著者
野間田 佑也 中野 敦 星野 准一
出版者
芸術科学会
雑誌
芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.55-64, 2008 (Released:2008-07-30)
参考文献数
13
被引用文献数
1

イベントデータを時系列に配列したタイムラインは,時間的な関係性を提示する手法として広く利用されている.人物の経歴や物事の歴史などを調べる際には,ある特定のタイムラインだけではなく,その他のタイムラインに含まれる出来事との関連性も理解することが重要となる.しかしながら,テキストベースの異なるタイムラインを比較参照し,出来事の時間的な位置関係を理解しながら,出来事間の関連性を理解することは困難である.そこで本稿では,情報視覚化によって複数のタイムラインの関連性の理解を支援するシステムVISTORYを提案する.提案システムでは,複数のタイムラインと相互関連性の視覚的なオーバービューをユーザに提示することにより複雑な関連性の理解を助ける.本稿では,提案したシステムを被験者に利用してもらい,その様子の観察と実験後のアンケートに基づき,提案システムの有用性の評価を行った.
著者
中野 敦 河村 仁 三浦 枝里子 星野 准一
出版者
芸術科学会
雑誌
芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.145-153, 2007 (Released:2008-05-27)
参考文献数
15
被引用文献数
2 6

近年,能動的に行動するキャラクタの生き生きとした反応を見て楽しむインタラクティブな創発型コンテンツが見られるようになってきた.これらのコンテンツでは,ユーザが仮想世界に干渉すると,それをキャラクタが知覚して反応する様子が見られる.しかし,その反応したキャラクタがさらに他のキャラクタの行動に影響を与えて新たな話に展開するといった現実世界では容易に起こりえる連鎖的なエピソードの発生はあまり見られない.このような連鎖的なエピソードを能動的に行動するキャラクタによって生じさせることができれば,より創発性の高いコンテンツとなることに加えて,ユーザは仮想世界のキャラクタがより生き生きと行動していると思えるようになり,コンテンツへの没入感を高められるはずである.そこで我々は,ストーリーの断片であるエピソードを階層的なAND/ORの達成条件を持つツリー構造のイベントの流れ(エピソードツリー)として表現し,連鎖的なエピソードを生じる創発的なストーリーを生成するための手法を提案する.提案手法では,キャラクタがユーザからの干渉を知覚しながら複数のエピソードツリーから現在の状況に適していて,かつ優先度の高いイベントを動的に選択し,実行していくことによって,多数のエピソードが連結されたストーリーやエピソード内にその他のエピソードが途中挿入されたストーリー,そして複数のキャラクタが同時に異なるエピソードツリーを実行していくことによって並列的にエピソードが進行するストーリーを生成する.実験として,ユーザがオブジェクトを仮想世界へ追加したり,仮想世界のオブジェクトに触れたりすることで,多様なエピソードの連鎖を鑑賞できるゲームコンテンツ(Spilant World)を制作した.このコンテンツを通して手法の有効性について評価を行った.
著者
伊藤 智也 中野 誠士 藤本 忠博 千葉 則茂
出版者
芸術科学会
雑誌
芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)
巻号頁・発行日
vol.3, no.3, pp.197-199, 2004 (Released:2008-07-30)
参考文献数
12

筆者等は,これまで方状節理と柱状節理の生成に基づく岩場景観のモデリング法と,粒子要素法的アプローチによる剛体の運動シミュレーション法を提案している.本論文では,これらの手法を併用することにより,岩塊の崩落による堆積を伴うより自然な岩場景観のビジュアルシミュレーションが可能となることを示す.
著者
中野 雅史 佐藤 整尚 高橋 明彦 高橋 聡一郎
出版者
東京大学大学院経済学研究科
雑誌
経済学論集 (ISSN:00229768)
巻号頁・発行日
vol.81, no.2, pp.2-30, 2017-01-01 (Released:2022-01-25)
参考文献数
32

本稿では,粒子フィルタを活用したポートフォリオ構築の新しい手法を提案する.特に,モンテカルロ・フィルタに基づく資産の期待リターンとボラティリティの推定により,平均分散ポートフォリオのパフォーマンスが飛躍的に向上することを示す. 我々は,状態空間モデルの枠組みにおいて,非対称性を持つボラティリティに加え,期待リターンに関する状態変数も確率過程として取り込むことにより,ボラティリティの時間変化と整合的なリターンを予測する.その結果,一般的な移動平均・分散に基づく平均分散ポートフォリオのみならず,等ウェイト(Equal Weight),最小分散,リスクパリティ(Risk Parity)などのリターン予測に依拠しない手法を凌駕する運用成果が実現可能なことを明らかにする. また,投資対象としては,国内外の株式・債券に加えリート(REIT)を組み入れ,空売り禁止条項や取引費用,投資比率制約も考慮することで,より現実的な国際分散投資を考察する.さらに,ポートフォリオのパフォーマンス指標として,複利リターンやシャープ・レシオに加え,実務的には重要な指標であるソルティノ・レシオや最大ドローダウンも採用し,多角的に評価することにより,我々の提案する手法の有効性及び頑健性を確認する.
著者
中野 浩
出版者
日本科学史学会
雑誌
科学史研究 (ISSN:21887535)
巻号頁・発行日
vol.49, no.254, pp.91-100, 2010 (Released:2021-08-02)

Minamata disease occurred because inhabitants consumed the polluted seafood. The official confirmation of Minamata disease was in 1956. However, the material cause of that disease was uncertain at that time. The Minamata Food Poisoning Sub-committee, under authority of the Food Hygiene Investigation Committee of the Ministry of Health and Welfare, determined the material cause of Minamata disease to be a certain kind of organic mercury in 1959. The sub-committee was dissolved after their report. The discussion about the investigation of the cause was performed in a conference initiated by the Economic Planning Agency, which was titled "Minamata Disease General Investigation and Research Liaison Council". The Participants were eight scientists; four fishery scientists, two chemists, and only two medical scientists, which implied that only examination of the organic mercury was to be discussion. The conference was held four times from 1960 to 1961. In the first and second conferences, the organic mercury research from a medical perspective progressed in cooperation with fishery sciences. In the third conference, it was reported that UCHIDA Makio, professor of Kumamoto University, had found organic mercury crystal in the shellfish found in Minamata-bay. Authorities of biochemistry and medicine in the third conference criticized UCHIDA's research. At the fourth conference, reports contradicting his research were presented. Although those anti-UCHIDA reports were not verified, AKAHORI Shiro, the highest authority of biochemistry, not only accepted them, but also expressed doubt in the organic mercury causal theory. Therefore, this theory was recognized as uncertain.
著者
中野 航 佐々木 広大 野村 健人 石川 恭平 濱田 七々美 古橋 秀成
出版者
日本獣医皮膚科学会
雑誌
獣医臨床皮膚科 (ISSN:13476416)
巻号頁・発行日
vol.28, no.3, pp.139-143, 2022 (Released:2022-09-23)
参考文献数
12

去勢雄,9歳齢のトイプードルが疼痛を伴う四肢の肉球の紅斑およびびらんを主訴に当院を受診した。臨床および病理組織学的検査により,肝臓の空胞状変性を伴う壊死性遊走性紅斑(肝皮症候群)と診断した。治療としてプレドニゾロン,亜鉛補給,肝庇護療法,卵黄の給餌およびアミノ酸輸液を行なった。症状は一時的に改善したが,貧血,糖尿病,細菌感染などを伴って第207病日に死亡した。治療期間中の血中総分岐鎖アミノ酸(BCAA)およびチロシン濃度をモニタリングし,その意義を検討した。
著者
野口 博光 仲 弥 西尾 和倫 松田 哲男 中野 眞 比留間 政太郎
出版者
日本臨床皮膚科医会
雑誌
日本臨床皮膚科医会雑誌 (ISSN:13497758)
巻号頁・発行日
vol.39, no.4, pp.583-592, 2022 (Released:2022-09-22)
参考文献数
12
被引用文献数
1

ホスラブコナゾール L-リシンエタノール付加物(ネイリン®カプセル,以下ホスラブコナゾール)は,日本で開発され,2018年より爪白癬治療に使用されている新規トリアゾール系抗真菌薬である.実臨床におけるホスラブコナゾールの有効性,安全性および治療継続率を検討する目的で,多機関共同後ろ向き観察研究を実施した.2019年6月から2020年4月までにホスラブコナゾールで治療を開始した350例の患者が登録された. ホスラブコナゾールの治療継続率は12週後で83.4%,48週後で32.6%であった.ホスラブコナゾール投与開始48週後の臨床的治癒率は78.9%,完全治癒率は57.8%であった.ホスラブコナゾール投与開始36週以降に臨床的治癒する症例が多かった.臨床的治癒までの期間の中央値は41.9週であった.副作用は350例中64例(18.3%)に76件認められ,そのうち15例がホスラブコナゾールの投与を中止した.重篤な副作用はなかった.臨床検査はホスラブコナゾール投与開始10週後までに実施された症例が多かった. 本研究の結果,実臨床におけるホスラブコナゾールの高い有効性と忍容性,および治療継続率の高さなどが確認された.ホスラブコナゾールによる治療は,患者のコンプライアンス・アドヒアランス維持に貢献すると思われる.
著者
中野 賢英 福成 信博 坂上 聡志 西川 徹 相田 貞継
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.148-153, 2017 (Released:2017-11-16)
参考文献数
15

医療の技術革新が進む中で,甲状腺濾胞性腫瘍はいまだその診断が非常に難しい疾患の一つである。病理学的診断方法の特殊性もあり,確立した術前診断方法は得られていない。一方で,新しい技術の開発や様々な評価法の検討が,正診率の向上に寄与していることも事実である。画像診断はその中でも重きを置かれる分野であり,超音波検査を筆頭に多くの知見が得られているが,現状では,画像所見だけではなく,臨床経過,細胞診結果,サイログロブリン値などの臨床検査結果を踏まえて総合的に検討し,治療方針を判断する必要がある。今後より正確な診断が可能となるよう,さらなる知見の積み重ねが期待される。
著者
中野 顕正
出版者
弘前大学人文社会科学部
雑誌
人文社会科学論叢 (ISSN:24323519)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.L21-L31, 2022-08-31
著者
中野 晋 蒋 景彩 上月 康則
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
河川技術論文集 (ISSN:24366714)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.397-402, 2022 (Released:2022-09-01)
参考文献数
10

令和3年7月に熱海市の逢初川源頭部で大規模盛土が崩壊し,深刻な土石流災害が発生した.逢初川源頭部付近で複数行われた地形改変に注目し,これらの地形改変が流出過程に及ぼした影響について数値解析により検討した.地形改変前と後の地形データを用いて令和3年7月豪雨時の雨水流出過程を計算し,逢初川源頭部付近の断面通過水量の比較を行った.その結果,尾根部を削って谷を埋めるなどの宅地造成に伴う地形改変の結果,北側を流れる鳴沢川流域から多量の雨水が逢初川側に流入し,盛土末端部では地形改変前の4倍に達する表流水が通過した可能性があることが明らかとなった.