著者

巣山 晴菜 大月 友 伊藤 大輔 兼子 唯 中澤 佳奈子 横山 仁史 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.35-45, 2012-01-31 (Released:2019-04-06)

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本研究の目的は、パフォーマンスの解釈バイアス(以下、解釈バイアス)が社交不安に対するビデオフィードバック(以下、VFB)の効果を規定する要因の一つであるかを検討することであった。大学生27名を対象に、VFBを挟んだ2度の3分間スピーチからなる実験を行い、スピーチ前の主観的不安感、スピーチ中の主観的不安感、スピーチの自己評価および他者評価、心拍数を測定した。パフォーマンスの質については解釈バイアスの大小による差は見られなかった。しかし、解釈バイアスの大きい者ほどVFBを受けることで自己評価は改善し、スピーチ前およびスピーチ中の不安感は低下することが明らかにされた。本研究の結果から、解釈バイアスが大きい者の社交不安症状に対してVFBが一層有効である可能性が示唆された。

著者

岡部 友峻 伊藤 大輔

出版者

兵庫教育大学発達心理臨床研究センター

雑誌

発達心理臨床研究

巻号頁・発行日

no.27, pp.49-57, 2021-03

著者

伊藤 大介 武者 英二 永瀬 克己 吉池 信悟

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.79-80, 1997-07-30

著者

伊藤 大雄

出版者

日本農業気象学会

雑誌

生物と気象 (ISSN:13465368)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.76-83, 2020 (Released:2020-07-10)

参考文献数

77

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Due to the enrichment of atmospheric CO2 concentration, the air temperature will rise by 3-6℃ and the amount of snowfall will change by the end of the 21st century in northern Tohoku district of Japan. The effect of these changes to the apple cultivation at present and in the future is reviewed. Due to the temperature increase, the date of flowering will advance at the rate 0.2 days year-1 until 2040, as is observed already at present. The advancement will continue until 2100 under RCP8.5 scenario, while it will slow down after 2040 and stop around 2080 under RCP4.5 scenario. Because the varietal difference in the flowering date will gradually increase, the insect pollination may become difficult at the end of this century. Harvesting date will advance and delay in early- and late-maturing varieties, respectively. Thus in late-maturing varieties, fruit weight may increase depending on the extension of fruit growth period. On the contrary, fruit storability will very likely reduce, and pigmentation will get worse especially in red-skin early-maturing varieties. Moreover, the risk of sunburn damage will increase, and the risk of late frost injury is also indicated to increase by several researchers. On the other hand, we can expect the reduction of snow damage because the amount of snowfall is generally predicted to decrease in the future, although such decreasing tendency is not detected in the past 50-100 years. Considering the conspicuous midday depression of photosynthesis observed in apple trees, they are now in serious sink-limited condition possibly due to the severe fruit thinning. Therefore, the fruit yield cultivated under high CO2 concentration will hardly increase, unless we alter the strength of thinning to improve the sink capacity of the tree.

著者

鈴木 伸一 小関 俊祐 伊藤 大輔 小野 はるか 木下 奈緒子 小川 祐子 柳井 優子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.93-100, 2018-05-31 (Released:2019-04-05)

参考文献数

5

被引用文献数

2

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本研究の目的は、英国のCBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法を明らかにすることであった。英国認知行動療法学会のLevel 2認証を得ているCBTトレーニングコースのカリキュラム責任者を対象に、CBTトレーニングにおける基本構成要素と教育方法に関する調査を実施した。その結果、英国認知行動療法学会のLevel 2の認証を受けたトレーニングコースにおいては、おおむねガイドラインに沿った包括的な教育がなされていた。特に、治療関係の構築やクライエントの個別性への対応、およびスーパービジョンの有効活用などについては、現場実習における実践的なトレーニングが重視されていることが明らかになった。最後に、本研究の結果を日本のCBTトレーニング・ガイドライン策定にどのように活用していくかについて考察された。

著者

伊藤 大輔 笈田 桂治 小林 吾一 水野 幸治 吉田 良一

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.455-460, 2015 (Released:2018-01-25)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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歩行者頭部インパクト試験と有限要素解析により,A ピラーへの頭部衝突に対するヘルメットの頭部保護効果を検討した.頭部インパクタ試験を実施した結果,HIC はヘルメット着用で減少したが,3000 を超えていた.ヘルメットを装着した人体頭部モデルによる解析では頭蓋骨の骨折は発生しなかったが脳のひずみが大きな値となった.

著者

伊藤 大樹 纐纈 慎也 須賀 利雄

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4-5-6, pp.75-95, 2019-12-25 (Released:2020-01-13)

参考文献数

76

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海洋前線やメソスケール現象に伴い全球海洋に遍在するとされるサブメソスケール現象は,エネルギー輸送や生態系,物質循環において重要な役割を果たす可能性があることから,理想化したモデル実験や現実的な条件下のシミュレーション等を用いた研究が近年活発である。数値研究により力学的・生物地球化学的重要性の理解が進む一方で,時空間スケールの小さな現象であるために,現場観測による研究は少ないのが現状である。本論文では,異なる形成発達過程により生じるサブメソスケールの流れを,形成の力学特性に応じて三つの主要なメカニズムに分類しまとめた。そして,この分類とこれまでの観測事例に基づいて,これからのサブメソスケール現象に対する現場観測からのアプローチの可能性を検討した。

著者

村山 恭朗 伊藤 大幸 浜田 恵 中島 俊思 野田 航 片桐 正敏 髙柳 伸哉 田中 善大 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.13-22, 2015 (Released:2017-03-20)

参考文献数

32

被引用文献数

6

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これまでの研究において,我が国におけるいじめ加害・被害の経験率は報告されているものの,いじめに関わる生徒が示す内在化/外在化問題の重篤さはほとんど明らかにされていない。本研究は,内在化問題として抑うつ,自傷行為,欠席傾向を,外在化問題として攻撃性と非行性を取り上げ,いじめ加害および被害と内在化/外在化問題との関連性を調査することを目的とした。小学4年生から中学3年生の4,936名を対象とし,児童・生徒本人がいじめ加害・被害の経験,抑うつ,自傷行為,攻撃性,非行性を,担任教師が児童・生徒の多欠席を評定した。分析の結果,10%前後の生徒が週1回以上の頻度でいじめ加害もしくは被害を経験し,関係的いじめと言語的いじめが多い傾向にあった。さらに,いじめ加害・被害を経験していない生徒に比べて,いじめ被害を受けている児童・生徒では抑うつが強く,自傷を行うリスクが高かった。いじめ加害を行う児童・生徒では攻撃性が強く,いじめ加害および被害の両方を経験している児童・生徒は強い非行性を示した。

著者

松村 健太 細川 愛美 伊藤 大輔 茅野 順子 杉田 祐司

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, pp.457-461, 2020-08-20 (Released:2020-09-20)

参考文献数

19

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血尿,元気消失を主訴に来院した犬の左側近位尿管内に占拠性病変と同側の水腎症を認めた.腎盂内減圧処置の後,開腹下で腎臓経由の生検を実施したが確定診断は得られず,病理診断は「移行上皮由来の腫瘍の可能性」であった.減容積により罹患側尿管の疎通は認められ,ピロキシカムを659病日まで投与継続したが,大きな変化がないため投薬を中断した.965病日に症例は元気消失,血尿を主訴に再度来院し,左側尿管の再閉塞を認めた.経過から良性挙動の病変の可能性が高いと判断し,尿管切開により姑息的に腫瘤を除去したところ,病理検査結果は移行上皮乳頭腫であった.術後1年経った現在,再発徴候はなく症例は良好な一般状態を保っている.犬の尿管腫瘤は良性病変についても複数報告されていることから,罹患側の腎臓尿管摘出だけでなく,診断を兼ねた減容積手術も診断・治療選択になる可能性がある.

著者

伊藤 大河

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.30, pp.202-203, 2014-08-09

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高等学校において,Twitterのような簡易SNS機能を備える「ツイキャス(TweetCasting)」を用いて,音声を含む中継動画だけでなく,文字によるコミュニケーションを活用し,遠隔地のスマートハウスを教室で模擬的に見学する授業実践を実施した。その結果,言葉による発言よりも意見を述べやすい点,感情表現をしやすい点,思ったことをその場で書き留められる点など,多数の利点が生徒から挙げられた。

著者

豊田 紘子 小口 千明 伊藤 大生 山下 史雅 鈴木 修斗 佐藤 壮太 川添 航 鈴木 秀弥 野場 隆汰

出版者

筑波大学人文社会科学研究科歴史・人類学専攻歴史地理学研究室

雑誌

歴史地理学野外研究 (ISSN:09152504)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.21-84, 2018

著者

伊藤 大幸 中島 俊思 望月 直人

出版者

日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.221-231, 2014-09

被引用文献数

1

著者

伊藤 大介

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.101-110, 2007

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最近、大量の自然言語データを迅速に処理できる手法として、テキストマイニングが注目されている。本稿では、美術館来館者の生活における美術館の存在意義を明らかにするとともに、大量の自然言語データの迅速な処理が可能であるテキストマイニング手法のアンケート調査データ処理への応用可能性も同時に検討する。本稿で用いたデータは、静岡県立美術館において開催された企画展観覧者を対象としたアンケート調査データのうち、自由回答設問への回答を使用する。

著者

吉田 太樹 伊藤 大将 渡邉 翔太 大須 理英子 大高 洋平

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.468-477, 2020-08-15 (Released:2020-08-15)

参考文献数

45

被引用文献数

2

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要旨:脳卒中患者におけるリハビリテーション(以下,リハ)のモチベーションに関する知見をシステマティックレビューを用いて整理した.PubMed,CENTRAL,医中誌Webのデータベースから1,930文献が検索され,適格基準・除外基準を満たした13論文が抽出された.脳卒中患者のモチベーション評価には,リハのモチベーションに特化していない尺度や医療者による観察評価が用いられていた.モチベーションとリハの相互作用については,モチベーションに影響を与える要因,モチベーションが機能や活動に及ぼす影響について報告されていたが,報告の質・量共に不十分であった.今後は脳卒中患者のリハに対するモチベーションの概念形成や評価尺度開発が必要である.

著者

.企画代表者(Representative Organizer)丹野 義彦 .企画者(Organizer)公認心理師養成大学 教員連絡協議会 .大月 友 .伊藤 大輔 .話題提供者(Speaker)大月 友 .伊藤 大輔 .吉橋 実里 .佐々木 淳 .有光 興記 .嶋田 洋徳 .指定討論者(Discussant)日本 心理学会 .司会者(Chair)丹野 義彦

雑誌

日本心理学会第87回大会

巻号頁・発行日

2023-08-03

著者

岡部 友峻 高橋 史 伊藤 大輔

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

日本認知・行動療法学会大会プログラム・抄録集 第45回大会 (ISSN:24333050)

巻号頁・発行日

pp.269-270, 2019-08-30 (Released:2023-06-01)

著者

伊藤 大一

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.21-39, 2023-07-15 (Released:2023-08-03)

著者

伊藤 大輔 中澤 佳奈子 加茂 登志子 氏家 由里 鈴木 伸一 金 吉晴

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.19-29, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究の目的は、PTSD症状と生活支障度の関連を検討し、認知行動的要因がそれぞれに及ぼす影響を明らかにすることであった。主にDVをきっかけに医療機関を受診した女性のPTSD患者41名を対象に、出来事チェックリスト(ECL)、PTSD症状(IES-R)、生活支障度(SDISS)、認知的評価(CARS)、PTSD症状に対する否定的解釈(NAP)、対処方略(TAC)を実施した。IES-RとSDISSに弱い相関が見られたため、階層的重回帰分析を行った結果、PTSD症状には、トラウマの脅威性の認知、症状に対する否定的予測と意味づけ、回避的思考の有意な正の影響性が見られた。一方、生活支障度には、トラウマの脅威性の認知、放棄・諦めの有意な正の影響がみられ、肯定的解釈、責任転嫁の有意な負の影響が見られた。これらのことから、DVに起因したPTSD患者には、生活支障度の改善に焦点を当てた介入を積極的に行う必要性が示唆された。

著者

片桐 正敏 伊藤 大幸

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第78回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3PM-2-032, 2014-09-10 (Released:2021-03-30)

著者

高橋 文孝 本阿彌 彩佳 赤木 浩之 菊地 勇輝 伊藤 大輔 畠山 祥明 土岐 美苗 藤田 幸弘 原 康 山口 伸也

出版者

Japanese Society of Veterinary Anesthesia and Surgery

雑誌

日本獣医麻酔外科学雑誌 (ISSN:21896623)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.7-14, 2023 (Released:2023-04-25)

参考文献数

20

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第7頸椎頭側成長板骨折を受傷した幼猫2頭に対して、頸部腹側正中アプローチを行い、骨折整復およびチタンスクリューとポリメチルメタクリレートを使用した椎体固定術を実施した。2症例ともに術後徐々に、第5頸椎腹側部に骨棘形成の進行を認め、1症例では、胸郭および胸椎頭側部の変形所見が認められた。骨折の発症要因は不詳であるが、術後、インプラントの折損や緩みは認められず、臨床症状は改善し、歩行可能となったことから、本研究で用いられた手法は有効な治療選択肢の一つになりうる可能性が示唆された。