著者

寄本 明 岡本 進 吉田 瑞穂 佐藤 尚武

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.34, 1983-08-18

著者

八木 亜希子 水島 恒裕 佐藤 孝雄 森本 幸生 月原 冨武 渋谷 明宏 後藤 寿夫 田中 啓二 市原 明

出版者

The Crystallographic Society of Japan

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.102-102, 1993

著者

小野 ちれか 後藤 春彦 佐藤 宏亮 山崎 義人

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.76, no.669, pp.2169-2176, 2011-11-30 (Released:2012-02-23)

参考文献数

5

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Considering serious losses of postwar modernism architecture in Japan, this study aims to clarify a social value fostered by civic action. Noteworthy example were found in Hirosaki City , Aomori Prefecture. 8 buildings planned by well known architect called Kunio Maekawa, which are communal facilities located in middle of the city, were conserved in particular way by citizens.By the research, it revealed that these group of buildings were playing an important role by being a group of life-stages of the citizens. This means that these buildings contains cumulative life-histories of people, which helps people to look back history of themselves and the city. Also by using this networks of accumulative life-histories, the value of these buildings were developing in a sustainable way.

著者

佐藤 俊樹

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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(1)ウェーバーの因果分析の方法は「適合的因果」として知られているが、これは19世紀後半のドイツ語圏で最も重要な統計学者の一人であるヨハネス・v・クリースの方法論的研究を社会科学に導入したものである。(2)v・クリースはすでに因果を反事実的に定義しており、かつそれを確率論の枠組みを用いて同定している。したがって、彼の「適合的因果」は現在の統計的因果推論の原型にあたるものである。それゆえ、ウェーバーの因果分析もその枠組みも共有している。(3)ウェーバーのもう一つの、より有名な方法論である「理解社会学」もまた、他のやはり有名な統計的推論の理論であるベイズ統計学の枠組みを用いて再構成できる。

著者

豊田 幸樹年 折田 智彦 中道 嘉 佐藤 智洋 廣江 成欧 松本 松圭 北野 光秀

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.53-54, 2015-01-01 (Released:2015-01-19)

参考文献数

6

著者

渡邊 隆志 佐藤 直

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.2, pp.222-227, 2014-10-15

著者

佐藤 竜吾 藤岡 利生 村上 和成 兒玉 雅明

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.100, no.11, pp.1295-1301, 2003-11-05 (Released:2008-02-26)

参考文献数

35

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近年の膨大な研究により,Helicobacter pylori感染が上部消化管疾患のみならず,血液疾患,心・血管系疾患,皮膚疾患など消化器以外の疾患と関連している可能性が示唆されている.さらに,胃外に発生したMALTリンパ腫の除菌奏功例も報告されている.特発性血小板減少性紫斑病に関しては,わが国ではH. pylori陽性患者の約半数に除菌治療が期待できる状況にあり,近い将来,除菌適応疾患に加わる可能性が高い.本稿で紹介した疾患の中には,エビデンスが不十分なものも少なくなく,また疾患によりH. pylori感染の関与の程度も様々と思われる.今後,各専門家が協力して慎重に検証していく必要がある.

著者

佐藤 準一

出版者

The Japan Institute of Marine Engineering

雑誌

日本舶用機関学会誌 (ISSN:03883051)

巻号頁・発行日

vol.35, no.11, pp.743-750, 2000-11-01

参考文献数

33

被引用文献数

1

著者

西川 清文 森 昇子 白木 雪乃 佐藤 伸高 福井 大祐 長谷川 英男 浅川 満彦

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.27-29, 2014-03-31 (Released:2014-05-31)

参考文献数

8

被引用文献数

1 2

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国内外来種化による寄生虫相の変遷を分析するため,2010年と 2011年に旭川市内で捕獲されたアズマヒキガエル Bufo japonicus formosusの蠕虫調査をした。その結果,このカエルで既報告の 3線虫種と 1鉤頭虫種が検出された。北海道における当該カエル種の調査はなく,新記録となったが,寄生蠕虫相は本州に生息していた時の状態をほぼ保持したまま定着していたことが判明した。

著者

加藤 恒平 西澤 綾 佐藤 貴浩 横関 博雄

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, 2011

著者

佐藤 拓代

出版者

医学書院

雑誌

公衆衛生 (ISSN:03685187)

巻号頁・発行日

vol.80, no.7, pp.486-490, 2016-07

著者

技術ジャーナル部会 秩父 邦夫 深澤 信之 堀内 美穂 小林 京子 江口 隆 西脇 徹 岡本 二彦 佐藤 彰 野崎 淑之 松井 総子 今井 達朗 永吉 俊行 坂田 道隆 尾崎 与志也 石川 真理子 高田 昇 大江 英之 後藤 康之 荻野 慎次 木村 基 山本 亮太 吉良 昭道 技術ジャーナル部会

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.185-189, 2010

参考文献数

3

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技術ジャーナル部会は,2010年3月現在,13の企業・団体の技術機関誌(技報)編集者からなり,各メンバーが輪番制で幹事を担当し,編集業務上の問題点や課題を活動テーマに掲げて討議を行うことで,互いに編集業務への知識を広げ,理解を深めるべく活動を行っている。本稿では,最初に当部会の概要を紹介し,次に活動内容の紹介として,メンバーが高い関心を示した最近の活動テーマ4件について具体的に説明し,最後に当部会の設立の経緯と,活動の変遷をインターネット普及前後に分けて紹介する。技報編集者は,自社の技術成果が分かりやすく正確に伝えられているかに意を注ぎながら編集作業を行っている。本稿が技報編集者の一助となり,また,当部会の活動に関心をお持ちいただく端緒となれば幸いである。

著者

佐藤保 [ほか] 著

出版者

クインテッセンス出版

巻号頁・発行日

2016

著者

佐藤 清隆

出版者

明治大学

雑誌

駿台史學 (ISSN:05625955)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.111-146, 1997-03

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イギリスにおける中央政府レヴェルの居酒屋政策は、別稿1)で明らかにしたように、16世紀半ばから17世紀前半にかけて、施政者のさまざまな思惑を含みながらも、「酒場」政策を中心に積極的な展開をみせているが、こうした政策は、地方レヴェルではどのような様相を呈したのであろうか。地方によってそれぞれ事情は異なるが、この時期、「貧困」や「生存のための移住」(subsistence migration)などとも深く関わりながら「酒場」軒数が急増し、それに対して、そこでの「悪弊や無秩序」を取り締まるためにいち早く積極的な居酒屋政策を展開させたのは都市である。

著者

佐藤 清隆

出版者

明治大学人文科学研究所

雑誌

明治大学人文科学研究所年報 (ISSN:05433908)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.46-47, 1998-07-25

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筆者は,これまで近世前期イギリスの居酒屋を中心に研究をすすめてきたが,そこでの検討課題はほぼ次の三点であった。その一つは,当時の支配的な居酒屋像(「サタンの巣窟」)とは異なる居酒屋の「実態」(「飢餓に対する主要な砦」)研究,二つ目は,当時の居酒屋の世界を「変容」させる要因ともなった居酒屋政策の研究,そして三つ目は,そうした居酒屋政策にも影響を与えたと考えられるピューリタンらによる「モラル・リフォーム」の運動である。本研究では,これまでの,こうした近世イギリスの居酒屋に関する研究をより発展・深化させるべく,近世ロンドン(特に16~17世紀前半)を「実証」のフィールドに定め,「モラル・リフォーム」や居酒屋政策との関連で,当時における居酒屋の世界を明らかにしていきたいと考えている。

著者

吉田 治雄 小林 喜久二 佐藤 吉之 梅田 尚子 酒井 慎一 平田 直

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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GAを用いた地震観測記録の逆解析により関東平野内の地下構造の推定を実施した。使用した観測点はK-NET、KiK-net(防災科研)、MeSO-net(東大地震研)である。各点の推定地盤モデルに基づいて3次元堆積平野モデルを構築し3次元差分法により地震動のシミュレーションを実施した。既往の地盤モデルによるシミュレーション結果との比較により本研究の計算波は観測記録との適合性がより良いことが確認された。

著者

佐藤 潤一

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学論集. 人文・社会科学編 (ISSN:18825966)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.81-106, 2010-06

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In almost all modern states, anti-terror legislation was concerned with domestic public order except for police action by the armed forces. However, after the September 11 terrorist attacks in 2001, the United States and United Kingdom created a permanent anti-terrorist legislation. The UK has had a long history of temporary anti-terror legislation, e.g., the Prevention of Violence (Temporary Provisions) Act 1939, and the Civil Authorities (Special Powers) Act 1922 (Northern Ireland). However the UK recently created permanent legislation. Especially from 2000 to 2008, the UK has created considerable amount of legislation, e.g., the Prevention of Terrorism Act 2005 (c.2), the Terrorism Act 2006 (c.11), and the Counter Terrorism Act 2008. International security experts have pointed out repeatedly in anti-terror legislation that military power is not appropriate. In light of this problem, we must consider that UK has used the derogation clause, Article 15 of the Convention for the Protection of Human Rights and Fundamental Freedoms, usually called the European Convention of Human Rights (ECHR). I discuss Article 15 case laws of the ECHR, and of the UK domestic courts. From this point of view, Legislation for emergency situation (yuji-hosei) in Japan has the same problem. Many commentators argue that contingency legislation in Japan violates Article 9 of the constitution. In recent years, Japan has transformed the legislation regarding the Japan Self Defense Forces (JSDF). In this context, counter-terrorism measures are gradually shifting from police control to that of the JSDF. The Japanese government seems to be justified with the interference with all the human rights, and to which corresponded the constitution by the "public welfare" stipulated in Article 13 of the constitution. Moreover, could have the "public welfare" provided therein justified the JSDF? On this point, we must consider the derogation clause, Article 4 of the International Covenant of the Civil and Political Rights. The government may create contingency legislation for the purpose of national security, but almost all such legislation would interfere with human rights.

著者

橋本 康弘 佐藤 晃矢 岡 瑞起 池上 高志

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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ソーシャルタギングシステムでは用いられたタグ(語彙)の使用数の増加が速いものから遅いものまで様々である。しかし、そのおおよその振る舞いは古典的な確率過程であるSimon過程でうまく記述できる。いま、この予測値からの逸脱をその語彙の「個性」と考えるならば、それはどのような性質を持つのか。どこに個性の起源を求めることができるのか。これらを議論する。

著者

ヴァッラ ロレンツォ 佐藤 三夫

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.52-69, 1983-07

著者

川端 貴幸 佐藤 一誠

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.31, 2017

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近年,チャットボットによる自然文でのFAQ応答システムのニーズが増えている.事前に用意されたFAQは想定質問と回答の対の集合からなり,FAQ応答システムとしては,入力された質問に対して,最も適切な回答をFAQから返すことが望まれる.本稿では,弊社のプロダクトであるAI MessengerにおけるチャットボットによるFAQ応答モデルについて提案手法を紹介し,Watsonとの比較実験の結果を示す.