著者
安岡 昭男 王 耀華 梅木 哲人 東 喜望 小川 徹 中俣 均 安江 孝司 櫻井 徳太郎 中村 哲 武者 英二 比嘉 実 中本 正智
出版者
法政大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1990

中国と琉球諸島の交流は,公的には1373年,明国皇帝の使者が沖繩に来て,中国皇帝への朝貢を勧められて,中山王が王弟を中国に派遣したことにはじまる。しかし,沖繩の先史時代の遺跡からは中国の戦国時代の貨幣などが数多く出土している。私的な交流は遥か昔から漂着などのような偶然的な事件をとうして中国の優れた文化が絶えることなく沖繩の島々に流れついていたことを想定させてくれる。私たちの今回の調査は琉球列島と中国との交流が公的に開始された時期から近代にいたるまでのことが中心であるが,両地域の言語研究や民俗研究はその時代だけに制約されない要素をもつ。換言すれば歴史的な文献や歴史遺跡の調査による歴史時代以後の研究と文献によらない研究のふたつの側面からなるものである。歴史文献や歴史遺跡にもとずく研究成果としては,琉球王国と宗主国中国との関係を規定する冊封体制の法的体系を,特に琉球王国に下賜されたものを対象に明らかにしたことが上げられる。中国を中心にした国際関係であるとする従来の冊封制度についての学説を批判して,それが皇帝を中心にした中国の国内における君臣関係の延長であることを体系的に明らかにした。また,中国の冊封秩序に組み込まれることで保証された中国貿易における琉球王国に対する免税などの特恵措置,貿易にともなう渡航,出入管理に関する官僚制度,沖繩の人々の福州で活動拠点であった琉球館,福州で死んだ沖繩の人々を葬った琉球人墓地などの調査はきわめて貴重な成果である。その外に福州から北京にいたる琉球使節のルートを実際に踏査することで二千キロにおよぶ道々に存在する琉球関係の諸施設,使節の人々が詠んだ漢詩の風景に接することができた。暖かい沖繩から真冬の北京に向かう進貢使路の途中多くの人が病に倒れたが,その旅の困難さを実感することができた。それに,今回の調査において宿泊施設や修学の地であった国子監を確認することができた。それに,今回の調査において鎖国体制にあった日本において対外関係の窓として機能していた琉球王国の役割を,医学,天文学,地理学,儒学に即して実証的に把握できたことも大きな成果のひとつであろう。建築では沖繩に現存する歴史的建造物,伝統的民居ならびに都市にみられる,中国の影響とみられる建築的要素を中心に福建省・泉州,福州市のそれらとの比較研究を実施した。その結果,沖繩民居の特徴とみられるヒンプンは中国渡来の建築要素のひとつであり,屋敷配置にみられる門-ヒンプン-中庭-仏壇といった家の中心軸線上の配置は,伝統的な中国建築の空間構成の手法であることがはっきりした。しかし,個別的な中国的建築要素については明らかな共通性と差異を発見することができた。最も大きな成果は現地研究者との連携で調査が実施できたことで,今後の研究に益すること大なるものがある。民俗,宗教では琉球諸島のそれに中国的習俗,特に道教的なヒヌカン,天妃(マソ)信仰,土帝君の影響が大きいことが今回の調査でいよいよはっきりした。言語では福建省の方言を調査した結果,琉球方言のタリー(父),ヘレー(追いはぎ),テーフア(冗談),マヤー(猫)などが福建語の流入であることを確認した。そのほか日本語の古層語彙と考えられるものが少なからず発見された。各専攻分野ごとに現地研究者と緊密な連携のもとに調査を実施することができた。今後とも両地域の比較研究を推進してゆくことが重要と考える。
著者
飯塚 春尚 小野里 康博 蘇原 直人 石原 弘 小川 哲史 伊藤 秀明 柿崎 暁
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部
雑誌
Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.94-95, 2008-06-15 (Released:2013-08-02)
参考文献数
3
被引用文献数
1 1

CO2送気と通常送気で大腸ESD時穿孔・穿通した症例を経験した。直腸Rbの歯状線にかかるLST-Gを通常送気で行い術後レントゲンで後腹膜気腫,皮下気腫に気づいた。術後発熱,炎症反応上昇を認めたが保存的加療し軽快。CO2送気で上行結腸LST-NGをESD中に穿孔しクリップ縫縮し,術後異常所見を認めなかった。腸管外に漏れた送気量,腸液量に違いがあるがCO2送気は通常送気と比較し大腸ESDの安全性を高める一つの方法と思われた。
著者
木村 泰生 藤田 博文 山川 純一 瀧口 豪介 丸山 翔子 高井 亮 荻野 和功 小川 博
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.146-153, 2018

<p>症例は33歳の女性で,2年前に下行結腸癌による大腸イレウスに対して自己拡張型金属ステント(self-expandable metallic stent;SEMS)留置後に,腹腔鏡下左半結腸切除術を施行した.その際の病理組織学的所見は,中分化型腺癌,深達度SS,n0,ly1,v1,stage IIの診断であった.術後2年目にCEAの上昇およびCTで下腹部に約3 cmの腫瘤性病変を認め,FDG-PETでも同部のみに集積を認めたことから孤立性再発病変と判断し,腹腔鏡下に腫瘤摘出術を施行した.術中所見では腫瘤は大網内に約3 cmの孤立性の腫瘤として認め,その他に明らかな播種および転移病変は認めなかった.病理組織学的所見では,下行結腸癌の血行性大網転移と診断された.結腸癌の孤立性大網転移はまれな再発形式で,これまでに報告例はない.本症例は近年増加傾向である金属ステント留置後の手術症例(外科手術前の処置bridge to surgery;BTS)であり,ステント留置と大網再発の因果関係は不明であるが,大腸ステント留置症例における長期的な予後は不明な点も多いため今後も症例の蓄積が必要である.</p>
著者
福田 博美 七條 めぐみ 神谷 舞 小川 真由子 髙木 久美子 松橋 俊太 武本 京子
出版者
愛知教育大学健康支援センター
雑誌
Iris health (ISSN:13472801)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.9-14, 2019-12-31

音楽療法に関する文献検討は多く出されているが、国内の論文について経年的に数量を含めて検討された論文は見受けられない。本研究では、音楽療法についてどのような内容が経年的に語られているかCiNiiの文献タイトルから数量的に検討し、日本においては1955年に紹介された文献がCiNii上で確認され、かなり早くに医療・福祉領域で着目されていた。さらに、2000年以降論文数は100件を超えほぼ維持してきていた。そして近年の傾向を2000年以降の論文から質的に確認し、EBMに基づく音楽療法に向けての量的研究と「演繹的・機能的」研究との相互補完となる研究の必要性が指摘されていた。今後は音楽の生態への影響を含め、さらなる研究の発展が期待された。
著者
新田 米子 志水 暎子 小川 裕子 神川 康子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.67, 2015

<br><br>目的 高齢の親世帯と子世帯間の居住距離に着目し、親子双方が安心・満足できる住み方を探ることをねらいとし、本報では、将来子世帯が親世帯側への同居や近居を希望する場合の住み替えを促す要件について明らかにしようとするものである。<br><br>方法 中部・北陸地方における親子の居住関係の動向「その1」と同一のデータ(n=411)を用いて分析を行っている。調査方法は「その1」に準ずる。<br><br>結果 現在親と別居の子世帯において、今後親が病弱になった時の住み方ついては、半数強が「わからない」状態であるが、「現在と同距離で別居」や「自分の家での同居か近居」の希望がやや多く、「親の家で同居」または「親の家の近くで住む」とする世帯は1割強にとどまる。結婚後20年未満で現在の住み方に至る世帯が多く、20年以上経過すると住み替えがかなり減少する傾向が認められる。親側への移転を望む場合の居住距離は、「近居・片道15分未満」、「隣居」、「同居」の順となる。親側への住み替えにあたって問題となることは、「親の世話の負担」をあげる人が「住宅購入費」、「住宅探し」に比較しやや多い。さらに、移転するにあたって国・自治体・第三者機関等に期待する支援内容は、「親の世話・介護にあたっている人たちの交流の場の提供」、「介護・介護予防等に関する地域住民の活動を支援する場の提供」、「住宅建て替え費用に対する減税措置」などへの期待が少なくないことが明らかとなった。
著者
旭 健作 小川 明
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.126, no.12, pp.1483-1489, 2006 (Released:2007-03-01)
参考文献数
17
被引用文献数
1

Speech recognition systems have come to be used widely. When any speech recognition system is disturbed by surrounding noises, considerable reduction in the recognition rate is inevitable. It is much desired to develop noise reduction methods so that any speech recognition system can be used in realistic environments. We propose a novel scheme especially effective for reducing the noise generated in the vehicles. The reduction is achieved through image processing techniques applied to the corresponding spectrograms. Experiments have been conducted on speech sounds in the vehicles. The performances have been evaluated in terms of the output signal-to-noise ratio (SNR). The proposed scheme has been compared with the conventional spectral subtraction method, and found to be promising especially for speeches corrupted with great amount of car noises.
著者
小川 晃司
出版者
中小企業会計学会
雑誌
中小企業会計研究 (ISSN:2189650X)
巻号頁・発行日
vol.2020, no.6, pp.2-13, 2020 (Released:2020-10-05)

わが国では,書面添付制度が「税理士による税務に関する保証業務」であるという認識が一般化されていない。そこで,本稿では,1956 年に創設された書面添付制度の7 年前,「税務官公署に対し提出する財務諸表等について証明を行うことを業とした税務公証士を資格者として加える」提案がなされていた事実を踏まえ,書面添付制度の「歴史的経緯」を概観し,当該制度が「税理士による税務申告書の信頼性を高める税務に関する保証業務」である,という考察を行った。 書面添付制度は,税理士が,税理士法第1 条に定める「納税義務の適正な実現を図る」ため,税理士が自らの「資格を賭して」行うものであり,当該業務によって税務申告書の信頼性が高められる。 保証業務は情報の責任者が,独立した第三者にその情報の信頼性を担保してもらい,情報利用者の信頼を得るために行うものである。 ①先行研究によれば,書面添付制度は,税務に関する保証業務という点で「世界でわが国だけに存在する画期的な制度」であり,その位置付けは,「一種の証明行為,監査と同類の性格」,「税務申告書に添付された監査証明書」,「税務監査証明業務」とする有力な見解がある。 ②書面添付制度創設までの経緯において,国税庁が「税理士は税務書類の監査証明業務が出来る」とする試案を大蔵省側と交渉している。 ③税理士には税理士法によって実質的独立性の堅持が求められる。 ④情報利用者(税務官公署)が書面添付制度による税務申告書の信頼性に高い評価を与えていることについて,実績データから証明できる。 ⑤保証業務はその様々な属性から「保証の内容がグラデーションをなして」おり,税務に関する保証業務もその1つと考えられる。 以上の考察から,書面添付制度は,保証業務の趣旨と合致し,当該制度は「税理士による税務に関する保証業務」であるとの結論を得た。
著者
小川 聡子 名田部 明子 中野 彩 鈴木 知子 倉林 志保 石野 啓子 岡村 紀宏 野口 百香 牧角 寛郎 丸山 泉
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.348-351, 2021-04-01

公益社団法人全日本病院協会(以下,全日病)は,2013年に「全日本病院協会プライマリ・ケア宣言2013」を発表した.少子高齢化が進む社会で,病院医療におけるプライマリ・ケアの重要性を認識し,新たな行動目標として「在宅医療,在宅介護対応,認知症対応へ積極的に取り組むこと」を宣言したのである.この宣言の下,プライマリ・ケア委員会を立ち上げ,「病院医療ソーシャルワーカー研修会」(2014年から),「認知症研修会」(2014年から),「総合医育成プログラム研修」(2018年から)を主催している. 「病院医療ソーシャルワーカー研修会」(以下,本研修会)は,日本医療社会福祉協会と協働して年2回開催し,1回目は病院医療ソーシャルワーカー(以下,病院MSW)対象,2回目は同じ施設からMSWと多職種の同時参加を原則としている.全国から医療機関に勤める多職種が一堂に会し,MSWだけではなく,病院経営者,多職種も共に学び,前進してきた7年間であった.
著者
岩田 直子 小川 博之
出版者
社団法人 日本伝熱学会
雑誌
日本伝熱シンポジウム講演論文集 第47回日本伝熱シンポジウム
巻号頁・発行日
pp.27, 2010 (Released:2010-05-19)

木星以遠の外惑星では太陽光の減衰が激しいため,深宇宙探査機にはラジオアイソトープ(RI)発電が有用である.RI発電は,RIの崩壊熱を電気エネルギーに変換して一次電池として使用するものであり,米国及びロシアでは1960年代から宇宙用電源として用いられてきた,実績ある電源である.その熱電変換器として最も多用されているのが熱電変換素子であり,これを用いたRI発電をRTGと呼ぶ.日本では,民生用の熱電変換素子の開発は行われてきたが,RTGへの利用は検討例すらない.宇宙用と民生用では使用する熱環境条件が大きく異なる.本件では,RIの代用として擬似熱源を使用し,宇宙環境を模擬した条件での熱電変換素子の性能評価を行う.
著者
松岡 政夫 小川 哲司 岩倉 千秋
出版者
The Surface Finishing Society of Japan
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.42, no.9, pp.918-922, 1991-09-01 (Released:2009-10-30)
参考文献数
13

In recent years, electroless nickel coatings have been extensively used for various purposes in many fields of industry and a wide variety of functions have been required of the electroless nickel deposits. In this study, an electroless nickel plating bath operated at relatively low temperature has been developed, and the effects of certain factors (temperature, pH, and concentration of acetate and hypophosphite) on the deposition rate and phosphorous content of the electroless nickel deposits have been investigated in some detail. Deposits with phosphorus contents higher than 9wt% were found to be amorphous and to have improved properties with respect to tensile strength and corrosion resistance. The addition of an unsaturated compound such as maleate having a double bond will reduce the molar ratio of hydrogen gas to deposited Ni-P alloy, and also increase the phosphorus content of the deposits.
著者
広瀬 雅一 松田 幸久 小川 圭太 太田 愛子 山下 広之 髙橋 伸明 五郎丸 剛 佐藤 英治 長崎 信浩 吉冨 博則
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.183-195, 2020-04-10 (Released:2021-04-10)
参考文献数
23
被引用文献数
1 2

The role of medication history at pharmacies has increased as a means to realize improved pharmaceutical care. Furthermore, the education guidelines of clinical clerkship for pharmaceutical education were revised in 2013 to provide better clinical training. The principal aim of the new guidelines was to allow the students to experience medication management, such as medication counseling and the recording of medication histories, frequently. In these circumstances, pharmacy students should acquire, to some degree, the cardinal skills of medication management by the initiation of their clinical clerkship. In this study, we established methods to quantitively evaluate the ability of the medication management at pharmacies. Additionally, we conducted the same practice with pharmacists engaged in pharmacies for less than three years to compare their ability with that of the students. In the practice, the participants presumed the patient characteristics and disease state from a scenario and created the medication counseling phrases from a simulated prescription. Subsequently, they recorded a medication history electronically following the SOAP format. The results showed the scores of the pharmacists regarding medication counseling phrases and medication history descriptions were much higher than those of the students. In contrast, the scores of presumption skills in terms of patient characteristics and state were equivalent. To enhance clinical skills, education programs should include problem-oriented system exercises to integrate various factors of patients’ characteristics as well as to build up student knowledge. This study also suggests that the modification of an electronic medication history system might be efficacious for pharmaceutical education.
著者
小川 恭孝 大鐘 武雄 西村 寿彦
出版者
一般社団法人 電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)
巻号頁・発行日
vol.2009, no.11, pp.11_32-11_38, 2009-12-01 (Released:2011-06-02)
参考文献数
5
被引用文献数
1 1

数十Gbit/s以上の超高速通信が必要になった場合,MIMO伝送が必須技術となることは容易に想像できる.しかし,実際に超高速伝送を実現できるかどうかは,アンテナ本数のみならず,周波数帯,伝搬環境,実装技術に大きく依存する.特に超高速伝送が使用されると考えられる見通しのある解放空間では,空間相関が高くなるため,MIMO伝送の効果が減少する.したがって,アンテナ配置や伝搬構造の能動的最適化など,改善手法について述べる.