著者

北林 勝士

出版者

飯田市美術博物館

雑誌

飯田市美術博物館研究紀要 (ISSN:13412086)

巻号頁・発行日

no.15, pp.123-133, 2005

著者

林 勝龍

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.63, 2012

著者

小林 勝 山口 定次郎

出版者

社団法人 日本蚕糸学会

雑誌

日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.275-278, 1972

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核多角体病ウイルスを接種したカイコの結紮分離腹部にエクジステロンを注射し, 強制的に蛹化させる処理を加えた場合の感染細胞におけるDNA合成を³H-チミジンを用いたオートラジオグラムで調べ, つぎの結果を得た。<br>1) 結紮分離腹部の感染数はエクジステロンを注射することにより, エクジステロンを注射しない場合の感染数よりも増加した。<br>2) エクジステロンを注射して15時間を経過した分離腹部の感染細胞核では, 対照のエタジステロンを注射しない分離腹都の感染細胞におけるよりも Virogenic Stroma への³H-チミジンの取り込み量と取り込んだ感染細胞数が多かった。したがってNPVに感染したカイコの結紮分離腹部にエクジステロンを注射して蛹化を促したものは, 対照の蛹化処理をしない分離腹部に比較して感染細胞におけるウイルスの増殖が促進されるものと考察された。

著者

櫻本 健 西林 勝吾 濱本 真一 サクラモト タケシ ニシバヤシ ショウゴ ハマモト シンイチ Takeshi Sakuramoto Shogo Nishibayashi Shinichi Hamamoto

雑誌

社会と統計 : 立教大学社会情報教育研究センター研究紀要

巻号頁・発行日

vol.6, pp.25-43, 2020-02-28

著者

池田 昭夫 松本 理器 長峯 隆 菊池 隆幸 小林 勝弘 國枝 武治 宇佐美 清英

出版者

京都大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2015-06-29

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難治てんかん患者の脳内脳波記録への数理モデルの適用や、手術病理標本の解析、動物実験などを通じ、てんかん焦点の脳波バイオマーカーとしてのActive ictal DC shiftsの存在を確立し、てんかん発作における、 神経細胞, 能動的グリア, 受動的グリアの3成分、特に前2者の重要性を明らかにした。また、てんかん発作前状態ではred slow(低周波数帯域活動と高周波律動の共起)がactive DC電位の領域に一致することを明らかにした。一方で、頭皮上脳波での記録の実証により、Active ictal DC shifts、Red slowのバイオマーカーとしての汎用性を明らかにした。

著者

ウォンワッタナ チャレムチャイ ナナコン マリー スラワタナノン スィーソム 小林 勝一郎

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.129-133, 1998

被引用文献数

3

著者

武岡 和仁 塩原 哲夫 中條 知孝 長島 正治 古川 徹 狩野 葉子 小林 勝 大場 進一郎 林 至 箕輪 悦子 田中 信 和田 啓子

出版者

杏林医学会

雑誌

杏林医学会雑誌 (ISSN:03685829)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.323-334, 1982

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昭和53年8月から昭和55年末までに当教室で経験した水疱症10例について検討した。1) 天疱瘡群 : 尋常性天疱瘡1例, 落葉状天疱瘡3例であった。落葉状天疱瘡のうち1例はherpetiform pemphigusであった。螢光抗体直接法で表皮細胞間にIgG沈着を3例, C_3沈着を2例に認めた。天疱瘡抗体価は全例とも皮疹と並行して変動し治療の指標として有用であった。死亡例が1例あった。2) 類天疱瘡 : bullous variety 4例, erythematous variety 1例であった。螢光抗体直接法で基底膜部へのIgG沈着を4例, C_3沈着を4例に認めた。抗基底膜部抗体は3例に認められ, いずれも皮疹と並行して変動した。死亡例が3例あった。いずれも高齢者で, 予後の上で年齢が重要な因子を占めることが示唆された。3) ジューリング疱疹状皮膚炎 : 臨床的に広範囲な浮腫性紅斑と水疱を認め, 螢光抗体直接法で基底膜部にIgAの線状沈着を認めた。血中自己抗体は認められなかった。臨床的に非定型的な症例と考えられた。

著者

杉崎 正志 高野 直久 林 勝彦 齋藤 高 来間 恵里 木野 孔司 西山 暁

出版者

一般社団法人 日本顎関節学会

雑誌

TMJ : journal of Japanese Society for Temporomandibular Joint = 日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.143-148, 2011-12-20

参考文献数

15

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著者らは都内就労者の顎関節症患者の寄与要因として,女性では抑うつ感(オッズ比1.37)と疲労持続感(オッズ比1.30)が,男性では疲労持続感(オッズ比1.55)が選択され,顎関節症と性別就業内容には関連性があることを報告した。本研究の目的は,性別に就業内容と顎関節症の関係を試験的に調査することである。<br> 対象および方法:東京都歯科医師会の協力の下に,東京都8020運動推進特別事業として都内一般歯科医院13施設に検診希望として来院した希望者にアンケート調査を実施し,回答が得られた253名を対象とし,連結不可能匿名化二次データとして用いた。このなかの記入漏れのない244名から,質問項目の通勤時間が「1」以上であった症例を含有基準として解析した。質問票には顎関節症スクリーニング質問票(4項目),性,年齢,就業内容調査質問(8項目)が含まれ,二項ロジスティック回帰分析を中心に解析した。<br> 結果:性別で年齢に差はなく,就業内容の性差では運転時間,会議時間は有意に男性が長く,就寝までの時間は女性が有意に長かった(補正値:p=0.05/9=0.0055)。パソコン使用時間は性差がみられなかった。スクリーニングでの顎関節症陽性群と陰性群で就業内容に差はみられなかった。性別二項ロジスティック回帰分析では,女性のみでパソコン使用時間がオッズ比1.85(p=0.031)で有意であった。<br> 結論:顎関節症と就業内容の関連性には性差や年代の関与が示唆され,就業内容としては女性のパソコン業務が発症要因として示唆された。<br>

著者

西林 勝吾

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.53-74, 2013 (Released:2019-08-23)

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In this paper, I place A. V. Kneeseʼs water quali-ty management system into a lineage of “exter-nal diseconomy.” Although Kneese is recog-nized as one of the most influential environmen-tal economists by some scholars, his work has fallen out of favor. However, his arguments are still effective when we examine the problem of modern environmental pollution. Environmental pollution is classified as an external diseconomy, a concept that is generally acknowledged to have originated in A. C. Pig-ouʼs book, The Economics of Welfare. To reme-dy the problem of external diseconomy, tradi-tional approaches in the Pigouvian and Coasean tradition have suggested “Pigouvian taxes” or the “Coase Theorem.” Kneese critically ad-dressed both theories and the prevailing policy tools pertaining to water quality management by considering water pollution in 1960s United States. Kneeseʼs work on water quality management has been characterized in the following manner: “Kneese is the first economist after Pigou to treat externalities analytically and, at the same time, express a serious concern for pollution.” As stated above, Kneeseʼs work is based on the concept of external diseconomy. However, there is a clear difference between how Pigou and Kneese conceptualize the effects of external dis-economy. The nature of this difference lies in the criticism of external diseconomy by W. K. Kapp and R. H. Coase. Kapp criticized external diseconomy by arguing the concept of “social cost” from the standpoint of “institutional eco-nomics,” and Coase criticized it by arguing the concept of “transaction cost” from the standpoint of “new-institutional economics.” Kneeseʼs ex-ternality argument, which was influenced by the criticism of Kapp and Coase, takes both “institu-tional” and “new-institutional” standpoints. JEL classification numbers: B 15, Q 50.

著者

小林 勝法 川上 善郎

出版者

文教大学

雑誌

湘南フォーラム:文教大学湘南総合研究所紀要 = Shonan Forum : Journal of the Shonan Research Institute Bunkyo University (ISSN:18834752)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.103-125, 1997-10-01

著者

冨平 準喜 山下 晃弘 松林 勝志

雑誌

第80回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, no.1, pp.539-540, 2018-03-13

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近年SNSにおいてユーザーが爆発的に増えているため,それらのマーケティングへの活用が期待されている.様々な趣味,職業,性格を持つユーザーの中から,ターゲットとなるユーザーを絞り込むのは重要な課題となっている.しかし一般的にプロフィールの基準が厳格化されていないため,その情報だけでユーザーの属性を判断するのは困難である.語彙を抽象化してカテゴリ化するツールであるLIWC(Linguistic Inquiry and Word Count)はユーザーの属性推定に適しているとされている.LIWCの日本語版は公開されていないため,英語版を半自動翻訳し,日本語のLIWCを用いたユーザー属性推定の方法を提案する.

著者

溝上 恵 中村 正夫 瀬戸 憲彦 酒井 要 小林 勝 羽田 敏夫 橋本 信一

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.199-220, 1985-11-08

著者

佃 為成 酒井 要 小林 勝 橋本 信一 羽田 敏夫

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.433-456, 1989-12-25

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北部フォッサマグナの糸魚川・静岡構造線に長野盆地西縁断層(善光寺地震断層系)及び千曲川構造線のそれぞれの延長がぶつかる地域において発生した1986年12月30日の地震の震源パラメータや余震活動および先駆的活動の特徴,テクトニクスとの関連について調べた.震源域直上の1臨時観測点を含む近傍の観測点のデータを用いて余震の高精度震源決定を行い,さらに本震の震源についても定常観測点に基づく結果を補正した.この際,深発地震データから推定した走時の観測点補正時間を導入した.本震の深さは5.5kmで,その近傍に集中した余震(狭義の余震)の発生域はN15~20°Wの走向をもち,僅かに西に傾いた,ほぼ垂直な面上にあり,水平に6km,深さ方向に4kmの広さに収まる.この余震分布は初動の押し引きから得られた断層面の一つ(走向N19°W,傾斜角73°,すべり角26°)にほぼ一致する.この狭義の余震の外に点在する広義の余震は東西,南北にそれぞれ20kmの広さに分布する.気象庁の観測点の変位地震計記録の初動P波から推定した震源断層の破壊は,本震の震源付近から,余震が密集している南の領域へ向けて3km/sの速度で伝播した.その全面積は6km2,平均的な変位は75cm.変位の立ち上がり時間は0.5sである.また,地震モーメントは1.3×1024dyne・cm,応力降下は220barである.本震の破壊領域は既存の断層上にはなかったが,広義の余震は,2本の新第三紀層中の断層(小谷-中山断層,持京断層)が会合する地点,両断層に画された東南側の領域一帯,北部の両断層に挾まれた地域や,孤立的に東部の一地点に分布する.活動の範囲は時間とともに,拡大縮小の変化が認められた.最大余震はM3.5(広義の余震)で,本震の大きさに比べ,極めて小さく,余震回数も多くはなかったが,その減衰の定数はp=1で,通常と変わらない.この地震に先行した微小地震活動があった.その震源域は広義の余震の一つのクラスターとほぼ一致する.また,周囲半径100km以内の地震活動が1~2年前から1年後にかけて活発であった.直前の5~9日前には,飛騨山地を隔てた跡津川断層でも,目立った活動があった.大町市付近の系魚川・静岡構造線に沿った地域には,過去にも度々M6程度の地震が発生している.その中で1958年の地震の震央は,今回の地震の活動域にある.このときにも跡津川断層の活動が連動した(1858年飛越地震,M6.9).糸魚川・静岡構造線等を含む広域のネオテクトニクスの枠組みのなかに今回の地震の活動域が位置づけられるとともに,小規模の地殻ブロックの役割も注目される.

著者

関根 康正 杉本 良男 永ノ尾 信悟 松井 健 小林 勝 三尾 稔

出版者

日本女子大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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1990年代以降のインド社会において宗教対立が深刻化しているが、それが経済自由化と平行現象であることに注目した。本研究は、近年のグローバリゼーションの進展と「宗教空間」の変容をどのように対応づけられるのかを、具体的な日常現場の調査を通じて明らかにすることをめざした。この基礎研究によって、日常現場から見えてくるHindu Nationalistとは言えない「普通」の人々の宗教実践から、政治的な場やメディアなどでの「宗教対立」の言説を、正確に相対化し、「宗教対立」問題を見直すのである。明らかになってきたことは、生活現場の社会環境の安定性の度合が、「宗教対立」現象に関与的な主要因子である点である。要するに、それが不安定になれば上から「宗教対立」の言説に惹かれて不安の由来をそこに読みとってしまう「偽りの投影」に陥りやすくなるのである。逆に、安定性が相対的高い村落部では現今の「対立」傾向を知りつつも生活の場での「共存・融和」を優先させている現実が明らかになった。各地の現地調査から共通して見出された重大な事実は、そうした村落部でおいてさえ、都市部ではなおさらであるが、宗教のパッケージ化が進んできていることである。これは、生活文化におけるローカルな知識の急速な喪失を意味し、それと入れ替わるように生活知識のパッケージ化が進行し、宗教面においてもしかりである。宗教版グローバル・スタンダードの浸透現象である。これは、「宗教対立」を起こしやすい環境を整えることにもなる。その意味で、私達が注目した宗教の裾野や周辺現象(スーフィー聖者廟、女神信仰、「歩道寺院」、村落寺院、地方的巡礼体系、部族的社会様態など)への関心とそれに関する詳細な実態報告は、それ自体パッケージ化やスタンダード化に抗するベクトルをもつものであり、そうしたローカルな場所に蓄積されてきた知恵を自覚的に再発見する環境づくりを整備することが、「宗教対立」という言説主導の擬態的現実構築を阻止し解体のためにはきわめて重要であることが明らかになった。

著者

佃 為成 酒井 要 橋本 信一 羽田 敏夫 小林 勝

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.237-272, 1988-12-23

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北部フォッサマグナの中央隆起帯を横断する千曲川構造線の東端に位置する長野県小県郡丸子町付近で1986年8月24日,M4.9の地震が発生した.ここは2つの火山前線がぶつかる点のすぐ背後でもある.通常の地震活動レベルは低いが,過去には1912年の上田市付近の地震(M5.2)がある.丸子町の地震活動は前震・本震・余震系列と本震の10日後から始まった群発地震が重なったものであった.2回の主要な活動ピークをもつ例は,北部フォッサマグナ地域では少なくなく,ピーク間の間隔は1918年大町地震の13時間,1969年焼岳の地震の2日,1912年上田の地震の5日,今回の地震の12日,1963年燕岳の地震の20日,1897年上高井の地震の104日というように様々である.2回目が群発地震であったのは丸子の地震と,燕岳の地震,上田の地震である.現地における臨時観測によって精密な震源分布が得られた.震源域は時間とともに拡大したが群発地震後最終的には東西3km,南北2km,深さは6kmを中心に3kmの幅をもつ拡がりであった.定常観測網で求めた震源との比較を行い,観測網に依存する震源の系統的なずれやその値のバラツキから震源の絶対精度と相対精度を推定した.MO~4.5の間のM別頻度分布はGutenberg-Richterの関係から少しずれる.群発地震の回数の減衰(p~2)は本震直後の余震のそれ(p~1)と比べ大きい.燕岳の地震ではどちらもp~2であった.本震の震源断層は発震機構及び余震分布の特性から西上り東落ちの高角逆断層である.これは中央隆起帯東縁でのテクトニックな変動と調和する.1986年の千曲構造線の地震活動はそのピークが東南東から西北西へ約150km/yearの速度で伝播した.1912年~1918年にもこの構造線の両端付近で地震があった.約70年の間隔を置いて同じような活動を繰り返したことになる.

著者

瀬戸 邦弘 林 勝龍 松田 俊介

出版者

日本生活学会

雑誌

生活學論叢

巻号頁・発行日

vol.19, pp.3-12, 2011

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There are three theme parks presenting the indigenous culture in Taiwan. Among them is Taiwan Indigenous Peoples Culture Park, which was established in 1976 and has been administrated by the Council of Indigenous Peoples, Executive Yuan since 2002. Analyzing the case of this park, this paper examines the functions of public theme parks and the represented ethnic groups in conservation of the indigenous culture and the development of tourism. The main findings from the analysis are: 1) intangible culture such as the lifestyle, custom, and art, as well as tangible culture, is represented in archives through symbolization, electronization and embedding staffs body, 2) the staff are required to be fully equipped with knowledge on the culture of the 14 tribes through training, 3) presenting the physical aspects of the indigenous culture through the 'participative attractions' such as 'ball spiking' and 'shooting', this park adapts the display method employed in 'ethnological exhibit' functions. These observations imply the role of public theme parks as a significant form of ethnic tourism in generating a new public image on 'unity' among indigenous ethnic groups and their 'integration' into the country.

著者

丹羽 勝久 永田 修 若林 勝史 本郷 千春

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 60 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

pp.169, 2014-09-09 (Released:2017-06-24)

著者

坂本 光弘 松本 理器 十川 純平 端 祐一郎 武山 博文 小林 勝哉 下竹 昭寛 近藤 誉之 髙橋 良輔 池田 昭夫

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.609-616, 2018 (Released:2018-10-24)

参考文献数

26

被引用文献数

4 2

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自己免疫性てんかんが近年注目されているが,抗神経抗体以外の特異的な診断法は確立していない.今回我々は最初に病歴・臨床症候,次に検査成績と2段階で自己免疫性てんかんを診断するアルゴリズムを作成し,臨床的有用性を予備的に検討した.自己免疫性てんかんが疑われた70名に後方視的にアルゴリズムを適応した.MRI,髄液,FDG-PET検査のうち,2項目以上異常所見があれば診断に近づく可能性が示された.一方で抗体陽性13名のうち2名は,第一段階の臨床症候で自己免疫性てんかんの可能性は低いと判断された.包括的抗体検査のもと診断アルゴリズムの更なる検証,改訂が望まれる.

著者

松本 理器 菊池 隆幸 山尾 幸広 中江 卓郎 小林 勝哉 下竹 昭寛 吉田 和道 國枝 武治 池田 昭夫 宮本 享

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.316-325, 2019 (Released:2019-06-25)

参考文献数

12

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適切に選択された2種類以上の抗てんかん薬で単独あるいは併用療法が行われても, 1年以上発作が抑制されないてんかんは薬剤治療抵抗性てんかんと定義される. 全てんかん患者の30~40%を占め, 外科治療適応を検討することが推奨されている. 本稿では, 最近の診断技術の進歩も踏まえて, 部分てんかんのてんかん焦点診断のためにキーとなるてんかん関連領域を概説し, 実際の症例提示から, てんかん焦点の術前診断のプロセスを紹介する. 焦点関連領域の評価にはさまざまな検査法を行うが, 単独で焦点診断に至る 「万能な」 検査はなく, 各検査の特性・限界を理解して, 各種検査間の結果の整合性を検討しながら, 包括的に術前評価を行うことが重要である.

著者

飯尾 淳 清水 浩行 神庭 里文 小林 勝哉 山田 裕貴

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.335-338, 2012

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ODPG (OpenOffice.org & OpenDocument Format 利用推進グループ)は,民間企業を主体として,同様のOSS生産性ソフトウェアへの移行を推進するために設立された業界団体である.同団体の技術評価ワーキンググループでは,OpenOffice.org等の導入を支援することを目的として,組織におけるOSS生産性ソフトウェア導入の検討に必要な手続きや選択基準,評価方法の整備を進めた.本論文では,同ワーキンググループで検討した「商用ソフトウェアからの移行ガイドライン」および移行の効果,製品選択における評価のポイント等について論じる.