著者
大堀 壽夫
出版者
明治書院
雑誌
国語と国文学 (ISSN:03873110)
巻号頁・発行日
vol.89, no.11, pp.42-52, 2012-11
著者
寶珠山 務 堀江 正知 筒井 隆夫 藤野 善久 田中 弥生 永野 千景 高橋 謙
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.27, no.4, pp.367-376, 2005-12-01
被引用文献数
1

2002年にわが国で過重労働による健康障害防止対策の行政指針が示されてから3年が経過し, その成果が期待されている.本研究では, 長時間労働と心血管系疾患との関連について体系的文献レビューを実施し, 過重労働による健康障害の科学的根拠の最新の知見をまとめた.医学文献情報データベースPub Medを用いて, 関連キーワードによる検索および所定の条件による文献の取捨選択を行い, 原著論文12編を採択した.今回の結果から長時間労働と心血管系疾患の関連を強く支持する新たな科学的根拠は得られなかったが, 活力疲弊(Vital exhaustion)など心理社会的要因を扱ったものや交互作用項などを含む統計解析モデルを用いたものが認められ, これらの手法はわが国における今後の研究に応用できる可能性が考えられた.
著者
内堀 真弓 浅野 美知恵 山崎 智子 本田 彰子
出版者
東京医科歯科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究は、糖尿病足病変ハイリスク患者が自分らしく健康的な生活を維持することを目指した合併症重症化予防のためのセルフモニタリング機能を促進する看護支援プログラム考案を目的としたものである。まず、セルフモニタリングを促進する要素を抽出するため、糖尿病足病変ハイリスク患者を対象に、セルフモニタリングの実際を調査した。さらにフットケア外来に専従する看護師を対象に、フットケア外来での実施状況や支援内容についての全国調査を実施した。これらの結果からセルフモニタリング機能促進の主要要素を抽出し、看護支援プログラムを考案し、フットケア外来に通院中の糖尿病患者に本プログラムに基づく支援を実施した。
著者
堀内 茂木 吉澤 信 森田 晋也
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.78, no.1, pp.1-4, 2012-01-05 (Released:2012-05-17)
被引用文献数
2
著者
田中 信雄 辻田 純三 堀清 記 千賀 康利 大槻 寅之助 山崎 武
出版者
日本体力医学会
雑誌
体力科學 (ISSN:0039906X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.114-123, 1977-09-01
被引用文献数
2

男子大学生 (18〜20才) の運動選手 (水泳競技, ハンドボール, サッカー, ラグビー, 陸上競技 (長距離, 短距離, 跳躍, 投擲), 柔道 (軽量級, 中量級, 重量級), 体操競技, 計168名および一般学生178名について, 身体計測を行って次のような結果を得た。一般学生の身長と体重の平均値は夫々170.2cmおよび59.7kgであった。体操, 長距離選手以外の運動種目の選手の身長, 体重の平均値は一般学生より大きかった。胸囲については全ての種目の運動選手の平均値は一般学生の値より大きかった。一般学生の上腕囲, 大腿囲の平均値は夫々26.9cmおよび50.6cmであった。バスケットボール, 長距離, 跳躍以外の運動種目では選手の上腕囲の平均値は一般学生より大きく, 長距離, 跳躍, 体操以外の運動種目では選手の大腿囲の平均値は一般学生より大きかった。柔道の重量級以外の運動選手の皮下脂肪厚は一般学生より薄く, 平均皮下脂肪厚, 体表面積, 体重を使って体脂肪含有率を求める予知式を用いて推算された体脂肪合有率は全ての種目に亘って運動選手の方が少なかった。縦軸に体重と体脂肪含有量を, 横軸に身長をとっていずれも一般学生の値を基準にとって, 運動種目別の平均値を標準測度で表して運動選手の体構成と体型を比較した。原点からの距離 (R) は一般学生との絶対値の差を, 一般学生の測定値から得られた標準直線からの偏りの程度 (r) は体型の差違を示す。Rを縦軸, rを横軸としてとり, その中に等身長線を入れると運動競技種目別の体型の差がよく削り, 又, 運動鍛練が身体的特徴に与える影響を評価するのに便利である。上腕囲と大腿囲を縦軸に, 胸囲を横軸にとって一般学生の測定値を基準にして運動種目別の平均値を標準測度で表すと運動種目別の体型の差を判定することができる。
著者
堀越 雄太 金 路 鈴木 和幸
出版者
日本信頼性学会
雑誌
信頼性シンポジウム発表報文集
巻号頁・発行日
vol.2007, no.20, pp.91-94, 2007-11-30

モニタリングシステムから警報が発せられた際に保全行動を行う安全監視保全では、誤報と欠報によるリスクを押さえた上での瞬時の意思決定が要求される。リスクを抑える手段の一つとして複数のモニターを組み合わせるという方法があるが、これには各モニターから得られた情報を如何にして保全行動と結びつけるかを考える難しさもある。瞬時の意思決定を困難とするこの問題を解決する方法の一つとして、k-out-of-n型監視方策(k-Out-of-n構造)がある。本研究では、期待リスクを最小にする視点から、k-out-of-n構造の最適性を示す。これにより、瞬時の意思決定の効率化を図ることが可能となる。
著者
矢野 敬生 堀口 健治 吉沢 四郎 柿崎 京一 小玉 敏彦 林 在圭 金 一鐡 陸 学芸 間 宏 松田 苑子
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1997

本プロジェクトは、共通の漢字・儒教文化圏の中核をなす日本・中国・韓国を対象にして、社会学・文化人類学的実証研究法を駆使して、三国の民族社会の基層的な構造・文化的特質を明らかにすることを目的とした。そこで上記の目的を遂行するために、文化的伝統を比較的濃密に保持している村落社会(具体的には(日)長野県富士見町瀬沢新田、(中)中国山東省菜蕪市房幹村、(韓)韓国忠清南道唐津郡桃李里)を対象として、参与観察にもとづくフィールド調査を実施した。研究の枠組としては、第一に「家・家族・同族・宗族」、「土地・労働関係」、「信仰・地域統合」の3つのカテゴリーを設定した。第二に暫定的な結果として、以下述べるような諸点が明確となった。(1)中核的な文化概念が、例えば家族・同族・村落といった同一漢字で表現されていても、意味内容は相違しており、概念を再規定する必要がある。(2)社会結合の類型として定住型社会(日本)と移動型社会(中国・韓国)を設定することが可能であり、「村落」およびそれに基づく人間関係のあり方、村落祭祠、同族関係の様相が大いに異なっている。「信仰・地域統合」の面からみると、(3)日本の基礎構造が「ムラ」的地縁関係に規定される固定的な「入れ子型」体系をなすのに対して、韓国においては「ウリ」概念にみられるように伸縮自在の可変性を特徴としている。こうした特徴は「土地・労働慣行」においても同様であり、(4)日本の場合はムラを基盤として共同的志向が強いのに対して、中国・韓国では個人的祈願の志向が強くみられる。そして、(5)こうした全般的構造の特徴は、「親族・家族の構成や人間関係」においても顕著な差異をみせている。ただし、今回の研究では個別のフィールド調査に力点がおかれたために、三国の基層的文化構造の比較という側面はむしろ今後の課題として残されている。
著者
玉置 了 若林 靖永 堀川 宣和
出版者
近畿大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究は,消費者のソーシャルメディア上の消費者のコミュニケーション行動をアイデンティティと倫理的消費の視点からの解明を目的としたものである。本研究は,(1)ソーシャルメディアにおける消費者のコミュニケーション行動をアイデンティティの視点から分析する手法を検討し,テキストマイニングにより感情と消費スタイルに基づくアイデンティティとの関係を解明した。(2)倫理的消費の動機及び意識のそれ自体の検討として,倫理的消費がアイデンティティと共感によって促進されることを明らかにした。(3)SNS上の倫理的消費に関する消費者発信の情報を抽出し自己表現と関係構築の視点から分析を行った。
著者
黒堀 利夫 青島 紳一郎
出版者
金沢大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

フェムト秒(fs)パルスの際立った二つの特徴を最大限に活用した「単一パルス干渉露光法」を用いて, 透明材料であるフッ化リチウム(LiF)結晶へのサブミクロン間隔のグレーティングの直接書き込みと同時に同じ材料中に形成されるレーザー利得を有するカラーセンターからのルミネッセンスとを併用した室温での二波長(緑, 赤色)可視域, パルス動作分布帰還型(DFB)カラーセンターレーザーを実現した.
著者
西堀 二郎 太田 容次 石部 和人 木村 政秀 辻野 賢治 宮田 仁
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.21, pp.94-95, 2005

本研究は、コミュニケーションを行う上で、場面理解が困難で相手の感情の理解が乏しい児童に対しての支援、今後の方策を構想していくための研究である。具体的には、日常の学級生活の中で友達を作ることが余り得意ではなく、仲良くなりたいという気持ちがあるのだが、うまくコミュニケーションがとれないでいる児童に対してどのような支援が可能か考え、いかにして学級経営を行うかを考えていこうとするものである。最終、その児童が適切に状況を判断して、コミュニケーションがとれる能力を育成していくことを目標に支援を考え、実践を行う。さらに実践していくなかで見つかった課題について、今後どのような手立てが必要かつ有効かを考え今後の構想として発表、提案を行うものである。
著者
奈田 哲也 堀 憲一郎 丸野 俊一
出版者
The Japanese Association of Educational Psychology
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.324-334, 2012
被引用文献数
3

本研究の目的は, 奈田・丸野(2007)を基に, 知識獲得過程の一端を知り得る指標としてエラーバイアスを用い, 他者とのコラボレーションによって生起する課題活動に対するポジティブ感情が個の知識獲得過程に与える影響を明らかにすることであった。そのため, 小学3年生に, プレテスト(単独活動), 協同活動セッション, ポストテスト(単独活動)という流れで, 指定された品物を回り道せずに買いながら元の場所に戻る課題を行わせた。その際, 協同活動セッション前半の実験参加者の言動に対する実験者の反応の違いによって, 課題活動に対するポジティブ感情を生起させる条件(協応的肯定条件)とそうでない条件(表面的肯定条件)を設けた。その結果, 協応的肯定条件では, エラーバイアスが多く生起し, より短い距離で地図を回れるようになるとともに, やりとりにおいて, 自分の考えを柔軟に捉え直していた。これらのことから, 課題活動に対するポジティブ感情は, その活動に没頭させ, さらに, 相手の考えに対する柔軟な姿勢を作ることで, 新たな視点から自己の考えを捉え直させるといった認知的営みを促進させる働きを持つことが明らかとなった。