著者
新谷 周平
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.71, pp.151-169, 2002-10-31
被引用文献数
2

The increasing number of mugyosha or freeter has frequently been pointed out in Japan. These terms refer to people who, after graduation from junior or senior high school, don't go on to either college or to full-time jobs. Educational sociology researches have made clear the correlation between career perspectives and academic achievement, social stratification, and youth subculture through questionnaires and interviews. Some authors have suggested offering scholarships or opportunities for career development. However, are such suggestions effective? Past researches have failed to answer this question, either because they did not make clear the process of choosing future courses or see the influences of subculture upon such choices. The purpose of this paper is to describe the process of making future choices, and to make clear the relationship between subculture and future courses. The method adopted is participant observation and interviews of a youth group, specifically a group of street dancers. The members did not aim to be professional dancers, and became freeter. The following findings were made. A lack of confidence in academic abilities and strong resistance to becoming constricted kept them away from college and full-time jobs. The amount of wealth and the occupation of their parents had an influence on the transition from freeter to college student or full-time worker. But it was more important that youth who remained in a local area formed a subculture, or "local relationship culture, " in which place, time and money were jointly owned. The status of freeter was appropriate for this subculture. If the function of culture is taken into consideration, the effectiveness of suggestions that presuppose social mobility and movement between regions, such as scholarships or career development programs, becomes uncertain. It is necessary to make clear the real state of subculture and to work out programs appropriate to it.
著者
後藤 政幸 荒巻 輝代 芳原 達也
出版者
和洋女子大学
雑誌
和洋女子大学紀要. 家政系編 (ISSN:09160035)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.29-37, 2002-03
被引用文献数
2

ミネラルウォーター,茶,果汁飲料等の500mlペットボトル飲料は「リキャップできる」,「携帯に便利」等の特性により,室内・外を問わず生活の種々の場面で多く飲用されている。しかしこの利便性に伴う飲用習慣が細菌増殖を引き起こし,ひいては衛生学的な問題が生じると懸念する。著者らは実験的にペットボトル飲料に実際の飲用習慣に近似した内容の細菌汚染をさせ,その飲料水中の細菌数の変化を観察して衛生学的な問題を検討した。5種の小型ペットボトル飲料(ミネラルウォーター,茶,果汁飲料,乳酸飲料,スポーツ飲料各1種)に唾液と手指で汚染させた生理食塩水を定量的に加え,15℃および36℃の温度条件下で2,5,10,20時間保存した試料について一般細菌と大腸菌群の菌数を測定した。結果,一般細菌に関しては,ミネラルウォーターと茶の場合,15℃および36℃共に2時間保存以後,時間の経過に伴い菌数は増加した。増加傾向は高温保存の方が大きかった。また,2時間保存の時点で飲料水水質基準に不適合となった。これらに対して果汁飲料,乳酸飲料およびスポーツ飲料は接種した細菌数が2時間保存以後,減少する成績が得られた。菌数の減少は時間の経過に従い大きくなる傾向を示し,特に両温度条件共に果汁飲料の2時間保存時に顕著であった。大腸菌群は,5回測定中2回の36℃保存のミネラルウォーターと茶の場合にだけ検出されたが,他の試料からは検出されなかった。特に,ミネラルウォーターの20時間,茶の10時間と20時間保存時に大腸菌群数の増加は著しかった。以上の成績から,小型ペットボトル飲料をリキャップに伴う数回の口付け飲用や野外への携帯で不潔に取り扱う等,日常の飲用形態で利用した場合,飲料水の種類によっては飲料水水質基準の細菌項目に対して不適合となる飲料水を摂取する可能性があり,衛生学的に問題となることが判明した。
著者
明神 勲
出版者
北海道教育大学釧路校
雑誌
釧路論集 (ISSN:02878216)
巻号頁・発行日
no.35, pp.107-117, 2003

連合国による日本の占領政策とその実施過程に転換と断絶があったのか、それともそれらは基本的に変化がなく連続性を保っていたのか-この問いにどう答えるかは、占領史像をどのように描き、占領・戦後改革をどのように評価するのかのキーポイントを構成する。周知のように、この問題をめぐって国際舞台で論議を呼んだのは、1980年8月、アメリカのアマースト大学で開かれた「日本占領に関する国際会議丁におけるピーター・フロスト報告(Changing Gears : The Conceptof "Reverse Course" in Studies of the Occupation)をめぐってであった。フロストは、日本の研究者の間ではほぼ通説とされ、占領史研究において市民権をえてきた「逆コース論」に対して、占領政策に「逆コース」はなくそれは基本的に連続性を保っていたとする"異議申し立でを行った。本稿は、フロストのこのような所説を、(1)再軍備問題(憲法第9条と警察予備隊の創設)、(2)公職追放とレッド・パージ問題、(3)教育・文化政策(「精神革命」)及び(4)経済政策と財閥解体・賠償政策の各分野について紹介をし、その妥当性を検証した。その結果、フロストの所説はアメリカにおける日本占領研究の主流をなす見解を代弁したものであり、資料の扱いと論証において弱点があり、「逆コース」論の有効な批判に成功していないことを明らかにした。さらに、フロスト説の検討をつうじて「逆コース」概念の再吟味のために必要とされている課題として、占領初期の非軍事化・民主化政策の実像をあるがままの等身大の姿において再定義することと、占領後期における占領政策の変化、軌道修正を評価する選択価値的視点の統一の必要性ということを提起した。
著者
太田 光明 江口 祐輔 大木 茂
出版者
麻布大学
雑誌
麻布大学雑誌 (ISSN:13465880)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.183-192, 2006

地震が起こる数日前から地震発生地域を中心に動物の異常行動が見られることがある。この行動を前兆行動と呼び,1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震を始めとする大地震では,「地震の前夜,鳥が一晩中鳴いていた」,「ネズミがいなくなった」,「地震数日前よりいなくなっていた猫が地震後に帰ってきた」など多数報告されている。特に犬において,地震前に見られる行動を挙げてみると,「普段吠えることのない犬が吠え続ける(遠吠えする)」,「飼い主を突然咬む」,「餌を食べなくなる」,「体を震わせ怯える」,「しきりに外へ出たがる」など様々である。前兆行動が起こる原因としては,電磁波電場,帯電エアロゾル噴出,地震発光などの地震前兆現象によるためであり,どの現象が原因であってもそれぞれの現象に曝露されることが,動物にとってストレスとなり異常な行動で表わされると考えられる。つまり,前兆行動は動物が物理的な地震前兆現象を感じ取って起こす行動である。しかし,全ての動物が地震を感知し,前兆行動を示す訳ではない。兵庫県南部地震では犬の前兆行動が調査個体の約20%に見られたが,この犬たちは他の犬たちと比較したとき,ストレス感受あるいは行動発現に関する何かに違いが見られると考えられる。そこで本研究は,地震感知できる犬とできない犬との違いが,ストレス反応の最上位ホルモンであるCRHに見られる可能性があると考え,CRH遺伝子多型の存在を検証することを目的とした。しかし,33犬種37頭を解析した結果CRH遺伝子多型は検出されなかった。地震感知遺伝子を持つ犬を発見するためには,地震を感知できる犬が持つ特異性の発見が必要である。よって今後はCRH遺伝子以外にもグルココルチコイドを始めとするストレス因子での遺伝子学的解析を行なうことが有効である。
著者
大林 正人 田中 誠一 小町 裕志
出版者
The Japanese Society of Internal Medicine
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.97, no.1, pp.153-154, 2008-01-10
参考文献数
9

麻痺肢の擬人化とは,麻痺肢に対してあたかもそこに人格が宿ったかのようにふるまう症候である.今回68歳の右視床出血の女性患者において,入院数日後から麻痺を認めた左上肢に対して「てっちゃん」と名づけて話しかけるという特異な行動を認めた.意識障害や認知機能異常は認められず,身体失認が軽度認められる程度であった.擬人化は長期にわたり持続した.<br>
著者
北村 次一
出版者
関西学院大学
雑誌
經濟學論究 (ISSN:02868032)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.57-86, 1968-04-25
著者
石原 若奈 Ishihara Wakana イシハラ ワカナ
出版者
大阪大学大学院文学研究科 日本語学講座 現代日本語学研究室
雑誌
現代日本語研究
巻号頁・発行日
no.10, pp.35-52, 2018-03-31

インターネット掲示板サイト「2ちゃんねる」の「同人板」で使用される「伏字」と呼ばれる特殊表現について,それらが作品等の名称をどのように変形しているかを分類した上で,計量的な調査・分析を行い,どのような変形上の特徴を持った「伏字」が多用されるのか,そこには使用者のどのような意識が反映しているのか,を検討する。分析の結果,全体として「当字」「省略」など名称を材料として変形するタイプの「伏字」が好まれる一方で,特別な知識を必要とする変形が避けられる傾向があること,そこには,「伏字」によって大型サーチエンジンから「検索避け」をし,「同人」の知識がない人間を忌避しながらも,「同人板」にたどり着き,「同人」について知識があると想定される人間に対しては,書き込みについて理解し,共感してほしいという,「伏字」使用者の相反する意識が反映していることがわかった。
著者
堀岡 喜美子
出版者
佛教大学大学院
雑誌
佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)
巻号頁・発行日
no.48, pp.127-143, 2020-03-01

柳田國男が「巫女考」において巫女を「神社ミコ」と「口寄ミコ」に分類して以来、多くの先人によって膨大といえる巫女の研究が成されてきた。しかしながら「「巫女」とは何か」についての論究は乏しく、神話世界の女神なども「巫女」とみなし、現実社会に生きた巫女の本質を曖昧にしてしまう傾向が見られる。史料上、古代律令社会には「巫女」の語はほぼ認められず、十二世紀初頭より祭礼神幸記録に巫女が現出してくる。これらの記録を手掛かりに「巫女」の実像を探求した結果、「巫女」とは院政期において、宮廷神事の神社移行に伴い誕生した呪術的女性祭祀者であり、宮廷女性祭祀者である御巫の代理的存在である可能性を見出した。また、祭礼神幸における巫女の役割は呪術性と美麗な様相をもって、祭礼神幸が内包する民衆騒擾を抑制し、かつ、神幸のカタルシス役割を高めるものであったと考えられる。祭礼神幸巫女の現出宮廷祭祀御巫白河院
著者
河西 秀哉
出版者
神戸女学院大学
雑誌
女性学評論 (ISSN:09136630)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.27-46, 2014-03

日本近現代における売買春について論じた。近世より継続していた売春は、マリア・ルース号事件を契機に、1872年に「芸娼妓解放令」へと結実する。これは、文明開化の一つとして実施されたもので、前近代的な身売りは建前上禁止された。しかし実際は、「自由意志」に基づく稼業として、売春は継続する。こうした仕組みは、欧米の制度を視察して構築されたもので、前近代の売春制度は欧米流の売春統制制度を基にした「公娼制度」へと再編された。つまり、売春に国家の公認が得られたとも言える。政府は私娼の取り締まりは行うものの、売春制度自体を無くそうとはしなかった。敗戦後、日本政府は1945年8月18日に特殊慰安施設協会(RAA)の設置を指示する。これは、占領軍兵士らへの売春を目的とした施設であり、政府はこれに対して資金の貸し付けを行うなど、積極的な関与をみせている。こうした施設の設置を敗戦3日後に指示したことに、政府の売春への意識を見ることができよう。RAAはGHQ兵士の中で性病が蔓延したことで、翌年3月には閉鎖され、そこで働いていた女性たちは放り出され、街娼となっていく。GHQは覚書「日本における公娼制度廃止に関する件」を1946年1月22日に出し、近代の公娼制度は廃止された。しかし日本側の意向もあって、「必要悪」とされて結局は継続し、「赤線」が誕生する。政府は赤線を認める一方、私娼である街娼は取締り、収監・保護して性病治療と矯正に努めた。そうして保護された街娼の生の声が、史料として残されている。それを見ると必ずしも私たちのイメージとは異なる街娼の実態が明らかになる。高学歴者が街娼となったケース、夫や家族に戦争犠牲者を持つケース、一度街娼となってからは生活するために抜け出せないケースなど、その実態は様々である。占領終了後、赤線を廃止しようとする動きは高まるが、法整備はその後なかなか進行しなかった。I have discussed prostitution in the modern period in Japan. In 1872, following the Maria Luz Incident, Japanese bonded prostitution, which had continued from the early modern period onward, was finally addressed by Geishogi kaiho rei(芸娼妓解放令), a law that emancipated prostitutes. This law was enacted as part of Japan's Westernization movement, and it ostensibly prohibited feudalistic bonded labor. In reality, however, prostitution continued as a business based on the "free will" of the women involved. This form of prostitution was constructed as a result of observing the way this industry functioned in Europe. In this way, the feudal system of prostitution was reformed into a "licensed prostitution system," based on western-style systems for regulating prostitution. It can therefore be said that prostitution was officially approved by the state. While the Japanese government did conduct crackdowns on unlicensed prostitution, it made no attempts to eliminate the system itself. After the Second World War, the Japanese government set up the Tokushu Ian Shisetsu Kyokai (literally, the "special comfort facility association"), referred to in English as the Recreation and Amusement Association (RAA). This association provided prostitutes for occupying Allied troops. The government showed active involvement with this association by, for example, providing loans to its facilities. The fact that these facilities were introduced just three days after Japan's surrender gives us an idea of the government's attitude towards prostitution. The RAA was discontinued in March the following year because of the General Headquarters of the Supreme Commander of the Allied Powers (GHQ). The women who worked in the facilities were dismissed and ended up working as street prostitutes. On January 22, 1946, the GHQ issued the memorandum "Abolition of Licensed Prostitution in Japan," and the modern-era system of licensed prostitution was abolished as a result .However, the Japanese authorities had their own attitude toward prostitution. It was ultimately allowed to continue and the Akasen districts (literally, "red line" districts-comparable with the term red-light district ) emerged. While the government did sanction these Akasen districts, it also cracked down on unlicensed street prostitution and made efforts to place street prostitutes in protective custody, where they would be treated for sexually transmitted diseases and receive correctional rehabilitation. The direst comments of the street prostitutes who were taken into custody were transcribed and archived. A read-through of these accounts reveals that our image of street prostitution differs from the reality. Many different types of women worked as street prostitution. These included highly educated women, women who had lost their husbands or other family members in the war, and women who, after entering street prostitution, found themselves unable to make a living in any other way. After the occupation of Japan ended, the movement to abolish the Akasen districts grew in strength, but there was little progress in terms of legislation.