著者
嘉戸 直樹 伊藤 正憲
出版者
関西理学療法学会
雑誌
関西理学療法 (ISSN:13469606)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.49-52, 2008 (Released:2009-01-15)
参考文献数
10

It is important to understand about the mechanism of motor learning. Moreover, it is necessary to guide automated behavior by intervening according to each stage of motor learning. In this paper, we summarize the neural mechanism and strategy of motor learning.
著者
南 裕介 伊藤 順一 草野 有紀 及川 輝樹 大場 司
出版者
特定非営利活動法人 日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.39-57, 2023-06-30 (Released:2023-07-27)
参考文献数
39

Akita-Yakeyama Volcano is an active stratovolcano located on Northeast Honshu island, Japan. Recent eruptive activity has occurred on the flank of the volcano in May 1997 and in the summit crater (Karanuma vent) in August 1997. These events indicate that Akita-Yakeyama Volcano has a high potential for future eruptions. In order to better understand the hazards posed by Akita-Yakeyama Volcano, this study focused on the modern explosive activity of Akita-Yakeyama during the last 6000 years. The authors conducted field observations and excavation surveys at outcrops, whole-rock chemical analysis, volcanic glass chemical analysis, and radiocarbon dating for intercalated paleosol layers. As a result, at least nine layers of pyroclastic fall deposits derived from Akita-Yakeyama during the last 6000 years were recognized, ranging from Volcanic Explosivity Index (VEI) levels of 1 to 2. In chronological order, the major pyroclastic fall deposits consist of AKY8 (45th to 47th century BC), AKY7 (10th to 29th century BC), AKY6 (2nd to 8th century BC), AKY5 (1st century BC to 2nd century AD), AKY4 (5th to 9th century AD), AKY3 (1678 AD), AKY2 (1892 AD), AKY1 (1951 AD) and 1997 eruption ejecta. The decreasing proportion of juvenile materials in eruptive deposits over the last 6000 years is consistent with a reduced magma contribution. It indicates that the development of the hydrothermal system is likely to play an important role in future eruption scenarios for Akita-Yakeyama Volcano.
著者
伊藤 壽一
出版者
一般社団法人 日本耳科学会
雑誌
Otology Japan (ISSN:09172025)
巻号頁・発行日
vol.27, no.5, pp.671-676, 2017 (Released:2019-02-13)
参考文献数
2
被引用文献数
2

本プロジェクトの目的は、高度難聴および中等度難聴に対する新しい治療方法として、Micro/Nano-Electro-Mechanical Systems(MEMS/NEMS)を用い、完全埋め込み可能であり、外部電源を必要としない人工聴覚器を開発することである。我々は超微細加工技術であるMEMS/NEMSの進歩に着目し、生体における有毛細胞の役割、すなわち、物理的な刺激である音響刺激を神経信号(電気信号)に変換する役割を再現できる新規人工聴覚器を開発した。我々は本圧電素子膜を有する新規人工聴覚器を「人工聴覚上皮、HIBIKIデバイス」と名付けた。開発したデバイスでは、ナノスケール膜厚の圧電素子が蝸牛基底板直下に留置され、蝸牛基底板振動が圧電素子の歪みを誘導し、電力が生じる。この電力により、蝸牛神経(ラセン神経節細胞)が刺激され、音響刺激が中枢に伝えられる。作製した圧電素子膜に対し音刺激を与えると膜は振動し、振動の振幅に応じた電位を発生することが確認された。また膜の振動は周波数特異性を有することも分かった。本圧電素子膜の振動で生じた電位を増幅し、モルモット蝸牛へ埋め込んだ電極から蝸牛神経を刺激すると電位依存性聴性脳幹反応(eABR)を記録することができた。本デバイスをヒトに応用するにはまだ多くの課題はあるが、近い将来の臨床応用を目指して研究中である。
著者
渡邊 明寿香 仲座 舞姫 石原 綾子 山本 和儀 伊藤 大輔
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.137-147, 2019-09-30 (Released:2020-06-25)
参考文献数
36

本研究の目的は、職場復帰後に生じると想定される問題に焦点を当てた介入コンポーネントを付加した集団認知行動療法の効果を検証することであった。うつ症状を主訴とした休職者21名(男性11名、女性10名、平均年齢40.52±8.45歳)に対して、週1回150分、計8回のプログラムが実施された。プロセス変数として、自動思考、認知的統制、行動活性化、環境中の報酬知覚、被受容感・被拒絶感に関する各尺度と、効果変数として、抑うつ・不安、社会機能、職場復帰の困難感に関する各尺度を介入前後で実施した。分析の結果、プロセス変数の改善がみられ、本プログラムの妥当性が示唆された。また、本研究のプログラムによって、抑うつや不安症状、社会機能の改善とともに、部分的には職場復帰の困難感が改善されたことが示された。さらに本プログラムの参加者の復職率は高く、脱落率は低かったことからも、職場の問題に焦点化した集団認知行動療法の有効性が示唆された。
著者
伊藤 寿茂 神応 義夫
出版者
公益財団法人 平岡環境科学研究所
雑誌
自然環境科学研究 (ISSN:09167595)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.5-14, 2020 (Released:2020-12-28)
参考文献数
17

Labroides dimidiatus is a well-known species of cleaner fish, while there are not many observation records on cleaning behavior of Plotosus japonicus. In this study, cleaning behavior of P. japonicus and L. dimidiatus was observed in a large aquarium tank (approximately 1000 m3 in capacity) at the Enoshima Aquarium to examine the relationship between their cleaning behavior and client fishes’ requesting behavior. P. japonicus was observed to perform cleaning behavior on 32 client species, some of which (17 species) displayed requesting behavior to P. japonicus. A total of 53 client species were recorded for L. dimidiatus, many of which (26 species) displayed requesting behavior to L. dimidiatus. We confirmed that in addition to L. dimidiatus, P. japonicus and some client species also developed their relationship through symbiotic coactions.
著者
島田 洋子 伊藤 慶彦 米田 稔 森澤 眞輔
出版者
一般社団法人日本リスク学会
雑誌
日本リスク研究学会誌 (ISSN:09155465)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.25-32, 2012 (Released:2012-07-26)
参考文献数
37

Before the Fukushima Daiichi nuclear power plant accident, radionuclide like 137Cs released from atmospheric nuclear detonation tests and the Chernobyl accident has been transported worldwide in the environment and finally taken up by humans through various pathways. In this research, dietary intake of 137Cs and the health risks caused by prolonged radioactive global environment contamination were evaluated age-dependently for the reference Japanese since 1945 until 2010 by using the mathematical model for the evaluation of global distribution of 137Cs with food ingestion and domestic and international food supply model. The model estimates were compared with the monitoring data of 137Cs in Japanese total diet and 137Cs concentration in food as an attempt at validation. The results of this evaluation would be useful for understanding the background situations without the Fukushima accident and give important information for the radiological health risk assessment of the accident.
著者
伊藤 幹二
出版者
特定非営利活動法人 緑地雑草科学研究所
雑誌
草と緑 (ISSN:21858977)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.54-65, 2018 (Released:2019-02-01)
参考文献数
19

私たち日本人の多くは,生活圏に蔓延する雑草とその景観に馴らされ,雑草の脅威を肌で感じることはありません.今回の報告は雑草に起因する広義の人身障害について,雑草ウオッチャーならびに雑草インストラクターからの情報を衛生害虫の定義になぞらえ‘ヒトの健康または生活環境を害する雑草類’の視点でまとめました.雑草が関わる公衆衛生学的問題として,1.雑草の構成成分によって発症するアレルギー性炎症,接触性皮膚炎,誤食中毒.2.雑草管理作業によって発生する多様な作業傷害.3.雑草が毀損させた造営・工作物機能によって起きる人身事故.4.雑草地が引き起こしている生活環境被害.5.ヒト感染症に係わる昆虫類・鳥類・哺乳類と雑草との相互関係,および病原菌の生態と雑草の役割,以上五つに類型化して事例を紹介しました.これらの雑草リスク情報から,日本における雑草害の現状と大きさ,そして,なぜ世界貿易機関の加盟国(WTO)が雑草を害虫や病害と同じpest(有害生物)として取り扱い(SPS協定)法規制を行っているかが分かります.地球環境の変動と変貌する雑草のリスクに対して私たちは,平常性バイアス(正しく恐れる)を持ち,‘清潔で健康な植生環境形成’を社会の目標に,科学に裏付けされた知識と多種多様な技術を駆使し対応していくことが求められています.
著者
ティカ カルキ 伊藤 寛
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.5, pp.325-329, 1988-05-25 (Released:2009-05-25)
参考文献数
10
被引用文献数
1 1
著者
喜田 宏 河岡 義裕 WEBSTER R.G. 岡崎 克則 伊藤 寿啓 R.G.WEBSTER
出版者
北海道大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1993

平成3-4年度の文部省科学研究費・国際学術研究(0304103)および平成5年度の本研究による調査の結果、アメリカ合衆国アラスカ州中央部の湖沼に営巣する渡り鴨が、夏季にインフルエンザウイルスを高率に保有していることが判明した。平成6年度には前年度にひき続き、アラスカ州中央部のユコン平原にあるマラ-ド湖、ハート湖およびビッグミント湖で鴨の糞便材料を採取し、ウイルス分離試験を実施すると共に、湖水からのウイルス分離を試みた。さらに、分離ウイルスの抗原亜型を決定した上で、これまでに得られたウイルス株を加えて、分離年、分離地および亜型が異なるウイルスのNPおよびHA遺伝子の塩基配列を決定し、系統進化解析を行った。平成5年度および6年度に鴨の糞便541検体から分離されたインフルエンザウイルスは33株、パラミクンウイルスは15株であった。イルフルエンザウイルスの抗原亜型は、H3N8が23株、H4N6が8株、そしてH7N3が1株であった。文部省科学研究費により実施した平成3年および4年度の調査成績をあわせると、4年間に分離されたインフルエンザウイルスは108株で、その内訳は、H2N3が1株、H3N8が37株、H4N6が55株,H10N9が1株であった。従って、アラスカ中央部に夏季に営巣する鴨が多くの異なる抗原亜型のウイルスを維持していることならびに同じ営巣湖沼に異なる抗原亜型のインフルエンザウイルスが共循環していることが明らかとなった。また、鴨が夏季に巣を営み、ヒナを育てる湖沼の水からもインフルエンザウイルスが分離された。平成6年8月8日に採取したビッグミント湖の水13サンプルのうち7検体からインフルエンザウイルスが分離され、湖水1ml中のウイルス感染価は10^<1.8>-10^<2.8>EID_<50>におよんだ。そこで、ほとんどすべての鴨が渡りに飛び発った後、同年9月18日に再びビッグミント湖の水を採集して、ウイルス分離を試みた。その結果、H3N8およびH7N3ウイルスが得られた。その成績は、インフルエンザAウイルスが水鳥集団の間で受け継がれており、自然界におれるインフルエンザウイルスの存続には、冬期間の湖水中の凍結保存が関与するとの我々の推定を強く支持するものである。すなわち、北方の鴨の営巣湖沼がインフルエンザウイルスの貯蔵庫であり、秋(8月中旬)に鴨が渡りに飛び発つ前にその糞便と共に排泄したウイルスが冬期間凍結した湖沼水中に保存され、春に帰巣する鴨がこれを経口摂取して感染し、増殖することを毎年繰り返して存続してきたものと考えられる。これまでにアラスカで鴨の糞便が分離されたインフルエンザウイルス108株のうち、異なる年に異なる地点で分離されたウイルス18株のNP遺伝子および6株のH3ウイルスのHA遺伝子の塩基配列を決定し、系統進化解析を行った。成績から、アラスカ中央部に営巣する鴨の糞便から分離されたウイルスのNP遺伝子およびHA遺伝子は何れも北米大陸で分離されたウイルスと同じ系統に属し、アジアおよびヨーロッパで分離されたウイルスとは異なることが判明した。これらの成績は、少なくともユコン平原に営巣する鴨はアリューシャン列島を通ってアジアに飛来することは稀であることを示している。一方、このようにウイルス遺伝子を解析することによって、その宿主島の飛翔路を推定することが可能であることが判明した。先に研究代表者らは新型インフルエンザウイルスの起源が渡り鴨のウイルスにあって、アジア、特に中国南部で家鴨および豚がその出現に関与することを証明した。従って新型インフルエンザウイルスの予測のためには、南中国に飛来する渡り鴨およびその営巣湖沼を調査することが必須である。今後シベリアの鴨の営巣湖沼におけるインフルエンザウイルスの分布を調査する計画である。
著者
伊藤 公雄
出版者
数理社会学会
雑誌
理論と方法 (ISSN:09131442)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.75-88, 2000-06-30 (Released:2016-09-30)
参考文献数
25

「カルチュラル・スタディーズとは何か」。この問いかけに対して、簡略に語ることはむずかしい。というのも、この研究スタイルはひとつの声で語ることがないし、またひとつの声で語ることができないからだ。また、ここには、二〇世紀後半の多様な知的潮流や政治的な流れが合流しているからでもある。本稿は、こうしたカルチュラル・スタディーズの輪郭を、その来歴を溯って描く試みである。カルチュラル・スタディーズの背後には、1960年代のニューレフトの影響が明らかに存在している。と同時に、イギリスにおける文化主義との結び付きもまた明らかなことだ。さらには、構造主義やポスト構造主義といった現代の思想潮流の積極的吸収も、この研究スタイルの特徴だろう。また、カルチュラル・スタディーズの登場は、グローバライゼーションやポストモダンと呼ばれる現代社会の変容とも密接に関連している。カルチュラル・スタディーズの輪郭を探るなかで、カルチュラル・スタディーズが、私たちに、つまり、社会学に何を提起しようとしているのかについて考えてみたい。
著者
糖尿病診断基準に関する調査検討委員会 清野 裕 南條 輝志男 田嶼 尚子 門脇 孝 柏木 厚典 荒木 栄一 伊藤 千賀子 稲垣 暢也 岩本 安彦 春日 雅人 花房 俊昭 羽田 勝計 植木 浩二郎
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.6, pp.450-467, 2010 (Released:2010-08-18)
参考文献数
54
被引用文献数
11

概念:糖尿病は,インスリン作用の不足による慢性高血糖を主徴とし,種々の特徴的な代謝異常を伴う疾患群である.その発症には遺伝因子と環境因子がともに関与する.代謝異常の長期間にわたる持続は特有の合併症を来たしやすく,動脈硬化症をも促進する.代謝異常の程度によって,無症状からケトアシドーシスや昏睡に至る幅広い病態を示す.
著者
伊藤 健二 渡部 浩栄 金沢 正浩 村田 智彦 松田 光正 鈴木 利保
出版者
日本臨床麻酔学会
雑誌
日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.136-139, 2004 (Released:2005-03-31)
参考文献数
7

術中に低血圧を伴う発作性心房細動(Paroxysmal atrial fibrillation : Paf)を発症した2症例に超短時間作用型β-ブロッカーであるランジオロールを投与した. いずれの症例も投与開始後5分で心拍数の減少を認め, 10分後には洞調律に回復し, 血圧も安定し, 以後心房細動は出現しなかった. 2症例とも術中術後の循環動態や呼吸状態は良好に経過し, 血液検査上も異常を認めなかった. ランジオロールはPafに有効であり, 安全に使用できる可能性が示唆された.
著者
菱山 完 伊藤 徹郎 岡田 謙介
出版者
日本行動計量学会
雑誌
行動計量学 (ISSN:03855481)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.153-160, 2020 (Released:2021-04-21)
参考文献数
9

Iterative learning of simple assignments such as memorization of letters and words have shown to improve students' test scores of the learned assignments. Meanwhile, existing studies have mixed results as to whether simple repetitive learning improve the general academic performance or not. Using educational big data collected from more than four hundred thousand high-school students thorough crowd system, the current study investigated the effect of re-solving questions to the general academic achievement. Although descriptive statistics have not revealed steady tendencies, the results of hierarchical linear models that controlled for heterogeneity of schools, grades and individuals showed consistent positive effects of iterative learning towards general academic performance. The results suggest the importance of iterative learning, as well as controlling for the heterogeneity in large-scale educational dataset.
著者
川島 大輔 小山 達也 川野 健治 伊藤 弘人
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.121-132, 2009-03-01 (Released:2009-04-08)
参考文献数
31
被引用文献数
3 4

本研究は医師が一般診療場面において希死念慮を有した患者にどのようなメッセージを呈しているのかを探索的に検討することを通じ,医師の自殺予防に対する説明モデルを明らかにしようとしたものである。希死念慮者への医師の対応に関する調査において,これまで死にたいと述べる患者に自殺をとどまるようにメッセージを伝えた経験があると回答した166名の医師の自由記述を対象に,テキストマイニングの手法を用いて分析を行った。結果,頻繁に用いられる言葉が同定され,また対応分析により「共感的理解と告白」,「精神科への相談」,「病気の診断と回復の見通し」,「自殺しない約束」,「生の価値と他者への配慮」の5つのクラスターが確認された。さらに得られたクラスター変数と患者の性別および年齢との関連についても検討を行った。
著者
伊藤 隼 佐藤 真 山崎 裕治
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.247-255, 2022 (Released:2022-08-10)
参考文献数
33

The racoon (Procyon lotor) is an invasive alien species with an expanding distribution throughout Japan. Given that racoons have a negative impact on ecosystems and agricultural crops, management and control of their population is required. In Toyama Prefecture, where the distribution has not been clearly defined, we investigated the current distribution based on claw marks of the racoon and camera traps. We found claw marks of them at 94 (48.7%) of 193 survey sites in the lowlands of Toyama Prefecture. The 94 sites were located in the eastern and western areas of the prefecture. We also recorded one incidence using a camera trap survey, suggesting a low population density of racoon in Toyama Prefecture. Our results showed that within different areas of Toyama Prefecture, the population density of racoons varied. Thus, it is necessary to devise management strategies that are specific to each area.

4 0 0 0 OA 太宰管内志

著者
伊藤常足 編
出版者
日本歴史地理学会
巻号頁・発行日
vol.上巻, 1910