1 0 0 0 真田史料集

著者
小林計一郎校注
出版者
人物往来社
巻号頁・発行日
1966
著者
馬殿 恵 今川 彰久 阿比留 教生 粟田 卓也 池上 博司 内潟 安子 及川 洋一 大澤 春彦 梶尾 裕 川﨑 英二 川畑 由美子 小澤 純二 島田 朗 高橋 和眞 田中 昌一郎 中條 大輔 福井 智康 三浦 順之助 安田 和基 安田 尚史 小林 哲郎 花房 俊昭 日本人1型糖尿病の成因診断病態治療に関する調査研究委員会
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.37-46, 2019-01-30 (Released:2019-01-30)
参考文献数
34
被引用文献数
5

抗PD-1抗体投与後に発症する1型糖尿病について,日本糖尿病学会員への調査と文献検索を行い22症例を検討した.初回の薬剤投与日から発症までの平均期間は155日,発症時の平均年齢63歳,平均血糖値617 mg/dL,平均HbA1c8.1 %,尿中C-ペプチド4.1 μg/日(中央値),空腹時血中C-ペプチド0.46 ng/mL(中央値)であった.31.6 %に消化器症状,27.8 %に感冒様症状,16.7 %に意識障害を認め,85.0 %でケトーシス,38.9 %で糖尿病性ケトアシドーシスを発症した.50.0 %が劇症1型糖尿病,50.0 %が急性発症1型糖尿病と診断された.膵外分泌酵素は52.6 %で発症時に,28.6 %で発症前に上昇した.1例でGAD抗体陽性であった.抗PD-1抗体投与後に発症する1型糖尿病は,劇症1型糖尿病から急性発症1型糖尿病まで幅広い臨床病型を呈し,高頻度に糖尿病性ケトアシドーシスを発症するため,適切な診断と治療が不可欠である.
著者
小俣 翔子 川上 陽子 下鳥 春奈 北林 紘 山崎 貴子 岩森 大 伊藤 直子
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成27年度大会(一社)日本調理科学会
巻号頁・発行日
pp.55, 2015 (Released:2015-08-24)

【目的】加工食品には食品添加物として、無機リン化合物が使用されていることが多く、これらは有機リン化合物に比べ、消化吸収率がよいことが知られている。患者にとって、リンの過剰摂取は高リン血症を惹起するため、食品添加物の含有に留意する必要があるが、原材料表示からはリン含有の有無はわかりにくい。我々は、食パンの総リン量、水溶性リン(無機リンの含有が高い)及び不溶性リン(有機リンの含有が高い)量を調べた。【方法】 市販食パン及び透析患者用のタンパク質調整食パンを破砕後、水で懸濁し、遠心分離して水溶性画分と不溶性画分に分離した。これらの画分と無処理の食パンをそれぞれ灰化し、バナドモリブデン酸吸光光度法にてリン量を測定した。その後リンを用いている可能性の高い食品添加物(イーストフード・乳化剤)の有無でリン量を比較した。【結果】タンパク質調整食パンの総リン量と水溶性リン量は、市販食パンの平均に比べるとそれぞれ約54%、31%であった。市販食パンにおいて食品添加物の有無で総リン量を比較すると、有意差はみられなかったが、可溶性リン量は食品添加物含有食パンのほうが有意に多かった。また、可溶性リン、不溶性リンの推定吸収率をそれぞれ90%、50%として試算すると、食品添加物が添加されている食パンのほうが有意に多かった。【考察】市販食パンにおいてリン量には有意差はなかったものの、食品添加物としてイーストフード、乳化剤を含有している食パンでは推定吸収率が高いことが示唆され、腎臓病患者はこれらの含有には注意する必要があると考えられる。しかしパッケージには、いずれもリンの記載はなく、リン含有のわかる記載が望まれる。
著者
林原 泰子
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第54回研究発表大会
巻号頁・発行日
pp.B05, 2007 (Released:2007-06-09)

本報告では,史料調査により戦後の「Solar」ラインナップを明らかとし,戦前・戦後を通した「Solar」シリーズの変遷について考察を行うことを目的とする。 戦後の「Solar」ラインナップとして,納入型,K型,F型,FW型,P型を確認した。戦前の形状を継承した納入型はF型,FW型,簡素化されたK型はP型へと発展しており,新規のデザインや技術を取り入れながら積極的に改良が重ねられていった様子が認められる。 1953(昭和28)年頃には,20社以上の国内企業が電気洗濯機の製造を行っており,その半数以上が撹拌式を手掛けていた。これら撹拌式の製造にあたり,外国機と共に「Solar」が参照されたことは間違いないと考えられる。「Solar」は,戦前より特許や実用新案の取得を含めた積極的な製品展開を行っていた。更に,戦後のFW型,P型においては意匠面についてもいち早く注意が向けられるなど,戦前戦後を通して日本の家庭用電気洗濯機市場を牽引する存在であったといえよう。
著者
井上 光子 鎌田 裕二 坂東 慧 田口 朋 村田 秋穂 新井 梨衣那 佐々木 紗也加 林 哲範 高野 幸路 七里 眞義
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.214-219, 2019-04-30 (Released:2019-04-30)
参考文献数
25

67歳男性.インフルエンザワクチン接種2日後に口渇を認め,1週間で体重が6 kg減少した.ワクチン接種9日後に受診し,空腹時血糖329 mg/dL,HbA1c 8.4 %,尿中ケトン3+,pH 7.430,HCO3- 21.5 mmol/Lであり,糖尿病性ケトーシスで入院した.先行する上気道症状はなく,受診19日前はHbA1c 5.7 %であった.入院時,膵外分泌酵素は上昇し膵島関連自己抗体はZnT8抗体のみ陽性であった.尿中CPR 22.4 μg/日,グルカゴン負荷試験でCPR前値0.54 ng/mL,6分値1.15 ng/mLと,内因性インスリン分泌は枯渇せずに留まっていた.HLAタイピングは自己免疫性1型糖尿病の疾患抵抗性を示すDQB1*06:01:01/06:02:01であった.本症例は劇症1型糖尿病に類似し,発症にインフルエンザワクチンの関与が示唆された急性発症1型糖尿病である.
著者
京極 真 山田 孝 小林 法一
出版者
日本保健科学学会
雑誌
日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.225-235, 2008-12-25 (Released:2017-10-27)
参考文献数
6

非構成的評価(UA)の確かさを担保するとされる4条件((1)第3者が評価者の想定した暗黙の前提を共有しやすい,(2)提示された事実は面接や観察から得られたもので,作業遂行を通して変化が認められる,(3)事実の表記は省略が少なく,概念が明確である,(4)判断は作業有能性に焦点を当てており,論理的に適正で明瞭である)を満たすよう作成したUA結果が,確かさの担保されたUA結果であると判断されるかどうかを検討した。その結果,作業療法士は,4条件を満たしたUA結果を確かさの担保されたUA結果であると判断することが明らかとなった。一方,4条件のうち1条件でも欠けると,確かさが担保されたUA結果ではないと判断することが示唆された。4条件を満たしたUA結果は,良質なUA結果を学ぶ教材として利用できるため,教育者は本研究の結果を参考に学習者に教育的指導を行うことができると考えられた。
著者
林幹彌著
出版者
吉川弘文館
巻号頁・発行日
1980
著者
小林 渉 渡部 翔平 岩倉 成志 山下 良久
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)
巻号頁・発行日
vol.75, no.5, pp.I_693-I_700, 2019 (Released:2019-12-26)
参考文献数
16

わが国の都市鉄道需要予測モデルの変数には乗車待ち時間が含まれているが,現行の方法では乗車待ち時間を運転間隔の半分と設定している.これは,運転間隔の長い駅の待ち時間を過大に与えている可能性がある.本研究では,大都市圏の駅における待ち時間の設定方法の提案を目的として,運転間隔が 2.5 分から 30 分の間で列車が等間隔に運転している 26 駅で実測調査を実施した.調査の結果,運転間隔が 7.5 分以上の路線では利用者の平均乗車待ち時間が運転間隔の半分より小さくなり,運転間隔が長くなると,かい離が大きくなった.この結果は,海外の既存研究の成果とも整合する.また,乗車待ち時間を改良した鉄道経路選択モデルのパラメータ推定の結果,乗車時間と乗車待ち時間のパラメータ比が増加することを確認した.
著者
大沼 晃 小林 康子 飯沼 一宇
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.285-290, 1997-07-01 (Released:2011-08-10)
参考文献数
17

発達障害941例のMRI中39例に神経細胞遊走障害の所見を認め, 特にsurfaceanatomy scanによる脳溝形成の状態と臨床症状との相関について検討した. 39例中痙性麻痺は25例, 筋緊張低下は6例, 運動麻痺を伴わない知的障害は8例に認められた. 完全ないし不完全な無脳回症7例では全例が痙性四肢麻痺を示したが, 厚脳回症例では8例中7例に運動障害を認めなかった. 典型的FCMD5例では全例に大脳縦裂に沿う幅広い脳回がみられ, 特徴的であった. 知的障害については, 脳回の形成障害が全般性の例ではほとんどが重度であったが, 半球性ないし局所性の例では様々であった. てんかんは21例に認められ, 11例が難治であった.
著者
若林 良明
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会誌 (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.137, no.3, pp.145-148, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)
参考文献数
8

1.はじめに鉄道車両駆動システムへのパワーエレクトロニクスの応用は,1960年代からの電力用サイリスタおよびダイオードの進展とともに始まった。1970年代サイリスタ式チョッパ制御装置の実用化から始まり,大容量GTO(ゲートターンオフ)サイリスタの
著者
林 涛
出版者
日本観光学会
雑誌
日本観光学会誌 (ISSN:13418270)
巻号頁・発行日
vol.61, pp.23-30, 2020 (Released:2021-11-17)
参考文献数
13

従来、国際関係における先進国と発展途上国の間の関係を「南北関係」で呼んでいる。近年途上国住民による国際観光の隆盛に伴い、従来の国際観光における「南北関係」は、基本構造を維持しながら、展開の場を「北」である先進諸国国内に回帰する流れが生じたと筆者が指摘する。本稿は筆者が名古屋城本丸御殿での観光調査に基づき、インバウンドへの言語対応を検証した。事例を踏まえて、「北回帰のまなざし」という概念を提示し、観光のまなざし論の拡充を試みた。
著者
栗田 健 若林 雄介 山田 晴夫 堀内 雅彦
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
環境工学総合シンポジウム講演論文集 2007.17 (ISSN:24242969)
巻号頁・発行日
pp.54-57, 2007-07-18 (Released:2017-06-19)

It becomes more important to reduce the noise generated from Shinkansen train for further speed-up of Shinkansen. We developed the high-speed test train "FASTECH360" that has new equipment such as low-noise pantographs, "multi-segment slider", pantograph noise insulation plates and sound-absorbing panels for the noise from the lower area of car bodies. We investigated the noise distribution of "FASTECH360" by using a spiral microphone array, and we have taken countermeasures for the noise sources of "FASTECH360" based on the primary results of high-speed tests. Currently, the results show that the noise level of "FASTECH360" at the speed of 330km/h is approximately equal to that of the present commercial train at the speed of 275km/h (at a distance of 25m from the track).
著者
マックグリービー スティーブンR. 田村 典江 ルプレヒト クリストフD. D. 太田 和彦 小林 舞 スピーゲルバーグ マキシミリアン
出版者
社団法人 環境科学会
雑誌
環境科学会誌 (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.46-65, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)
参考文献数
69

現代の環境科学が取り組むべき課題は,行動を誘因するような説得力に富む情報を提供することだけではなく,社会の想像力を刺激し,これまで目に見えていなかった未来を見るよう働きかけることにある。同時に現代の政策立案プロセスは,制度構造の限界に加えて,マルチステークホルダーのニーズや見解に包摂的に取り組むことに限界を抱えている。シナリオ手法を用いて政策の共創に取り組むことは,双方の課題に解決をもたらしうる。なぜなら,多様な主体が複数の分野とガバナンスのスケールをまたぎ,多様な学習形態を認識し,多元的な未来を批判的に探求するプロセスを促進するからである。本論文では,未来を批判的に「知り」,「遊び」,「実験する」ことを可能にするツールとして,また,政策の共創に対する関わり方(エンゲージメント)の幅を広げ,多様な社会アクターのアクセスを拡大できるツールとして,ソフトシナリオ手法の枠組みを紹介する。FEASTプロジェクトの事例研究から,ナラティブ,シリアスゲーム,インタラクティブ・アート,モデルを用いることで,どのように未来のシナリオが関わりのための超学際的空間を提供し,どのように主体,政策変容,スケールがフードポリシーに関するシナリオ共同作成プロセスの中で相互に作用しているかを示す。フードポリシーのガバナンスは関連諸政策間の縦割りにより分断されているが,各事例研究の成果から,ソフトシナリオ手法を用いることで全く異なるステークホルダー間にコンセンサスを構築し,持続可能なフードシステムの醸成に必要な批判的思考を引き出すことが可能であり,分断を克服できることが示唆された。