著者

片瀬 眞由美 平林 由果 斎藤 真 渡辺 澄子 栗林 薫 塩之谷 香

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2Supplement, pp.432-433, 2007-06-02 (Released:2010-03-15)

参考文献数

3

著者

林 友超 呉 双 板東 勇樹 宇津呂 武仁

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.1N11in2, 2017

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<p>本論文では,人狼AIを実現するための要素技術の一つとして,ウェブ上の人狼ゲー ム「人狼BBS」のプレーログを対象として,各プレーヤーの視点で他プレーヤー の役職を絞り込む過程を,定式化する.特に本論文では,役職割り当てを更新す る過程を制約充足問題として定式化して,制約充足問題に対する汎用的なソルバー 用いて実装した.</p>

著者

林 裕栄

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.2_23-2_34, 2009-06-01 (Released:2016-03-05)

参考文献数

19

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本研究の目的は,訪問看護師の精神障害者への援助における困難を明らかにすることである。研究方法は,M-GTAを用いた。研究参加者は,2カ所の訪問看護ステーションに勤務する訪問看護師9名に対して主にインタビュー調査を行った。調査期間は、2002年11月から2003年8月および2005年8月から10月であった。 在宅精神障害者の訪問看護の困難は,[契約遂行の困難][在宅での援助の困難][関係者との連携の困難][看護師同士で支え合うことの困難]の四つのカテゴリーで構成された。 看護師の抱える困難を解消するには,訪問看護師への教育や,利用者,訪問看護師,病院側の三者の合意形成が必要である。そして看護師が継続した,安定的な援助を行うためには,何よりもまず訪問看護制度やケアマネジメントシステムの体系化・明確化が図られる必要がある。これにより初めて訪問看護師が自立した援助を行うことができることになる。

著者

松林圓照講演 吉田松茵速記

出版者

中川玉成堂 (発売)

巻号頁・発行日

1906

著者

江玉 睦明 久保 雅義 大西 秀明 稲井 卓真 高林 知也 横山 絵里花 渡邉 博史 梨本 智史 影山 幾男

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0563, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】アキレス腱(AT)障害の発生メカニズムとしては,これまで踵骨の過回内による「whipping action(ムチ打ち)」が要因であると考えられてきた。しかし,近年では,踵骨の回内時にAT内の歪みが不均一であることが要因として重要視されてきている。この原因としては,ATの捻れ構造が関与している可能性が示唆されていが,ATの捻れの程度の違いを考慮して検討した報告はない。従って,本研究は,踵骨を回内・回外方向に動かした際にATを構成する各腱線維束に加わる伸張度(%)を捻れのタイプ別に検討することを目的とした。【方法】対象は,我々が先行研究(Edama,2014)で分類したATの3つの捻れのタイプ(I:軽度,II:中等度,III:重度の捻れ)を1側ずつ(日本人遺体3側,全て男性,平均年齢:83±18歳)使用した。方法は,下腿部から踵骨の一部と共に下腿三頭筋を採取し,腓腹筋の筋腹が付着するAT線維束とヒラメ筋の筋腹が付着するAT線維束(以下,Sol)を分離し,腓腹筋内側頭が付着するAT線維束(以下,MG)と外側頭の筋腹が付着するAT線維束(以下,LG)とに分離した。そして,各腱線維束の踵骨付着部の配列を分析して3つの捻れのタイプに分類し,各線維束を3-4mm程度にまで細かく分離を行った(MG:4~9線維,LG:3~9線維,Sol:10~14線維)。次に,下腿三頭筋を台上に動かないように十分に固定し,Microscribe装置(G2X-SYS,Revware社)を使用して,各腱線維の筋腱移行部と踵骨隆起付着部の2点,踵骨隆起の外側の4点をデジタイズして3次元構築した。最後に,任意に規定した踵骨隆起の回転中心を基準に作成した絶対座標系上で踵骨を回内(20°)・回外(20°)方向に動かした際の各腱線維の伸張度(%)をシミュレーションして算出した。解析には,SCILAB-5.5.0を使用した。統計学的検討は,Microscribe装置測定の検者内信頼性については,級内相関係数(ICC;1,1)を用いて行った。【結果】級内相関係数(ICC;1,1)は,0.98であり高い信頼性・再現性が確認できた。タイプ毎の伸張度(%)は,タイプIでは,回内(MG:-1.6±0.9%,LG:-2.2±0.2%,Sol:1.7±3.4%),回外(MG:1.3±0.7%,LG:2.0±0.3%,Sol:-1.4±3.3%),タイプIIでは,回内(MG:-1.2±0.7%,LG:-0.4±0.6%,Sol:2.4±1.4%),回外(MG:0.8±0.7%,LG:0.4±0.5%,Sol:-3.2±1.5%),タイプIIIでは回内(MG:-1.7±0.4%,LG:-0.4±1.4%,Sol:3.7±6.0%),回外(MG:1.3±0.4%,LG:0.4±1.3%,Sol:-5.4±6.2%)であった。【考察】AT障害の発生メカニズムとして,踵骨の回内時にAT内の歪みが不均一であることが要因として報告されている。また,好発部位は,踵骨隆起から近位2-6cmであり,外側よりも内側に多いことが報告されている。今回,踵骨を回内すると3つの捻れのタイプ全てにおいて,MG・LGは短縮し,Solは伸張された。特にタイプIII(重度の捻れ)では,回内時のSolの伸張度が他のタイプに比べて最も大きく,更にSolを構成する各腱線維の伸張度のばらつきが多い結果であった。従って,タイプIII(重度の捻れ)では,踵骨回内時には,ATを構成するMG,LG,Solの伸張度が異なるだけでなく,他のタイプに比べてSolの伸張度が大きく,更にSolを構成する各腱線維の伸張度も異なるため,AT障害の発生リスクが高まる可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】AT障害は,重症化するケースは少ないが再発率が高く,管理の難しい疾患の一つとされている。近年,有効な治療法はいくつか報告されているが,予防法に関しては有効なものが存在していない。その原因として,発生メカニズムが十分に解明されていないことが懸念されている。本研究結果は,AT障害の発生メカニズムの解明に繋がり,有効な予防法や治療法の考案,更には捻れ構造の機能解明に繋がると考える。

著者

林 哲

出版者

日本鳥学会

雑誌

鳥 (ISSN:00409480)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.21-29, 1983

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(1)1981年および1982年における福井県内のオオミズナギドリの迷行落下個体数は,53件(羽)であった.このうち39件(羽)(73.6%)は若狭地区の記録である.<br>(2)落下期日は,11月に多く認められ(48件,90.6%),このうち34件(羽)(64.2%)が11月5日から15日の10日間に集中していた.これは,近畿地方での調査結果(吉田,1973)と同じ傾向を示すものであった.<br>(3)迷行落下の要因は,主として最大風速6m/s以上の季節風によるものと考えられた.風速 6m/s以上の季節風が吹いた日の数日後に迷行落下がみられる傾向があった.

著者

小林 左千夫 木村 文彦

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2005年度精密工学会秋季大会

巻号頁・発行日

pp.183-184, 2005-09-15 (Released:2006-04-18)

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曲線·曲面を工業的に利用する際に重要である幾何学的な性質の代表例としては、曲率や曲率分布が挙げられる。曲線の曲率を制御する手法については、従来より様々なアプローチによって研究がなされてきている。しかし、どの手法も曲率制御のために大きな制約を与えているので、表現力の点で十分とは言えないものである。そこで本研究では新たな曲線を定義し、曲率分布を制御する手法を提案する。

著者

今野 和 多田 早奈恵 LAOHASIRIWONG Wongsa PITAKSANURAT Somsak 韓 連熙 林 正幸 石橋 良信

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.172-183, 2017

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アンケート調査は,洪水時における避難所での保健衛生への意識と行動,医療,健康状況などを知る目的に,タイ国コンケン地方の3つの村,計393人を対象に実施した.聞き取りは2014年に行い,回答は過去5年間の集計である.集計,解析の結果,健康に対して,村人のほとんどは医療保険に加入し,また,健康増進に心がけていた.洪水の期間には水虫,足白癬,結膜炎,低い割合での下痢症がみられ,レプトスピラ症は2件報告された.村人は伝統医療を重んじる傾向があるが,避難所には医師と看護師が巡回しており,医薬品も常備されていた.このような状況から重病患者はみられていない.<br>認識や考え方,実践を含む保健行動において,村人は一般に衛生に対して高い知識をもっていると考えられる.一方,死んだ動物の処分、下痢症の予防や眼病への備えのような概念については正しい知識を有しておらず,村人は病気に罹患する原因,知識の修得が必要である.<br>避難所における飲料水は,ボトルドウォーター,雨水,村落ごとにある小規模水道の水道水である.この水道水は高い割合で大腸菌群数(TCB)や糞便性大腸菌(FCB)が混入しており,残留塩素も検出されていない.TCBやFCBが検出されることは,腸内病原微生物の汚染を意味する.したがって,水源河川の汚濁の低減化に努めるとともに,村人は水道水の汚染問題を深刻に受け止める必要がある.さらに,洪水の水は食器類の洗浄,洗濯に使われており,衛生状況は劣悪である.<br>結論として,洪水期間中では,一般的な洪水時にみられる疾病を加味しても村人の健康状態は概ね良好であった.しかし,村落の小規模水道の浄化方法の徹底とともに,今後,衛生に関する知識と生活習慣の改善を求めていく必要性があることがアンケート調査から明らかになった

著者

小林 賢治

出版者

愛知県

雑誌

愛知県史研究 (ISSN:18833799)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.60-70, 2005

著者

久保 満佐子 小林 隆人 北原 正彦 林 敦子

出版者

植生学会

雑誌

植生学会誌 (ISSN:13422448)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.49-62, 2011

参考文献数

47

被引用文献数

1

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1.草原性のチョウ類が多く生息する富士山麓の上ノ原草原において,人為的管理が出現植物の種組成,吸蜜植物の開花,チョウ類の種組成に与える影響を調べ,チョウ類の多様性を維持する草原の管理方法を提案した.<BR>2.上ノ原草原にある1)草刈り後に草を持ち出している防火帯(防火帯),2)草刈り後に草を放置している植栽地(草刈地),3)草刈り後に草を放置している未舗装作業道路(道),4)管理放棄後3年以上経過した草原(放棄草原),5)クロツバラが優占する低木疎林(低木林)の5つの環境を調査地として,各調査地で出現植物の種組成と吸密植物の開花数,チョウ類の種組成を調べた.<BR>3.出現した植物および開花した吸蜜植物の種組成について二元指標種分析を行った結果,両種組成は,第一に植生構造の違いにより低木林に対してその他の調査地に区分され,次に管理方法の違いにより防火帯に対して草刈地と道,放棄草原に区分された.開花した吸蜜植物の種組成における指標種は,防火帯が7月,草刈地と道,放棄草原が8月と9月を中心に開花する種であった.開花数は,管理が行われている調査地で放棄草原や低木林より多い傾向があった.<BR>4.チョウ類の種組成について二元指標種分析を行った結果,防火帯に対してその他の調査地で区分された.防火帯のチョウ類の指標種は7月に発生する種であり,吸蜜植物における指標種の開花季節と一致した.<BR>5.本草原では,季節を通して吸蜜植物の開花があり,発生時期の異なるチョウ類が生息していることが特徴であった.さらに,低木林は,草原とは異なる遷移段階に依存するチョウ類の食樹であり,これらの種の主要な発生源となっている可能性があった.このため,本草原のチョウ類群集を維持するためには,草原の中で管理方法や植生構造の違いを含む植物群落の多様性を維持する管理の工夫が必要であると考えられた.

著者

伊藤 公紀 徳田 耕一 中林 誠一郎

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

電気化学および工業物理化学 (ISSN:03669297)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.A1-A38, 1989

著者

塚林 美弥子

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-147, 2020

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早大学位記番号:新8578

著者

生嶋 英明 小林 小夜子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.56, 2014

著者

田中 守 内田 美津 進藤 宗洋 田中 宏暁 安田 寛 北林 健治

出版者

日本コーチング学会

雑誌

コーチング学研究 (ISSN:21851646)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.99-107, 2004-03-31 (Released:2021-03-31)

著者

一谷 匡陛 森山 正和 竹林 英樹

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学都市安全研究センター研究報告 (ISSN:13429167)

巻号頁・発行日

no.9, pp.321-327, 2005-03

著者

小野 卓志 小林 優希 岡田 弘隆 横山 喬之 石川 美久 竹澤 稔裕 増地 克之

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.S_108, 2016

著者

林 知宏

雑誌

学習院高等科紀要

巻号頁・発行日

no.1, pp.85-105, 2003-06-30

著者

小林 郁雄 福山 喜一

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.262-265, 2013

参考文献数

5

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常時において,非常時に備えることは難しい。予測をはるかに超える出来事が同時多発的に進行していく非常事態においては,局面での適切な対応を迅速に行うことが困難になり,過去の前例やマニュアルを参考にしたところで,結果として大きな損害を被ってしまうことがある。2010年4月20日,宮崎県都農町の繁殖牛農家で突如発見された口蹄疫は,発生当初における甘い期待を裏切りながら爆発的に被害を拡大させた。宮崎県では,2000年に発生した口蹄疫を最小限の被害で食い止めた実績があり,今回も何とかなるのでは?といった推測があったのは否めない。しかしながら,5月に入ってから感染確認は急速に拡大した。後の調査で明らかになったように,最初に口蹄疫が発見された時点で,すでに近隣家畜密集地帯の農家でも口蹄疫に感染した牛が相当数いたのである。当時は報道も限られ,現場の情報も伝わらずに混乱を招いた。その後の家畜の殺処分も,様々な理由により遅々として進まなかった。5月18日に宮崎県知事による非常事態宣言がなされ,5月21日には発生農家の半径10km以内の全頭に口蹄疫ワクチンを接種して殺処分することが決まった。発生当初から8月27日の口蹄疫終息宣言に至るまでの経緯については,農林水産省のホームページや各種報道,国および県の口蹄疫対策検証委員会報告書等に記載されており,ネット上で簡単に入手できるのでそちらをご覧頂きたい。

著者

庄林 愛 小倉 有子

出版者

日本食生活学会

雑誌

日本食生活学会誌 (ISSN:13469770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.85-91, 2020 (Released:2020-11-01)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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We surveyed the current status of information provision on 117 Internet sites that sell gluten-free foods in Japan to investigate misunderstandings by customers when selecting products. On more than 90% of the sites, the prices, content, product photos, and sellers of their goods were listed, whereas the storage methods, expiration and freshness dates, and additives were only provided on 67.5%, 51.3%, and 47.9%, respectively. The specific raw materials, including allergens, were only listed on 40.2% of the sites. Approximately 60% of the sites listed "allergy” as an adverse effect of gluten-free foods. "Health” and "weight loss” were listed on 38.5% and 29.9% of sites, respectively, but "celiac disease” and "wheat intolerance/hypersensitivity”, which are the target diseases of gluten-free foods, were only described on 7.7% and 5.1%, respectively. Even on sites selling gluten-free foods for wheat allergy, more than half did not provide information on the possibility of allergen contamination or information on production lines. In addition, 64.7% of the sites indicating safety regarding the possibility of allergen contamination did not provide information on production lines, whereas 81.3% of the sites calling attention to allergen contamination provided such information. This suggests that all Internet sites selling gluten-free foods for wheat allergy do not provide sufficient information for wheat allergy patients to safely select them in Japan. In addition, some of them provide unfound information about beauty and health to healthy persons without wheat allergy. Accurate and detailed information is required to sell gluten-free foods.

著者

西森 咲江 木山 幹恵 小林 貴子

雑誌

日本看護学教育学会誌 (ISSN:09167536)

巻号頁・発行日

vol.14, 2004-06-24