著者
中村 広隆 原口 鈴恵 陳 偉中 田中 昌孝 小久保 秀之 張 トウ 古角 智子 河野 貴美子 相馬 隆朗 山本 幹男
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
Journal of International Society of Life Information Science (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.159-163, 2001-03-01

著者らは生物フォトンと温度変化の測定から意識集中時に指先の温度低下の場合を以前報告している。本研究では、この意識集中による皮膚表面温度変化に着目し、意識と生体機能の特性を解明するため、ヒトの手から発する放射赤外線による皮膚表面温度の測定を行った。その結果、今回の実験の例でも、手の意識集中時において皮膚表面温度の低下、リラックス時には上昇が観察された。
著者
前原 紀敏 中村 克典
出版者
独立行政法人森林総合研究所
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2012-04-01

「マツノマダラカミキリの分布の北限は、夏の夜の寒さが成虫の卵巣発育に影響することによって決まっている」という仮説を立て、マツノマダラカミキリの卵巣発育に対する温度の影響を室内実験で調べた。日中の気温が25℃であれば夜間の気温が15℃であっても、卵巣発育には影響しなかった。一方、日中の気温が25℃であっても夜間の気温が10℃にまで下がれば、卵巣発育が遅れ、成熟卵数が少なくなった。しかし、成熟卵が全くできないわけではないため、夏の夜の寒さが成虫の卵巣発育に及ぼす影響だけで分布の北限を説明することはできなかった。
著者
中村 健蔵
出版者
一般社団法人日本物理学会
雑誌
日本物理學會誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.59, no.10, pp.720-721, 2004-10-05
著者
斎藤 崇雄 中村 哲也 メンショフ・イゴール 中村 佳朗 前田 一郎 内山 直樹 海田 武司
出版者
日本流体力学会
雑誌
日本流体力学会年会講演論文集 (ISSN:13428004)
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.480-481, 2003-07-28
被引用文献数
1

The phenomena of ignition overpressure (IOP) has been simulated in two cases with the specific heat ratio γ=1.18 and γ=1.4. The former case assumes that a combustion gas fills the overall computational region, while the latter assumes air instead of the combustion gas. The objective of the present study is to investigate whether IOP is affected by the kind of gas. This simulation was performed for a solid rocket booster (SRB) of space shuttle. The time history of pressure rise at the nozzle inlet was taken into account by imitating the SRB ignition. The result with γ=1.18 shows good agreement with the data measured on the surface of STS-Ts SRB.
著者
中村 哲也 丸山 敦史 矢野 佑樹
出版者
富民協会
雑誌
農林業問題研究 (ISSN:03888525)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.52-57, 2009-06-25
被引用文献数
2

我が国におけるリンゴジュースの自由化は、1988年に農産物10品目の輸入自由化に関するGATT勧告を受諾し、その後の1990年から開始された。輸入枠があった自由化前の1987年の輸入量は僅か4,000tであったが、2006年には84,525tとなり、自由化後の輸入量は約21倍に急増している。他方、オレンジジュースも1992年に自由化されているが、1987年には8,500t、2006年には88,621tが輸入され、自由化後の輸入量は約10倍に急増している。オレンジジュースの輸入量と比較しても、リンゴジュースの輸入量が如何に拡大したかが分かる。そして、自由化開始以来、急増した米国産は、1997年には中国産にシェア第一位を、そして、2000年にはオーストリア産にもシェアを奪われ、2008年現在、輸入先国のシェア構成比も大きく変化している。他方、国内では2008年8月、青森県弘前市のリンゴ加工品製造・販売会社A社が、産地や加工法を偽装表示した飲料製品などを販売したとして、JAS法違反で業務改善が指示された事件は記憶に新しい。この事件は、リンゴジュースの自由化が開始以来、一般飲用と加工業務用の中国産濃縮還元ジュースを青森産ストレートジュースと不正表示した初めての事件であった。このように貿易自由化後に国内外で流通構造が変革したリンゴジュースの消費者選好構造について、本研究ではアンケートによるデータを用い分析する。
著者
山井 成良 岡山 聖彦 河野 圭太 中村 素典 民田 雅人
出版者
岡山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

よく用いられている迷惑メール対策手法として,宣伝や詐欺のためのURL(誘導先URL)に着目したフィルタリング技術がある.ところが,最近では誘導先URLの頻繁な変更など,同技術を回避する手法が横行し,その対処が急務となっている.本研究では誘導先URLに含まれるドメインの登録日やそのドメインを管理するDNS(ドメイン名システム)サーバの挙動など,迷惑メール送信者が本質的に回避しにくい特徴に基づく迷惑メール対策手法を確立した.
著者
中村 克明
出版者
盛岡大学
雑誌
日本文学会誌 (ISSN:09196889)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.141-148, 1999-03-08
著者
白井 諭 池原 悟 河岡 司 中村 行宏
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.12-21, 1995-01-15
被引用文献数
14

最近、言語間の発想法の違いを克服し、機械翻訳の品質を向上させるための方法として、多段翻訳方式や用例翻訳方式が提案され、その効果が期待されている。また、現在、翻訳困難な表現や構文は、人手による原文前編集の対象となっているが、これらの多くは、言語間の発想の違いを反映したものであることを考えれば、前編集も言語間の発想の違いを克服する方法の一つであり、その自動化による訳文晶質の向上が期待される。しかし、自然言語の表現には、同形式異内容の間題があり、副作用の生じないよう、前編集の内容をそのまま自動化することは困難であった。これに対して、本論文では、(1)単語の精密な文法的属性と意味的属性を使用すれば、原文に対する自動書き替え規則の適用条件が詳細に記述できると予想されること、(2)原文解析によって文溝成要素の文法的、意味的性質が明らかになった段階で書き替えを適用すれば、書き替えによる予想外の副作用を排除できると期待されること、の2点に着目して、原文自動書き替え型の翻訳方式を提案する。新聞記事を使用した翻訳実験によれぱ、自動書き替え規則の適用された箇所は102文中、44文、延べ52箇所であり、そのうち訳文品質が明らかに向上した文は33文であった。また、規則の適用された文の構文意味解析の多義の数が平均5.39/文から1.31/文まで減少した。これらの結果、本方式は翻訳品質向上ならびに多義減少の効果の大きいことが分かった。
著者
辻野 孝輔 鴫谷 篤人 小林 亙 泉 知論 尾上 孝雄 中村 行宏
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CAS, 回路とシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.333, pp.55-60, 2003-09-22

近年、2チャンネル・ステレオを用いた三次元音響効果システムが研究、開発されている。こうしたシステムにおいては、頭部伝達関数(HRTF: Head Related Transfer Function)を用いて音源の立体感を表現することが一般的であるが、従来の手法には、演算量が大きくリアルタイム実装に適さないという問題点があった。これに対し、頭部伝達関数の特徴が周波数帯域によって異なることを利用した、組み込み実装に適した低演算量のアルゴリズムが提案されている。我々は、このアルゴリズムを利用した音像定位処理の高精度実装を行い、また、実装したシステム上で移動音を自然に表現するための音像位置の補間手法の検討および評価を行ったので、これを報告する。
著者
保坂 恵玲 高柳 理早 鈴木 あやな 折井 孝男 清野 敏一 清水 秀行 山村 喜一 中村 幸一 小滝 一 澤田 康文 伊賀 立二
出版者
日本医療薬学会
雑誌
病院薬学 (ISSN:03899098)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.342-347, 1997-08-10
被引用文献数
8

We conducted a survey to evaluate a system adopted by the Pharmacy Department of Tokyo University Hospital to address the problem of drug compliance under this system, patients are provided with a "Drug History Handbook", or drug notebook. This survey attempted to determine the extent to which a "Drug History Handbook" helped patients understand the drug they were taking, and the extent to which it was utilized during visits to other institutions. Based on the results of the survey we evaluated the efficacy of "Drug History Handbook" as a means to enable patients themselves to perform comprehensive drug information management. Out of 288 patients respondmg to the survey 149 (52%) had a "Drug History Hand-book"149out of 286 respondents or 40% had been diagnosed at other institutions. The respondents who said they had shown their "Drug History Handbook" to phamacists or physicians at other pharmacies, hospitals, or medical institutions were numbered 7 1 out of 149 (48%), including duplicate responses. At community pharmacies conducted at the same time, responses were obtained from 48 pharmacies. Of the 48 responding pharmacies, 21 (44%) said that patients had presented either "Drug History Handbook"or "prescription cards" From these results, it is clear that the patients thus realized the importance of keeping a complete record of the drugs they had taken, and that presenting information about drug history can be a very valuable aid in both prescribing and preparing appropriate medications. From thus survey, it was found that the use of a "Drug History Handbook" can help prevent the dispersal of information about purchase of over the counter drugs as well as prescription drugs. As a means of patient education, it can also be extremely effective for avoiding the duplicated administration of medications and drug-drug interactions.
著者
伊東 紘一 入江 喬介 川井 夫規子 中村 みちる 谷口 信行
出版者
自治医科大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1995

臨床応用を試みるために正常者ボランティアの手の骨を用いて骨および周囲の骨膜,腱、関節の描出を行った。骨の内部はおよそ半分が描出できた。骨膜の認識は13MHzの周波数を用いた時にわずかに可能であったが、明瞭な画像とならないので、周波数を更に高めたり、画像処理のための工夫が必要と考えられた。そこで、骨内部における超音波の減衰を測定し、その減衰量から、骨内部の描出に必要なダイナミックレンジを演算処理により向上させる方法を考案し、動物の骨を用いて超音波出力を2通りに変化させて検討した。その結果、動物の骨では送信出力強度の差による変化は見られなかった。また、受信側のサチュレーションや透過パルス以外の信号が混入していないことを確認できた。一方、半分に切断した骨と切断していない骨との間で10dBの減衰量の差があり、骨膜の散乱が大きいことが推測できた。動物および人の骨において骨内部の描出に必要なダイナミックレンジは80dB以上であるとの結論を得た。また、骨内部の描出には一音線上で64回以上の加算が必要であることが判明した。
著者
中村 恵子
出版者
名古屋市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、虚弱高齢者の生活空間の拡充に向け人的・情報的ネットウークモデルを開発することを目的としており、2年目にあたる平成22年度は次の調査・検討とモデル作成にむけた準備を行った。1.調査の実施;「虚弱高齢者の生活空間とソーシャルネットワークの特性」の検討虚弱高齢者の生活空間の特性を明らかにするため、平成19年に初回調査を行ったA県郊外在住の虚弱高齢者61名を対象に3年後の追跡調査と横断調査を実施した(4月~8月)。追跡調査が可能であった高齢者は39名(男性7名、女性32名、平均年齢84.5±6.3歳)であり、調査不可能の高齢者22名の内訳は死亡8名、入院・入所3名、認知症4名、体調不良2名、転居1名、音信不通・調査拒否4名であった。結果、虚弱高齢者の生活空間は、life-space assessment (LSA)を調査したところ平均26点であり、活動範囲は自宅から平均半径631mであった。3年間で高齢者の生活機能(老研式活動能力指標)は平均8.0点から5.0点へと有意に低下しており、一週間における交流日数には変化がなかったが、外出日数は平均5.6日から4.6日へと有意に減少していた。またソーシャルサポートして連絡を取り合う親戚と近隣の人数も有意に低下していた。以上から、虚弱高齢者の生活空間は自宅を中心とした狭い範囲となっており、加齢に伴う生活機能の低下とともに外出日数やソーシャルサポートの縮小が示唆されたため、この特性を踏まえた支援や環境整備の検討が必要である。2.ネットワークモデル作成にむけた準備22年度はモデル地区のアセスメントを継続しており、モデル作成にむけた協力機関や協力者の体制を整えている段階である。