著者

矢野 眞和 濱中 淳子

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.85-104, 2006-12-10 (Released:2011-08-04)

参考文献数

13

被引用文献数

7 1

---

Since 1976, the application rate of high school students for university has remained level at around fifty percent, and this seems to have contributed to the excess supply of higher education caused by the demographic decline. However, previous research has not clarified the reason why students do not go on to university despite the ease if access.This paper examines the extent to which economic factors underlie the stabilization of the application rate at 50%, through an analysis of the determinants of entrance rates for senmon gakko (technical schools) and employment rates after high school graduation from 1970 to 2004.The results of the analysis of the obvious demand factors indicate that household income has a strong positive impact, the price of private university tuition has a negative impact, and the unemployment rate has a positive impact on the application rate. Statistically, these results are weak, as they have a low value on the D. W. criteria, so the author uses the chow test approach to this problem solving. The test shows that there are structural changes in the trend of the determinants factor of the application rate during three decades, meaning that it would be better to divide it into three period times, 1970-1975, 1976-1996 and 1997-2004. In the first period, household income increases demand withoutan influence from price, and in the second period there was a positive effect of income, negative effect of price, and positive effect of the unemployment rate. In the third period, only unemployment had an impact, and there was no effect of income and price.It is possible to understand the leveling off of demand for higher education by considering household budget conditions, the rapid price increases since 1975, and in particular the high unemployment rate since 1997. However, the demand for higher education is actually higher than the application rate, since there are students who find employment or go to technical schools as a substitute for going to university. In order to consider this latent demand for higher education, an analysis of the determinants of the employment rate and entrance rate for technical schools is introduced.This analysis shows that there are individuals who find employment instead of going to university for the reason of the high price, and who go to technical schools for the reason of the high prices and low acceptance rate for entrance examinations. This result indicates that, considering this latent demand, the demand for higher education is larger than that indicated by the application rate. One policy implication of this study is that the application rate will increase in the near future as the economic recovery makes the latent demand obvious. Second, since there is still inequality of educational opportunities, low tuition and student aid should be introduced to equalize enrollment difference based on family income.

著者

永江 秀雄

出版者

福井県郷土誌懇談会

雑誌

若越郷土研究 (ISSN:2185453X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.86-88, 1968-09

著者

川村 敬一

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.20-36, 2017

---

<p>本稿の目的は,1962 年創刊の英国技術索引(British Technology Index: BTI)において,分類の諸原理がどのように応用されているかを論証することである。BTI は索引法に関して確固たる理論的基盤をもっていた。その理論はBTI の初代編集長となるコーツが1960年の著書で展開していた。著書はランガナータンの分類理論の影響のもとに書かれていたが,件名目録法の新しい手法を提案していた。それはランガナータンのファセット分析とファラデーンの関係分析に基づく標目の統語法であった。BTI の特徴の一つは各主標目のもとに関連主題がまとめられるブロック構造の形成である。これは論理的に分節された件名標目と連鎖索引法による倒置相互参照で実現する。BTI 索引法の全工程がファセット分類法と密接な相関関係にあることを論証した。そしてBTI 索引法の神髄は関係分析を分類の文脈で遂行することであるとの結論に至った。</p>

著者

利斎 輝郎

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.38, no.12, pp.1184-1185, 1984-12-20 (Released:2011-10-19)

参考文献数

9

---

高度の四肢痙性麻痺を伴う脳性小児麻痺患者の妊娠・分娩を経験したので報告する.患者: M・O, 生後3ヵ月時に発症, 現在身体障害者1級と認定されている.結婚: 27才時に27才の健康な男子と結婚現症: 四肢に高度の痙性麻痺を伴い, 自宅でも身の回りのことすら全く出来ず, 夫及びボランテイアの協力を受けている.当方の話は十分理解出来るし, 又, 本人の言葉は言語障害を伴うが, なんとか聴取可能である. 夫婦共挙児を熱望する.妊娠経過は特記すべき異常は認められず, 順調に経過する. 経腟分娩は全く不可能なため帝王切開施行. 新生児は2810gの女児で異常を認めない. 母乳も十分で退院, 1ヵ月検診では母児共全く異常を認めなかつた.

著者

吉田 一也 江尻 廣樹 磯谷 隆介 原 和彦 藤縄 理

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.277-282, 2014 (Released:2014-05-22)

参考文献数

17

被引用文献数

3

---

〔目的〕自然立位の脊柱アライメントと肩甲骨位置と肩甲上腕関節外転可動域の関係について検証した.〔対象〕運動器障害のない成人男性40名(25±5歳)とした.〔方法〕測定肢位は自然立位とし,頸部屈曲角,円背指数,骨盤傾斜角,胸郭周径,肩甲骨位置,肩甲上腕関節外転可動域を測定した.統計解析として,重回帰分析で脊柱アライメント,肩甲骨位置,肩甲上腕関節外転可動域の関連性を検討した.〔結果〕胸椎後弯と胸郭周径,肩甲骨位置に特に高い関連性があった.〔結論〕骨盤前傾,腰椎前弯・胸椎後弯・胸郭周径の増大による肩甲骨の外転・上方回旋が示唆された.肩甲骨は胸郭上にあるため,胸椎弯曲・胸郭形状から大きな影響を受けると考えられる.

著者

富山 由紀子

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第3分冊, 日本語日本文学 演劇映像学 美術史学 日本語日本文化 表象・メディア論 (ISSN:13417533)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.一八三-一九六, 2012-02-26

著者

早川 和宏 豊見山 和美 喜多村 理子

出版者

鳥取県立公文書館

雑誌

鳥取県立公文書館研究紀要

巻号頁・発行日

no.9, pp.17-38,図巻頭2枚, 2018

著者

李 文哲

出版者

千葉大学

巻号頁・発行日

2010

---

本論文は、中国朝鮮族メディアである延辺テレビが中国朝鮮族の「想像の共同体」にどのような影響を与えているのかという問題意識のもとに、延辺テレビのあり方について考察するものである。 論文は、以下のように構成されている。 序では、中国朝鮮族における延辺テレビの意味を研究する目的およびそれに関する問題提起を行い、論文構成の概略を提示した。中国のような多民族社会で、少数民族言語である朝鮮語に依拠する延辺テレビは朝鮮族アイデンティティの維持や伝統文化の引継ぎ・発展と密接な連携性を持つと考えられる。それは、中国共産党の民族融合政策の下で、民族性の維持が難しくなっている朝鮮族社会が直面する問題でもある。中国朝鮮族はいかなる内外的、空間的な版図を有し、民族アイデンティティ問題をどのような角度から理解し観察しているのか。こうした問題意識のもとに、中国朝鮮族における延辺テレビの役割を探ることは、極めて重要な作業である。 第一章では、世界で最も巨大な市場をもつ中国メディアの状況を、党中央宣伝部直轄のメディア体制による管理と、市場経済への転換の中で急速に進行しつつある企業化の中で論じた。具体的には、中国の放送制度の法律、条例、管理体制、プロパガンダの歴史などについて客観的分析あるいは理論的な考察を行った。第二章では、延辺朝鮮族に焦点を当てて、延辺への移住の歴史と延辺からの人口流失の現状、延辺におけるメディアの変遷、アイデンティテイの変容、少数民族政策と朝鮮族のディスクールを分析し、論じた。第三章では、延辺朝鮮族自治州でのテレビの受信、利用状況、視聴者の性向を考察・・・

著者

渡邉 五郎 藤平 知佳音 星 賢治 蒲田 和芳

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.593-599, 2019 (Released:2019-10-28)

参考文献数

31

---

〔目的〕ハイヒール着用での歩行は,しばしば歩容の変化や足部・足関節の疼痛,捻挫などの外傷を引き起こす.本研究の目的を,ハイヒール用インソール(IHS)が,ハイヒール着用中の立位バランス能力向上に及ぼす効果を明らかにすることとした.〔対象と方法〕対象者は若年健常女性20名で,ハイヒール着用下で,①開眼片脚立位,②開眼片脚スクワット,③開眼足踏み動作の3試技を重心動揺計上で行った.各試技での総軌跡長,単位軌跡長,外周面積,前後・左右の位置ベクトルを記録し,IHSの有無で比較した.〔結果〕IHSの使用により,開眼片脚スクワットと開眼足踏み動作で重心動揺が有意に減少した.〔結語〕IHSの使用はハイヒール着用下での階段降段,歩行の安定性向上につながる可能性が示唆された.

著者

野崎 準

出版者

東北学院大学東北文化研究所

雑誌

東北学院大学東北文化研究所紀要 = The bulletin of Institute for Cultural Research of Northeast Japan (ISSN:03854116)

巻号頁・発行日

no.50, pp.109-123, 2018-12-25

著者

早稲田大学編輯部 編

出版者

早稲田大学出版部

巻号頁・発行日

vol.第14巻, 1913

著者

橘 俊道[校註]

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.54-74, 1972-06

著者

大塩猛人

雑誌

小児外科

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1463-1466, 2006

被引用文献数

2

著者

稲熊 隆博

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:18816681)

巻号頁・発行日

vol.63, no.7, pp.325-327, 2016-07-15 (Released:2016-08-31)

被引用文献数

1

著者

石川県 編

出版者

石川県

巻号頁・発行日

vol.第壹編, 1927

著者

古川 康一 金城 啓太 澤井 啓吾

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第18回全国大会(2004)

巻号頁・発行日

pp.215, 2004 (Released:2006-02-11)

---

チェロ演奏における運弓動作には、下げ弓と上げ弓があるが、演奏する弦によってそれらの動作が異なると思われる。本論文では、実験を通して、それらの相違点を明らかにし、合理的な運弓動作の原理を明らかにすることを目的とする。また、これらの運動と、テニスなどの動きとの関連性についても論じる。また、基本動作のエネルギー効率について考察し、疲労度が少ない奏法を提案する。

著者

古川 康一 升田 俊樹 西山 武繁

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.1O1OS64, 2012

---

<p>弦楽器の運弓動作は、曲が要求する状況に合せて腕を振りながら弓を操作する動作である。同様の動作には野球のバッティング、投球、テニスのストロークなどがある。これらの動作の第1の共通点は体幹の力の上肢への鞭のような伝達方式であり、第2は動作自身の習熟の困難性である。本論文ではそれらの動作の習熟支援のための言葉に注目し、それら言葉を収集・整理するとともに、省エネルギーの観点から動きの力学的な考察を行う。</p>

著者

喜多 祐介 田鶴 寿弥子 竹下 弘展 杉山 淳司

出版者

一般社団法人 日本木材学会

雑誌

木材学会誌 (ISSN:00214795)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.171-182, 2020-07-25 (Released:2020-07-30)

参考文献数

25

---

近赤外分光法は,樹種間におけるわずかな化学成分の違いを検出することにより,顕微鏡観察では不可能であった樹種の識別を可能とする。本研究では,近赤外分光と多変量解析ならびに特徴量選択法を用いることにより,日本の建築用材として重要かつ解剖学的に類似する樹種であるヒノキ・アスナロ属,ならびにツガとベイツガの識別について検討した。これに加えて,ヒノキ・アスナロ属の現生材で構築されたモデルを用いて伝統建築に使われたヒノキ・アスナロ属古材の識別も実施した。現生材の場合は,9割近い精度で識別が可能であることが示され,変数選択により識別に重要な波数域を定量的に示すことに成功した。古材においては,経年劣化による化学成分の変化により現生材に比べて識別率の低下がみられた。しかしながら,モデルが選択した重要変数領域が劣化に対して頑強であったために,既報に比べて高い識別率を維持したと考えられる。

著者

峯木 眞知子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.64-70, 2010 (Released:2014-10-24)

参考文献数

28

著者

谷脇 康子 Yasuko Taniwaki

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.225-246, 1997-12-20