著者

工藤 喜作 工藤 喜作

出版者

目白大学

雑誌

目白大学文学・言語学研究 (ISSN:18800505)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-17, 2006

著者

井澤 敏彦 朱宮 昭男 工藤 悟

出版者

愛知県農業総合試験場

雑誌

愛知県農業総合試験場研究報告 (ISSN:03887995)

巻号頁・発行日

no.33, pp.33-40, 2001-12

被引用文献数

2

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あいちのかおりSBLは、愛知県農業総合試験場において2000年に育成した水稲新品種である。その来歴及び品種特性の概要は以下のとおりである。 1.1987年に「愛知78号(葵の風)」を母本、「あいちのかおり」を父本として最初の交配を行った。その後2回戻し交配した「あいちのかおり*2//愛知78号/あいちのかおり」のF2世代で縞葉枯病抵抗性の検定を行い、抵抗性のF3を父本として更に「あいちのかおり」に1回戻し交配した。1991年に交配を完了し、その後代から選抜育成した固定種である。1996年から「愛知100号」の地方系統名を付して試験を行い、2000年に品種登録出願を行った。 2.早植栽培及び普通期栽培での出穂期、成熟期は「あいちのかおり」とほぼ同じで、愛知県の熟期区分では「中生種」に属する。稈長は「あいちのかおり」とほぼ同じで、穂長は早植栽培では4mm長く、普通期栽培では2mm短い。穂数は「あいちのかおり」とほぼ同じである。草姿、草型は「あいちのかおり」に類似し、草型は中間型から偏穂重型に属する。稈の太さは中茎、耐倒伏性は「やや強」、穂発芽性は「中」で、ともに「あいちのかおり」と同じである。 3.縞葉枯病には抵抗性遺伝子Stvb-iを持ち抵抗性「強」を示す。葉いもち圃場抵抗性は「中~やや弱」で「あいちのかおり」よりわずかに強い。穂いもち圃場抵抗性は「Modan」由来のPblを持ち「強」を示す。白葉枯病には「あいちのかおり」と同程度で「やや強」である。 4.玄米千粒重は「あいちのかおり」と同程度で「やや大」である。腹白米、乳白米の発生は少なく、「あいちのかおり」と同様、玄米の外観品質は「上の下」にランクされる。収量は「あいちのかおり」と同程度かやや多収である。食味は「あいちのかおり」に類似し、極良食味である。 5.本種は、温暖地平たん部の早植え~普通期栽培地帯に適する。本種は「あいちのかおり」に縞葉枯病・穂いもち抵抗性を導入した準同質遺伝子系統である。

著者

工藤 典代

出版者

一般社団法人 日本耳科学会

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.59-66, 2012 (Released:2013-06-21)

参考文献数

12

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ハント症候群は水痘・帯状疱疹ウイルスの再活性化により生じた帯状疱疹の一病型である。帯状疱疹は高齢者のありふれた感染症のひとつとされている。今回、ハント症候群に罹患した経験について述べた。特に前駆症状として全身倦怠感、上咽頭痛や耳痛がありながら、早期診断・早期治療には結びつかなかった。発症時は不全麻痺であったが、数日のうちに完全麻痺となった。初診日から抗ウイルス薬とステロイド内服による治療を行ったが、発症6週目には8/40点 (柳原法)、ENoG 8%であり、重症ハント症候群と診断され、後遺症残存が強く示唆された。ハント症候群では顔面神経麻痺のほかに聴覚過敏、味覚異常、平衡機能異常など多彩な症状があった。薬物治療やリハビリテーションにもかかわらず、不全麻痺、病的共同運動、顔面拘縮、顔面けいれんなどの後遺症を残す結果となった。このような経験から帯状疱疹やハント症候群の罹患と後遺症を予防するためには、ワクチン接種の普及が重要と思われた。

著者

石原 知洋 四本 裕子 角野 浩史 玉造 潤史 中村 遼 小川 剛史 相田 仁 工藤 知宏

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, pp.85-92, 2020-11-26

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2020 年初頭から発生した COVID-19 により,多くの大学で 4 月からオンラインによる講義の配信を行っている.オンライン講義のメリットが明らかになる一方で,様々な要因から対面での講義の実施も求められている.そこで東京大学では,COVID-19 対応のためオンラインと,感染症対策を実施した上での対面講義の双方を実施するハイブリッド方式の講義を検討している.このハイブリッット方式では,対面講義のためキャンパスに来た学生が,対面講義の他にもその日のオンライン講義をキャンパスのネットワークを用いて受講することになる.このように多数の学生がキャンパスネットワークを用いてオンライン講義を受講するにあたって,どの程度のネットワーク設備があればそのような講義形態が可能であるかは自明ではない.そこで我々は,最もボトルネックになると想定されるユーザ端末の無線接続について,実際の教室を用いて多人数での同時オンライン講義の受講が可能であるかの評価実験をおこなった.本実験では,いくつかのオンラインの講義シナリオを設定し,ネットワーク状況やオンライン講義の音声・映像の品質を計測,確認した.本論文ではその実験結果および得られた知見について述べる.

著者

日野 光紀 小野 靖 小久保 豊 杣 知行 田中 庸介 小俣 雅稔 市野 浩三 上原 隆志 工藤 翔二 葉山 修陽

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.347-354, 2002-04-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

17

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1998年日本結核病学会予防委員会より院内感染対策についてのガイドラインが指導され, ツベルクリン反応 (以下, ツ反) 二段階法が推奨されている。これにはブースター効果を含めた結核感染診断に際して対照値 (ベースライン値) の記録を必要とする。われわれは612名の医療関係者に対しツ反二段階法を行った。その結果を分析し至適方法を確立すること。さらに, ツ反施行前に質問用紙を用いて過去のBCG接種歴, ツベルクリン反応歴およびその反応値を聴取し, その保存状況を把握することを目的とした。ほとんどの者が過去の測定値管理が不十分であった。二段階法の結果, 発赤径, 硬結径ともにブースター効果を認めた。さらに, 年齢別の硬結径の拡大径で壮年群のほうがより拡大傾向にあった。さらに, 職種別, 勤務部署別の計測値には統計学的有意差は得られなかった。二段階法ツベルクリン検査1回目の発赤径値が30mm以上の計測値でありながら2回目で10mm以上の拡大を認める被検者が多くいることから, 院内感染管理の上でこのような対象者に対しても二段階法を施行することが必須であると考えられた。

著者

工藤 保則

出版者

仁愛大学

雑誌

仁愛大学研究紀要 (ISSN:13477765)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.57-66, 2006-03-31

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10代については,これまでそのどこかに焦点をあてた研究はされてきたが,10代という10年間を単位として社会学的に研究されることはほとんどなかった.しかし,10代という時期は,時間的連続性の中でまとまった状態として,社会学的にもあらためて考える価値のある10年間だと考えられる.本稿は,その間題意識のもと,筆者がこれから行おうとしている,「都市と地方」の「10代」を比較しながら,それぞれの「地域性」とかかわる,かれらの「社会化」「ライフコース」についての研究の序説となるものである.

著者

西林 克彦 宮崎 清孝 工藤 与志文

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.202-213, 2017-03-30 (Released:2017-09-29)

参考文献数

33

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本論文は2011年から2014年に実施した教育心理学会の研究委員会企画シンポジウムである「教科教育に心理学はどこまで迫れるか」の企画者による教育心理学研究の現状に対する問題提起である。現在の心理学的な教科教育研究では「どう教えるか」という方法のみが焦点化され, 「何を教えるのか」, つまり扱われる知識とその質の問題は教科教育学の扱うべきもので心理学的研究とは無関係とされる。しかし扱われる知識の質を抜きにした心理学的研究は, 実践的な有効性を欠くのみならず, 理論的にも不十分なものになるだろう。扱う知識内容と教える方法は相互作用をするため内容別に方法を考えなければならない, というだけのことではない。授業に臨む個々の教師が, 個々の教材についてその時々に持っている知識の質のあり方を, 教授学習過程の研究に取り込んでいかなければならない。このためには, 特定の授業者が特定の知識内容についておこなう特定の教授学習過程から出発する「ボトムアップ的実践研究」が必要になるだろう。ボトムアップ的アプローチでも科学としての普遍性を求める研究は可能であり, それは教授学習過程について新しい知見を生み出していく可能性を持っている。

著者

工藤 顕太

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要 (ISSN:24327344)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.821-836, 2019-03-15

著者

工藤 剛治

出版者

北海道大学

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.13-33, 2009-12-10

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日本は第2次大戦に敗北し,占領軍によって社会経済上の大きな変革を迫られた。この「GHQ革命」は農地解放や財閥解体を断行し,労働組合の合法化を実現したが,そのことによって,戦後日本の階級構造は戦前日本,戦時期日本あるいはGHQが想定したアメリカ型の階級構造とは著しく異なるものになっていった。大企業の場合,経済パージによって中堅・若手の経営幹部が経営トップの位置につき,また株式の相互持合なども活用しつつ,資本と経営の分離を加速していった。その結果,他国に例を見ないほど,資本所有者からの経営者の自立が促された。これら新経営者にとって長年勤めてきた企業こそ,その権力母胎であったから,彼らは企業を共同体とみなすイデオロギーを発達させた。その結果,対労働の関係では,彼らは階級的労働組合を嫌い,企業内労働組合=第 2組合を育成する政策を採用した。こうして戦後日本の大企業経営者は,資本と労働をともにコントロールする「経営者革命」の達成に成功した。このユニークな階級構造を反映した経営スタイルこそ「日本的経営」と呼ばれるものであった。

著者

工藤 剛治

出版者

北海道大学大学院経済学研究科

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.13-33, 2009-12-10

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日本は第2次大戦に敗北し,占領軍によって社会経済上の大きな変革を迫られた。この「GHQ革命」は農地解放や財閥解体を断行し,労働組合の合法化を実現したが,そのことによって,戦後日本の階級構造は戦前日本,戦時期日本あるいはGHQが想定したアメリカ型の階級構造とは著しく異なるものになっていった。大企業の場合,経済パージによって中堅・若手の経営幹部が経営トップの位置につき,また株式の相互持合なども活用しつつ,資本と経営の分離を加速していった。その結果,他国に例を見ないほど,資本所有者からの経営者の自立が促された。これら新経営者にとって長年勤めてきた企業こそ,その権力母胎であったから,彼らは企業を共同体とみなすイデオロギーを発達させた。その結果,対労働の関係では,彼らは階級的労働組合を嫌い,企業内労働組合=第 2組合を育成する政策を採用した。こうして戦後日本の大企業経営者は,資本と労働をともにコントロールする「経営者革命」の達成に成功した。このユニークな階級構造を反映した経営スタイルこそ「日本的経営」と呼ばれるものであった。

著者

酒井 正士 片岡 豪人 工藤 聰

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.85-90,66, 2002-02-01 (Released:2013-04-25)

参考文献数

38

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ホスファチジルセリン (PS) は脳に存在する主要な酸性りん脂質であり, 古くから脳機能との関連で研究が進められてきた。1986年にはDelwaideらが, 牛脳由来ホスファチジルセリン (牛脳PS) を老人性痴呆症患者に経口投与することにより症状が回復することを初めて報告した。これ以後, 欧米で10件を超える二重盲検試験が行われ, いずれの場合にも老人性痴呆症に対する有効性が確認されている。特に494人の老人患者を対象としたイタリアにおける臨床試験では, 抗痴呆剤として牛脳PSを摂取することにより, 副作用は認められず行動と知的能力のパラメータが改善されることが示されている。しかしながら, 牛脳には感染性スポンジ脳症を媒介する恐れもあることから, 安全性の観点から見て食品素材としては適していない。また, 牛脳から得られるPS量はそれほど多くなく, 安全で充分な量を確保できる天然素材は他に見当たらない。この問題を解決するため, ホスホリパーゼDを用いて大豆レシチンとL-セリンとを原料にPS (大豆転移PS) を製造する技術が開発された。大豆転移PSの脂肪酸組成は牛脳PSとはかなり異なるが, 牛脳PSと同様にスコポラミンで誘発した齧歯類の記憶障害を回復させた。さらに, 老齢ラットに大豆転移PSを連日投与した結果, 牛脳PSと同様に水迷路試験の成績が回復したことから, 大豆転移PSも牛脳PSと同様の効果を持つことが期待される。

著者

工藤 雅之

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育実践ジャーナル (ISSN:18809901)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.6-17, 2009 (Released:2018-04-11)

参考文献数

22

著者

工藤 和浩 吉村 達雄 田上 八朗

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.566-571, 1995-06-01 (Released:2011-07-20)

参考文献数

17

被引用文献数

2 2

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2%ケトコナゾールクリームで脂漏性皮膚炎を長期治療したときの有効性, 安全性および有用性を検討した。外用方法は適量を被験部位に1日2回単純塗擦することとした。治験を実施した全7症例の最終全般改善度は, 治癒4例, 著明改善1例, 改善1例, 不変1例であり高い改善率(6/7, 86%)を示した。治療期間中, 副作用の発現や臨床検査値の異常変動は認められず, 本剤の安全性の高さを確認した。今回の報告症例は大学病院という施設の関係上少数ではあるが, 2%ケトコナゾールクリームは脂漏性皮膚炎の治療に有用な薬剤になり得るとの印象を得た。

著者

工藤,与志文

出版者

日本教育心理学協会

雑誌

教育心理学研究

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, 1997-03-30

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College students numbering 206 were examined on their beliefs of the movement of sunflowers, and 112 students who had the false belief participated also in the experiment. The subjects were asked to read the science text which explained the facts that contradicted their beliefs in the following three conditions : (a) the photosynthetic rule was instructed, and the contradictory facts were referred to as examples of the rule ; (b) the photosynthetic rule was instructed, but the facts were referred independently from the rule ; and (c) only the facts were presented. The subjects were then put to some reading comprehension tests. The frequencies in the occurrence of belief-dependent misreading (BDM) on the tests were analysed. The following results were obtained : (1) There were less BDMs in the condition of the rule and example than in the other two conditions ; (2) there were no less BDMs in the condition of the rule and facts than in the condition of the facts only. There findings suggested that the instruction in the relation of the rule and example was useful in order to avoid BDM.

著者

鈴木 三男 能城 修一 小林 和貴 工藤 雄一郎 鯵本 眞友美 網谷 克彦

出版者

日本植生史学会

雑誌

植生史研究 (ISSN:0915003X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.67-71, 2012

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Urushi is the lacquer produced by Toxicodendron vernici!uum. In Japan, Urushi products is known since ca. 9000 years ago from a remain at the Kakinoshima B site and became common since the early Jomon period. Archaeological woods of T. vernici!uum, however, had not been reported until ca. 10 years ago, when identi!cation of its woods from those of close allies was made possible. Since then, re-identi!caiton of excavated woods revealed that T. vernici!uum was commonly grown around settelments since the early Jomon period, but also indicated the existence of a sample of the incipient Jomon period from the Torihama Shell Midden site, Fukui Prefecture, which is too old to be considered as an introduction from the Asian continent to Japan. Here, we measured the radiocarbon age of this sample as 10,615 ± 30 14C BP (12,600 cal BP) in the incipient Jomon period, 3600 years before the oldest remain at the Kakinoshima B site. Most botanists consider that T. vernici!uum is not native and introduced to Japan by ancient people. Thus, the presence of T. vernici!uum wood in the incipient Jomon period seems to mean that Urushi was introduced from the Asian continent already in that period.

著者

工藤 季之

出版者

公益社団法人 日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.99, no.2, pp.101-102, 2021-02-25 (Released:2021-02-25)

著者

林 史安 高橋 幸司 宮田 剣 工藤 篤

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学会 研究発表講演要旨集 化学工学会第38回秋季大会

巻号頁・発行日

pp.557, 2006 (Released:2007-02-09)

著者

荒井 龍弥 宇野 忍 工藤 与志文 白井 秀明

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.230-239, 2001-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

13

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本研究では, 縮小過剰型の誤概念として小学生の動物概念を取り上げ, この誤概念を科学的な概念に修正するための境界的事例群を用いた教授法の効果を検討した。本研究の中心的仮説は, 境界的事例群を用いた教授により縮小過剰型誤概念が修正されるであろうというものであり, この仮説を検証するために, 3つの実験が行われた。実験はいずれも, 小学校5年生を対象とした理科の授業として行われ, 事前テスト, 自作のビデオ教材の視聴と視聴後の話し合いによる教授, 事後テストという3つのセッションで構成された。境界的事例群として水中のプランクトン事例群及び貝事例群を単独で用い, 食べる, 動く, 排泄するシーンを示すビデオ教材の視聴を行った第1, 第3実験では, 概念の組みかえを示す結果は得られなかった。境界的事例としてプランクトン事例と貝事例群を用いたビデオ教材の視聴を行った第2実験では, すべての課題の正答率が大幅に増加し, 仮説を支持する結果を得た。これらの結果から, 縮小過剰型誤概念の修正には, 2種の境界的事例群の対提示が有効であることが確認された。

著者

工藤 浩

出版者

東京外国語大学

雑誌

東京外国語大学論集 (ISSN:04934342)

巻号頁・発行日

no.39, pp.p13-33, 1989

著者

工藤 章

出版者

経営史学会

雑誌

経営史学 (ISSN:03869113)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.1-26, 1989-10-30 (Released:2009-11-06)

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Generally, the international transfer of technology occurs from a country posessing a high level of technology to one of a lower level. Prior to the Second World War many German technologies were introduced into Japan. There was, however, at least one case where they tried to transfer Japanese technology to Germany. It was the case of Ostasiatische Lurgi-Gesellschaft mit beschränkter Haftung located in Berlin.The company, Ost Lurgi, was established in March 1926 as a joint venture of Mitsubishi Goshi, Metallgesellschaft and Degussa. The initiator of the establishing Ost Lurgi was Fritz Haber, inventer of the Haber Bosch process, who visited Japan in 1924, thought highly of the standard of Japanese technology and originated a number of proposals for technico-industrial cooperation between Germany and Japan. One of his idealistic proposals gave rise to the establishment contract of Ost Lurgi.The purpose of Ost Lurgi was to transfer Japanese technology to Germany. The Shimazdu process for manufacturing battery cells and ship hull paint owned by Shimazdu Works was the only actual proposal as to Japanese technology. Degussa showed an initial interest, but reached a negative conclusion on this. Metallgesellschaft's dissatisfaction with the contract also deepened. As a result, Ost Lurgi was liquidated in December 1931, when the contract was invalidated. Ironically, in June 1932, the patent right for the Shimazdu process was established in the United States, followed by its transfer in France and Great Britain as well as in the United States, but not in Germany. In the light of the present context of booming Japanese direct investment in West Germany, this failed attempt, however, can be seen as a pioneering technico-industrial endevour, from which there is much still to learn.