1 0 0 0 本邦におけるER型救急医療の実施状況
1 0 0 0 アラブ世界におけるネットワーク型社会システムの維持メカニズム
本研究は、アラブ世界の様々な分野の人間関係の現状を分析することによって、社会全体を貫くネットワーク・システムの維持メカニズムを実証的に検証することを目的とした。その際、政治的・経済的・社会的・文化的環境、およびネットワークの内的意味世界の解明を分析の2本の柱とした。まず、ほとんどの調査地域においてこの十年ほどのあいだに急激な社会変化が生じていることが確認できた。政治・経済状況の悪化や社会格差の拡大、そして欧米を基準とした価値指標の浸透がもたらした閉塞感の蔓延などである。そうした現象に対応するように、ネットワークの地理的範囲や人の移動のパターンにも少なからぬ変化が見られたが、人間関係の保ち方自体に変化はほとんどなく、むしろ不安が増している社会状況に対処するために、これまで以上にネットワーク構築の重要性が増大しているという認識を得た。またネットワークの内的意味世界に関しては、同時代の人間関係のみならず、すでに死去した過去の世代の人間も重要なネットワーク・ポイントに組み込まれているという重要な発見をした。ネットワーク構築の適用範囲は現在だけでなく過去へも拡大されているのである。現代の地平へ伸びた人間関係のベクトルと、過去へと伸びたベクトルとがひとつに融合されて、「いま・ここ」という変化の渦中にある生活世界の中で、人間関係が柔軟・多様かつ強靱に機能するというしくみこそが、ネットワーク型社会システムの維持メカニズムの核心を成すとの認識を得た。この知見は、政治学や経済学、社会学といった「現代学」のみならず、過去をすでに終わってしまったものとして扱う歴史学に対しても、その姿勢を根本から問い直す重大な契機となるはずである。
- 著者
- 堀 和郎
- 出版者
- 日本教育行政学会
- 雑誌
- 日本教育行政学会年報 (ISSN:09198393)
- 巻号頁・発行日
- no.30, pp.200-204, 2004-10-08
- 著者
- 堀野 博幸
- 出版者
- 早稲田大学スポーツ科学学術院,
- 雑誌
- スポーツ科学研究
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.1-16, 2009
1 0 0 0 IR 蛋白相互作用基点の新規2型糖尿病遺伝子の同定から創薬まで
1 0 0 0 生活習慣病の改善をめざした受診後の継続個別指導に関する研究
- 著者
- 楊箸 俊恵 楊箸 隆哉 寺澤 茜 小牧 静江 堀川 豊 洞 久美子 竹内 健太郎 翠川 洋子 相澤 孝夫
- 出版者
- JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK
- 雑誌
- 健康医学 (ISSN:09140328)
- 巻号頁・発行日
- vol.16, no.1, pp.25-29, 2001
疾病予防・健康増進を目的とした通信システムを構築し,希望で入会し1年間フォローした93名の検査値・運動量の変化を調べた。総コレステロール値,中性脂肪値,糖負荷試験に異常のあった者は各検査値の改善と運動量の増加が認められた。また各検査値が正常だった者は元来運動量が多いが,入会後もそれを維持できていた。医療従事者と年間何回か通信するこの継続個別指導システムは,健康改善に有効であることが確認された。
- 著者
- 小堀 聡
- 出版者
- 政治経済学・経済史学会
- 雑誌
- 歴史と経済 (ISSN:13479660)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.3, pp.48-64, 2007-04-30
The purpose of this paper is to analyze how the efforts of energy-saving developed in interwar Japan, in particular focusing on the nensho shido (technical guidance for fuel burning),which encouraged improvements in factories' fuel-burning technologies. From the end of the 1910's, against a background of not only rising coal prices but also a consciousness of the limits of domestic coal reserves, the Fuel Research Laboratory of the Ministry of Agriculture and Commerce was established and engineers and researchers interested in combustion engineering organized a group called the Fuel Society of Japan. In the second half of the 1920's, activities promoting fuel economy were implemented in several prefectures among which Osaka prefecture proved most aggressive in Japan. The Osaka Prefectural Institute for Industrial Management (OPIIM) established its nensho shido division in 1929 and provided guidance to local factories in saving fuel. OPIIM guidance focused on the methods in which the factory boiler workers burned fuel, rather than building new facilities or refitting older facilities for burning fuel. Furthermore, because OPIIM thought that in order to improve the manner of burning it was necessary for boiler workers to acquire higher levels of skill, Osaka prefecture established a qualification for boiler workers and OPIIM opened a training school for them. Osaka prefecture's development of nensho shido was considered an industrial rationalization, and therefore was imitated by several municipalities and regional organizations for industrial management. Furthermore, the Ministry of Commerce and Industry, which had become more interested in fuel economy from the beginning of the 1930's, started nensho shido in 1938 as the Sino-Japanese war exacerbated the tight coal supply situation. It was technicians from Osaka being posted to or sometimes visiting the other regions that promoted the spread of nensho shido. During the interwar era, nensho shido was immature because the scope of guidance was limited to burning with a boiler. However, the groups of combustion engineering technicians formed during the interwar era would later lead the development of energy-saving technology in wartime and postwar Japan. Since the interwar era, against the background of limited domestic resources, Japanese industrial rationalization has made a point of reducing production costs rather than acquiring merits of scale.
- 著者
- 藤井 康弘 堀 孝弘 上野 育夫
- 出版者
- 熊本県農業研究センター
- 雑誌
- 熊本県農業研究センター研究報告 = Research bulletin of the Kumamoto Prefectural Agricultural Research Center (ISSN:09158510)
- 巻号頁・発行日
- no.14, pp.16-21, 2008-01 (Released:2010-05-07)
Bohartが1956年に雌8匹から記載したセボリヤブカの幼虫, 蛹を東京都小笠原諸島の父島及び弟島の海岸のロックプールから採集したので, 雌, 蛹, 幼虫の新記載を含めて, 再記載をした。成虫は, 雌ではKnight and Marksのgroup H, subgroup IIIの特徴を備えているが, 雄の外生殖器はこのsubgroupの特徴である変形鱗片(specialized scales)の房(tuft)はなく, 変形鱗片が散在し, トウゴウヤブカAedes togoiに似た形態を示している。この点から, 本種をどのsubgroupに属させるべきであるかはさらに検討を要する。蛹は, 遊泳片の後縁がなめらかで大小2本の毛を有する点, 幼虫は下唇の歯数が21∿25であることから, 本邦産のFinlaya亜属の蚊の中で最もよく似ているトウゴウヤブカとも区別出来る。本種は小笠原以外の採集記録はなく, 発生源もすべて海岸の半海水性のロックプールであった。なお弟島ではトウゴウヤブカと一諸に採集された。吸血活動は日没日出頃が活発であるが, 日中の炎天下でも人を刺しに飛来した。
1 0 0 0 OA キャリア自律のプロセスと影響要因に関する研究
- 著者
- 堀内 泰利
- 巻号頁・発行日
- 2013
筑波大学博士 (カウンセリング科学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6553号)
1 0 0 0 OA 硝酸化成抑制剤の土壌中における移動
- 著者
- 西原 典則 西川 正雄 堀口 毅 稲永 醇二
- 出版者
- 鹿児島大学
- 雑誌
- 鹿兒島大學農學部學術報告 (ISSN:04530845)
- 巻号頁・発行日
- vol.37, pp.71-81, 1987-03-16
硝酸化成抑制剤の土壌中における行動を明らかにするため, 粘土鉱物の種類, 有機物含有量, CECなどを異にする3種類の土壌を用いて土壌カラムを作り, 浸透水による薬品の下方への移動を微生物的測定法および化学的測定法により検討した.得られた結果は次のとおりである.1.実験に用いた4種類の硝酸化成抑制剤(Dd, Tu, AM, DCS)の土壌中における移動速度はシラス土壌が他の土壌に比して大きかった.2.比較的溶解度の大きいDdおよびTuは溶解度の小さいAMおよびDCSに比して土壌中における移動速度が大きかった.3.化学的測定法により硝酸化成抑制剤の含有量の大きかったフラクションでは微生物的測定法による硝化抑制率も高かった.しかし, 化学的測定法で硝酸化成抑制剤が検出されなかったフラクションで硝化抑制効果の認められる場合があった.4.微生物的測定法による硝化抑制率のピークの巾は化学的測定法による薬品含有量のピークの巾に比して大きかった.5.Ddについては, シラス土壌において化学的測定法による土壌中含有量と微生物的測定法による硝化抑制率との間に正の相関がみられたが, 黒ボク土および沖積土では相関はみられなかった.AMについては, いずれの土壌においても土壌中含有量と硝化抑制率との間に相関はみられなかった.
- 著者
- 堀江 弘二
- 出版者
- 公益社団法人日本数学教育学会
- 雑誌
- 日本数学教育学会誌. 臨時増刊, 総会特集号
- 巻号頁・発行日
- vol.74, 1992-08-01
1 0 0 0 機能安全規格案における安全度水準モデルについて
- 著者
- 加藤 栄一 佐藤 吉信 堀籠 教夫
- 出版者
- 一般社団法人電子情報通信学会
- 雑誌
- 電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)
- 巻号頁・発行日
- vol.82, no.2, pp.247-255, 1999-02-25
- 参考文献数
- 11
- 被引用文献数
- 38
機能安全の国際規格であるIEC61508が作成されつつある. そのドラフトの基本的な方法論の一つは安全関連系(SRS)に対して目標機能失敗尺度, すなわち安全度水準(SIL)を設定することである. SILは, 電気/電子/プログラマブル電子(E/E/PE)技術を用いたSRSに割り当てるべき安全要求事項を規定するため, 四つの確率的水準から構成されている. 目標のSILを選定するために, この規格案はE/E/PE SRSを二つ作動モード「低頻度作動要求」及び「高頻度作動要求/連続」モードに区分している. これらの作動モードは作動要求頻度のみから定義されている. しかし, 作動要求状態の継続時間及び疑似作動要求を考慮するとE/E/PE SRSにどちらの作動モードを適用すべきか明確になっていない. 本論文は上述した論点について、規格案で行われている仮定とアルゴリズムの妥当性を検証し, 作動要求の継続時間及び疑似作動要求の考え方を含むSIL作動モード選定のためのフォールトツリーモデルと, そのモデルを定量化して, 平均危険事象頻度を推定するアリゴリズムを導入し, 新しい作動モードを提案する.
本研究は、日本語、韓国語、ベトナム語という「漢字文化圏」に属し、「膠着語」(日韓語)、「孤立語」(ベトナム語)という異なる形態類型論的特徴を持つ3つの言語における、語彙・文法構造に反映した言語接触現象の実態を明らかにすることを目的として3年間の研究を行ってきた。3年間の研究活動は、(I)「ベトナムにおける現地調査」(II)「国内、国際学会における研究発表」(III)「国内外の学術誌、論文集における成果発表」という3点を中心に行われた。(I)に関しては、SARSの流行などのため、当初の計画通り毎年共同で実施することはできなかったが、平成17年3月には代表者(堀江)、分担者(村上)でホーチミン、フエにおいて共同調査、資料収集を行うことができた。(II)に関しては平成15年11月8日に「東アジア言語・東南アジア言語の多機能化の共通性と相違点」フランス語談話会ワークショップ「文法化をめぐって」(京都会館)で共同の研究発表(招聘)を行った。また、この他に、関西言語学会、日本言語学会、社会言語科学会、言語処理学会、言語科学会(JSLS)、日本認知言語学会(JCLA)等での研究発表(招請を含む)を行った。国際学会としては、国際日韓言語学会(JK)、概念構造・談話・言語学会(CSDL)、国際認知言語学会(ICLC)、国際語用論学会(IPrA)、国際文法化学会(NRG3)、国際実用日本語学会(ICPLJ)等での研究発表を行った。(III)に関しては、「11.研究発表」にあげたものをその一端とする論文発表を国内、国外において行った。これらの研究活動の結果、日韓語とベトナム語の間には、言語接触、借用語、文法化に関して形態類型論的な相違を反映した顕著な相違が見られることが分かった。他動性(transitivity)という現象を例に取ると、日韓語は「対格助詞」という助詞に関して「対象」である名詞(句)をマークする用法から「逆接」の名詞節をマークする用法を派生するプロセスが見られるのに対して、ベトナム語や中国語においては、基本的には語順によって目的語をマークするが、それに加えて、「物理的動作」を表す他動詞が「介詞」的な品詞に機能的に転じるという現象が見られるという平行性が観察された。この研究成果は「11.研究発表」の最後にあげた「堀江・村上(印刷中)」として公表することになった。
- 著者
- 笠原 悦夫 松岡 芳子 冨田 真佐子 堀 祥子 村山 隆志 李 延秀 川久保 清
- 出版者
- 公益社団法人日本産業衛生学会
- 雑誌
- 産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
- 巻号頁・発行日
- vol.44, 2002-03-20
- 著者
- 金子 克哉 伊藤 公一 安部 祐一 岩堀 功大
- 出版者
- 特定非営利活動法人日本火山学会
- 雑誌
- 日本火山学会講演予稿集
- 巻号頁・発行日
- vol.2010, 2010-10-09
1 0 0 0 OA 陰陽ガウス分布に基づくパターン認識手法の開発と大規模データへの適用
1 0 0 0 IR 震災後の心の復興に向けて : ジャンケレヴィッチ郷愁論にみられる「喪の作業」の可能性
- 著者
- 奥堀 亜紀子
- 出版者
- 神戸大学
- 雑誌
- 21世紀倫理創成研究
- 巻号頁・発行日
- no.6, pp.25-43, 2013-03
1 0 0 0 OA エスレルによるキンカン果実の着色促進
- 著者
- 岩堀 修一 米山 三夫 大畑 徳輔
- 出版者
- 鹿児島大学
- 雑誌
- 鹿兒島大學農學部學術報告 (ISSN:04530845)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, pp.43-48, 1979-03-19
ニンポーキンカンの着色を促進し, 早期収量を増加させるためのエスレル(2-chloroethylphosphonic acid)の最適散布時期と濃度をきめるために, 加世田市の栽培者の園で3年間実験を行なった.第1実験ではエスレル0ppm, 200ppm, 400ppmを11月4日に散布した.エスレルは着色を促進し, その効果は濃度の高い方が著しく, 特に赤色の発現が顕著であった.第2実験ではエスレル0ppm, 200ppm, 400ppmを早期(10月18日), 中期(10月28日), 晩期(11月9日)に散布した.エスレルの着色促進効果は, 濃度は高い方が, 時期は早いほど著しかった.しかし400ppmの早期散布では50%の落果が, 中期散布では20%の落果があった.第3実験では2年間にわたりエスレル400ppm散布区と対照区の早期収量を調べた.散布は初年度は10月30日に, 2年目は11月2日に行なった.2年間ともエスレル散布によって早期収量は著しく増加し, 1月まで残る果実はほとんどなかった.落葉・落果, あるいは樹体への悪影響は認められなかった.第4実験では, 1.無処理, 2.10月18日200ppm散布, 3.10月18日と11月2日の2回200ppm散布, 4.11月2日300ppm散布の4処理の収量を比較した.300ppm散布で早期収量は著しく増加した.しかし200ppm1回と2回散布の間には差はなく, ともに対照区より早期収量は高い傾向にあったものの, 有意差は認められなかった.以上の結果から10月下旬〜11月上旬の300〜400ppmのエスレル散布が落葉・落果をほとんどおこすことなく, キンカンの着色促進, 早期収量増に有効であると思われた.
1 0 0 0 現代版学問のススメ いま君は何を学ぶべきか
- 著者
- 尾形 文夫 佐藤 義久 本山 英器 上野 健太郎 須藤 義之 関 弘和 古川 忠志 山本 歩 石山 敦士 堀 洋一
- 出版者
- The Institute of Electrical Engineers of Japan
- 雑誌
- 電気学会誌 = The journal of the Institute of Electrical Engineers of Japan (ISSN:13405551)
- 巻号頁・発行日
- vol.121, no.6, pp.395-398, 2001-06-01