著者
松村 昌廣
出版者
桃山学院大学
雑誌
桃山法学 (ISSN:13481312)
巻号頁・発行日
no.19, pp.51-81, 2012-03-26
著者
梶並 知記 松村 瞬 辻 裕之
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.58, no.11, pp.1747-1755, 2017-11-15

本稿では,テトリス®のプレイにおける,HOLD機能の使用傾向について4つの観点から分析した結果を報告する.テトリス®は,盤面に上方から落下してくる4つの正方形を組み合わせたテトリミノと呼ばれる7種類のブロックを用いてプレイするパズルゲームである.プレイヤは,落下中のテトリミノに回転操作を加えて横1ライン隙間なく埋め,そのラインを消す.テトリス®には,落下中のテトリミノを,後で使うために一時的に保持するHOLD機能を備えている.従来,テトリス®を対象にした研究には,AIを用いた自動プレイに関するものや,テトリス®が人間に与える影響に関するものがある.それらの従来研究に対し,本研究は,人間であるプレイヤのテトリス®のプレイ技能向上を長期目標とした研究の1ステップである.本稿では,テトリス®のプレイヤをプレイ技能に応じて熟練者と非熟練者の2つに分類し,プレイヤのプレイ技能に応じてHOLD機能の使用傾向について分析する.Tetris Online Polandから操作ログファイルを収集し,(1) HOLD機能を使用する頻度,(2) HOLDするテトリミノの種類,(3) HOLDするテトリミノの順序,(4) HOLDミスの頻度が,プレイ技能に応じて異なることを示す.
著者
松村 昌家 Masaie MATSUMURA
出版者
大手前大学・大手前短期大学
雑誌
大手前大学人文科学部論集 = Otemae journal of humanities (ISSN:13462105)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.103-120, 2003

幕末にヨーロッパ諸国に向けての使節団派遣のお膳立てをした駐日英国公使オールコックは、その準備の過程で、外交問題とは直接に関係のない二つのプランを練っていた。一つは、一八六二年五月一日に行われる第二回ロンドン万国博覧会の開会式典に、使節団の代表数名を送りこむこと。そして万博会場に日本製品を展示することによって、日本に対するイギリス側の関心を引きつけること。二つとも日英交流史における画期的な出来事であったにもかかわらず、従来あまり注目された形跡がない。本稿では、六二年万博開会式典に臨んだ七名の使節団代表者たちの、文字どおりの異国体験に注目するとともに、この日のパフォーマンスとして仕組まれた「ピクチャー・ギャラリーズへの大行進」が、いかなるものであったかを解き明かす。特に「ピクチャー・ギャラリーズ」は、イギリスにおける万博文化史のなかで、きわめて重要な意味をもっているのだ。日本から送られた展示品は、大部分がオールコックの蒐集になるものであったとはいえ、万博における日本の初参加であったことに変わりはない。これを使節自身はどう見たのか、そしてイギリス側からの評価はどうであったのか。やはり見逃してはならない興味深い日英交流史のひとこまであったのである。
著者
井上 啓子 清水 和栄 平賀 恵子 吉川 妙子 梅村 聡美 大瀧 香織 高橋 恵理香 徳永 千賀 古田 久美子 若山 真規子 水野 晴代 松村 香里 高井 千佳 加藤 静香 宇野 千晴 出口 香菜子 榊原 知世 高橋 宏 伊藤 恭彦
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.49, no.7, pp.493-501, 2016 (Released:2016-07-28)
参考文献数
20

維持血液透析患者のprotein-energy wasting (PEW) の実態とPEWとの関連因子を検討した. 透析導入後6か月以上409例の合併症, 身体計測値, 血液検査, 食事摂取量を調査. 国際腎疾患栄養代謝学会による区分に従いPEWを判定し, Logistic回帰分析により関連因子を求めた. 年齢64±11歳, 透析歴8 (3~14) 年, 高血圧合併74.3%, BMI 21.1±3.4kg/m2, 血清Alb 3.7±0.3g/dL, エネルギー30±6kcal/kg IBW, たんぱく質1.01±0.22g/kg IBWであった. PEWは3項目以上該当17.1%, 年齢, 透析歴, 高血圧がPEWとの独立した背景因子であった. 食品群別摂取量との関連は, 肉類, 魚介類, 砂糖類摂取量が独立因子となった. さらにROC解析によるカットオフ値 (肉類46.7g, 魚介類41.7g, 砂糖類9.0g) 未満の摂取のオッズ比は肉類2.74 (95%CI 1.55-4.85, p=0.001), 魚介類2.04 (95%CI 1.16-3.61, p=0.014), 砂糖類1.88 (95%CI 1.05-3.37, p=0.033) であった. 通院患者の17.1%がPEWであり, 肉類, 魚介類, 砂糖類の摂取不足とPEW発症との関連が示唆された.
著者
重田 桂誓 松村 敦 宇陀 則彦
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.609-623, 2013-02-15 (Released:2013-03-04)
参考文献数
14
被引用文献数
1

現在,Web コンテンツを対象としたキュレーションが注目されている.キュレーションとは,あるテーマに対して人が独自の視点でコンテンツを取捨選択し,1つにまとめることである.キュレーションにおいては,このようなコンテンツを解釈する視点であるコンテキストが重要とされている.しかし,Naver まとめをはじめとする既存サービスでは,多様なコンテキストを表現できない.さらに,コンテキストの直感的な把握ができないため,試行錯誤しながらよりよいキュレーションを行うことが困難である.この問題を解決するために,本研究では表紙生成エンジンを用いた二次元配置型 Web キュレーションシステムを開発した.二次元配置は Web コンテンツの自由なレイアウトやキュレーションされたページ全体の俯瞰を可能にする.一方,Web ページの表紙は,画像やテキスト,色を組み合わせて生成するため,個々のページの内容やコンテキストの直観的な把握を助ける.本システムの有効性を評価するため,学生 16 名を対象に Naver まとめとの比較実験を行った.その結果,本システムの方が多種多様な表現によるキュレーションが行われ,また,まとめたページに含まれる視覚的要素の割合も高かった.さらに,本システムの方がコンテンツの見た目や直観性を意識してキュレーションする傾向も確認できた.
著者
松村 真宏
出版者
大阪大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本年度は,フィールドマイニングに関する5つの実証実験を行った.一つめのケースは,巨大らくがきマップを用いた地域住民間の非同期コミュニケーション支援である.石橋商店街のコミュニティスペースに巨大らくがきマップを2ヶ月間設置し,その間に書き込まれる情報の分類,および書き込みを介して行われているコミュニケーションの様子を定点観測,巨大らくがきマップを通して地元への興味の喚起および見知らぬ者同士の非同期コミュニケーションが実現していることが確認された.二つめのケースは,子供と大人が一緒になってゲーム形式でフィールドマイニングを楽しめるフィールドマイニングゲーム(FMG)を行った.大阪府池田市および香川県直島でFMGを行い,インタビューおよびアンケートにより、FMGがフィールドのイメージアビリティを高めることが確認された.三つめのケースは,身近な生活環境におけるサウンドスケープの構成音を聞き分けることによる意識変化を検証した.大阪市十三地区を対象として,インタビューや文献調査により得られた十三らしい音風景を収集した.イベント会場にてサウンドスケープを聞き分けるイベントを行い,イベント参加者へのインタビューおよびアンケートを通して,参加者の音風景への意識が変わっていく様子を確認した.四つめのケースは,写真シールと地図を用いたイメージマップゲームについてのイベントを行った.ゲームを通して,イベント参加者の日常の生活行動や,まちに点在する場所間の関連性を明らかにした.五つめのイベントは,石橋商店街と大阪大学の裏門をつなぐ通称「阪大坂」を利用した「えびす男選び@阪大坂2007」を企画・実施した.商店街の人びとおよびイベント参加者からの反響は高く,アンケートにより商店街に対するイベント参加者のイメージアビリティが高まったことが確認された.
著者
松村 史紀 Fuminori MATSUMURA
出版者
宇都宮大学国際学部
雑誌
宇都宮大学国際学部研究論集 = Journal of the School of International Studies, Utsunomiya University (ISSN:13420364)
巻号頁・発行日
no.55, pp.75-96, 2023-02-01

The Soviet Union successfully launched its first artificial satellite on October 4th, 1957. This Sputnik incident has been remembered mainly as a shock for the United States because it immediately prompted Washington to emulate Moscow in space developments. In fact, however, the shock was not only for the U.S. but also for many other powers including China.The sputnik shock for China was initially reflected not by its space policy but by its earnest news reports. Both Chinese communists (Beijing) and nationalists (Taipei) were enthusiastic about press reports on the U.S.-Soviet rivalry in launching satellites as an effort to conduct propaganda strategies. Previous studies, however, focus more on Beijing's space developments that virtually started in the 1970s but less on China's propaganda or press reports in the late 1950s.This article aims to examine the Sputnik impact on China's newspapers by comparing press reports of the People's Daily owned by the Chinese Communist Party and those of the Central Daily News published by the Chinese Nationalist Party. The initial reports of the three major events consisted of the Sputnik-1 launching on October 4th, 1957, the Sputnik-2 launching on November 3rd and the first U.S. satellite (i.e., "Explorer-1") launching on January 31st, 1958. From these reports, two conclusions can be drawn.First, both parties exaggerated achievements attained by their Cold-War allies. Beijing tried to illustrate that the Sputnik launching proved high growth of a former developing state, the Soviet Union, in the scientific technological field as well as that the incident destabilized the consolidation of the Western bloc. By contrast, Taipei could not show that the U.S. restored its prestige as a leader of the free world until the latter successfully launched its first artificial satellite.Second, Chinese communists and nationalists similarly downplayed great feats achieved by their Cold-War adversaries. Whilst Beijing flouted the U.S. "Explorer-1" that was even smaller than the size of the Sputnik-1, Taipei claimed that Moscow managed to launch its satellites at the great sacrifice of citizens' ordinary life. Moreover, the latter even expected serious anti-communist movements to take place soon behind the iron curtain.
著者
松村 史紀 マツムラ フミノリ Fuminori Matsumura
雑誌
国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.129-145, 2011-01-31

After the end of the Second World War, the Soviet Union temporarily maintained the “postwar international order” which aimed to establish peaceful cooperation between the victorious powers and to prevent the defeated nations from restoring their military power. The Sino-Soviet alliance of 1945 was established to embody the order. Instead of analyzing the order, however, previous research merely claims that the Sino-Soviet alliance was unequal because the Soviet Union secured interests in some ports and railways in Northeast China in the treaty. This paper argues that Moscow defended such interests by employing the logic of the “postwar international order”. To begin with, this study examines the role of national security and ideology in Soviet foreign policy. Next, the historical process in which Moscow gradually altered their policy from postwar peaceful cooperation to the Cold War strategy is studied. Lastly, this paper argues at length that the Soviets managed to secure their interests in the Sino-Soviet alliance by referring to the logic of the “postwar international order:” victorious powers (the Soviet Union and China) shall cooperatively prevent the defeated nation (Japan) from restoring their military power.

4 0 0 0 OA 日本童話集

著者
松村武雄 著
出版者
世界童話大系刊行会
巻号頁・発行日
1928
著者
松村 一志
出版者
関東社会学会
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.2018, no.31, pp.72-83, 2018-08-25 (Released:2019-08-29)
参考文献数
48

In this paper, I re-evaluate the theoretical implications of social constructivism, which has persisted as the most influential movement in science studies for more than 30 years. Social constructivism has been perceived as being antirealist, a school of thought that denies the reality of the world. Although antirealism has been criticized by scientific realists, who believe that the sciences can define reality whereas religion and pseudo-sciences cannot, the dichotomy of realism and antirealism that philosophers of science often impose is problematic because, in a philosophical sense, social constructivism is neither realism nor antirealism. In response, in this paper I introduce the term anti-antirealism to clarify theoretical claims that the dichotomy of realism and antirealism have blurred.
著者
権東 容秀 松村 一 今井 龍太郎 小宮 貴子 小野 紗耶香 渡辺 克益
出版者
一般社団法人 日本創傷外科学会
雑誌
創傷 (ISSN:1884880X)
巻号頁・発行日
vol.2, no.4, pp.154-159, 2011 (Released:2011-10-01)
参考文献数
17

ハチミツは日本では食用品以外でのイメージは乏しいのが現状であるが,ヨーロッパやニュージーランドなどで古くから熱傷や創傷に使用され,近年さまざまな創傷被覆剤として開発も進んでいる。今回われわれはこのハチミツを通常の軟膏治療や物理的治療に抵抗した症例に使用し,wound bed preparationに有効か検討した。術後感染創で難治性となった5名と顔面新鮮熱傷の1名に対してハチミツを使用した。すべての症例でハチミツ使用後に滲出の量が減少し,不良肉芽であった創は良好な肉芽となり,細菌量が減少した。ハチミツは (1) 高浸透圧,(2) hydroxy peroxide を含む,(3) 酸性である,(4) 適度な湿潤環境を作る,等の作用により創治癒に有効であるといわれている。今回の経験でも不良肉芽を良性肉芽にかえ,滲出液をコントロールでき,細菌量も減少した。ハチミツはwound bed preparationに有効であると考える。
著者
篠永 信一朗 松村 暢彦 片岡 由香
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.1047-1054, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)
参考文献数
27
被引用文献数
1

本研究の目的は、祭礼活動への関与度と地域コミュニティに関する意識の関連性を明らかにすることである。本研究では、地域コミュニティに関する意識として「地域愛着」、「時間的展望」、「ソーシャル・キャピタル」の3つを指標とし、祭礼活動への関与度に着目しながら、調査・分析を行った。調査方法は次のとおりである。:(1)祭礼活動が地域に与える影響に関する既往研究の文献調査、(2)対象地域での事前調査、(3)祭礼活動と地域に関するアンケート調査の実施、である。アンケートの分析の結果、祭礼活動への関与度が大きい人は、関与していない人よりも「地域愛着」、「未来に関する時間的展望」、「ソーシャル・キャピタル」が高いことが明らかになった。
著者
平山 英夫 松村 宏 波戸 芳仁 佐波 俊哉
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)
巻号頁・発行日
pp.J14.027, (Released:2015-01-28)
参考文献数
13
被引用文献数
9 9

Time histories of the I-131 concentration in air at monitoring posts in Fukushima prefecture in March 2011 were estimated using the pulse height distribution of a NaI(Tl) detector, which was opened to the public. Several corrections to the pulse height distribution were necessary owing to high count rates. The contribution to the count rates from I-131 accumulated around the monitoring post was estimated on the basis of the time history of the peak count rate by the method proposed by the authors. The concentrations of I-131 in air were converted from the peak count rates using the calculated response of the NaI(Tl) detector with egs5 for a model of a plume containing I-131 uniformly. The obtained time histories of the I-131 concentration in air at a fixed point in March 2011 were the first ones for Fukushima prefecture. The results at 3 monitoring posts, Naraha Town Shoukan, Hirono Town Futatunuma and Fukushima City Momijiyama, which can be analyzed during almost all of March, show that a plume including I-131 arrived after March 15. The results at other monitoring posts near Fukushima Daiichi Nuclear Power Station are used to characterize plume diffusion at the early period of the accident before March 15. The I-131 time-integrated concentrations in air at several monitoring posts were compared with those given in UNSCEAR 2013 ANNEX A, which were obtained using estimated time-dependent rates of release to the atmosphere. The agreement between the two results varies depending on the places compared, owing to the large uncertainties in the estimated release rate used in UNSCEAR. The results obtained in this study can be used to increase the accuracy of the time-dependent release rate estimation.
著者
中橋 孝博 李 民昌 松村 博文 篠田 謙一 分部 哲秋 山口 敏 季 民昌 陳 翁良 黄 家洪
出版者
九州大学
雑誌
国際学術研究
巻号頁・発行日
1996

北部九州から出土する弥生人骨を大陸からの渡来人、もしくはその遺伝的影響を受けた人々とする見解が定着しつつあるが、彼ら渡来人の源郷についてはいまだ不明点が多い。これまでは華北や朝鮮半島を候補地とする研究結果が発表されているが、その背景には人骨資料そのものが大陸北半でしか出土していないという問題が隠されており、人骨の空白地域であった江南地方は、永く論議の対象から外されていた。しかし同地方は稲作を初めとして、考古、人類、民俗など各分野で古代日本との関係が指摘されているので、平成8年度から10年度にかけて、まずこの地域の古人骨資料の探索を行い、人類学的な検討を加えた。その結果、まず新石器時代のウトン遺跡から出土した人骨(51体)については、同時代の華北集団とも、また日本の縄文人とも異なる特徴を持つことが判明した。しかし春秋戦国〜漢代の人骨(30体)は、同地方の新石器時代人とは大きく異なり、日本のいわゆる渡来系弥生人にその形態的特徴が酷似することが初めて明らかにされ、同時に、劉王城遺跡出土の春秋時代末期の人骨2体から抽出されたミトコンドリアDNAの塩基配列が、北部九州弥生人のそれと一致することも判明した。また、この劉王城人骨では、2体に上顎両側の側切歯を対象とした風習的抜歯痕が確認され、この風習でも日本の弥生人集団との共通性が認められた。全体的に資料数がまだ十分ではなく、多くの検討課題を残すが、関連分野からその重要性を指摘されながら永く資料空白地域として残されていた中国江南地方において今回初めて人類学的な研究が実施され、渡来系弥生人との形態、遺伝子、抜歯風習にわたる共通点が明らかになったことは、今後、日本人の起源論はもとより、考古、民俗など各分野に大きな影響を与えるものと考えられる。平成11年3月に中国人側共同研究者を招聘して研究結果を公表したところ、朝日新聞、新華社、読売新聞、産経新聞など各紙に大きく報道され、NHK、フジテレビでも放映されて広く一般の関心を集めた。
著者
松村 健太 李 知炯 山越 健弘
出版者
公益社団法人 日本生体医工学会
雑誌
生体医工学 (ISSN:1347443X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.120-128, 2016-06-10 (Released:2016-11-23)
参考文献数
43
被引用文献数
2

The advent of the smartphone, a compact but powerful and multifunctional computing device, permits the measurements of various physiological indices using a commercially available device alone. This is achieved by using built-in flash LED as a light source and built-in CMOS camera as a photo detector, and is called smartphone photoplethysmography (PPG). Although smartphone PPG is so easy that even a non-specialist can operate by oneself in daily life, it should be used with sufficient knowledge of its effectiveness and limitation. Otherwise, users may encounter unpredictable pitfalls. In this review article, we describe the basics of smartphone PPG in terms of the general background of PPG, restrictions especially for smartphone PPG, and caution during measurement, which are essential information for effective daily life measurement.