著者

前島 健作 大島 研郎 難波 成任

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.80, no.100th_Anniversary, pp.S124-S133, 2014 (Released:2014-12-27)

参考文献数

118

著者

岩城 麻子 前田 宜浩 森川 信之 武村 俊介 藤原 広行

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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地震ハザード評価において、長周期(ここでは周期およそ1秒以上を指す)の理論的手法による地震動計算では一般的には均質な層構造からなる速度構造モデルが用いられることが多いが、現実の地下構造には様々なスケールの不均質性が存在する。長周期地震動ハザード評価の対象周期を周期1~2秒まで確保するためには、特に数秒以下の周期帯域で媒質の不均質性の影響を評価することは重要である。本研究では、首都圏の詳細な地盤モデルを用いて、深部地盤以深の媒質のランダム不均質性がVS=350m/s程度の解放工学的基盤上での長周期地震動へ及ぼす影響とその周期帯域を評価する。首都圏の浅部・深部統合地盤モデルの深部地盤構造部分(地震本部, 2017)(最小VS=350m/s)のうち、上部地殻に相当する層(VS=3200, 3400 m/s)の媒質物性値に、指数関数型の自己相関関数で特徴づけられるランダム不均質を導入した。相関距離aは水平、鉛直方向で等しいと仮定し、1 km, 3 km, 5 km の3通りのモデルを作成した。標準偏差εは本検討では5%に固定し、物性値に不均質性を与える際、平均値±3ε を上限・下限値とした。地震波散乱の影響は不均質の相関距離と同程度の波長に対応する周期よりも短周期の地震動に表れると考えられる(例えば佐藤・翠川, 2016)。波長1、3、5 km に対応する周期はそれぞれおよそ0.3、0.9、1.5秒であり、周期1秒以上の長周期地震動の計算結果に対する系統的な影響は大きくはないことが予想されるが、不均質性の導入による地震動のばらつきを見積もることも必要である。異なる震源位置やパルス幅(smoothed ramp関数で3.3秒および0.5秒幅)を持つ複数の点震源モデルを用いて、3次元差分法(GMS; 青井・他, 2004)で周期1秒以上を対象とした地震動計算を行った。パルス幅が3.3秒の場合、震源から放出される波の波長はおよそ10 kmとなり、不均質媒質の特徴的な長さaよりも長い。パルス幅が0.5秒の場合、波長はおよそ1.7 kmであり、aと比べておおむね同等から短い波長となる。各震源モデルについて、不均質媒質を導入していないモデルによる計算結果に対する不均質媒質を導入したモデルによる計算結果の比(不均質/均質比)をPGVや5%減衰速度応答スペクトルについて調べた。不均質/均質比の空間分布は地震動の強さそのものには寄らずランダム不均質媒質に依存することが分かった。不均質/均質比は計算領域全体の平均としてはほぼ1になった。つまり、領域全体で見た場合、この条件下でこの周期帯では不均質媒質によって系統的に地震動が大きくまたは小さくなるということはほとんどなかった。一方、不均質/均質比のばらつき(標準偏差)は震源距離に応じて大きくなった。また、パルス幅の短い震源モデルの方が、パルス幅の長いモデルと比べて不均質性の影響が大きく、比のばらつきも大きかった。パルス幅の短いモデルでは震源から放出される波の波長が媒質の特徴的な波長に近く、パルス幅の長いモデルと比べて同じ伝播距離に対する波数が多いため、不均質媒質の影響がより強く出るものと考えられる。同じ震源距離で見ると比のばらつきは地震動の短周期成分ほど大きいことも分かった。今回検討した範囲では、地殻内のランダム不均質媒質が周期1秒以上の長周期地震動の計算結果におよぼす影響として、計算領域全体の平均値への系統的な影響よりもむしろ、予測問題における地震動ばらつきを生じさせる影響がより顕著に認められた。今後はパラメータ範囲を広げた検討や、より浅い地盤構造の不均質性をモデル化した検討も必要であると考えている。

著者

前田 龍彦

出版者

金沢大学文学部考古学講座

雑誌

金沢大学考古学紀要 (ISSN:09192573)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.64-73, 2000-12-25

著者

前田 英昭

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤法学 (ISSN:13476599)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.43-81, 2002-03-10

著者

遠原 智文 三島 重顕 前田 卓雄 浦川 邦夫 本間 利通

出版者

大阪経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は,労働市場における需給バランスの逆転が,高度専門職の組織に対する関わり方,及び企業の経営管理手法に与える影響を実証的に明らかにすることを目的としており,特に「供給過剰⇒供給不足(一級建築士)」と「供給不足⇒供給過剰(薬剤師)」のプロセスにある2業界に着目している。平成29年度は,文献調査,アンケート調査の準備(インタビュー調査の実施),研究成果の発表を行った。一昨年度より,高度専門職の組織に対する関わり方や職務満足の構造に関するデータを幅広く収集して,本研究を発展させるために,薬剤師や一級建築士に加えて,中小企業診断士(とくに中小企業診断士の多数を占める企業内診断士)を研究対象に含めている。文献調査では,中小企業診断士に対するアンケート調査で使用する質問用紙の作成のために,職務満足および幸福(感)に関する先行研究を渉猟した。またアンケート調査は,(一社)兵庫県中小企業診断士協会HRM(Human Resource Management)研究会と連携して実施することとなっており,その本格的な実施のために討議を行った結果として,仮説をより明確にするためにインタビュー調査を重ねることが重要という結論に達したため,本年度はインタビュー調査の実施とこれまでの研究成果の発信に注力した。これまでの研究成果の発表については,学会報告や論文の公刊が積極的に行われている。薬剤師に関しては,本間によって論文の公刊および海外での学会発表が行われている。また中小企業診断士においては,遠原および前田によって論文の公刊が行われている。

著者

大場 淳 芦沢 真五 小貫 有紀子 田中 岳 前田 一之

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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日本の大学改革では意思決定における上意下達的側面や制度改革が重視され、一定方向のガバナンス改革が一律の全大学に適用される傾向がある中において、本研究は、国内外の調査に基づいて、個々の大学が有する諸条件によって望ましいガバナンスの在り方は異なっていることを明確にした。そのことは、大学運営に関する改革の在り方は、例えば学長の権限拡大や教授会の権限縮小といった一律の制度改革を行うことではなく、個々の大学が適切なガバナンスの在り方を構想することを支援することにあるべきことを示唆するものである。研究成果については、学会等での発表、雑誌論文の掲載、書籍への執筆等を通じて、日本語及び外国語で行った。

著者

武藤 崇 前川 久男

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.91-96, 2000-06-30 (Released:2017-07-28)

著者

越前谷 宏

出版者

日本文学協会 ; 1952-

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.65, no.12, pp.36-47, 2016-12

著者

前野 紀一

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会/日本雪工学会

雑誌

雪氷研究大会講演要旨集 雪氷研究大会(2009・札幌) (ISSN:18830870)

巻号頁・発行日

pp.221, 2009 (Released:2009-12-10)

著者

前田 茂

出版者

大阪大学

雑誌

大阪大學文學部紀要 (ISSN:04721373)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.124-125, 1999-03-10

著者

浅原 正幸 河原 一哉 大場 寧子 前川 喜久雄

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.299-305, 2018-02-15

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国立国語研究所は言語研究に資する258億語規模のウェブコーパス『国語研ウェブコーパス』を構築した.コーパスの構築は,ページ収集・言語解析・保存・検索系の構築の4種類の部分工程からなる.本稿では,『国語研ウェブコーパス』を概説するとともに,その検索系である『梵天』の機能について紹介する.この検索系は100億語規模のテキストコーパスを文字列だけでなく,形態素列・係り受け部分木に基づく問合せが可能である.

著者

常川 真央 天野 絵里子 大園 隼彦 西薗 由依 前田 翔太 松本 侑子 南山 泰之 三角 太郎 青木 学聡 尾城 孝一 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.362-365, 2017-12-02 (Released:2018-02-09)

参考文献数

3

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研究データ管理は,研究プロセスの透明性を高め不正を防止する目的とともに,オープンサイエンスにおける研究データ共有を支える重要なプロセスである.しかし,研究データ管理のスキルを持つ人材はまだまだ少ないのが実状である.そこでオープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)は,研究データタスクフォースを組織し,研究データ管理(RDM)のスキルを習得するためのトレーニングツールを開発し,2017年6月6日にWeb上で公開した.さらに,国立情報学研究所に協力し,オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」を11月15日に開講する予定である.本発表では,こうしたRDMの習得を支援する一連の活動について紹介したうえで,今後の研究データ管理業務を担当する人材育成について論じる.

著者

中山 信弘 田中 辰雄 藤本 由香里 白田 秀彰 大野 幸夫 今村 哲也 金子 敏哉 蘆立 順美 潮海 久雄 横山 久芳 前田 健 上野 達弘 島並 良 寺本 振透 小島 立 福井 健策 野口 裕子 三村 量一 桶田 大介

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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創作・流通・利用をめぐる環境の変化に対して現行著作権法の規定は、著作物に関わる多種多様な利害を適切に調整するためには硬直的に過ぎるとの視点にたち、著作権・著作者人格権の内容と制限に係る解釈論・立法論上の提言と、制度設計の基礎となるべき実証的・理論的な分析手法を提示した(これらの成果を論文集『しなやかな著作権制度に向けて」として刊行する予定である)。また出版者の権利のあり方に関する政策提言、著作権と刑事罰の運用に関する共同声明、シンポジウムの開催等、社会に対する情報発信・提言を積極的に行った。

著者

谷口 真理 佐古田 茂樹 朱 宝利 石田 香 権 力 叶 哲也 藤田 眞幸 前田 均

出版者

日本法医学会

雑誌

日本法医学雑誌 (ISSN:00471887)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.339-342, 2001-11-05

参考文献数

16

著者

中前 貴

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.50-56, 2017-10-31 (Released:2017-11-14)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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薬物療法や行動療法に反応しない強迫症(OCD)患者に対して様々な治療戦略が提案されているが,近年ニューロモデュレーションに注目が集まっている。OCDに対する研究が進んでいる治療法には,外科手術を伴い侵襲性の高い脳深部刺激療法(DBS)や,けいれんを伴う電気けいれん療法(ECT),侵襲性の低い経頭蓋直流電気刺激法(tDCS)や反復性経頭蓋磁気刺激法(rTMS)などがあり,本稿では,各治療法の有効性や有害事象について概説する。DBSは侵襲性が高い一方で重症難治例の半数程度に有効であり,ECTは無作為割付比較試験がないが6割程度の患者に何らかの良い効果を期待できる。tDCSは侵襲性が低いがまだ十分な研究が行われておらず,rTMSはメタアナリシスで有効性が示されているがまだ最適な刺激設定が明らかになっていないなど,それぞれの治療法にメリット,デメリットがあるため,今後のさらなる研究が期待される。

著者

前田 宜包

出版者

へるす出版

雑誌

救急医学 = The Japanese journal of acute medicine (ISSN:03858162)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.802-805, 2013-07

著者

前田 早苗

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

2011-03-23

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新制・課程博士

著者

前田 君江

出版者

一般社団法人 日本オリエント学会

雑誌

オリエント (ISSN:00305219)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.123-126, 2012-03-31 (Released:2015-04-01)

著者

第6回九州前方後円墳研究会大会事務局編

出版者

[九州前方後円墳研究会]

巻号頁・発行日

2003

著者

第4回九州前方後円墳研究会実行委員会編

出版者

九州前方後円墳研究会

巻号頁・発行日

2001