著者

吉村 卓也 金森 亮 伊藤 孝行

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第28回全国大会(2014)

巻号頁・発行日

pp.3A44, 2014 (Released:2018-07-30)

---

接続可能な社会や低炭素社会の実現に向けて,家庭への太陽光発電と蓄電池導入が注目されている.本研究では,天候などで大きく変化する太陽光発電量の影響を軽減するため,各家庭の蓄電池を共有化してコミュニティ蓄電池とみなし,マルチエージェントシミュレーションにて効率的な電力マネジメントを検討する.家庭の太陽光発電量の予測モデル,電力事業所とコミュニティ間のオークション電力市場モデル導入の有効性が確認された.

著者

伊藤 慎二

出版者

西南学院大学学術研究所

雑誌

西南学院大学国際文化論集 (ISSN:09130756)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.35-64, 2016-02

著者

浜田 良樹 松尾 徳朗 伊藤 孝行

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.A-I13_1-4, 2018-09-01 (Released:2018-09-03)

参考文献数

10

---

The authors’ group has been developed AI-based Online Consensus Building Support System called COLLAGREE and used around our university since 2010. The goal of our research is to spread this system to other local governments. However, new technology which directly concerns to society might make a conflict with current society. This problem has been commonly known as ELSI. In this paper, we analyzed our past experiments by using our system, developed the reason of success, and ELSI problems that need to solve. To achieve this purpose, we launched ELSI Committee on December 2017. Our approach should be useful for other AI-based systems, when researcher has been conscious on ELSI issue.

著者

富樫 史弥 中橋 和博 伊藤 靖 森野 裕行 岩宮 敏幸

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)

巻号頁・発行日

vol.48, no.556, pp.142-147, 2000-05-05 (Released:2009-07-09)

参考文献数

6

---

The use of overset concept for the unstructured grid method is relatively unexplored. However, the overset approach can extend the applicability of the unstructured grid method for real engineering problems without much efforts in code developments. Multiple moving-body problem is one of those applications. In this paper, the overset unstructured grid method is applied to a flow simulation about an experimental supersonic airplane separation from a rocket booster. Two unstructured grids, each of which covers the airplane and the rocket booster respectively, are used for the simulation. The grid around the rocket booster moves with time in the stationary grid about the airplane. The computed result clearly simulates the shock wave patterns between two bodies. Comparisons with the experimental results show good agreements in the lift and pitching moment coefficients of the airplane and booster during the separation process.

著者

伊藤 正義 戸田 さゆり

出版者

鶴見大学

雑誌

鶴見大学紀要. 第4部, 人文・社会・自然科学篇 = The bulletin of Tsurumi University. Pt. 4, Studies in humanities, social and natural sciences (ISSN:03898032)

巻号頁・発行日

no.55, pp.93-144, 2018-02

著者

伊藤 昭 田中 隆晴 上井 雅史 平野 弘之(MD、PhD)

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第28回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.117, 2009 (Released:2009-08-11)

---

【目的】平成18年4月に厚生労働省が「医療機能の分化・連携と在宅生活への早期復帰」を掲げた。平成20年8月時の一般病床平均在院日数が18.8日と、平成15年の20.7日に比べ短縮した。在宅リハビリテーション(以下:リハ)を担う診療所リハの役割が重要になってきた。今回、我々は診療所の運動器リハ開設から1年8ヶ月間の運動器リハの来院数の推移、疾患群別来院比率及び天気変化による来院数変化の関係について検討した。 【対象】平成19年6月~平成21年1月の間に運動器リハを行った512例(男性131、女性381)平均年齢が66.2±16.3歳であった。 【方法】平成19年6月~平成21年1月までの月別来院数を集計した。対象の疾患を肩関節疾患群(以下:肩群)腰部疾患群(以下:腰群)膝関節疾患群(以下:膝群)頸部疾患群(以下:頸群)2種類以上の疾患複合群(以下:複合群)骨折後リハ群(以下:骨折群)手術後リハ群(以下:手術群)及びその他群(脳血管障害、難病等)に分け検討した。天気と来院数の変化の関係を気象庁のデーターを参考に検討した。 【結果】平成19年6月の一日平均リハ施行者数が40.3名で、平成20年12月には66.3名となった。対象疾患割合がそれぞれ、肩群8.3%腰群23.9%膝群15.7%頸群8.7%複合群25.7%骨折群1.9%手術群5.3%及びその他群10.5%であった。開設後に手術治療を施行した症例が6例であった。晴れ曇り雨の日及び日内気温変化が7度以上の来院率に有意差がなかった。悪天候日に来院率が上昇した群がその他群及び複合群で、下降した群が肩群及び膝群であった。前日との気圧が10hPa降下したとき肩群及びその他群の来院率が上昇し、腰群が下降した。他の群に変化がなかった。 【考察】平成19年6月から平成20年12月までに一日平均リハ施行者数が64.5%増加した。1998年の厚生労働省調査で日本の有訴率が腰痛、肩こり及び四肢関節痛の順に多く、日常生活及び外出に影響ある者が65歳以上で11%あった。当院の約8割の対象症例に同様の症状を認め、痛みで日常生活に影響する程になると症状の悪化防止・改善目的で来院すると考えられる。天気の変化では悪天候日及び気圧下降でその他群の来院率が上昇した。その他群の内訳が52%が脳血管障害、パーキンソン氏病等の難病疾患で19%が50歳以下の症例であった。他群と異なり付き添い者が多く、若く、ニーズ及びモチベーションが高い為天候に左右されず来院したと考えられる。また、その他群と肩群が気圧変化に伴う疼痛の変化が少ないと考えられた。一方、腰群は佐藤らと同様に気圧降下で痛みが増強し外出を控えたと考えられた。

著者

伊藤 賀永

出版者

関東学院大学人間環境研究所

雑誌

関東学院大学人間環境研究所所報 (ISSN:13489461)

巻号頁・発行日

no.4, pp.4-19, 2005

著者

富田 英典 上松 恵理子 金 暻和 伊藤 耕太 松田 美佐

出版者

情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.159-164, 2018-09

著者

伊藤 孝司

出版者

統一評論新社

雑誌

統一評論

巻号頁・発行日

no.445, pp.17-22, 2002-10

著者

浅田 恭生 鈴木 昇一 藤井 茂久 小林 正尚 伊藤 美由起 伊藤 勝祥 前田 繁信 澤井 智子 林口 あかね 白川 秀紀

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

放射線防護分科会会誌 (ISSN:13453246)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.48, 2003-10-10 (Released:2017-12-29)

著者

川畑 絹代 安田 広康 土田 秀明 伊藤 正一 菊地 正輝 常山 初江 内川 誠 大戸 斉

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 = Japanese journal of transfusion and cell therapy (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.478-483, 2011-12-15

参考文献数

12

被引用文献数

1

---

抗KANNOは1991年に福島医大病院で遭遇した高頻度抗原に対する抗体で,既知の抗体にはその反応性が一致するものが無かった.発端者に因み,この抗体を抗KANNO,対応抗原をKANNO抗原と名付けた.KANNO抗原発見に関わった福島医大病院2症例と山形県および宮城県赤十字血液センターで同定した抗KANNO 12例,計14例について反応性,臨床的意義を検討した.<br> 抗KANNOを保有する14例のうち13例が妊娠歴のある女性であり,輸血よりも妊娠によって産生されやすい抗体であると考えられる.抗KANNOは高力価低親和性(HTLA)抗体の特徴を示し,類似した反応性を持つ抗JMHとは,AET処理赤血球と反応する点で鑑別できる.現在まで,抗KANNOによる溶血性輸血副作用(HTR)や胎児・新生児溶血性疾患(HDFN)の報告はなく臨床的意義は低いと考えられるが,さらに症例を蓄積する必要がある.<br>

著者

阿部 裕 木嶋 麻乃 山口 未来 伊藤 裕才 六鹿 元雄 穐山 浩 佐藤 恭子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.38-44, 2019-06-25 (Released:2019-08-07)

参考文献数

11

被引用文献数

2

---

国内の市販ポリ塩化ビニル(PVC)製おもちゃに使用されている可塑剤の実態を明らかにするため,2014年度に購入したPVC製おもちゃ約500検体の可塑剤を調査した.その結果,テレフタル酸ジ(2-エチルヘキシル)(DEHTP)など15種類の可塑剤が検出された.その種類は2009年度に購入した試料の調査と大きく変わらなかった.おもちゃからの検出率はDEHTPが最も高く,指定おもちゃでは60.3%,指定おもちゃ以外では73.7%であり,2009年度の調査と比べいずれも20ポイント以上高い値であった.指定おもちゃにおいて使用が禁止されている6種類のフタル酸エステル類(PAEs)は引き続き使用されていなかった.一方,指定おもちゃ以外からは6種類のうち4種類が検出され,検出率は2.8~15.5%であったが,2009年度の調査と比べ10~26ポイント低い値であった.一方,試料あたりの可塑剤総含有量の平均値は2009年度の調査に比べて低い値であった.このように,現在国内で流通するPVC製おもちゃに使用されている主な可塑剤はDEHTPであり,可塑剤の使用量は減少していることが明らかとなった.

著者

加藤 正史 浅田 貴斗 朱 帥 伊藤 健治 冨田 一義 成田 哲生 加地 徹

出版者

応用物理学会

雑誌

2019年第80回応用物理学会秋季学術講演会

巻号頁・発行日

2019-07-10

著者

伊藤 太一

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌 (ISSN:13498509)

巻号頁・発行日

vol.91, no.2, pp.125-135, 2008 (Released:2009-07-22)

参考文献数

38

被引用文献数

1 4

---

近年自然地域におけるレクリエーションのための入域や施設利用, インタープリテーションなどのサービスに対する費用負担が国際的課題になっているが, 日本では山岳トイレなど特定施設に限定される。ところが, 江戸時代の富士山においては多様な有料化が展開し, 登山道などの管理だけでなく地域経済にも貢献し, 環境教育的活動の有無は不明であるが, 環境負荷は今日より遙かに少なくエコツーリズムとしての条件に合致する。そこで本論ではレクリエーション管理の視点から, 登山道と登山者の管理およびその費用負担を軸に史料を分析し, 以下の点を明らかにした。1) 六つの登山集落が4本の登山道を管理しただけでなく, 16世紀末から江戸などで勧誘活動から始まる登山者管理を展開することによって, 19世紀初頭には庶民の登山ブームをもたらした。2) 当初登山者は山内各所でまちまちの山役銭を請求されたが, しだいに登山集落で定額一括払いし, 山中で渡す切手を受け取る方式になった。さらに, 全登山口での役銭統一の動きや割引制度もみられた。3) 同様に, 登山者に対する接客ルールがしだいに形成され, サービス向上が図られた。4) 一方で, 大宮が聖域として管理する山頂部では個別に山役銭が徴収されるという逆行現象もみられた。

著者

小田桐 誠 伊藤 洋子

出版者

放送批評懇談会

雑誌

ぎゃらく

巻号頁・発行日

no.433, pp.30-38, 2005-07

著者

伊藤 秀城

出版者

一般社団法人 日本生物物理学会

雑誌

生物物理 (ISSN:05824052)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.230-231, 2019 (Released:2019-07-25)

著者

砂田 安秀 松岡 和生 伊藤 義徳

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

日本行動療法学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.38, pp.222-223, 2012-09-21

著者

脇坂 英弥 脇坂 啓子 中川 宗孝 伊藤 雅信

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.43-47, 2014 (Released:2014-05-09)

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

ケリの生活史や繁殖生態を理解するためには,成長段階の早い時期からケリ雛の性別を知る必要がある.本研究では,簡便かつ確実なケリ雛の性判定法を確立するために初毛羽の基部からのDNA抽出を試みた.その結果,初毛羽からPCR増幅に十分量のDNAを得ることができた.加えて,この方法により京都府南部における17巣30個体のケリ雛の性を,雌14個体,雄16個体に判別することができた.即ち,初毛羽からのDNA採取の手法は簡便であるだけでなく,雛へのストレスを軽減する手法として有効であることが示された.

著者

林 良和 郭 柄霖 平島 剛 伊藤 竜也 中村 壮志 笹木 圭子

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.135, no.7, pp.63-70, 2019-07-31 (Released:2019-07-31)

参考文献数

23

---

Removal of borate in mine drainages by co-precipitation with hydroxyapatite (HAp) was developed from a laboratory scale to a pilot scale. Weakly acidic initial pH facilitated to enhance dissolution of Ca(OH)2 and decrease the dissolved carbonate concentration, leading to efficient immobilization of borate and arsenate. The NH4H2PO4 lowered best the equilibrium B concentration among different phosphate sources, avoiding the lattice strain of HAp. The added molar ratio of P/Ca significantly influenced the decreasing behavior of the B concentration, showing the optimal value of 0.3. In case of P/Ca larger than 0.30, the excess concentration of PO43- was probably adsorbed on Ca(OH)2 particles to prevent the dissolution, resulting in inhibiting the formation of HAp. In case of P/Ca smaller than 0.30, the production of HAp was limited, leading to less immobilized borate. All the optimized conditions as above were applied to the pilot scale with a 250 L reactor, where borate concentration was effectively reduced in also both batch and continuous tests.

著者

稲葉 繁樹 広間 達夫 伊藤 菊一 原 道宏 鳥巣 諒

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.81-89, 2015 (Released:2015-10-01)

参考文献数

7

---

ザゼンソウの発熱器官である肉穂花序の温度制御機構について,周囲と肉穂花序の温度測定結果を元に,PID(Proportional Integral Differential)動作によるフィードバック制御の適用について検討した.まず容器をかぶせ,周囲を雪で覆ってザゼンソウの周囲を冷却した.翌日,それらを取り除いて急激な温度変化を発生させ,その後通常の外気温下に数日間置いた.その全ての過程で,肉穂花序温度と周囲温度を計測した.その結果,発熱最盛期の雄期の肉穂花序温度の目標温度は一定ではなく,直線的に変化する可変目標値で表せることが判明した.発熱の状態は活性化係数で表すことができ,同じ発熱植物であるハスより高いことが確認された.また,制御系において,肉穂花序温度をフィードバック要素として可変目標値との偏差を制御器に導く制御機構について検討したところ,外気温や発熱部から肉穂花序中心に至る伝達関数は一次遅れ系で,制御器は積分動作で表すことができた.肉穂花序温度における本制御系は,急激な温度変化に対してやや遅れて追従しつつ目標温度に戻るのに対し,穏やかな変化に対してはともに少しずつ変化する応答を示し,肉穂花序温度が自身の可変目標値に従って変化していると考えられた.