著者

工藤 貴徳 森山 貴子 柿崎 善史 葛西 伸彦

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.316-321, 2012 (Released:2012-06-13)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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糖尿病患者における薬物療法の導入は,時として重症低血糖を引き起こす.今回,特に医療機関における処置を必要とした低血糖発症の原因を明らかにするために,2009年10月から2010年9月の1年間に当院救急外来に低血糖で搬送された51例(複数回搬送された患者を含む),うち2型糖尿病患者33名の臨床的背景について検討した.HbA1c(以下,HbA1cはJDS値で表記)<6.5 %群は≥6.5 %群に比べて,平均年齢が有意に高値(78.8±3.9 vs 70.3±11.2歳),スルホニル尿素(SU)薬の使用が有意に高率だった(47.1 vs 13.3 %).搬送後,入院となった患者は帰宅できた患者に比べて平均年齢が77.5±8.5歳と有意に高値(p<0.05)であった.治療内容については,入院患者は帰宅患者に比べて,SU薬の使用が52.6 %と有意に高率(p<0.01)であった. SU薬は臨床で広く処方されているが,高齢者ではSU薬による厳格な血糖管理が低血糖を引き起こす可能性を高める.そのため,臨床の場では薬物療法,とくにSU薬による低血糖の危険性に留意して,常にその危険性と対処法を患者に指導する姿勢が重要と考えられた.

著者

工藤 敬一

出版者

神戸大学

雑誌

Link : 地域・大学・文化 : 神戸大学大学院人文学研究科地域連携センター年報

巻号頁・発行日

vol.5, pp.36-60, 2013-11-30

著者

工藤 進英

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.9-20, 2010 (Released:2013-02-28)

参考文献数

31

著者

工藤 由起子

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.177-185, 2013-12-31 (Released:2014-01-29)

参考文献数

34

著者

工藤 尚子

出版者

日本インドネシア学会

雑誌

インドネシア言語と文化 (ISSN:18829848)

巻号頁・発行日

no.23, pp.101-118, 2017

著者

石川 玲 工藤 正美 宇野 光人 三上 雅史 高橋 真由美 山口 美穂子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.B0451-B0451, 2004

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【目的】筋強直性ジストロフィー(myotonic dystrophy,MyD)は,筋ジストロフィーの中でデュシェンヌ型(Duchenne muscular dystrophy,DMD)に次いで有病率が高い。しかし,Myd患者の機能的能力に関する研究報告は極めて少ない。そこで我々は,将来,MyD患者の障害像に適合した障害段階分類とADL検査表を作成するために,今回予備調査として,小人数のMyD患者を対象に,69項目の動作能力を調べ,能力低下の特徴について分析することを目的とした。<BR>【方法】対象は国立療養所青森病院入院中の成人発症型MyD患者14名(男9名,女5名,年齢36~68歳)。院内での生活動作を,起居移動,入浴,清潔,トイレ,更衣,食事,手指関連動作の7つにカテゴライズし,総計69項目の動作を選定した。そして,それぞれの項目について遂行状況を観察し,遂行能力を「自力可能」または「自力不可能」の二つの基準で判定した。これらの判定結果をもとに,起居移動動作の難易度を順位付けした。さらに,起居移動動作を除く6カテゴリーについて,歩行可能かどうかによって動作遂行能力に相違がみられるかどうかを調べるためにフィッシャーの直接確率を求めた(有意水準5%)。<BR>【結果】起居移動では,車椅子移動と寝返りは全員可能であり,以下,床上座位保持,ずり這い,四つ這い,起き上がり,移乗,つかまり歩行,椅子に座る,立っている,独歩,階段昇降,床に座る,椅子から立つ,床からの立ち上がり,片脚起立,しゃがむ,の順に自力遂行可能な者が減少した。独歩が可能な5名と不可能な9名の間では,起居移動,入浴,清潔,手指の強い把持を必用とする動作能力に有意差(p<0.01)がみられ,トイレ,更衣,食事,手指の巧緻動作では有意差がみられなかった。カテゴリー別にみると,起居移動では立位と関連する動作に加えて,起き上がりでも有意差(p<0.05)がみられた。入浴では浴槽の出入り,体を拭く,背中を洗う,洗髪で,清潔動作では手指と足指の爪切りで,手指の強い把持ではペットボトルの蓋開け,缶切り,ナイフでの皮むき,栓抜き,缶のプルトップ開けで有意差(p<0.001~0.05)がみられた。<BR>【考察】起居移動動作の難易順からみて,MyDでは立位動作における能力低下の進み方がDMDと異なる様相を呈することが推察される。また,歩行能力によって生活動作の遂行能力に違いがみられたことから,歩行能力はMyDの筋力低下や能力障害を反映する重要な指標であると言える。他の生活動作では,上肢挙上を伴う動作や手指での強い把持を必用とする動作が他の動作に比べて早くから障害されるという特徴がみられた。これらは,MyDでは三角筋と手外来筋の筋力低下が早期から生じることおよび手のミオトニアと関係していると考えられる。<BR>【まとめ】MyDでは起居移動動作能力の障害進展過程がDMDと異なる可能性が示唆された。また,上肢筋力と強い把持を必用とする動作能力が,他のADLに先んじて低下するという特徴がみられた。今後はさらに例数を増やして検討を続ける予定である。

著者

別府 哲 加藤 義信 工藤 英美

出版者

岐阜大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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自閉スペクトラム症の心の理論障害は、Perner(1991)によればメタ表象の問題である。しかしメタ表象を直接定義し測定した研究はほとんど無い。本研究では、工藤・加藤(2014)が開発した多義図形の1枚提示課題(メタ表象を必要)と2枚提示課題(メタ表象を必要としない)を用いてその特徴を検討した。定型発達児は4歳で2枚提示条件のみ正答率があがり、5歳で1枚提示条件も正答率が上昇する。それに対し、自閉スペクトラム症児は精神年齢4歳台で1枚提示条件はもとより、2枚提示条件も正答率が低かったことから、メタ表象の発達の遅れとともに、その発達プロセスが得意である可能性が示唆された。

著者

井川 友利子 工藤 絵理子 野原 ゆかり

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.301-305, 2015-02-28

著者

工藤 伸一 石田 淳一 吉本 恵子 古田 裕繁 笠置 文善

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.265-274, 2017 (Released:2018-02-24)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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Although many radiation epidemiological studies have been carried out, there is still uncertainty about the health effects of low dose and low dose-rate radiation in humans. One reason for this uncertainty is that the risk of radiation itself may be too small to detect. Another possible reason is that the main components of cohorts or statistical method vary in each study. Comparing the Excess Relative Risks (ERRs) with other studies is often one approach; however, few studies have denoted the validity of comparing ERRs. To verify the differences in study methods, we summarized them and the results of radiation epidemiological studies to date. Some of these studies targeted high background residents or patients who received CT scans. In the present work, we focused on cohort studies among nuclear industry workers because they assured more accurate dose measurements and had no possibility of reverse causation (i.e., patients who received CT scans had worse health conditions, which prompted the need for the scans). In addition, we limited the studies to those that summarize derived excess relative risks of mortality based on a linear model.

著者

竹田 茉耶 工藤 泰子 Maya TAKEDA Yasuko KUDO

出版者

島根県立大学短期大学部松江キャンパス

雑誌

島根県立大学短期大学部松江キャンパス研究紀要 (ISSN:18826768)

巻号頁・発行日

no.55, pp.1-10, 2016

著者

山添 和明 宮本 修治 彦坂 洋子 北川 幸治 渡邊 一弘 酒井 洋樹 工藤 忠明

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.69, no.6, pp.611-617, 2007-06-25

参考文献数

35

被引用文献数

1 5

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犬の肉球欠損に対する代用物として犬の培養肉球の作成を試み,表皮形態の形成過程の観察に加え,基底膜の構成成分のうち細胞接着分子であるα_6インテグリンと,細胞外マトリクスであるラミニン,4および7型コラーゲンの発現を経時的に検索した.培養肉球表皮は気相下培養5日目において肉眼的に容易に識別される程度の厚さとなったが,7日目には表皮には多くの雛襞が見られ,10および14日目には収縮した.組織学的には気相下培養1日目においてケラチノサイトは4あるいは5層に増加し,基底層への分化が認められた.その後5日目までに顆粒層と厚い角質層がそれぞれ認められ,少なくとも14日目まではその形態は維持された.一方,α_6インテグリンは気相下培養後1日目において真皮-表皮間に元の肉球組織とほぼ同程度の強さで発現した.ラミニンと4型コラーゲンはそれぞれ5および10日目に真皮一表皮間に断続的に発現し,14日目には元の肉球組織とほぼ同様の蛍光強度となった.7型コラーゲンは2日目において真皮-表皮間に断続的に発現したが,14日目時点においても連続性は認められなかった.これより,基底膜におけるアンカリングフィブリルの形成が不完全であると考えられたが,元の肉球組織に類似した犬の培養肉球が作成されたことが示唆された.

著者

蒲地 保子 工藤 忠宏

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.285-294, 1994-04-01 (Released:2010-01-28)

参考文献数

14

被引用文献数

10 16

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Recent study in this laboratory is reviewed The single electron donor ability of samarium diiodide (SmI2) can be enhanced with ligands around of Sm (II) when a sufficient electron is supplied from ligands. Mechanistic consideration of this enhancement led us to find that carboxylic acid, ester, amide, nitrile and the other functionalities were rapidly reduced with SmI2 in the presence of base, acid and water as ligands at room temperature in good yields. Particularly, these systems reduced directly carboxylic acid into alcohol and SmI2-85% phosphoric acid system reduced aromatic primary amide to aldehyde in good yield Pyridines were similarly reduced to piperidines with SmI2-base or water system and aromatic nucleus of phenol derivatives was rapidly reduced with SmI2-base system Furthermore, carboxylic acid, ester, amide and nitrile were rapidly reduced with Sm or Yb metal-hydrochloric acid system.The striking characteristic of these reduction is mild conditions, short reaction time (within a few secondsminutes), high yield of reductive products and one pot reaction with facile method.

著者

福島 荘之介 吉原 貴之 工藤 正博 齊藤 真二 齋藤 享 藤田 征吾 藤井 直樹

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.175, pp.10-15, 2010

参考文献数

15

著者

芳賀 高洋 我妻 潤子 臼井 洋子 大谷 卓史 工藤 紗貴子 鈴木 二正 高瀬 浩之 塚本 初恵 豊福 晋平 中駄 康博 西尾 琢郎 森棟 隆一 三輪 吉和 渡辺 光輝

出版者

日本デジタル教科書学会

巻号頁・発行日

pp.61-62, 2017 (Released:2017-10-02)

参考文献数

2

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文化庁 文化審議会著作権分科会は2017年4月「文化審議会著作権分科会報告書」において「教育の情報化の推進等」を公表した。本ポスター発表では、こうした審議会等で討議される教育に関連した最新動向(権利制限の拡大案や公衆送信権に関わる補償金制度導入、学生からの著作権利用許諾料金の徴収、ライセンシング体制の整備ほか)の要点を解説し、著作者・著作権者と利用者(教員、児童生徒、保護者)との「対話」の促進のためのコミュニティの構築といった、今後求められる施策について提案する。

著者

工藤 雄一郎 一木 絵理

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.187, pp.425-440, 2014-07

著者

齋藤 ひろみ 森 篤嗣 北澤 尚 菅原 雅枝 嶌田 陽子 工藤 聖子 阿部 志野歩

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.90-98, 2014

著者

工藤 亜美

出版者

法政大学国文学会

雑誌

日本文学誌要 (ISSN:02877872)

巻号頁・発行日

no.92, pp.46-59, 2015-07

著者

工藤 英三 Eizou Kudou

出版者

創価大学教育学部編集委員会

雑誌

創大教育研究 (ISSN:21851395)

巻号頁・発行日

no.7, pp.41-62, 1998-03-01

著者

佐藤 達雄 塩原 由紀江 大森 明文 芳野 未央子 久芳 慶子 高田 圭太 池田 由紀 元木 悟 小倉 秀一 工藤 光夫

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.303-307, 2009 (Released:2009-07-25)

参考文献数

13

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黒色の液状マルチ資材が地温ならびにコマツナの生育,収量に及ぼす影響を明らかにするため,処理量を1,0.5,0.25 L・m−2区および無処理区の4水準3反復,播種日を2007年9月21日,10月5日,10月20日および2008年1月22日の4水準として組み合わせ,栽培試験を行った.その結果,液状マルチ資材は,散布量に関わらず無処理に比較して増収することが明らかになった.地下5 cmの温度を解析したところ,液状マルチ散布により最高地温は上昇するが,9月21日播種を除き最低地温は低下した.この現象はコマツナの生育初期に顕著であったが,生育に伴って,その差は小さくなった.播種後10日間の毎正時積算地温に有意な差は認められなかった.地温の日較差の増大はコマツナの増収に寄与した可能性が考えられた.

著者

早田 幸政 林 透 堀井 祐介 前田 早苗 望月 太郎 島本 英樹 工藤 潤

出版者

中央大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本調査研究は、ASEANの急速な経済発展を背景に、活発化している国境を越えた大学間の教育交流や学生・職業人等による人的移動におけるASEAN地域を包括した高等教育質保証の役割を解明することにあった。今回の調査では、国設の大学評価機関である「マレーシア質保証機構(MQA)」の高等教育質保証システムの概要や特質を把握することができた。MQAの中心的役割は、高等教育質保証の基盤であり国の質保証基準に対して基本的視点を提示する「マレーシア資格枠組(MQF)」を運用することにあった。こうした国レベルの高等教育質保証の仕組みを訪問調査、書面調査の双方の手法を用いて把握しその意義の分析に取り組んだ。また、マレーシアにおいて教育研究面で高い評価を得ている「マレーシア国民大学」、「テイラーズ大学」への訪問調査も実施した。これらの調査を通じて、上記MQAによる外部評価に合格するために各大学がどのような対応をしているか、について十分な知見を得ることができた。具体的には、これら大学は、自身の大学の質保証を行うために、独自の「内部質保証」システムを構築し、「ラーニング・アウトカム」の測定・評価を軸に同システムを効果的に運用していることが明らかとなった。このことは、次年度以降のASEAN諸国の高等教育質保証の実態調査を行う際にも大きく役立つ成果であった。