著者

宮下 敦 八木 公史 板谷 徹丸

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.126, no.2, pp.85-93, 2020-02-15 (Released:2020-06-16)

参考文献数

35

被引用文献数

2 3

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東北日本の東縁に沿って分布する母体-松ヶ平帯中の古生代の年代を示す山上変成岩類は,高変成度の山上変成岩Ⅰと低変成度の山上変成岩Ⅱに区分されている.このうち,山上変成岩Ⅰは主に泥質片岩と角閃岩からなる.泥質片岩中のルチルにパラゴナイトが含まれることや変成鉱物の組成領域の検討から,山上変成岩Ⅰは蓮華帯の高変成度岩類と同等の低温高圧型変成作用を受けていると推定される.また,泥質片岩と角閃岩中のフェンジャイトK-Ar年代は322-287Maを示し,蓮華帯変成岩類と一致する.変成作用の特徴とフェンジャイトK-Ar年代から見て,山上変成岩類は西南日本の蓮華帯の高変成度岩類に直接対比できる可能性が高いと考えられる.

著者

内野 隆之 坂野 靖行

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.128, no.1, pp.1-6, 2022-01-10 (Released:2022-02-01)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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An exotic block of garnet-bearing schist has been found at the boundary between the Early Triassic Takinosawa Unit of the Nedamo Belt and the Early Jurassic Nakatsugawa Complex of the North Kitakami Belt, NE Japan. This is only the second discovery of exotic schists in the Nedamo Belt; the previously identified schists occur at the boundary between the Takinosawa and early Carboniferous Tsunatori units of the Nedamo Belt. The garnet-bearing schist is characterized by a mineral assemblage of garnet + phengite + epidote + albite + quartz + titanite. Phengite with Si of 6.51-6.66 atoms per formula unit (O = 22) and the mineral assemblage suggest that the schist underwent high-P/T metamorphism prior to emplacement into its current position. The schist yields a phengite K-Ar age of ca. 290 Ma (late Paleozoic), suggesting a correlation with high-P/T schist of the Yamagami Metamorphic Rocks from the Motai-Matsugadaira Belt. This finding supports the extension of late Paleozoic high-P/T metamorphic rocks (i.e., the Renge Belt of SW Japan) to NE Japan.

著者

中西 弘樹

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.85-92, 1985

被引用文献数

3

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NAKANISHI, Hiroki. (477-53,Ohte-machi, Nagasaki City). 1985. Geobotanical and ecological studies on three semi-mangrove plants in Japan. Jap. J. Ecol., 35 : 85-92. The three semi-mangrove plants ; Myoporum bontioides, Hibiscus hamabo and Paliurus ramosissimus were studied-geobotanically and ecologically. Distribution maps showing both the locality and size of communities dominated by the three species respectively were drawn. These species grow luxuriantly throughout the northernmost part of their distribution areas. The structure of disseminules and tests of buoyancy and viability in salt water proved that these species could disperse by sea currents. The species compositions and habitats of these communities were described. The Myoporum bontioides community is described as the new association Myoporetum bontioidetis which is usually monospecific. The association Hibiscetum is composed of only Hibiscus hamabo in the shrub layer and occasionally with some halophytes in the herb layer. The Paliurus ramosissimus community is invaded by many non-halophilous herbs. These semi-mangrove communities occur far more widely than the distribution areas of mangrove.

著者

羽田 明

出版者

東洋史研究會

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, 1964-02

著者

佐口透著

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

1963

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.400-405, 1976-06-25 (Released:2009-05-25)

著者

石田 聡子

出版者

岡山大学経済学会

雑誌

岡山大学経済学会雑誌 (ISSN:03863069)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-21, 2007-06

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EU は,域内における地域間の社会的・経済的地域格差の是正を目的とする地域政策を実施している。このEU の地域政策は,各国が個別に取り組んでいる地域政策とは異なり,共同体レベルで取り組む地域政策である。EU の地域政策を実施するための資金提供手段として,欧州地域開発基金(ERDF)・欧州社会基金(ESF)・欧州農業指導保証基金(EAGGF)などから構成される構造基金があり,EU の地域政策の対象地域は,この構造基金からの援助を受けて地域開発プログラムを実行する。構造基金からの援助には,加盟国側からの発案プロジェクトに対する援助と,欧州委員会による発案プロジェクトに対する援助(共同体イニシアチブ)の2種類がある。共同体イニシアチブでは,欧州委員会によって地域開発プログラムのガイドラインが策定され,加盟国は提示されたガイドラインにしたがってプロジェクトの提案を行う。このように,共同体イニシアチブとは共同体が主体となって取り組む地域政策である。本稿で取り上げるInterreg は,共同体イニシアチブ事業の一つであり,国境を越えた地域間協力を促進させることを目的として実施されているプログラムである。Interreg は,Interreg I(1990-1993),Interreg II(1994-1999)を経て、Interreg III(2000-2006)までが実施されている。Interreg III にはA,B,C の区分があり,III A は国境を挟んで隣接する地域間協力(cross−border cooperation),III B はIII A よりも広い範囲を対象とする域内協力(transnational cooperation),III C はヨーロッパを大きく東西南北の4つに区分した地域を対象とする域内協力(interregional cooperation)である。そのうちIII A の主な目は,EU 域内の国境を越えた協力関係を促進することで,EU 域内の統合を深化させることであるが,EU 域外諸国の国境地域との協力関係も対象としている。本稿の対象となるスイスはEU 加盟国ではないが,EU の隣接国としてInterregプログラムに参加している。スイスのInterreg への参加は,ヨーロッパへの統合および地域発展のためのスイス側の政策の一つであり,国境を越えた協力関係の強化,地域の競争力の強化を目的としている。この背景には,EUの拡大およびヨーロッパの政治的・経済的・社会的統合の深化,それに対するスイスの孤立化という状況がある。スイスは,1960年に設立された欧州自由貿易連合(EFTA)の設立当初からのメンバーであるが,EFTA 加盟国が次々にEU に加盟しEFTA を脱退した結果,現在のEFTA 加盟国は,スイス,アイスランド,ノルウェー,リヒテンシュタインの4カ国のみになっている。1994年,EFTA はEC と共に欧州経済地域(EEA)を発足させたが,スイスでは1992年に行われた国民投票によってEEA協定の批准が否決され,EFTA 加盟国の中で唯一のEEA 不参加国となった。また,EEA 協定批准が否決された結果,EU への加盟交渉も棚上げになった。周囲をEU 加盟国に囲まれ,またEU 諸国との関係が深いスイスにとって,ヨーロッパ統合の流れから孤立することは,特に経済的な面から大いに懸念される問題である。このためスイス政府は,EU およびEEA への不参加によって被る不利益を避ける目的で,EU との間で分野別二国間協定を交渉・締結している。スイスのInterreg プログラムへの参加も対EU 政策の一つであり,特に,隣接諸国との国境地域における国境を越えた協力関係を強化することによって,国民のEU への統合に対する否定的な意識を変えようという意図を持っている。スイスの国境地域で展開されているInterreg プログラムには,(1)バーゼルを中心としたドイツ,フランス,スイス国境地域からなるオーバーライン地域,(2) ドイツ・オーストリア・スイス・リヒテンシュタインを含むアルペンライン地域,(3)フランス・スイス国境地域,そして(4)イタリア・スイス国境地域の4プログラムがある。スイスが関与するInterreg の研究としては,(1)について越境地域連携と構造を分析した伊藤(2003),八木・若森(2006),(3)についてジュラ地域とレマン地域の越境地域間協力の実態を示した清水・石田(2006)がある。これらの研究は,各地域での歴史的経緯,地理的条件,経済状況といった地域特性や,これまでの越境協力活動の経験が,国境地域での協力構造やプログラムの実施状況に影響を与えていることを明らかにしている。伊藤(2003)によれば,オーバーライン地域ではバーゼルを中心とした地域経済圏が形成されていたことから,まず民間主導で越境地域連携が組織され,国-州・県レベルといった政府レベルの地域連携へと展開していった。そしてこの地域における連携は,1990年代以降,Interreg プログラムによって発展していったことが指摘されている。この地域の越境協力ガバナンスの特徴としては,ドイツ,フランス,スイスの越境連携組織構造の間の同一性,対等性があげられるが(伊藤,2003),各国ではその運営に差異が見られ,各州の分立性が高いスイス,州政府と自治体(中心都市であるフライブルク市)が中心となっているドイツ,地方の自立性が弱く中央集権的なフランスといった特徴が反映されていることが指摘されている(八木,若森,2006)。フランス・スイス国境地域を研究した清水・石田(2006)では,地理的要因から相互の交流が乏しかったジュラ地域と歴史的にも緊密な関係が存在していたレマン地域とでは,Interreg プログラムの進展や意義に相違があり,ジュラ地域ではInterreg によって協力関係が組織されるようになったのに対し,レマン地域ではInterreg は地域協力をさらに発展させる役割を果たしていることが指摘されている。本稿では主にInterreg II プログラムの事後評価報告書(LRDP,2003b),およびInterreg III A プログラムの事前評価報告書(Region Lombardia et al.,2001),中間評価報告書(IRS,2003)に基づいて,イタリアとスイスの国境地域における地域間協力の実態を示すことにしたい。対象となる地域は,イタリアとスイスの国境地域の全域をカバーしており,フランス・スイス国境のジュラ地域と同様に,山脈が両国を隔てる自然障壁となっている。北部と南部とでは地理的・経済的特性が異なっており,さらに,東西に長く伸びた対象地域内には3つの言語圏が存在しているという複雑な状況を抱えている。同じように地域内に地理的・歴史的特性の違いを持つフランス・スイス・プログラムは2つのサブプログラムに分けられているが,イタリア・スイス・プログラムは単一のプログラムとして実施されている。以下では,イタリア・スイス間のInterreg プログラム対象地域の地理的・経済的特性を説明した上で,第3節ではInterreg II A プログラムを概観し,問題点を示す。第4節ではInterreg III A プログラムのガバナンスと資金管理の構造,Interreg 事業の現状について示す。The Community Initiative Interreg program, regional policies of the EU, started to promote cross−bordercooperation between the constituent countries. By taking up one of them, the Interreg program that covers theItaly−Switzerland border region, this paper examines the actual state of the cross−border cooperation and problems that entail in the implementation. The research suggests that the concerted efforts have made great contribution to the development of the region, where exchanges between the two sides were traditionally hampered by the Alps that divide them. It also suggests a success of the joint administrative structure, which was formed by addressing the problems emerged from other programs implemented earlier. However, the program is considered still on the beginning stage with some problems remained unsolved. Some come from difference in their EU membership status : Financial resources are not equally available to them : For example, Italy, a EU member, receives financial assistance from ERDF(European Regional Development Fund), while Switzerland, a non−member, cannot. Necessity of streamlining of the project implementation is also suggested : Despite the joint administration, specific projects have to go through duel procedures before starting them, where they are required of approval of each county. Thus, the research indicates a need of dealing with these and other problems to further promote the development of the region.

著者

隈元 庸夫 世古 俊明 田中 昌史 信太 雅洋 伊藤 俊一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.371-375, 2014 (Released:2014-07-03)

参考文献数

8

被引用文献数

3

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〔目的〕骨盤側方移動運動中に骨盤固定による受動抵抗をうけることが移動方向と反対側の中殿筋活動へ及ぼす影響を異なる立位姿勢条件で比較し,閉鎖性運動連鎖での股関節外転筋トレーニング法の筋電図学的根拠を得ることとした.〔対象〕健常成人男性20名とした.〔方法〕左方向に骨盤を側方移動させる運動課題を両股関節内旋位・外旋位・中間位の3条件,右下肢への荷重を最大にした時と体重の半分の大きさにした2条件で実施した.左右の中殿筋,大内転筋を導出筋とした.〔結果〕股関節内旋位・最大荷重での運動課題実施時に右中殿筋活動量が最も高くなった.〔結語〕立位骨盤固定位で骨盤を側方へ移動させる運動は片脚立位が困難でも立位で実施可能なCKC外転筋トレーニングとなることが筋電図学的に支持された.

著者

田中 稔

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.p499-529, 1976-07

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個人情報保護のため削除部分あり中世における社会身分として、侍・凡下の別が行われていた。現存する史料の上からは、この区別の実態がもっとも明瞭なのは検断沙汰・服装の面においてである。中でも犯罪の嫌疑をかけられた時、凡下は拷問されるが、侍は拷問されないのが当時の通例であった。この侍の拷問免除規定の法源は公家法の有官位者に対する免除規定にあるようで、侍身分は律令制的官位を帯することができる者と系譜的に密接な関連を有するといえる。鎌倉幕府法においても侍・凡下の区別は厳格になされており、この侍もまた有官位者と関連をもつようであるが、郎等は侍とは認めていない。しかし在地で侍・凡下の身分差をいう場合には郎等も侍に入っているようである。これらの侍・凡下の具体的な在り方を通じて、中世身分制度の解明の手懸りを探りたい。There was a status discrimination between the Samurai and the Bonge in the Middle Ages. According to the extant documents, it was in Kendansata (検断沙汰 the code of criminal procedure) and in the costume of those days that the discrimination was most evident. For example, as a rule, the Bonge was tortured when accused as a suspected criminal, but the Samurai was exempted from the torture. This privilege given to the Samurai seems to have originated in the privilege given to the person of official rank in the Kuge-law 公家法. So it may be said that the Samurai had a close connection genealogically with those who had been allowed the official ranks in Ritsuryō 律令 system. Then, when the status discrimination between the Samurai and the Bonge becomes an issue, it must be noticed that the Rōtō 郎等 was not included in the Samurai in the law of the Kamakura shogunale 鎌倉幕府, nevertheless, in reality in his residence it seems that the Rōtō was included in it. This article, by the consideration of the Samurai and the Bonge, aimes at finding a clue that should make clear the status system in the Middle Ages, especially in the days of the Kamakura shogunate.

著者

中嶋 哲彦

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報 (ISSN:24241474)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.26-35, 2006-06-30 (Released:2017-12-03)

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Some observers say that the government has the policy to deregulate the whole system of public education and decentralize educational decision-making, though Japanese school system has been highly centralized traditionally. They believe that the decentralization and deregulation policy will help to reform public schools. For example, the national government has the legal liability to pay half of the elementary and junior high teachers' salary. It has contributed to realize the equal opportunity of education for all students regardless of the funding ability of their own municipalities. But, for some observers, it has prevented local governments from developing their own educational policies. So they insist on abolishing the national funding system for compulsory school teachers' salary, deregulate the teacher allocation standards and give the prefectural government more funds with discretionary powers. I think these observers may overlook the real nature of these policies. From my point of view, the deregulation policy will organize the education system more competitively and create serious gaps between the wealthy municipalities and the poor municipalities, high-income families and low-income families. It will make the educational opportunity highly unequal and extremely unfair. Moreover, the decentralization policy will help to exempt the national government from the liability to achieve the national minimum of the public education and transfer it to the local governments. The decentralization policy will not give them more autonomy at all. Under the deregulation and decentralization, the local government will have less funds for their public schools and more liabilities to convince the students and parents of poor public education. Now each local government should realize the liabilities to achieve the welfare of their citizen again, exercise the autonomy to manage the public school according to the local consensus, and protest the national government's policy if necessary.

著者

長山 泰介

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, 2007-11-01

著者

本田 訓代

出版者

学習院大学

雑誌

学習院史学 (ISSN:02861658)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.75-94, 1998-03

著者

亀本和彦

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.648, 2005-01

著者

山本 誠子 鈴木 和歌子 鈴木 香緒里 山岸 冨美江 谷口 沙奈絵 小林 三智子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.242-249, 2002-08-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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The physical properties were investigated and a sensory evaluation was carried out on imo-mochi containing various starches and starch gels.Textural and tensile rupture measurements were made with a Rheoner, and the sensory evaluation was rated by the scoring method.The physical properties of Imo-mochi containing a starch gel vary according to the kind of starch. Imo-mochi is considered to have a texture like rice cake because of its higher elasticity than that of a starch gel.The results of physical measurements showed that imo-mochi containing different starches could be classified into two groups: it had higher cohesiveness and extension when mixed with potato, tapioca, sweet potato or kuzu starch than with corn or wheat starch.The former group of imo-mochi is considered to be preferable.The sensory evaluation clarified that imo-mochi containing potato starch was the most preferable among four in the first group, having high transparency, extension, a texture like rice cake and low stickiness.

著者

安森 敏隆 YASUMORI Toshitaka

出版者

京都

雑誌

同志社女子大学日本語日本文学 (ISSN:09155058)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.131-142, 2006-06-30

著者

中川大次郎 編

出版者

織要社

巻号頁・発行日

1897

著者

石原 慎太郎 原田 亮介

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1211, pp.90-93, 2003-10-06

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答 所期の目的は達したと思います。(東京都側の言い分を全面的に退けた)1審の判決はちょっとおかしかったけれど、2審は税率を除いて主張を認めてくれました。 我々の行動を引き金に、国も外形標準課税を導入するようになったしね。

著者

遠藤 哲郎 大石 基之

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1174, pp.97-101, 2016-12

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これは、今回、東京エレクトロンさん、キーサイト・テクノロジーさんと連名で受賞した理由に直結します。次世代メモリーである磁気メモリー(MRAM)のうち、我々CIESが手掛けるSTT-MRAMに関しては、まだ本格的な量産が始まっていないため、STT-MRAM自身は評価対象で…

著者

秋山 喜代子

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.102, no.1, pp.64-88, 163-162, 1993-01-20

被引用文献数

1

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Regarding the problem of where and by whom children were raised, our general belief is that they were usually brought up by there own parents after ie 家 system was established in the medieval era. In fact, however, many were entrusted to foster parents as satogo 里子, which meant that lords committed their children to the care of their servants, both male (menoto 乳父) and female (menoto 乳母). These children were called yashinaigimi 養君. Satogo was different from the same term used for the custom from the early modern era on, when children were adopted by farmers living in suburban areas. This article aims to examine the overall ideas about upbringing and guardianship of children in the medieval era. Children who became yashinaigimi were those born of mistresses, those who could not expect to inherit the household, and those who had no caretakers or guardians for reason that their fathers had died or that their maternal relatives were not in power in the case of the Imperial family. These children were discriminated against and ill-treated, and lived lives evidently different from the legitimate children who were brought up in the house holds of their fathers and were privileged in many ways. Male and female menoto guarded and supported yashinaigimi instead of their parents, or their maternal relatives in the case of the Imperial family. Yashinaigimi lived with their menoto until the age between eleven and thirteen, at which time they were considered adults and thus expected to live independently. Male yashinaigimi usually became priests and many of the females became nyobo 女房. What should be noted as a political feature of this system is that some yashinaigimi, who were basically eliminated in the nomination for succession to the throne, were suddenly enthroned in time of war or by the sudden death of an Emperor. In such cases, the familles of their menoto played the role of guardians in place of maternal relatives. Such a custom, which was established in the early 12th century in parallel with the systematization of ie inherited by the legitimate children, became more prevalent in the late medieval era during which the ie system was firmly established, and was finally transformed into the adoption system of the kinsei era.

著者

櫻井 智章

出版者

甲南大学

雑誌

甲南法学 (ISSN:04524179)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.61-109, 2013-03