決方略は,利他的方略・互恵方略・役割方略・受容方略という四つに分類されること,また,方略の選択は他者との関係性に依存することが示された。そして,このような「行動の適切性判断のための論理体系」をソシオロジックとして定式化し,社会的コンピテンス論や社会関係資本論などへの適用について議論した。<br>