著者
松村 秀一 権藤 智之 佐藤 考一 森田 芳朗 江口 亨
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.78, no.693, pp.2307-2313, 2013-11-30 (Released:2014-07-10)
参考文献数
18
被引用文献数
1 1

Major prefabricated houses manufacturers started their business around 1960s and became world class large housing companies. This study clarifies 9 major prefabricated houses manufacturers' developments at early stage by interviews with their in-house engineers and architectural designers as well as analysis of relating documents. Early prefabricated houses were developed by small number of engineers intensively. Various architecture and specialists including foreign architecture, famous architects and academics affected these developments in some aspects. Furthermore, each of early prefabricated houses had many unique characteristics in building systems. Some of them had changed in early stages, while the others still remain nowadays.
著者
小林 正治 玉乃井 英嗣 井上 智晴 益山 新樹
出版者
天然有機化合物討論会実行委員会
雑誌
天然有機化合物討論会講演要旨集 55 (ISSN:24331856)
巻号頁・発行日
pp.PosterP-13, 2013 (Released:2018-03-09)

1. はじめに 食用キノコであるヤマブシタケには,アルツハイマー型老年期認知症の中核・周辺症状を改善する効果があることが臨床試験によって認められており[1],最近では,生もの,乾燥体,粉末,錠剤などの様々な形体で健康食品として販売されている。ヤマブシタケの機能性を司る因子の一つとして,子実体に含まれるヘリセノン類の関与が指摘されている。ヘリセノン類は1991年に発見された天然由来としては初の神経成長因子(NGF)合成促進物質であり,間接的にニューロンの分化・成熟・機能維持を助けることにより脳の老化を予防すると考えられている[2]。ヘリセノン類には多数の同族体が存在し,NGF合成促進活性だけでなく血小板凝集抑制活性[3]や小胞体ストレスによる細胞死の抑制活性[4]などの多彩な生物活性が知られている。しかしながら,これらの生物活性は個別の化合物に対して局所的に調べられたものであり,多様な構造を持つヘリセノン類の包括的な構造活性相関については明らかにされていない。活性試験についても,天然物サンプルの量的供給が隘路となり,in vivoでの毒性試験や薬物動態試験まで十分に検討されていない。以上の背景を踏まえ,本研究では,多様な構造を持つヘリセノン類の体系的な構造活性相関と創薬・治療学的応用を目指し,全合成研究を行った。2. 合成計画 ヘリセノン類は大別して,側鎖の5’位が酸化されているものと酸化されていない図1.ヘリセノン関連天然物の体系的全合成戦略(☆は本研究で合成完了した化合物)ものに分けられ,芳香環右辺や左辺側鎖の構造の違いによって系統化できる(図1)。私たちは,側鎖とコアのカップリングによって生成するフタリド1を共通中間体として,非天然型の誘導体も含めて網羅的に合成するルートを計画した。3. コア部の短段階合成[5] ヘリセノン類を効率的に合成するために重要となるのは,多様な官能基を直截的かつ位置選択的に導入することである。私たちは,不飽和エステル3とアセト酢酸エチルのMichael-Claisen反応によりジケトン5を合成し,臭化銅(II)によるワンポット多官能基化反応を経てコア部6を直截的に合成した(図2)。5→6の多官能基化反応では,酸性度の高いジケトンのα位が選択的に臭素化された後 (中間体i),メタノールの付加,HBrの脱離,芳香環化,ラクトン化が連続的に起こり所望のフタリドが生成したと考えられる。以上のように,市販のカルボン酸2から4工程でコア部を合成するルートを見出した5。図2.コア部の短段階合成4. ヘリセノンJおよびヘリセンA-Cの全合成5 続いて,側鎖とのカップリングを検討した。7aは2つのオルト位に電子供与性置換基を持つ反応性の低いアリールブロミドであったが,条件の最適化を行った結果,CsF存在下,(Ph3P)2PdCl2を触媒として80~85 °Cでカップリングを行うことで,目的の1bが単離収率60-87%で生成した(図3)。なお,本過程では7aから誘導したアリール銅試薬のゲラニルブロミドに対する置換反応も検討した(View PDFfor the rest of the abstract.)
著者
友竹 偉則 後藤 崇晴 石田 雄一 内藤 禎人 荒井 安希 清野 方子 渡邉 恵 市川 哲雄
出版者
公益社団法人 日本口腔インプラント学会
雑誌
日本口腔インプラント学会誌 (ISSN:09146695)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.309-319, 2018-12-31 (Released:2019-02-20)
参考文献数
23

顆粒が配合された歯磨剤では,その顆粒がインプラント周囲溝に侵入,残留することで,インプラント周囲組織の炎症を惹起する可能性が懸念される.そこでメインテナンス受診者において,歯磨剤の使用状況とインプラント周囲組織の状態を調査し,顆粒配合歯磨剤を使用した歯磨き試験を行い,インプラント周囲組織の炎症と顆粒の侵入に関して検討した.メインテナンス受診の55名,臼歯部に装着したスクリュー固定式の上部構造78装置を支持するインプラント145本を対象とした.上部構造周囲の歯垢付着とインプラント周囲粘膜の炎症の有無を評価した.顆粒配合歯磨剤の使用者では顆粒の残留を観察した.インプラント周囲粘膜の形態を計測した後,上部構造を再装着して顆粒配合歯磨剤を使用した歯磨き試験を行い,顆粒侵入の有無を確認した.観察調査と歯磨き試験から,周囲組織の炎症の有無とインプラント周囲粘膜の形態における顆粒の侵入の有無との関連について分析した.日常での顆粒配合歯磨剤の使用は19名で,6名14本のインプラントに顆粒が残留していたが,炎症の有無とは相関を認めなかった.顆粒配合歯磨剤を使用した歯磨き試験では55名中13名22本のインプラントで顆粒が侵入しており,炎症の有無と相関を認めなかった.本研究の結果から,歯磨剤に配合された顆粒がインプラント周囲溝に侵入して残留することと周囲粘膜の炎症との関連は少ないことが推察された.
著者
尾形 真実哉
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.49-66, 2012-03-20 (Released:2022-08-27)
参考文献数
38
被引用文献数
9

本稿の目的は,若年就業者の組織適応課題とされるリアリティ・ショック(reality shock)に焦点を当て,それが若年就業者の組織コミットメントや組織社会化,離職意思にどのような影響を与えているのかを理解することにある.本稿では,若年ホワイトカラーと若年看護師を対象として得られた質的/量的データを用いて比較分析を行った.分析の結果,組織コミットメントや組織社会化,離職意思に影響を与えているリアリティ・ショックは,それぞれ異なることが示された.
出版者
商工中金経済研究所
巻号頁・発行日
vol.13(9), no.150, 1987-09
著者
田口 鉄久
雑誌
鈴鹿大学・鈴鹿大学短期大学部紀要第4号 2021 = Journal of Suzuka University and Suzuka Junior College Vol.4 2021 (ISSN:24356530)
巻号頁・発行日
no.4, pp.137-146, 2021-04-01

教育・保育・子育て支援における教育と福祉の連携・協働の現状と課題を明らかにしたうえで,今後の方向性を検討した.その結果以下の3点が重要であるとした.1,学校教育と子どもの福祉に関しては,スクールソーシャルワーカーの役割が大きいこと,また地域福祉との関連では,地域学校協働活動推進のためのコーディネーターの役割が大きいことを示した.2,保育分野においては教育と福祉が一体になった新たな施設,幼保連携型認定こども園の積極的評価の必要性を示した.3,子育て支援事業においては,子ども・保護者の入所(入園)希望を満たすための量的論議から,教育と福祉の視点に立った保育・子育ての内容充実等,質的論議への転換の重要性を示した.
著者
高田 純 森 祐二 遠藤 暁 星 正治
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

本研究では、ポータブルスペクトロメータを用いて体内放射能Cs-137および内部被曝線量を迅速にその場評価する方法を開発することを目的とする。このポータブルホールボディーカウンターの開発により、世界のいかなる地域の緊急時対応や、装置の無い地域でも人体放射能汚染の迅速な調査が可能になる。この試みはこれまでになされていない方法であり、土壌、食品そして人体放射能汚染の食物連鎖の調査をこのひとつの検出器で行える特徴がある。直径76.2mm長さ76.2mmのNaI(T1)シンチレーター検出器を製作し、小型マルチチャンネルアナライザー、ノート型コンピューターからなるポータブルホールボディーカウンターの開発に取り組んだ。この検出器を、放射線医学総合研究所のCs-137人体ファントムおよびI-131模擬甲状腺ファントムを利用して、校正した。国内機関におけるCs-137全身量測定の相互比較の結果、バイアスは10%以内と良好であった。ビキニ水爆により汚染したロンゲラップ島の再建工事に従事する労働者、チェルノブイリ原発事故で汚染したベラルーシ・ホイニキライオンの甲状腺ガンになった住民、ロシア・チェリャビンスクの原爆プルトニウム製造施設マヤーク周辺核汚染地に暮らす住民等の体内放射能測定を実施し、本測定システムの試験を行なった。これらにより汚染地のバックグラウンドスペクトルの差し引きなど重要な方法を確立できた。地表、食品などの環境核汚染密度も、本器で測定でき迅速にその場解析ができることを実証した。これらにより、汚染地に暮らす住民へ結果を効果的に知らせることも可能となり、当初の目的を達成できた。
著者
三浦 沙織
出版者
日本健康医学会
雑誌
日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.107-115, 2019-07-26 (Released:2020-09-18)
参考文献数
18

本研究の目的は,健康診断で糖尿病の可能性を指摘されてから受診行動に至る促進要因と抑制要因を明らかにすることである。健康診断で糖尿病の可能性を指摘され受診した患者10名に対し,半構成的面接を行い質的に分析した。その結果,促進要因に関しては,【年齢や病気経験から自分の健康が気になる】【健康診断結果の自己評価や周囲の勧めで受診の必要性を認識する】【職場や自治体からの受診勧奨がある】【受診への制約が少ない】の4個のカテゴリーが抽出された。抑制要因に関しては,【自覚症状がなく,病気のリスクが感じられない】【要精査は自分で管理できる】【健康診断結果の意味や受診の相談先がわからない】【病院受診に抵抗感や負担感がある】の4個のカテゴリーが抽出された。このことにより,今回の対象者は「要精査」が示す受診の必要性を認識しにくい状況があり,看護職者は健康診断受診の段階から介入し,対象者に健康診断結果に対して正しく理解できるような支援の重要性が示唆された。
著者
長谷川 匡俊
出版者
日本共生科学会
雑誌
共生科学 (ISSN:21851638)
巻号頁・発行日
vol.6, no.6, pp.61-68, 2015

This paper shows clearly that Buddhistic welfare activities are due to the fundamental thought of Kyosei. We had a new appreciation of a life-and-death transience according to the East Japan catastrophic disaster of 2011.3.11. The dead are not in a world now. However, we are alive with the dead. There are the three worlds of a past, the present, and future, and following one time-axis. It is important for us to recollect past quarters, to wish the welfare of quarters of the future, and to act. This is life-and-death Kyosei. The axiom of the Kyosei in Buddhism is a luck view. Four Institutes of Shitennoji temple told that Prince Shotoku founded was built based on the Fukuden thought, and became the model of growth of Buddhist welfare. The Fukuden thought is stacking good behavior in the present, and I am not that of"carrying out"and"I am allowed to carry out"a good behavior for others."Zenkon-Yado"and"O-Settai " entertainment to a pilgrim are the examples.
著者
平野 智美
出版者
国立音楽大学
雑誌
研究紀要 = Kunitachi College of Music journal (ISSN:02885492)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.135-145, 2017-03-31

ヨハン・セバスティアン・バッハがヨハン・エルンスト公子の依頼によって、最新の協奏曲をクラヴィーア用に編曲したことは広く知られている。クラヴィーアへの編曲は17曲あるが、そのうち6作品がアントニオ・ヴィヴァルディの原曲に由来する。本稿ではこれら6作品のうちヴィヴァルディの協奏曲集《調和の霊感》(Op.3-9)に基づいて編曲されたクラヴィーア曲(BWV972)について現存する資料を整理し、最終稿(BWV972)とヨハン・アンドレアス・クーナウによる写しで伝えられている初期稿(BWV972a)を比較した。バッハが編曲の過程でどのような独自性を追求したのかを考察、分析した結果、編曲技法の特徴である内声の付加やバスの旋律線の強化などの際にも、瞬間的に生まれる音の響きとそれらが連続して織り成す和声を念頭に置いて作曲していること、さらに減衰効果の強いクラヴィーアという楽器で、旋律や和音を持続させるよう試みられていることが明らかになった。
著者
小沼 順二 千葉 聡
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.247-254, 2012-07-30 (Released:2017-04-27)
参考文献数
72
被引用文献数
2

分布の重複する2種が、異所的な個体群間では同様の形質値を示す一方で、同所的な個体群間では異なる形質値を示すことがある。形質のこのような地理的パターン形質置換とよばれ、種間相互作用が形質分化に影響を与えたことを示す重要な証拠となる。形質置換は、「生態的形質置換」と「繁殖的形質置換」の2つに分類される。生態的形質置換とはフィンチのくちばしやトゲウオの体型のように、資源利用に関わる形質の分化パターンのことであり資源競争がその主要因として考えられる。一方、繁殖的形質置換とは体色や鳴き声など繁殖行動に関わる形質の分化パターンのことであり、交配前隔離機構の強化の結果生じる分化パターンをさす。種間交雑によって生じるコスト、すなわち「繁殖干渉」を避けるように、交配相手認識に関わる形質が種間で分化するパターンといえる。これまで多くの生態的形質置換研究事例が報告されてきたが、実際それらにおいて種間競争を示した研究は非常に少ない。そこで我々は「生態的形質置換と思われている形質分化パターンの幾つかは実際には資源競争が要因ではなく繁殖干渉によって生じたのではないか」という仮説を立てた。特に体サイズのように資源利用や繁殖行動両方に関わる形質の分化では、資源競争の効果を考えなくても繁殖干渉が主要因として働き形質分化が生じる可能性を考えた。そこで同所的種分化モデルを拡張したモデルを用い本仮説の理論的検証を行った。その結果、たとえ種間に資源競争が全く存在しないという条件下においても資源利用に関わる形質が隔離強化の結果として2 種間で分化し得ることを示すことができた。この結果は、繁殖干渉が種間の形質差を導く主要因になり得ることを示している。
著者
村上 良一
出版者
The Surface Finishing Society of Japan
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.288-292, 2002-05-01 (Released:2009-10-30)
参考文献数
21
被引用文献数
12 17
著者
Kenichi Katabami Takashi Kimura Takumi Hirata Akiko Tamakoshi
出版者
Japan Epidemiological Association
雑誌
Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)
巻号頁・発行日
pp.JE20220240, (Released:2023-01-28)
参考文献数
45

Background:The neurological prognosis of asphyxia is poor and the effect of advanced airway management (AAM) in the prehospital setting remains unclear. This study aimed to evaluate the association between AAM with adrenaline injection and prognosis in adult patients with asystole asphyxia out-of-hospital cardiac arrest (OHCA).Methods:This study assessed all-Japan Utstein cohort registry data between January 1, 2013 and December 31, 2019. We used propensity score matching analyses before logistic regression analysis to evaluate the effect of AAM on favorable neurological outcome.Results:There were 879,057 OHCA cases, including 70,299 cases of asphyxia OHCAs. We extracted the data of 13,642 cases provided with adrenaline injection by emergency medical service. We divided 7,945 asphyxia OHCA cases in asystole into 5,592 and 2,353 with and without AAM, respectively. After 1:1 propensity score matching, 2,338 asphyxia OHCA cases with AAM were matched with 2,338 cases without AAM. Favorable neurological outcome was not significantly different between the AAM and no AAM groups (adjusted odds ratio: 1.1, 95% confidence interval (CI): 0.5–2.5). However, the return of spontaneous circulation (ROSC) (adjusted odds ratio: 1.7, 95% CI: 1.5–1.9) and 1-month survival were improved in the AAM groups (adjusted odds ratio: 1.5, 95% CI: 1.1–1.9).Conclusions:AAM with adrenaline injection for patients with asphyxia OHCA in asystole was associated with improved ROSC and 1-month survival rate but showed no differences in neurologically favorable outcome. Further prospective studies may comprehensively evaluate the effect of AAM for patients with asphyxia.
著者
加美 嘉史
出版者
佛教大学総合研究所
雑誌
佛教大学総合研究所共同研究成果報告論文集 (ISSN:21896607)
巻号頁・発行日
no.5, pp.19-38, 2017-03-25

本稿では1990年代後半から2000年代の京都市におけるホームレス対策の展開過程を考察する。1990年代までの京都市は主に応急的・臨時的な法外援護事業による「住所不定者」対策を行っていたが,ホームレス自立支援法制定以降,国の財政的補助を背景に施策拡充を進めた。2000年代以降の市のホームレス対策は「就労自立」を柱に位置づけ,自立支援センターを軸に対策を推進された。しかし,就労の可能性を基準に対象者が選別されることで,支援からはじき出される層を生み出す一方,「就労自立」退所者の多くもワーキングプア状態での「自立」であった。他方,野宿生活者への生活保護適用は原則として施設入所・入院時に限定した運用を行ってきたが,2000年代以降,生活保護施設やシェルター等を経由する形で居宅保護が広げられた。居宅保護の適用拡大はホームレス者数の減少に寄与したと考えられる。今後の課題としてはワークファースト型支援から,ディーセントワークの実現など労働保障と地域生活定着のための居住保障を柱とするハウジングファースト型支援への転換が必要と考える。ホームレス対策ホームレス自立支援法生活保護就労自立人間発達
著者
村越 友紀 望月 善子 渡辺 博 稲葉 憲之
出版者
獨協医科大学
雑誌
Dokkyo journal of medical sciences (ISSN:03855023)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.87-94, 2011-03-25

10 代妊娠を「防ぐべきである」という視点ではなく,出産を目指す10 代妊婦に共感し,母性意識の発達を促し,セルフケアできるよう援助していくための方法を探索することを目的として,1998 年から10 年間に当センターで出産した10 代妊婦138 名を対象に承諾を得た85 名に対し,アンケート調査を実施した (回収率45.9%).妊娠時の心境としては妊娠を肯定的に受け止めていた者が76.9%であったが,出産時には92.3%と増加していた.現在の相談相手は母親,夫,友人であり,育児,金銭面の相談が主であったが,相談相手すらいない状況下,一人で育児を行っている者もいた.10 代での妊娠出産をよかったと71.8%が判断していたが,10 代出産のデメリットは経済的不安,知識の少なさが挙げられた.思春期には性行動,妊娠,出産そして育児など長いスタンスの知識提供と現況を把握理解した上での支援体制が必要と考える.