著者
倉片 憲治
出版者
公益社団法人 計測自動制御学会
雑誌
計測と制御 (ISSN:04534662)
巻号頁・発行日
vol.41, no.10, pp.708-711, 2002-10-10 (Released:2009-11-26)
参考文献数
11
著者
杉原 瑶子 三田 覚 岩佐 真弓 山上 明子 若倉 雅登 井上 賢治
出版者
日本神経眼科学会
雑誌
神経眼科 (ISSN:02897024)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.64-70, 2018-03-25 (Released:2018-03-31)
参考文献数
11

網膜硝子体手術後の合併症の一つに斜視がある.その原因として局所麻酔薬による筋毒性,外眼筋の損傷,機械的因子などが挙げられる.今回硝子体手術後に斜視を呈した3症例を経験した.3例とも術眼の下斜視と上転制限を呈していた.手術時の麻酔はbupivacaineによる球後麻酔であった.2例ではMRIで下直筋の球後での肥大を認めた.硝子体手術後の斜視はbupivacaine筋毒性による下直筋障害が原因と考えられた.2例は斜視手術により良好な眼位を得られた.
著者
稲垣 具志 寺内 義典 橘 たか 大倉 元宏
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.70, no.5, pp.I_933-I_941, 2014
被引用文献数
6

これまで,通過交通が問題となる生活道路では,抜け道利用者に着目した交通安全対策が多く実施されてきた.本稿は,抜け道利用者ではない地区関係者の走行速度に着目し,抜け道利用者の速度との傾向の違いについて明らかにすることで,地区関係者向けの安全啓発・教育を実施する意義について検討することを目的とする.東京都内の2地域を対象としてナンバープレート調査と走行速度調査を同時に実施し,地区関係者と抜け道利用者別の走行速度分布を取得した.これらを比較したところ,地区関係者には抜け道利用者と比べて低速走行する傾向が一部確認できたが,地区関係者においても生活道路を高速走行する運転者が無視できない程度に存在し,地区関係者を対象とした速度低減対策を構築する必要性が示された.

6 0 0 0 OA 横笛独まなび

著者
倉田初四郎 編
出版者
十字屋
巻号頁・発行日
vol.上巻, 1898

6 0 0 0 OA 台風雑記

著者
佐倉孫三 著
出版者
国光社
巻号頁・発行日
1903
著者
嵯峨山 茂樹 川本 真一 下平 博 新田 恒雄 西本 卓也 中村 哲 伊藤 克亘 森島 繁生 四倉 達夫 甲斐 充彦 李晃伸 山下 洋一 小林 隆夫 徳田 恵一 広瀬 啓吉 峯松 信明 山田 篤 伝 康晴 宇津呂 武仁
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.14, pp.57-64, 2003-02-07
参考文献数
24
被引用文献数
42

筆者らが開発した擬人化音声対話エージェントのツールキット``Galatea''についてその概要を述べる。主要な機能は音声認識、音声合成、顔画像合成であり、これらの機能を統合して、対話制御の下で動作させるものである。研究のプラットフォームとして利用されることを想定してカスタマイズ可能性を重視した結果、顔画像が容易に交換可能で、音声合成が話者適応可能で、対話制御の記述変更が容易で、更にこれらの機能モジュール自体を別のモジュールに差し替えることが容易であり、かつ処理ハードウェアの個数に柔軟に対処できるなどの特徴を持つシステムとなった。この成果はソース公開し、一般に無償使用許諾する予定である。This paper describes the outline of "Galatea," a software toolkit of anthropomorphic spoken dialog agent developed by the authors. Major functions such as speech recognition, speech synthesis and face animation generation are integrated and controlled under a dialog control. To emphasize customizability as the dialog research platform, this system features easily replaceable face, speaker-adaptive speech synthesis, easily modification of dialog control script, exchangeable function modules, and multi-processor capability. This toolkit is to be released shortly to prospective users with an open-source and license-free policy.
著者
加藤 剛平 倉地 洋輔
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11734, (Released:2020-08-04)
参考文献数
45

【目的】本邦における健常な地域在住前期高齢者に対する運動プログラムによる転倒予防の費用対効果を明らかにした。【方法】公的医療・介護の立場から分析した。質調整生存年数(Quality Adjusted Life Years:以下,QALY)を効果,医療費と介護費を費用に設定した。マルコフモデルを構築して,65 歳の女性と男性の各1,000 名を対象に当該プログラムを実施した条件における10 年後の増分費用対効果比(Incremental Cost-Eff ective Ratio:以下,ICER)を シミュレーション分析した。費用対効果が良好とするICER の閾値は5,000,000 円/QALY 未満とした。【結果】女性,男性集団のICER は順に1,550,900 円/QALY,2,277,086 円/QALY であった。【結論】本邦において,当該プログラムの費用対効果は良好である可能性が高いことが示唆された。
著者
丹野 治門 倉林 利行 張 暁晶 伊山 宗吉 安達 悠 岩田 真治 切貫 弘之
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.3_121-3_147, 2017-07-25 (Released:2017-08-09)

テスト設計を効率よく行うために必要となるテスト入力値生成技術に関する調査を行った.ソフトウェア工学分野とソフトウェアテスト分野における5つの主要会議 (ICSE,FSE,ASE,ISSTA,ICST)の過去約10年分の研究論文を調査対象とした.本論文では,これらの手法を目的別に整理したうえで,それぞれの手法の概要を紹介する.
著者
野口 孝俊 渡部 要一 鈴木 弘之 堺谷 常廣 梯 浩一郎 小倉 勝利 水野 健太
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集C(地圏工学) (ISSN:21856516)
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.150-162, 2012 (Released:2012-02-20)
参考文献数
16
被引用文献数
1

東京国際空港(羽田空港)は,日本の国内航空ネットワークのハブ空港となっている.増加する旅客数に対して発着能力が限界に達していることに加え,国際線発着枠の拡大に対する要請も強い.そこで,新たな離発着能力を創出するために,沖合に4本目の滑走路を新設する羽田空港再拡張事業が2007年3月末に着工され,2010年10月末に供用開始した.羽田空港D滑走路の建設事業は,軟弱地盤が厚く堆積する地盤上の建設であること,河口部に位置するため,洪水時の河川流量を確保する観点から,一部に桟橋構造が採用されていること,短い工事期間が設定されたことなどから,最新の土木技術を集結し,さまざまな設計・施工上の工夫をした.本稿は,当該事業について,主に地盤工学の立場から,事業内容,地盤調査,人工島設計の概要をとりまとめたものである.
著者
宮崎 萌未 佐々木 晶子 金行 悦子 小倉 亜紗美 木下 晃彦 中坪 孝之
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.213-220, 2015-11-30 (Released:2017-10-01)
参考文献数
21

ホンゴウソウSciaphila nana Blume(Sciaphila japonica Makino, Andruris japonica (Makino) Giesen)は、葉緑素をもたない菌従属栄養植物で、環境省のレッドリストでは絶滅危惧II類(VU)に指定されている。しかし、生態については未解明な部分が多く、また保全に関する研究もこれまでない。2009年に広島県呉市の一般廃棄物処分場建設予定地でホンゴウソウの群生が確認され、早急に保全対策を講じる必要が生じた。そこで本研究では、ホンゴウソウの生育環境を調査し、その結果をもとに移植を試みた。自生地はコナラ、ソヨゴ、リョウブ等が優占する二次林であった。ホンゴウソウの群生を横切るトランセクトに沿ってコドラート(1×1m, n=20)を設置し、環境条件とホンゴウソウ地上茎発生数との関係を調べた。重回帰分析の結果、光環境(平均空隙率)と有機物層の厚さが、自生地におけるホンゴウソウの地上茎発生数に影響を及ぼす説明変数として選択された。そこでこの結果をもとに、ホンゴウソウ個体群を有機物層ごと移植することを試みた。2012年6月および9月に、群生地点の有機物層を林床植物ごと40×40cmのブロック状に切り出し、処分場建設予定地外で植生などの類似した場所に移植した(n=15)。その結果、約一年後の2013年9月には、8ブロックで合計26本の地上茎の発生が確認され、二年後の2014年9月には8ブロックで合計66本の地上茎が確認された。以上のことから、自生地の有機物層ごと移動させる方法により、ホンゴウソウを移植できる可能性が示された。
著者
奈倉 哲三
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
国立歴史民俗博物館研究報告 (ISSN:02867400)
巻号頁・発行日
vol.157, pp.249-276[含 英語文要旨], 2010-03

戊辰戦争期に江戸で生活していた多くの市民・民衆は、東征軍による江戸駐留に対して拒否的な反応を示していた。「新政府」は江戸民衆のそうした政治意識を圧殺・再編せざるを得ず、両者の間で激しい抗争が展開される。この抗争は、新旧両権力間で展開している戊辰戦争とは異なる、もう一つの戊辰戦争である。本稿は、このもう一つの戊辰戦争を、民衆思想史の視点から解明したものである。ただし、本稿は正月十二日慶喜東帰から四月二十一日大総督宮入城までに限定し、その間に江戸民衆の眼前で生起した事象を分析し、江戸民衆の意識・思想をめぐる抗争の特質を解明した。旧幕府諸勢力の動きは多様であったが、小諸藩主牧野康済(やすまさ)の歎願書は際だっていた。ひたすら、臣子として徳川家に仕えることで朝廷に仕えるのだ、との論理一つを主張、朝命だからとて慶喜追討の兵は出せないと突っ張り、出兵拒否で「朝廷の闕失を補う」とまで直言した。この論理が大総督宮入城当日に、江戸市民の眼前に示されていた。一方、東征軍の江戸入り総過程を通じ、江戸市民の負担は急激に膨張する。それにより「万民塗炭之苦」を朝廷が救うとの論理は破綻し、「天子之御民」は空語となる。江戸町民は、東征軍入城によって下層民にまで負担が及ぶ状況の改善を町奉行所に提出、入用が嵩んだ四月五日には町人惣代九十余名が歎願書を先鋒隊宿所に提出した。他方、柳河春三(しゅんさん)は二月下旬以来、「新政府」嫌悪を根底に据えつつも軍事的抵抗は無益とし、外国交際と言論を重視する市民派新聞『中外新聞』を発行し続けていた。この市民派新聞が背景の力となって、四月二日、江戸町奉行佐久間鐇五郎(ばんごろう)は市中困窮人への御救米支給を決定した。統治権の委譲を目前にして、新権力へのギリギリの抵抗として、市民・民衆の側に寄り添う政策を打ち出したのであった。以上が、この時期江戸市民・民衆の意識をめぐる抗争の特質である。Most citizens and common people who lived in Edo during the Boshin War showed a rejective response to the Tosei Army stationed in Edo. "The new government" had no choice but to suppress and rebuild the political awareness of the Edo citizens, and a fierce feud between the two parties developed. This feud, different from the Boshin War fought between the old and new powers, is another Boshin War. This article sheds light on the other Boshin War from the viewpoint of historical public thought. However, this article is limited to the period between January 12th when Yoshinobu returned to Edo and April 21st when the governor general entered the castle, and analyzes the events that happened in front of the eyes of the Edo citizens during that period, and reveals the characteristics of the feud over the awareness and thought of the Edo citizens.While moves by assorted influences of the old feudal government varied, the petition by Makino Yasumasa, the lord of Komoro domain, stood out. He insisted on one theory alone that he would serve the Imperial court by serving the Tokugawa family as vassal, and stuck to the idea that he could not send his army to subjugate Yoshinobu even though it was the order of the Imperial court. He even petition fearlessly to "compensate the delinquency of the Imperial court" by rejecting the dispatch of troops. This theory was displayed before the nose of the Edo citizens on the day when the Governor General entered the castle.On the one hand, through the whole process of the Tosei Army entering Edo, the burden of the Edo citizens suddenly expanded. Owing to this, the principle whereby the Imperial court would rescue "the nation's terrible suffering" collapsed, and "emperor's nation" became a null word.Town people in Edo requested the magistrate's office improve the situation whereby even the lower class people had to share the burden of the entrance of the Tosei Army to the castle. On April 5th when the needful cost mounted, approximately ninety town officials submitted a petition to spearhead force lodging.On the other hand, although having an aversion to "the new government" from the bottom of his heart, Yanagawa Shunsan assumed that military counteraction would have no benefit, and since the end of February continued to issue the "Chugai shimbun," a civil newspaper emphasizing relationships with foreign countries and speech.Supported by the civil newspaper, Sakuma Bangoro, the Edo magistrate's officer, decided to supply impoverished people in the city with rice on April 2nd. Just before turning over sovereignty, as a last-minute resistance against the new power, he adopted policies siding with the citizens and common people.Described above are the characteristics of the feud over the Edo citizens and common people's awareness during this period.

6 0 0 0 OA 我国体と皇道

著者
小倉鏗爾 著
出版者
ダイヤモンド社
巻号頁・発行日
1937
著者
石倉 智樹
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.45.3, pp.565-570, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)
参考文献数
14

パンデミックは人類の歴史上繰り返し発生し、大きな健康被害とこれに伴う社会的影響をもたらしてきた。近年でも、高病原性インフルエンザ(A/H5N1型)の流行など、世界的な感染症流行の拡大が生じている。パンデミックが生じると、都市の社会機能や経済活動の混乱が起きる。パンデミックが発生した際には、ワクチンの開発には最低でも3~6ヶ月はかかると言われている。それまでの間、感染拡大を抑制または遅延させるための有効な政策として、公共交通の停止や学校閉鎖といった人々の活動制限が考えられる。一方でこれらの政策は、経済活動の縮小を伴うものであり、行うタイミングを誤れば効果が半減するだけでなく、経済活動へ大きな損失を与える。すなわち、活動制限による適切な政策効果を得るためには、政策実施を適切なタイミングを把握することが求められる。そこで、本研究は、パンデミック時の、特に初期の段階、すなわちワクチン生産等の医療対策が整っていない段階において、公共交通の停止や地域間境界閉鎖のような水際対策などの社会経済活動制限を行うか否かの判断、および活動制限の最適な実施タイミングを導出する方法論を提案する。