著者
網野 薫菊 松村 瑞子
出版者
九州大学大学院言語文化研究院
雑誌
言語文化論究 (ISSN:13410032)
巻号頁・発行日
no.24, pp.47-65[含 英語文要旨], 2009

IRC (Inter Relay Chat) falls under the form of media called CMC (Computer-mediated communication); however, this form of media lacks such features as co-presence and simultaneity (Lark and Brennan, 1991). Therefore, CMC is said to be a limited form of media, compared to face-to-face communication (King, 1996). With regard to CMC, studies on turn-taking systems have been examined in the Western context. Hence, in this paper, I would like to argue that, to some extent, Japanese CMC has its own turn-taking system. One of the unique characteristics of the Japanese turn-taking system is the coconstruction of turns by more than two participants, in which one of the participants utters only the former part of the statement, anticipating that the latter part will be completed by the other participants (Mizutani, 1993). In Japanese, co-construction is possible partly because of the language's syntactic structures, in which syllables can easily be attached one after the other. This type of construction is called turn-projectability and the individual part of a sentence is called TCU (Turn Construction Unit; Szatrowski, 1993). Focusing on TCU, this paper studies how a turn is taken and examines how turn-taking in IRC is different from that in face-to face communication. On the basis of 3000 turns extracted from the IRC of "Yahoo Japan," I first counted the frequency of turn-taking strategy by initiations, such as connectives, fillers, and responsive markers as discourse markers, and then compared it with the frequency of turn-taking strategy found in face-to-face communication. Consequently, it was clarified that the initiations in CMC are not as frequent as they are in face-to-face conversation. A further observation of the data showed that TCU tends to appear instead of initiation. Through a qualitative analysis of each TCU, it can be said that primer turn, which ends in the topical marker "wa," draws a response from other participants in the cyber community and makes the community livelier. Furthermore, in the case of a narrative, a participant connects each turn by using the conjunctive suffix "-te," in order to draw the other's response to the story, thus contributing to the vividness of communication in cyber space. In conclusion, TCU effectively compensates for the leanness of CMC, and the various TCU can be unique and powerful tools for turn-taking strategy in Japanese CMC.
著者
小関 弘展 米倉 暁彦 野口 智恵子 中添 悠介 砂川 伸也 松村 海 渡部 果歩 水上 諭 尾﨑 誠
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.933-938, 2020-08-25

目的:非接触型前十字靱帯(anterior cruciate ligament:ACL)損傷の骨解剖学的リスク因子を抽出することである. 対象と方法:初回非接触型ACL損傷患者33例33膝(ACL群)と健常者26例26膝(対照群)の下肢荷重位X線像から下肢前額面アライメントと骨形態を計測した. 結果:ACL群では対照群よりも静的下肢アライメントが外反しており,脛骨近位内側角と大腿骨遠位外側角が影響していた. まとめ:荷重位下肢アライメントが外反するほど膝関節への外反トルクが強くなるため,ACLに応力が集中して靱帯損傷に至る危険性が高くなると考えられる.
著者
鮎澤 聡 松村 明
出版者
日本脳神経外科コングレス
雑誌
脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.12, pp.864-872, 2017 (Released:2017-12-25)
参考文献数
81
被引用文献数
1

ニューロモデュレーション (neuromodulation) とは, ディバイスを用いて電気・磁気刺激や薬物の投与を行い神経活動を調節する治療を指す. 刺激や薬物投与量が調節可能であること, また治療をすみやかに中止することができる, すなわち可逆的であることが, 切除や破壊を中心としてきた従来の機能神経外科との違いとして強調される. 現在, その適用範囲は神経疾患のみならず, 内臓疾患や全身の炎症性疾患にまで広がっている. この分野の発展の背景には医工学分野の進歩があり, 光や超音波など新たな刺激や有効な刺激のためのディバイスが開発されている. 今後, それらの刺激に対する生体反応の統合的な理解が必要とされる. また倫理面の整備が必要である.
著者
小野田 亮介 松村 英治
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.407-422, 2016-09-30 (Released:2016-10-31)
参考文献数
26
被引用文献数
3 4

本研究の目的は, 低学年児童の意見文産出活動を対象として (1) マイサイドバイアスの克服におけるつまずきの特徴を解明し, (2) マイサイドバイアスを克服するための指導方法を提案することの2点である。2年生の1学級32名を対象とし, 1単元計5回の実験授業を行った。その結果, マイサイドバイアスの克服におけるつまずきとして, 反論を理由なしに否定する「理由の省略」と, 反論と再反論の理由が対応しないという「対応づけの欠如」が確認された。一方, 他者の意見文を評価する活動においては, 児童は反論想定とそれに対応した再反論を行っている意見文を高く評価していた。そこで, 児童は「良い意見文の型」を理解してはいるが, その産出方法が分からないためにマイサイドバイアスを克服できないのだと想定し, 児童が暗に有している「良い意見文の型」を児童の言葉から可視化する指導を行った。その結果, 児童は教師と協働で「良い意見文の型」を構築・共有することができ, その型を基に独力でマイサイドバイアスを克服した意見文産出ができるようになることが示された。
著者
松村 葵 建内 宏重 中村 雅俊 市橋 則明
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.81-87, 2017 (Released:2017-04-20)
参考文献数
38

【目的】運動前後の棘下筋の即時的な筋断面積の変化を比較し,低負荷・低速度での肩関節外旋運動によって棘下筋に対してトレーニングによる刺激を与えることができるかどうかを明らかにすること。【方法】健常男性10 名を対象とし,負荷と運動速度をそれぞれ0.5 kg・5 秒条件,0.5 kg・1 秒条件,2.5 kg・1 秒条件の3 条件で肩関節外旋運動を行い,運動前後に棘下筋の筋断面積を超音波画像診断装置によって撮影した。また表面筋電図を用いて運動中の棘下筋と三角筋後部の筋活動を測定した。【結果】運動後の棘下筋の筋断面積は0.5 kg・5 秒条件で他の2 条件よりも有意に大きく増加した。棘下筋の運動中の平均筋活動量には条件間に有意な差はみられなかったが,運動1 セット中の棘下筋の筋活動量積分値は0.5 kg・5 秒条件で有意に大きかった。【結論】低負荷であっても運動速度を遅くすることで,棘下筋にトレーニング刺激を与えられることが明らかとなった。
著者
松村 茂久 澤木 昌典 柴田 裕
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.541-546, 2012-10-25 (Released:2012-10-25)
参考文献数
12
被引用文献数
1 2

2009年ベトナムではじめてとなる都市計画法が公布され、新たに「ゾーニング計画」及び「建築管理ガイドライン制度」が導入された。これらの制度は、経済体制の移行期にあるベトナムの都市における都市開発を適切にコントロール手段として活用されることが期待されている。本稿は、ベトナムではじめてこれら2つの制度を同時に適用した計画を策定したホーチミン市における適用状況を分析するものである。ホーチミン市では、これらの制度を適用した計画を策定するに当たり、制度の不備を補うためのいくつかの特例的な対応を行っている。これらの対応は今後のベトナムにおける都市計画制度の改善の方向性を示唆しているものと考えられる。
著者
宮地 尚子 後藤 弘子 青山 薫 ケン クリアウォーター ガルヴァス イシャ 紀平 省悟 菊池 美名子 栗林 美知子 松村 美穂 嶺 輝子 宮下 美穂 中島 啓之 仁科 由紀 坂上 香 田辺 肇 田中 麻子 ヴァーナー チャン リル ウィルス 吉岡 礼美
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01

トラウマとジェンダーの相互作用を、(1)精神病理的側面から、(2)犯罪行為や逸脱現象の側面から、(3)文化創造的な側面から探り、明らかにした。(1)では海外研究協力者との共同研究や、臨床家、脳科学やジェンダー学等の専門家らによる共同研究会議を実施、トラウマの臨床的課題について検討した。(2)では刑事司法におけるストーカーや性犯罪事件の取り扱い、女性薬物依存症者のトラウマと社会復帰、性労働従事者への暴力について分析した。(3)では参加型アートプロジェクトの実施、参与観察を行い、トラウマからの創造性について考察した。(1)~(3)を統合し、成果を著作やウェブサイト等の形にまとめ、国内外で発表した。
著者
松村新太郎 編
出版者
松村新太郎
巻号頁・発行日
1886
著者
松村 恵里
雑誌
金沢大学文化人類学研究室調査実習報告書
巻号頁・発行日
vol.21, pp.113-134, 2006-03-31

金沢大学文学部文化人類学研究室
著者
常川 真央 小野 永貴 松村 敦 宇陀 則彦
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.24, 2010

現在の図書館は、情報提供機関であることを越えて知識創出を支援することを求められつつあり、そのためにはコミュニティの形成が欠かせない。筆者らは、貸出履歴を活用した利用者間のコミュニケーション支援システム「Shizuku」を開発してこの課題の解決を試みた。本研究では、Shizukuを改良し、利用者同士が図書館に関するノウハウを教えあえる機能を実装することでより密なコミュニティの形成の実現を試みる。
著者
中川 尚史 川本 芳 村山 美穂 中道 正之 半谷 吾郎 山田 一憲 松村 秀一
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

ニホンザルは順位序列が明確な専制型と分類されてきた。しかし、野生群は乳母行動から、餌付け群は給餌実験時の攻撃性から評価した結果、勝山、小豆島は専制型、屋久島、淡路島は寛容型と個体群間変異があった。他方、モノアミン酸化酵素A遺伝子およびアンドロゲン受容体遺伝子の頻度に個体群間変異があり、屋久島では前者の短いアリル、淡路島では後者の長いアリルが高頻度で見られた。これはアカゲザルやヒトの攻撃性と遺伝子型の関連と一致する傾向であった。また、ミトコンドリアDNAによる分子系統関係も、屋久島と淡路島は比較的近縁であることを示し、社会様式の違いに遺伝的背景があることを示唆する結果となった。
著者
松村 俊和
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.92, no.11, pp.943-949, 2017-11
著者
松村 昌廣
出版者
桃山学院大学
雑誌
桃山学院大学経済経営論集 (ISSN:02869721)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.131-152, 2016-03-03

This study will analyze a libertarian approach to post-Lehman emergency lending in accordance with Federal Reserve rescue authority,with a major focus on the Dodd-Frank Wall Street Reform and Consumer Protection Act of 2010. The analysis will attach its attention to the evolving political context in which the U.S. domestic political discourse has been influenced increasingly by libertarianism, involving the rise of populist movements such as the "TEA (Tax Enough Already)" Party. This paper will first begin with a standard account on libertarianism as a major current of American political philosophy, which is rather unfamiliar to Japanese students in the field. Second, the analytical focus will be placed on an overview on the unique features of the Federal Reserve Board system as central bank, followed by a libertarian understanding on where the system stands in the context of the U.S. political economy. Third, this work will highlight the Dodd-Frank Act that is intended to prevent the Federal Reserve Banks from repeating massive discretional emergency lending to major insolvent banks as found in the post-Lehman financial crisis management. Fourth, the paper will identify the Act's major existing pitfalls that could enable to repeat such discretionary lending, followed by a set of policy proposals aimed to remove those pitfalls. The study will be designed to facilitate understanding the ongoing debate on the post-Lehman financial reforms, emphasizing the central importance of libertarian perspectives that reveal the exploitative nature of the finance-centered U.S. socio-political regime as the basis of the U.S. global economic hegemony.
著者
水嶋 英治 吉田 右子 白井 哲哉 宇陀 則彦 逸村 裕 大庭 一郎 坂口 哲男 原 淳之 平久江 祐司 松村 敦
出版者
筑波大学
雑誌
21世紀図書館情報専門職養成研究基盤アーカイブ構築:図書館情報専門職の再検討
巻号頁・発行日
pp.1-139, 2017-03-31

筑波大学図書館情報メディア系には、日本の図書館専門職養成の中核的機関の一つであった図書館情報大学(現筑波大学図書館情報メディア系/知識情報・図書館学類)およびその前身校の約一世紀にわたる図書館専門職養成の沿革にかかわる歴史的資料が残されている。本研究ではこれらの資料を対象に、図書館専門職にかかわる包括的なコレクションを整備し、利用のための仕組みを実装した「21世紀図書館情報学アーカイブズ」のプロトタイプモデルを構築した。さらにこのアーカイブを用いて、歴史資料コレクションのアーカイビングにかかわる技術的・社会的課題について総合的に検討するとともに、20世紀の日本の図書館界を俯瞰的に把握し館種を超えたマクロな視座から、図書館専門職の歴史的再検討を試みた。