著者

東郷 正美 長谷川 均 後藤 智哉 松本 健 今泉 俊文

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.111, 2010

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ヨルダン高原の北西端部に位置するウム・カイスは、古代都市ガダラに起源もつ遺跡の町である。ガダラは63 BCのポンペイウスよる東方遠征後、デカポリスの中心的都市となって大いに栄えた。しかし、749年に起こったパレスティナ大地震によって壊滅し、以後再興されることはなかったとされる。749年の大地震は、死海トランスフォーム断層に沿う活断層帯の活動で生じたM 7クラスの地震とみられている(Marco et.al, 2003など)。<BR> ウム・カイス遺跡を調査する機会に恵まれた演者らは、749年大地震のガダラ壊滅への関与を示す明確な証拠を求めて、発掘調査で露出した多数のローマ円柱に注目し、その出土特性を調べた結果、以下のような知見を得た。<BR><BR> 1)底面の縁が欠けている円柱が多数見いだされる。<BR> 2)このような底面縁に欠損部が認められる円柱を、64例見つけたが、その 多く(53例)は、円柱表面に特徴的な溶食帯(ひとつの接線に沿い一定の幅 をもって柱の両端に達するように生じている)を伴っていた。<BR> 3)このような溶食帯が上記の底面縁欠損部と対置するように発達するもの が、36例もある。<BR> 4)倒れた方向が判定できる円柱が36例あった。それらの方向性に注目する と、12例がほぼ東西方向、13例が南北方向を示し、この2方向への集中度 が高い。残りの11例はいろいろな方向に分散している。<BR> 5)倒壊した円柱とローマ時代の生活面との間に、10~数10cm、ところによ ってはそれ以上の厚さを持つ堆積物が存在することが多い。<BR> 6)倒壊円柱包含層の年代を把握するため、その上・下位層準中より年代 測 定試料を採取して14C年代測定を試みたところ、1870±40yBP、1740 ±40yBP(以上、下位層準)、1760±40yBP、1730±40yBP(以上、同または 上位層準)とほぼ同時代を示す結果が得られた。<BR><BR> 上記1)の底面縁の欠損部は、円柱が倒れる際に支点となった部分にあたり、この時柱の全過重がここに集中することで破壊が生じて形成されたと推定される。上記2)3)の溶食帯は、円柱が倒れた後、風雨にさらされてその頂部(嶺線付近)から溶食が進行したこと、しかし、溶食は円柱全面に及ぶことなく、また、浸食量も大きいところでも深さにして1cm程度であることから、円柱はまもなく埋没したものと思われる。多くの事例が以上のように同じような痕跡をとどめていることは、建物の倒壊が同じ原因で一斉に生じたことを示唆する。<BR> 上記4)は、倒壊した円柱群に、大地震の地震動による倒壊を思わせる全体的に系統だった方向性が明確に認められないことを示している。上記5)は、建物の一斉倒壊事件に先立ち、ガダラは市街地への大量の土砂に侵入を許していたことを意味しており、この時にはすでに都市維持機能は失われていたことを表している。その時代は、上記6)から4C初頭を前後する頃と推定されるので、ガダラの終焉に749年パレスティナ大地震は無関係と考えられる。

著者

後藤 敏行

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.752-764, 2008 (Released:2008-02-01)

参考文献数

22

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デジタル保存を担うリポジトリ(デジタルリポジトリ)の認証基準,およびデジタル保存の国際プロジェクトの動向を紹介,分析した。RLG・NARA合同タスクフォースはデジタルリポジトリの認証基準を2007年に刊行した。欧米の他のプロジェクトでも認証基準策定の動きが続いている。欧米の認証基準を参考にする場合,法律等のわが国固有の事情に留意が必要である。また,デジタル保存に関する動向として,複数国の機関が参加した国際レベルの取り組みが注目される。主なものにCASPAR,DPE,PLANETS,Alliance for Permanent Accessがある。従来の一国内でのプロジェクトが到達できなかった知見にどれだけ迫れるかが注目される。

著者

高屋 むつ子 後藤 美代子

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.54-59, 1987-03-20

被引用文献数

1

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胡瓜漬の亞硝酸塩、硝酸塩の消長並びに、市販漬物中の亞硝酸塩、硝酸塩、pH、ニトロソアミンについて検討を試みた。1) 胡瓜漬の亞硝酸塩、硝酸塩の消長を知るためにホウロウ容器を用い、5%食塩水に胡瓜を漬け込み、25℃に保存し、経日的に胡瓜漬と漬汁の亞硝酸塩、硝酸塩を定量した。その結果、漬け初期で多量の亞硝酸塩が生成された。2) 次に市販漬物について検討したところ、市販漬物中には硝酸塩、亞硝酸塩が多く、なかでも葉菜類が最も高く、次いで根菜類、果菜類の順であった。亞硝酸塩が浅漬に多く、酒粕漬、味噌漬、醤油漬、酢漬では僅かであった。亞硝酸塩生成量とpHとの関わりは大でpH6.8〜5.0の漬物から亞硝酸塩は多量に検出され、pH5.0以下の漬物では僅かであった。3) 漬物に含まれるニトロソアミンはNDMAが殆どで、NDEA、NDPA、NDBAは検出されなかった。なかでもNDMAは大根と白菜の漬物に多く含まれ、亞硝酸塩の多い野沢菜漬、せいさい菜漬、高菜漬からは殆ど検出されなかった。なお、本研究の一部は第39回日本家政学会年次大会で発表したものである。

著者

岡 真一郎 池田 拓郎 吉田 誠也 近藤 遥奈 筒井 友美 田中 晴菜 後藤 和彦 光武 翼 後藤 純信

出版者

日本神経眼科学会

雑誌

神経眼科 (ISSN:02897024)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.36-43, 2019-03-25 (Released:2019-04-23)

参考文献数

20

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バーチャルリアリティ(VR)を用いたニューロリハビリテーションの基盤研究として,2つの実験を行った.実験1では,右頭頂葉と視運動性眼振(OKN)および立位姿勢制御の関連機構について検討した.右頭頂葉の一過性機能抑制には,経頭蓋直流電流刺激の陰極刺激を使用し,OKNと身体動揺を計測した.その結果,右頭頂葉の感覚情報処理は視運動性眼振および開眼時立位姿勢制御と関連していることが示された.実験2として,完全没入型のスマートフォン用ヘッドマウントディスプレイ(S-HMD)を使用し,視運動刺激(OKS)がバランス能力に与える影響について検討した.その結果,OKS後は静止立位および左右片脚立位の開閉眼条件での姿勢制御機能が向上した.運動先行型の脳機能を賦活するニューロリハビリテーションは,リハビリテーションの効果を高める可能性を有することが示された.民生用HMDは,VRによるニューロリハビリテーションを臨床現場へ広く普及させるためのデバイスとしてのポテンシャルを秘めている.今後,HMDを用いたニューロリハビリテーションの推進を期待する.

著者

後藤 昭雄

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.28, no.7, pp.14-20, 1979-07-10 (Released:2017-08-01)

著者

八重樫 文 後藤 智 安藤 拓生 増田 智香

出版者

立命館大学経営学会

雑誌

立命館経営学 = The Ritsumeikan business review : the bimonthly journal of Ritsumeikan University (ISSN:04852206)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.101-127, 2019-03

著者

後藤 明

出版者

愛知大学綜合郷土研究所

雑誌

愛知大学綜合郷土研究所紀要 = Memoirs of the Community Research Institute of Aichi University (ISSN:04008359)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.158-182, 2014-03-10

著者

後藤 晶

出版者

山梨英和大学

雑誌

山梨英和大学紀要 (ISSN:1348575X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.32-48, 2013

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本論文においては,公共財ゲーム実験(Public Goods Experiments)について,その基本的枠組みおよび先行研究について特に,実験研究に着目して整理する.公共財ゲームとは排除不可能性および非競合性を有する公共財について,ゲーム理論的に記述したものである.協力行動や社会的厚生に関する分析の枠組みとして用いられるものであり,汎用性の高いものである.例えば,自発的貢献メカニズムの解明や経済行動の分析などに用いられてきた.また,様々な学問領域に渡って研究が積み重ねられてきた枠組みである.特に,経済学および心理学領域で積み重ねられてきた実験研究は新古典派経済学が仮定する合理的経済人の行動とは乖離した結果が見られており,新たなモデルの必要性が示唆されている.また,ゲーム理論の枠組みは経済学・心理学的な枠組みのみならず,文化的観点も考慮した新たな人間行動の説明原理となり得ることが示唆されている.

著者

筒井 茂喜 角山 依絵 中本 穂乃香 後藤 幸弘

出版者

兵庫教育大学

雑誌

兵庫教育大学研究紀要 (ISSN:13493981)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.147-154, 2014-09

著者

後藤 崇志 田口 真奈

出版者

人間環境学研究会

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13485253)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.17-23, 2018 (Released:2018-07-02)

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近年、インターネット上で学びを進めることが可能な大規模公開オンライン講義(MOOC)と呼ばれる形態の講義が広まっている。本研究では受講者の社会経済的背景と内発的動機づけ・外発的動機づけの高さとの関連を検討した。研究1では1つのコースの受講者1,633名から得られた質問紙データを分析し、国民1人あたりの国内総生産(GDP)が低い国からの受講者は外発的動機づけが高い傾向にあることが示された。研究2では、研究1で扱ったコースを含めた7つのコースのデータについてメタ分析的手法を用いて検討を行った。その結果、国民1人あたりの国内総生産(GDP)が低い国からの受講者は内発的動機づけが低く、外発的動機づけが高い傾向にあることが示された。また、ジニ係数が高く、経済格差の大きい国からの受講者は外発的動機づけが高い傾向にあることも示された。以上より、社会経済的にあまり富んでいない国からの受講者は、MOOCを通じてキャリアを向上させようとするような外発的動機づけが高い傾向にあることが示された。これらの結果を踏まえ、MOOCに期待される役割のひとつである、教育機会の格差是正の実現可能性について論じる。

著者

野呂瀬 崇彦 有田 悦子 半谷 眞七子 後藤 惠子

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.117-126, 2018-12-10 (Released:2019-01-19)

参考文献数

14

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【Objective】 Nowadays, the pharmacist’s work changed from product-centered to patient-centered care. In this research, we make it clear through patient’s talk what a patient expects of a family pharmacist and a pharmacy. We think it is utilized to construct a communication standard required for family pharmacists. 【Method】 Focus group interviews were conducted with 3 groups of 11 patients who utilize pharmacies, recruited through snowball sampling. Interview data were categorized using qualitative analysis method. 【Results】 As a result of analysis, 7 categories and 43 subcategories were generated. Based on these, a diagram was created representing the relationships between categories. 【Discussion】 The generated categories indicated “factors influencing patient’s relationship with pharmacists” and subcategories indicated “requests to or expectations from pharmacists by patients.” Many of them overlapped with the image of “family pharmacist/pharmacy” depicted in the “Pharmacy Vision for Patients” indicated by the Ministry of Health, Labour and Welfare in 2017. Meanwhile, patients wanted attitude, ethics, and sense of mission as basic qualifications originally required in a medical professional. Moreover, the research showed broader viewpoints and expectations for advanced communication skills such as support of patient’s self-determination of medication, relationship between the patient and the physician, and consideration of social and economic background of the patient.

著者

五十嵐 敏明 今野 彩 塚本 仁 矢野 良一 渡辺 享平 中村 敏明 政田 幹夫 後藤 伸之

出版者

一般社団法人 日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.66-71, 2018-08-31 (Released:2018-09-12)

参考文献数

10

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Objective: We have developed an automatic vigilance system (AVS) that automatically reports adverse drug reactions (ADR) based on laboratory finding abnormalities and symptom keywords in electronic medical records. In this study, we aimed to evaluate the impact of detecting ADR using AVS on medical treatment. Methods: In AVS, drugs and their ADR signals, which would be detected and reported by AVS to pharmacists, were defined. Pharmacists evaluated the severity of these signals to identify whether these signals should be discussed with the doctor, continued to be followed up, or ignored. We investigated detection of ADR at University of Fukui Hospital between April 2016 and March 2017 along with whether prescriptions were modified because of ADR and the contribution of AVS. Assuming that ADR had worsened without appropriate treatment, medical expenses needed for treating severe ADR were calculated. Results: In total, 325 signals were defined for 146 drugs. There were 9,103 ADR signals confirmed by pharmacists for 8,531 subjects. Of these, 12 and 164 signals were discussed with the doctor and continuously observed, respectively. The pharmacist's suggestions based on AVS led to prescription modifications in 10 cases, corresponding to a reduction of 2.56 million yen in medical expenses in the event that these cases become severe. Conclusion: AVS assisted prescription revisions because of ADR and is thought to contribute to the prevention of worsening of ADR and reduction of medical expenses.

著者

後藤 裕加子 Yukako Goto

雑誌

関西学院史学 = The Kwansei Gakuin Historical Review (ISSN:04511263)

巻号頁・発行日

no.37, pp.19-48, 2010-03-20

著者

井上 透 後藤 忠彦 谷 里佐

出版者

デジタルアーカイブ研究会事務局

雑誌

デジタルアーカイブ研究誌 = The journal of digital archives

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.25-32, 2014

著者

後藤 史彦 西薗 由依

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.106, pp.54-62, 2017-05-31 (Released:2017-09-22)

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2015年9月16日から19日にかけて,欧州における日本分野資料の専門家によるグループ「日本資料専門家欧州協会(EAJRS)」の第26回年次大会がオランダのライデンにて開催された。今大会では「Breaking Barriers - Unlocking Japanese Resources to the World」をテーマに掲げ,従来あまり知られてこなかった一次資料を普及させるための取り組みに焦点があてられた。筆者らは,今大会において,所属する長崎大学と鹿児島大学がそれぞれ所有する貴重資料について,保存および公開の取り組みを紹介した。その発表内容を含め,今大会の概要を報告する。

著者

後藤 智生

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業研究 (ISSN:18828434)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.102-104, 2013 (Released:2015-08-04)

著者

廣中 詩織 佃 洸摂 濱崎 雅弘 後藤 真孝

出版者

ARG Webインテリジェンスとインタラクション研究会

雑誌

ARG 第11回Webインテリジェンスとインタラクション研究会 予稿集 = Proceedings of the 11th ARG Web Intelligence and Interaction

巻号頁・発行日

pp.17-22, 2017

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オリジナルコンテンツから次々と新しい派生コンテンツが制作されるN 次創作活動では,複数人のクリエータがコラボレーションをしてひとつのコンテンツを制作することが盛んに行われている.本稿では,動画共有サービスに投稿された,音楽に関するN 次創作動画を対象として,コラボレーションがもたらす効果について分析する.具体的には,以下の3 つの観点から分析を行う:(1)コラボレーションが動画の視聴のされ方に与える影響,(2)コラボレーションがクリエータのアクティビティに与える影響,(3)コラボレーション関係に基づくクリエータの特性.分析の結果,コラボレーションによって制作された動画は再生数がより多くなること,コラボレーション動画を制作したクリエータはより長い期間N 次創作活動を行うこと,コラボレーションをしたクリエータのペアの25%以上は複数回のコラボレーションをしており,コラボレーションには一定の継続性があることなどが明らかになった.

著者

原 健太 加藤 淳 後藤 真孝

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:21888752)

巻号頁・発行日

vol.2016-MUS-112, no.8, pp.1-7, 2016-07-23

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本稿では,DJ 機器および DJ システムをプログラミングで制御可能にすることで,コンピュータと人間が共同でミックスを行う DJ プレイ手法を提案する.ユーザは,事前にプログラミングしておくことで,つまみを 6 つ高速かつ正確に同時に動かすなど,人間には難しい制御を披露できる.さらに,即興でプログラミングすることも可能で,その場の雰囲気に合わせた選曲変更に対応したり,プログラムのパラメタを調整したりして,コンピュータとの B2B プレイ (Back-to-back; 2 人の DJ が交互に選曲する協力プレイ) ができる.

著者

宮脇 昇 山本 隆司 横田 匡紀 清水 直樹 西出 崇 後藤 玲子 藤井 禎介 玉井 雅隆 山本 武彦

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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「やらせ」の政治的演出は情報の不完備性に依拠している。「やらせ」を命じる政治的演出者と「やらせ」を見る観客の双方に共通知識があたかも(as if)存在するかのごとく演出されるが、現実には観客の有する情報は限定的・選択的でしかない。被操作者は必ずしも完全な知識を有さない。情報の不完備性・非対称性が政治的演出としての「やらせ」を可能にし、公共政策の政策過程の循環を演出者の意図にそって進行させる。また非民主主義国では「やらせ」を内在化した情報操作が権力維持のために恒常化している。しかし世界的な民主化の波、インターネットの普及、情報公開制度の拡大により、成功的演出の条件が困難になった。

著者

斎藤 倫克 後藤 正幸

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.145-154, 2008-06-15

被引用文献数

1

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近年,初期投資の不要なインターネットビジネスとして,アフィリエイトが注目されている.しかし,アフィリエイターの約半数が月1,000円未満の収益しかあげられていないという現実がある.これは,継続的なアフィリエイトビジネスの発展を阻害するため,何らかの対策を講じる必要があろう.そのため,収益性の高さから書籍に紹介されるほどの優良アフィリエイターが,どのような方法でサイトを構築,運営しているかを分析し,優良なサイトを構築するための指針を得ることが望まれる.しかしながら,そのようなサイト運営ノウハウを体系的に分析し,理解し易い形で結果を提示する手法は確立していない.そこで本研究では,優良アフィリエイトサイトの特徴を分析し,サイト構築と運営に有効となる情報を提示するため,(1)サイト構築と運営における優良アフィリエイターのノウハウをインタビュー文章から構造化し,重要なポイント(検証要素)を抽出するための手法を提案する.(2)既存の優良アフィリエイトサイトについて,個々のサイトの特徴を明確にするため,アフィリエイトサイト用の調査項目作成方法を提案する.これら2つの側面からのアプローチにより,アフィリエイトサイトの構築と運営に役立つ分析の方法論を確立する.加えて,実際に検証要素と優良サイトの特徴分析結果を示し,本稿の提案手法の有効性を示す.