著者

砂川 浩一 我那覇 伊昭 Sunakawa K. Ganaha I. 琉球農業試験場八重山支場

出版者

沖縄農業研究会

雑誌

沖縄農業 (ISSN:13441477)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.1-16, 1967-05

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夏植原料茎を基として,節位による節間長,節間重,Brixについて調査したがその概要は次のとおりである. 1.節位による節間伸長は第二次分けつ茎において最も大きくついで第一次分けつ茎,母茎の順であった.なお節間伸長量の大きくなる時期は母茎において2回(9~10月と4~5月)第一次,第二次茎においては各1回(4~5月)であった. 2.倒伏茎と立茎について節間伸長を比較すると第25節までは直立茎の伸長量が大で,それ以降は倒伏茎の方がまさっていた. 3.施肥量別の節間伸長量を比較すると大きな差はなかったが,標準区より2倍区において幾分優っていた. 4.節間重においても節間長と類似した傾向がみられたが,その差は節間長程でなかった.節間重の大きくなる時期も節間長と同時期であったがこれらの結果について,第一次分けつ茎を母茎より7~8節ずらし,第二次分けつ茎を第一次分けつ茎より5~6節ずらすと同一型のグラフとなり,第二次分けつ茎の生長量が最も大きく,次で第一次,母茎の順であった. 5.節位によるBrixの変異をみると分けつ茎別では第二次分けつ茎が第一次分けつ茎および母茎よりも高く,母茎と第一次茎の間には差はなかった.また倒伏別では直立茎が倒伏茎より若干優り,肥料別では2倍区より標準区が若干優っていたが大きな差はなかった. 6.登熟に伴うBrixの変化は各区とも,節位によって類似した傾向がみられた.

著者

磯部 和幸 菱田 修 宮脇 英次 小塚 一宏

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.S112-S113, 2014

著者

小松 久恵

出版者

追手門学院大学

雑誌

アジア観光学年報 (ISSN:13463527)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.41-47, 2014-03-30

著者

張 建偉 河合 由起子 熊本 忠彦 白石 優旗 田中 克己

出版者

Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.568-582, 2013

被引用文献数

1

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ニュースサイトは日常生活における重要な情報源であり,閲覧者は発生事象の情報を受信する(受ける)のと同時に,書き方によって「楽しい」,「悲しい」,「怒り」等の多様な印象も受けている.特に,賛否両論となるニューストピックに関しては,複数のニュースサイトで報道傾向が異なるため,異なった印象を受ける.また,同じ話題であっても,時間が経つと報道傾向が変化する場合には異なる印象を受ける.そこで本研究では,記事の書き方を「印象」という評価指標で分析することで,ニュースサイトの報道傾向を視覚的に比較可能な分析手法を提案する.提案手法は,まずニュース記事の多様な印象を表現するのに適した複数の印象軸を設計し,ニュース記事に対する印象辞書を構築する.次に,この印象辞書を用いて各記事と各ニュースサイトの印象値を算出し,最後にサイトごとの報道傾向の違いおよび時間的推移を閲覧者へ比較提示する.本論文では,多様な印象に基づくニュースサイト報道傾向分析手法を提案し,国内 15 社,国外 10 社の計 25 社のニュースサイトに適用したシステムを用いて,その有効性を検証する.

著者

西澤 正己 孫 媛

出版者

Japan Society of Information and Knowledge

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.216-223, 2014

被引用文献数

6

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2007年から2012年の間に、大学に関連して発行されたプレスリリースが掲載された新聞記事を、読売新聞と毎日新聞について調査した。これまでの調査で、大学に関連したプレスリリースが近年大幅に増加していることがわかり、それに対応して、新聞掲載も増加していることがわかっている。本調査では、プレスリリースが読売新聞と毎日新聞に掲載された記事について、その特徴等を考察する。

著者

安達 秀夫

出版者

立正大学

雑誌

立正大学文学部研究紀要 (ISSN:09114378)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-42, 1997-03-25

著者

田井 康雄

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.16, pp.p22-38, 1987-12

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現代日本の教育状況の荒廃ぶりには,目をおおうものがある.教育の中心現場としての家庭・学校が,「教育の場」という名に値しないものにすらなってきているのである.多くの親達は自分達の子どもに対する教育権や教育義務の真の意味を履き違えて,自らにはまったく子どもに対する教育責任を感じていない.その結果,家庭における子どもに対する反教育的影響の氾濫,さらに,その反教育的影響が子どもの人間形成をいかに大きく左右しているかは想像に難くないのである.一方,学校教育についても,子どもに関するあらゆる問題の責任を担える状況にないにもかかわらず,学校に対する教育期待は増大する一方である.その結果,今まで学校教育の表面にはあらわれてこなかった様々の問題が顕在化してきているのである.つまり,家庭教育の中で本来行われるべき情操教育,道徳教育,宗教教育,さらには,それらを基礎にする全人教育が,家庭で親にまったく顧みられず,しかも,その結果顕在化している教育諸問題の対症療法的対策が学校に求められているのである.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:09154191)

巻号頁・発行日

no.125, pp.3-5, 2000-03

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公認会計士や税理士と顧問契約を結んでいる診療所は、回答施設の94.1%に上った。公認会計士と契約している施設が22.5%、税理士と契約している施設が69.2%。ともに契約している診療所も2.4%あった。顧問料は6割が「妥当」 顧問料については、「妥当」とする回答が63.9%と一番多い。「高い」とみる施設は25.2%、「安い」とみる施設は10.9%だった。

著者

片岡 桂太郎 萩原 将文

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.730, pp.91-96, 2003-03-11

参考文献数

28

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本論文では,自然言語を人間の記憶と結びつけて扱うための手法として,意味記憶とエピソード記憶を統合的に扱える新しいニューラルネットワーク(意味記憶及びエピソード記憶ニューラルネットワーク - Semantic memory and Episodic memory Associative Neural Network: SEANN)を提案する.提案ネットワークでは意味ネットワークによって表された意味記憶部分を,文章概念記憶ニューラルネットワークを領域表現を用いた多方向連想メモリに記憶させる.そして,別の文章概念記憶ニューラルネットワークにエピソード記憶部分を記憶させ,エピソード記憶に関連した事項を,領域表現を用いた多方向連想メモリを通じて,意味記憶部分より想起させるのものである.計算機実験では,一つの単語から複数の意味記憶が想起できること,提案ネットワークにおいて意味記憶がエピソード記憶に関する想起を行えることを確認し,自然言語処理に対する提案ネットワークの有効性を確認した.

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.377, pp.218-221, 2001-01-22

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今年ももうすぐ確定申告の季節がやってくる。毎年、この時期になると慌てて領収書をかき集め、税理士の元に駆け込む個人事業者も多いだろう。だが、決算書の作成は税理士に任せるとしても、財務会計ソフトを利用すれば、記帳の作業は自分でもできる。 といっても、税理士に支払う顧問料を安く抑えるのが目的ではない。

著者

鈴木 晃志郎

出版者

富山大学地域生活学研究会

雑誌

地域生活学研究 (ISSN:21869022)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.11-14, 2015

著者

山崎 高明

雑誌

日本性科学会雑誌 = Japan Journal of Sexology

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.39-43, 2000-06-30

参考文献数

7

著者

植木 哲雄 北村 唯一 森山 信男 阿曽 佳郎

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.80, no.13, 1989

著者

岡田 有功

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. B, 電力・エネルギー部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. B, A publication of Power and Energy Society (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.130, no.12, 2010-12-01

著者

ヴィガー ローター 藤井 佳世 野平 慎二 池田 全之 山名 淳

出版者

教育思想史学会

雑誌

近代教育フォーラム

巻号頁・発行日

vol.21, pp.181-193, 2012

著者

藤井 佳世 野平 慎二 ローター ヴィガー 鳥光 美緒子

出版者

教育思想史学会

雑誌

近代教育フォーラム (ISSN:09196560)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.180-187, 2016

著者

今安 聰

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.689-691, 1964

著者

大村 謙二郎 有田 智一 小俣 元美

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.58-58, 2003

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本稿では、長い地方自治の伝統があり、基礎自治体である市町村の都市計画権限が大きく、自治体毎に独自性を持った計画文化を維持してきたドイツを対象として、自治体都市計画プランナーの職能形成の実態を明らかにすることを目的とする。ボッフム、ドルトムント、デュイスブルグ、ミュンスター及びハノーバーの5都市を対象とし、都市計画行政を実際に担当する職員を対象として実施したアンケート及びヒアリングの結果に基づき、(a)ドイツの自治体都市計画プランナーの組織と人事システム、(b)自治体都市計画プランナー職能形成の実態、(c) 今後の自治体都市計画行政の方向性と都市計画プランナーの関わりについて明らかにした。

著者

阿部 成治

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:13482858)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.38-43, 2007

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人口減少社会への入口に立つわが国では、人口フレームによる新規住宅用地算出は限界に近づきつつあり、市街化調整区域の規制で発展を止められた小規模集落の扱いも問題である。そこで、1970年代に人口が自然減に転じたドイツに関し、Fプランにおける住宅用地設定を検討した。対象としたのは、ルール地方のデュイスブルクとドルトムントと、南ドイツの環境都市フライブルクである。ドイツでは、人口増加に加え、住宅地の密度低下現象を基礎に新規住宅用地が算出され、量的には後者の影響がはるかに大きく、当該都市の住宅フローやストックを基礎に新規住宅用地面積が算定されている。また、日本では市街化区域が設定されていない規模の集落にも住宅用地を設定し、既存の集落を維持発展させようと努力している。

著者

ディーテリッヒ ハルトムート

出版者

Japan Association for Real Estate Sciences

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:21859531)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.30-41, 1988