著者

中野 克己 今井 基次 辻 哲也 里宇 明元

出版者

社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

埼玉理学療法 (ISSN:09199241)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.28-31, 1997 (Released:2003-07-30)

参考文献数

4

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代表的なADL評価法の1つである機能的自立度評価法(FIM)を用いて,移動能力が他のADL項目とどのように関わっているのかを検討した。対象は,リハビリテーション科に入院していた73名。本研究では,FIMを1)セルフケア,2)排泄コントロール,3)移乗,4)移動,5)コミュニケーション,6)社会的認知の6つの大項目にまとめ指標に用いた。その結果,FIM総得点のうち,移乗・移動の合計は27%を占め,運動項目全体では72%を占めていた。そして入院中の得点向上率は,移乗13%,移動16%と6大項目中の上位2つを占めていた。またFIMは,主成分分析の結果,運動能力因子及び認知能力因子の2因子構造からなり,移乗・移動の大項目は,他の運動項目との間に高い相関を示したが,認知項目とは,低い相関を示した。以上より移動・移乗の大項目は,運動項目を通じてFIM総得点に深く関わっているが,認知項目との関与は少なく,他職種との連携がより要求されることが示唆された。

著者

木原 雅子 今井 光信 近藤 真規子 内野 英幸 木原 正博

雑誌

日本公衆衛生学会総会抄録集 (ISSN:13478060)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, 1996-10-15

著者

今井 芳昭

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.163-173, 1987-02-20 (Released:2010-11-26)

参考文献数

23

被引用文献数

1 5

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日常の対人関係において, 一般的レベルでの被影響の認知および影響者に対する満足度が, 6種類の社会的勢力 (参照・専門・魅力・正当・賞・罰) とどのように関連しているかを検討した。大学生229人 (31人の会社員・公務員・自由業, 19人の主婦を含む) に, ふだん頻繁に接触している人の中から自分にとって最も影響力のある人 (影響者I), 2番目に影響力のある人 (影響者II) を選択させ, 社会的勢力・被影響の認知・満足度に関連する31項目 (7件法) に, それぞれの人について評定させた。各尺度の信頼性を因子分析・α係数で検討した後, 林の数量化I類・重回帰分析でデータ解析を行った。主要な結果は次の通りである。1. 被影響の認知と関連する社会的勢力は, 全体的に見ると, 参照勢力・罰勢力および正当勢力 (影響者I) ・専門勢力 (影響者II) であった。2. 影響者に対する満足度と関連する社会的勢力は, 主に魅力勢力であった。3. 1・2で述べた点について, 重回帰分析を用いて影響者ごと (父・母・夫・友人・職場の上司・クラブの先輩・クラブの同輩) に結果を出したが, 影響者I・影響者IIを通じて一貫した傾向をもつ影響者間の差異は見出されなかった。4. 影響者の種類を水準として社会的勢力ごとに一要因の分散分析を行ったところ, 参照勢力は影響者間に有意差のないことが見出された。また, 被影響の認知が相対的に大きいのは, 父・母・夫であり, 満足度が大きいのは, 友人・クラブの同輩であった。

著者

坪井 誠太郎 左右田 徳郎 小倉 謙 本田 庄次 萩原 雄祐 木村 健次郎 水島 三一郎 多田 文男 和田 文吾 小林 貞一 山内 恭彦 坪井 忠二 茅誠 司 竹脇 潔 弥永 昌吉 渡辺 武男 小穴 純 石田 寿老 藤田 良雄 前川 文夫 吉田 耕作 藤井 隆 安藤 鋭郎 赤松 秀雄 原 寛 小倉 安之 田中 信徳 木下 治雄 宮本 悟楼 鈴木 尚 岩生 周一 永田 武 門司 正三 今井 功 小平 邦彦

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学理学部弘報

巻号頁・発行日

vol.7, no.12, pp.13-19, 1976-03

著者

今井 徹

出版者

日本品質管理学会

雑誌

品質 (ISSN:03868230)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.381-386, 2016-10

著者

房村 信雄 今井 直哉

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鑛業會誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.67, no.758, pp.413-418, 1951-08-25 (Released:2011-07-13)

著者

今井 千文 酒井 治己 新井 崇臣

出版者

水産大学校

雑誌

水産大学校研究報告 (ISSN:03709361)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.137-141, 2008-12

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新潟、山形および秋田県の日本海流入河川にのみ生息するコイ科の希少種ウケクチウグイについて、隆海回遊の有無を確認する目的で、最上川下流域で採集された若齢魚を含む10個体および上流域産の産卵個体群6個体の耳石(礫石)のSr:Ca比を解析、比較した。全16個体のSr:Ca比は耳石核から縁辺まで低い値で安定していて、降海回遊の兆候は認められなかった。ウケクチウグイの保全策は、本種が降海しないことを前提に策定するべきである。

著者

今井 千文 酒井 治己 新井 崇臣

出版者

水産大学校

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.137-141, 2008 (Released:2011-07-26)

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新潟、山形および秋田県の日本海流入河川にのみ生息するコイ科の希少種ウケクチウグイについて、隆海回遊の有無を確認する目的で、最上川下流域で採集された若齢魚を含む10個体および上流域産の産卵個体群6個体の耳石(礫石)のSr:Ca比を解析、比較した。全16個体のSr:Ca比は耳石核から縁辺まで低い値で安定していて、降海回遊の兆候は認められなかった。ウケクチウグイの保全策は、本種が降海しないことを前提に策定するべきである。

著者

宇田 一成 樋口 仁美 土井 悠子 今井 則夫 原 智美 杉山 大揮 米良 幸典

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.43, pp.P-246, 2016

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【目的】<br>中期皮膚発がん性試験は投与局所(皮膚)における発がん性評価を目的とし、従来の長期発がん性試験と比べ、使用動物の削減(Reduction)、大幅な試験期間の短縮などのメリットがある。近年では従来医薬品の塗布剤や貼付剤への剤型変更、新製剤または効能追加などによる製品寿命(LCM)の延長戦略により、投与局所(皮膚)の発がん性評価が可能な中期皮膚発がん性試験が用いられている。<br>昨年、中期皮膚発がん性試験で用いるICR系マウスのIGS(International Genetic Standard)生産システムへの移行に伴い、同試験において使用している非IGSマウスとの皮膚腫瘤発生に対する感受性の影響について発表した(第42回日本毒性学会学術年会)。今回は雌雄のIGSマウスを用いて皮膚腫瘤発生に対する雌雄差について検討した。<br>【方法】<br>動物は7週齢の雌雄IGSマウス(Crl:CD1(ICR);日本チャールス・リバー株式会社)を用い、全動物の背部被毛を約2×4 cmの広さで剪毛した後、イニシエーション処置として7,12-Dimethylbenz[<i>a</i>]anthracene(DMBA)を100 µg/100 µLの用量で単回経皮投与した。<br>その1週後より、雌雄各20匹に陽性対照物質である12-<i>O</i>-tetradecanoylphorbol-13-acetate (TPA) を4 µg/200 µLの用量で週2回、19週間経皮投与した(TPA投与群)。また、イニシエーション処置1週間後より雌雄各20匹にアセトンを19週間反復経皮投与する群を設けた(陰性対照群)。<br>投与期間中は発生した皮膚腫瘤を経時的にカウントし、各群における腫瘤発生率及び平均腫瘤発生個数を算出した。<br>【結果・まとめ】<br>TPA投与群では、雌雄共に実験7週時より腫瘤の発生がみられ、発生率は実験18週時に100%に達し、腫瘤の発生時期並びに発生率に違いはみられなかった。また、投与終了時におけるマウス1匹当たりの平均腫瘤発生個数は雄で20.0個、雌で18.8個であった。なお、陰性対照群に腫瘤の発生はみられなかった。<br> 現在、背部皮膚に発生した腫瘤の病理組織学的検査を進めており、その結果とあわせてIGSマウスの皮膚腫瘤発生に対する雌雄差について報告する。

著者

今井 福司

出版者

白百合女子大学

雑誌

白百合女子大学研究紀要 = The Fleur-de-lis review (ISSN:02877392)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.1-18, 2017-12-01

著者

今井 謹也

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.74, no.1, pp.15-18, 1979-01-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

6

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日本酒を飲まない階層が目立っている。その責任を食習慣の変遷のせいにして放置することはできない。油料理でも肉料理でも物ともせず, 軽くのどを下る酒にしなければならない。者著は純米酒の旗印の下にそれを達成しょうと説いている。

著者

今井 裕之 寺坂 一沙 黎 暁紅

出版者

公益社団法人 石油学会

雑誌

石油学会 年会・秋季大会講演要旨集 第45回石油・石油化学討論会(名古屋大会)

巻号頁・発行日

pp.166, 2015 (Released:2016-01-05)

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Znをゼオライトに担持した固体触媒を用いて、エタノールからの一段での1,3-ブタジエン合成反応を行った。反応にはゼオライトの酸性質が大きく影響し、ゼオライトの酸量・酸強度が大きい場合ではエタノールからエチレンまたはジエチルエーテルの生成が優勢になった。酸量の少ないチタノシリケートを担体に用いることで、エチレンよりも1,3-ブタジエンの生成が優勢になることを見出した。

著者

久保 仁美 今井 彩 阿久澤 智恵子 松﨑 奈々子 金泉 志保美 佐光 恵子

出版者

一般社団法人 日本小児看護学会

雑誌

日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.18-26, 2018

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<p> 本研究の目的は、NICU入院児の母親への退院支援に対する熟練看護師の認識を明らかにすることである。5年以上のNICU勤務経験を有する熟練看護師12名を対象に、退院支援の認識について半構成的面接調査を行い、Berelson. Bの内容分析を行った。結果238コードから、49サブカテゴリー、15カテゴリー、6コアカテゴリーが生成された。6コアカテゴリーは、【母子関係・母親-看護師関係を構築し深める】、【出産後のプロセスを支える一貫した支援】、【退院後の育児を見据える】、【退院調整に多職種でかかわる】、【退院後の母子の生活を知りNICUでの退院支援を評価する】、【妊娠中から退院支援が始まる】であった。熟練看護師は、出産後のプロセスを支える一貫した退院支援の認識を基盤とし、各時期における退院支援の認識を相互に補完し合い、母親への退院支援に結びついていることが示唆された。</p>

著者

ドリンク バルバラ 今井 康雄

出版者

首都大学東京

雑誌

教育科学研究 (ISSN:02897121)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-11, 1999-04-30

著者

今井 龍幸 松田 雅文

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.8, pp.671-676, 1991-08-30 (Released:2011-08-10)

参考文献数

14

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血糖低下時に視力低下を認めることがあるが, その頻度・血糖値との関係についての報告は少ない.血糖低下に伴い一過性の遠視化 (最大屈折変化 (以下△Dと略す) は+2.25) による視力低下を認めその改善に数ヵ月を要した1例を経験し, 以後の例でコントロール前後での屈折状態を検討し, △Dと血糖低下幅 (以下△PGと略す)・血糖低下速度との関係を検討した.10例中9例で屈折異常 (全て遠視化で△Dは+0.25-+2.75) を認め, △Dと△PG間では両眼 (右眼: n=10, r=0.888, 左眼: n=10, r=0.863, 共にp<0.01), △Dと血糖低下速度間では右眼 (右眼: n=10, r=0.722, p<0.05, 左眼: n=10, r=0.613, ns) で有意の相関関係を認めた.血糖改善時には多くの例で屈折異常を認め, うち約3割に視力低下を認めた.△PGが100mg/dl以上で屈折異常を生じ, それが大きい程症状として自覚されると考えられた.また, 血糖改善時には網膜症以外に屈折異常を考える必要性が示唆された.

著者

島峯 隆浩 米満 郁男 渋谷 直樹 纐纈 美沙子 今井 治樹 藤田 紘一 大村 進 小野 卓史

出版者

特定非営利活動法人 日本顎変形症学会

雑誌

日本顎変形症学会雑誌 (ISSN:09167048)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.226-234, 2018 (Released:2018-09-28)

参考文献数

38

被引用文献数

2

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This study aimed to compare cephalometric changes in the upper airway morphology, including the hyoid bone position, after the conventional Le Fort I (LF) osteotomy, and an LF and horse-shoe osteotomies. Twenty-two patients diagnosed as having skeletal maxillary protrusion at the Department of Oral and Maxillofacial Surgery/Orthodontics, Yokohama City University Medical Center, were included. They were divided into two groups as follows: 13 patients underwent LF and sagittal split ramus osteotomies (LF group); and 9 patients underwent LF, horse-shoe and sagittal split ramus osteotomies (HS group). The following linear variables were measured on lateral cephalometric radiographs taken before (T0), immediately after (T1), and 1 year after (T2) surgery: palatal pharyngeal space (PPS), the length from the posterior pharyngeal wall to the posterior nasal spine (PNS); superior posterior palatal space (SPPS), the length from the posterior pharyngeal wall to the middle point between the PNS and the lowest point of the soft palate; middle posterior palatal space (MPS), the length from the posterior pharyngeal wall to the lowest point of the soft palate; inferior posterior palatal space (IPS), the length from the posterior pharyngeal wall to the tongue passing the lowest point of the second cervical vertebra; epiglottic pharyngeal space (EPS), the length from the posterior pharyngeal wall to the tongue passing the front end of the epiglottis; S-H, the length from the lowest point of the hyoid bone to the Sella; and C3-H, the length from the lowest point of the hyoid bone to the lowest front point of the second cervical vertebra. Statistical analyses were performed using the Mann-Whitney U test. P values of <0.05 indicated statistical significance. SPPS and MPS decreased at T2 in the HS group. IPS and EPS increased at T1 in both groups but decreased at T2 in the HS group. S-H decreased at T1 in both groups and at T2 in the LF group. C3-H increased at T1 in both groups but decreased at T2 in the HS group. The anteroposterior diameter of the oropharynx was unchanged in the LF group because the tongue moved upward after the palate moved upward but changed in the HS group because the tongue moved backward and the oral volume decreased due to the absence of palatal segment movement. In conclusion, the anteroposterior diameter of the oropharynx decreased after backward and upward movements of the maxilla by LF and HS in the patients with skeletal maxillary protrusions.

著者

高橋 裕樹 山本 元久 篠村 泰久 今井 浩三

出版者

日本臨床免疫学会

雑誌

日臨免誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.442-451, 2013

被引用文献数

6

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&nbsp;&nbsp;IgG4関連疾患はグルココルチコイド(GC)が奏効することから,生命予後は良好であると推測されていたが,長期観察例の増加に伴い,臓器機能の予後に関する臨床情報が集積されてきた.これらをもとに,早期治療の必要について検討した.IgG4関連涙腺・唾液腺炎では発症後2年以内の治療開始,および臨床的寛解の維持が唾液腺分泌能の回復・維持には重要であった.IgG4関連腎臓病では治療前の推算糸球体濾過量が60 ml/分未満の場合,腎機能の回復が不十分であることから,早期の治療介入の有用性が示唆された.自然寛解率が比較的高い自己免疫性膵炎においてもGC治療が有意に再燃を抑制することが示されているが,長期例での膵萎縮,膵石形成などを伴う慢性膵炎への移行が指摘されており,治療方法や治療介入のタイミングについて検討が必要である.IgG4関連疾患は既存の慢性炎症性疾患に比較し,臓器破壊は緩徐であることが想定されるが,病変の持続により線維化の拡大とともに臓器障害が進行することより,GCなどの治療薬の副作用を考慮した上で,可及的早期の治療介入が望ましいと考えられた.<br>

著者

藤原 宏志 今井 仁司 竹内 敏己 磯 祐介

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:24240982)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.419-434, 2005-09-25 (Released:2017-04-08)

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A new method for the direct numerical computation of integral equations of the first kind, of which the integral kernels are analytic, is proposed. The basic idea of the method is based on combination of the spectral collocation method and the multiple precision computation. It gives good numerical results for the equations as far as we don't admit observation errors in the given inhomogeneous terms, and the results implies possibility of numerical analytic continuation on the multiple precision arithmetic. A new accurate rule for numerical integration is also introduced.

著者

今井 千晶

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.49-51, 2017

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免疫チェックポイント阻害薬は、現在本邦ではニボルマブ(オプジーボ^&reg;点滴静注)とイピリムマブ(ヤーボイ^&reg;点滴静注液)の2剤が承認され用いられている。<br>免疫チェックポイント阻害薬を用いた治療では、従来の抗がん薬とは異なる免疫関連有害事象(irAEs)という新しい概念の有害事象が生じる。これらirAEsに対しては、各診療科による集学的管理が必須となる。また、我々薬剤師による薬学的管理も求められている。

著者

今井 圓裕

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.40, no.9, pp.763-768, 2007-09-28 (Released:2008-11-07)

参考文献数

27

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1990年代の末に骨髄由来幹細胞がlinage (細胞の系列) を超えてさまざまな臓器に分化すること, および障害を受けた臓器の再生にこれらの骨髄幹細胞が応用可能である可能性を示す報告が出され, その可能性についての探索研究が多くの分野で開始された. 腎臓の再生に関する研究は, 動物の急性腎炎モデルや急性腎不全モデルを使用して, 主に骨髄幹細胞, 腎臓幹細胞, 胎児由来幹細胞 (ES細胞) を使って行われてきた. 骨髄幹細胞は造血幹細胞, 間葉系幹細胞, 内皮前駆細胞の3種類の細胞系からなり, 骨髄細胞全体として投与するか, それぞれの細胞を単離培養して急性期病変に対する治療効果が検討されてきた. 2000年ごろには, これらの幹細胞が, 腎臓固有の細胞である尿細管細胞や糸球体のメサンギウム細胞, 内皮細胞, さらには糸球体のポドサイトにまで分化転換 (transdifferentiation) するのではないかといわれたが, 実際に細胞の系列を超えて細胞が分化転換したかどうかは明確にされていない場合が多い. 最近の報告では, 幹細胞を急性期病変に対して投与すると, 組織修復が早くなり, 腎機能も改善するが, 幹細胞が尿細管細胞などに分化転換することは少ないのではないかと考えられている. また, 間葉系幹細胞を培養した上清を急性腎不全ラットに投与することで修復が促進されたことから, 幹細胞は直接には障害組織に影響を与えず, むしろ幹細胞が分泌する因子により, 組織修復が促進するのではないかとも考えられる. 腎臓内の成体幹細胞は近位尿細管S3部位, ボーマン嚢, 乳頭部などでの存在が報告されており, 組織修復にどのように関与するかについての研究が期待される. ES細胞は腎臓に投与すると奇形腫を形成するため, 現在のところ使用は困難である. 今後, 幹細胞から分泌される液性因子の同定とその作用目標である腎幹細胞の同定と機能解析が待たれる.