著者

小林 力

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.50, no.12, pp.1278, 2014

著者

小林 貴 坂本 将吾

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.30(第30回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.323-328, 2016-11-28 (Released:2016-11-28)

参考文献数

10

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本研究では,鉄道踏切における一時停止義務の廃止による環境負荷物質(CO2,NOx,PM)排出量の削減効果を検討した。一時停止義務廃止について2つのケースを設定し,交通量と列車間隔の異なる踏切における環境負荷物質の削減率を算出した。その結果,すべての環境負荷物質について,一時停止無・徐行有では交通量300 台/h以上・列車間隔3分未満の踏切において10% 以上,また,一時停止無・徐行無ではすべての交通量・列車本数の踏切において20%以上,最大70%程度,現状からの削減率が見込めることを示した。PM は交通量による削減率の変化が大きいなど,CO2,NOx,PM では削減率の高い踏切の条件(交通量・列車間隔)が異なることを示した。

著者

岡本 保 高橋 邦夫 大枝 真一 大澤 寛 小林 智 岡部 憲幸 吉屋 重和 原田 誠 朝倉 健二 石井 弘允

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.98, no.12, pp.622-625, 2014-12-01 (Released:2019-10-05)

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In the saury fishing, incandescent lamps are usually used for a fishing light. However, there are problems of the conventional fishing lights using incandescent lamps . First, electric power consumption is large. And the incandescent lamps are very inefficient, because much infrared light is included. Furthermore, life time is short and there is a problem of a lot of heat generation. Therefore, we attempted the development of highly efficient fishing lights using LEDs for saury fishing. We designed the combination of various LEDs for a fishing light, based on the spectral luminous efficacy of a Pacific saury. We performed the saury-fishing experiments by using the LED fishing lights, and comparable catch of Pacific saury was achieved by approximately 55% electric power by using both LED poles and incandescent lamp poles. Moreover, we attempted the development of LED fishing lights for squid, and it was found that comparable catch was achieved by lower electric power than that of conventional fishing lights.

著者

曹 瑞林

出版者

立命館大学経済学会

雑誌

立命館経済学 = 立命館経済学 (ISSN:02880180)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.976-994, 2016-03

著者

篠塚 美穂 林 太郎 渡壁 晃子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Db1226, 2012

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【はじめに、目的】 がん患者リハビリテーションという診療報酬項目も設置され、がんのリハビリテーションが注目されているが、医療者全てにはまだ浸透の浅い分野である。今回、全身病状が悪化したため、化学療法が中止となったが、理学療法介入にて化学療法実施判定基準の一つであるPS(Performance Status Scale、以下PSと表記)が向上、再度化学療法適応となり、在宅復帰を果たした症例を報告する。また、当院では、理学療法士が緩和ケアチームのメンバーとなっており、一般病棟における緩和ケアチームの関わりも踏まえて報告する。【方法】 (緩和ケアチームの特徴)当院は電子カルテ採用にて、文書管理システム内に「緩和ケアスクリーニングシート」を作成。緩和ケアチームにコンサルトを希望する場合、職員のどの職種の誰もが発行できる。チームメンバーは随時シートを確認。アドバイス、介入につなげる。(症例)20代男性。進行胃癌(Stage4)。X年-2年、食べた物を嘔吐繰り返し近医受診。胃癌と診断。家人(両親)には余命1年と宣告。1st Line化学療法効果あり、経口摂取可能となるも、X年-1年、経口摂取困難。2nd Line化学療法へ変更。X年、経口摂取困難、緩和療法目的にて当院に紹介受診。受診当時、がん悪液質に近い状態。胃噴門部癌の食道浸潤部に対し、食道狭窄拡張術(ステント留置)施行。PS0。X年+2月、3rd Line化学療法実施。X年+6月上旬、左肩疼痛増強、熱発継続、膿胸にて入院。PS2。化学療法中止。左大量胸水(膿胸)にて呼吸困難出現。一時はO2 5Lまで増量。チェストドレーン留置し、持続ドレナージ開始。左肩甲骨疼痛には放射線治療(36Gy/12fr/2.5W)施行。緩和ケア病棟転棟も視野に入れ、主治医より緩和ケアスクリーニングシート発行あり。緩和ケアチーム介入。X年+7月、リハビリ依頼。理学療法介入。介入時、左側胸部よりチェストドレーン留置中。疼痛に対し、プレペノン持続皮下注実施中。リハビリ前にはレスキューとして看護師により早送り実施。約1か月の臥床にて、筋力低下著明(MMT下肢2レベル)。PS4。呼吸苦は安静時にはなく、Room Airで経過。立ち上がり困難。車椅子移乗も介助必要な状態であった。余命が月単位、急変もありうることから、できれば外出でも一度自宅に帰ることを目標に、リハビリ強化介入開始。また、病状から精神面での不安強く、リハビリ実施時に、想いの傾聴、緩和ケアチーム看護師と連携を図り、病棟看護師との報告も密に行い、精神面でのケアとしても介入。【倫理的配慮、説明と同意】 今回の発表に伴い、ご本人に、個人が特定できない状態での情報の提供を依頼し、理学療法の発展のために役立てて欲しいと同意をいただいた。【結果】 介入から4週間(14回介入)で、PS2まで改善。MMT2であった両下肢は、4まで回復。理学療法介入し、詳細評価で左下肢下垂足が判明。今回の臥床で生じており、Dynamic AFO導入。装着後は、介助下歩行器歩行を経て、チェストドレーン抜去後は、両松葉杖介助歩行、介入2週間で車椅子外出を果たし、退院が視野に入る。精神面でも、介入当初は、車いす座位で「しんどい。もう死ぬかもしれない」と発言されていたのが、日常生活に介助量が減少してくる頃には、「目標がいろいろできた。何をするにしても歩けるようになりたい。がんと共存していかなくてはいけないこともわかっている」という発言が聞かれるようになった。リハビリ開始から4週にて、両松葉杖歩行自立。室内独歩近位監視、段差昇降見守りとなり、自宅退院を果たした。その後も、外来で週2回リハビリ継続。独歩訓練強化。X年+3月には、PS1となり、下垂足も改善。屋内装具除去歩行訓練実施。PS向上、化学療法再開となった。【考察】 体力的消耗、全身状態より、化学療法継続適応ではないと判断され、緩和ケアを主体として緩和ケア病棟転棟への見通しが立っていたが、本人の強い化学療法再開希望にて、理学療法介入、PS回復と遂げ、再度化学療法の適応となった1症例である。がん治療における化学療法適応は、患者自身がどの位動くことができ、身の回りのことが一人で行えるかというPS値で判定されることが多い。PS値を保つことができれば、がん治療の選択肢が増え、理学療法の関わりにより、生命予後を変えることができ、患者の希望を支持できることを改めて感じた症例であった。【理学療法学研究としての意義】 がんと共存する時代の到来で、2015年にはがん患者は533万人に達すると予想されている。今後、積極的に理学療法士としてがんの分野に介入することで、がん患者の「人生」の、QOL向上として関わることができると確信する。今回、この症例を報告することで、がんのリハビリの取り組みが、さらに社会に浸透するように願う。

著者

鵜飼 建志 林 典雄 細居 雅敏 田中 幸彦 篠田 光俊 笠井 勉

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.C1331, 2007

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【目的】<BR> 内側型野球肘における尺骨神経症状があるものは上腕三頭筋内側頭(以下MHTBとする)の圧痛やspasmを有するものが多く、MHTBのrelaxationやtransverse方向への柔軟性改善を主体とした運動療法により、順調な改善を示す例を数多く経験している。本報告の目的は、このような臨床経験から、MHTBが尺骨神経症状に対しどのような影響を及ぼしているのか、その発症メカニズムを考察することである。<BR><BR>【方法】<BR> 平成14年7月から平成18年10月までに当院を受診し、野球肘と診断されたケースの内、尺骨神経症状が主体であった16例を対象とした。<BR> 尺骨神経症状の判断基準は(1)Tinel sign陽性(2)尺骨神経の腫瘤(3)左右差のある尺骨神経の圧痛(4)尺骨神経領域におけるしびれ(5)尺骨神経伸張肢位での症状の再現(6)屈曲角度増大に伴う外反ストレス時痛増強(7)尺骨神経脱臼、の7項目の内3つ以上認めるものとし、その割合を検討した。<BR> またMHTBの尺骨神経症状への直接的な関与を確認する目的で、我々が考案したMHTB shifting test(以下MSTとする)を実施した。これはMHTBを徒手的に後外側へよけた際の外反ストレス時痛の変化をみるものである。<BR><BR>【結果】<BR> 尺骨神経症状判断基準(1)は16例(100%)、(2)は4例(25%)、(3)は16例(100%)、(4)は4例(25%)、(5)は6例(37.5%)、(6)は14例(87.5%)、(7)は9例(56.3%)であった。<BR> MSTでは13例で陰性化し、2例で軽減した。1例は変化がなかった。軽減にとどまった2例は改善に時間を要する傾向にあった。変化のなかった1例は初診時所見でMHTBの圧痛、spasmを認めなかった。<BR><BR>【考察】<BR> 投球時、肘は外反・屈曲強制を受けるが、MHTBはその制動に働くdynamic stabilizerとして重要である。投球動作の繰り返しによりMHTBに負荷がかかり、圧痛やspasmが生じる。その結果、MHTBの過緊張は尺骨神経を深部より押し上げ、浅層を走行するStruthers' arcadeに圧迫を生じさせる。加えて上腕内側を走行する尺骨神経はMHTBにより前方(腹側)に押し上げることで神経自体の緊張が高まり、尺骨神経溝との摩擦力も増大する。また、神経の緊張増大は尺骨神経脱臼の誘因となり、friction stressの増大を招く。また尺骨神経脱臼例では肘部管での尺骨神経過屈曲が生じ、肘部管症候群の引き金となる。以上のように、MHTBのspasmは尺骨神経に対し、圧迫、伸張などといった、神経症状誘発の根底となるrisk factorである可能性が高い。また、我々が考案したMSTは、MHTBによる尺骨神経への押し上げstressを、筋腹全体を後外側へshiftさせることで軽減させるテストである。尺骨神経症状におけるMHTBの関与を知る上で有用なテストであると思われた。

著者

林田 光平

出版者

日本マーケティング・サイエンス学会

雑誌

マーケティング・サイエンス (ISSN:21874220)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.63, 2019 (Released:2020-05-11)

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現代の食品小売業界においては,消費者の店舗来店と購買意欲を促進する一つの方策とし て,Loss Leading と呼ばれる,一部カテゴリーに対する極端な値引きが恒常化している。し かしながら,実際にLoss Leading により店舗全体の売上・収益が向上しているかどうかにつ いては事前に明確ではなく,実証的な課題である。本研究では,Loss Leader とされやすい日 配品(牛乳・パン・冷凍食品)を事前に抽出し,これらのカテゴリーに対する値引き(Loss Leading)が店舗売上指標に与えている影響を分析する。分析に際しては,Loss Leading の影 響にチェーンレベルで異質性が存在するかどうかを検討するために,異なる価格戦略(価格 を頻繁に高低させるHiLo と常時低価格を訴求するEDLP)をとる 2 チェーンのIDPOS データ を使用する。分析の結果,HiLo チェーンでは,牛乳カテゴリーの値引きにより店舗総売上・ 来店客数ともに増加しているのに対して,EDLP タイプの店舗では,牛乳カテゴリーの値引 きは店舗総売上・来店客数ともに減少させる効果が見られた。さらに,パンカテゴリーにお いては明瞭な影響がみられなかった一方で,冷凍食品カテゴリーではHiLo とEDLP で来店 客数と店舗総売上ともに増加させることが明らかとなった。このように,Loss Leading の効 果については事前には明確ではなく,チェーンタイプとカテゴリーによる異質性を考慮して 価格設定を行うことが重要であることが示された。

著者

久保 理 小林 康弘

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.124, no.9, pp.1834-1840, 2004-09-01

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

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Weather derivatives are getting to be powerful tools for weather risk hedging. A popular method which draws out valid prices of weather derivatives is a stochastic modeling approach. In the method, expected payoffs of weather derivatives based on stochastic weather models are regarded as their valid prices. Although useful stochastic models of temperature have been shown, stochastic models of daily rainfall are still being developed. Therefore, it is considered that pricing of daily rainfall derivatives is difficult. This paper shows a new stochastic daily rainfall model for pricing daily rainfall options. The new model in which a modified geometric distribution model is applied can express stochastic features of daily rainfall. Furthermore, this paper also shows that the combination model of the Markov chain rainy day model and the new model can express stochastic features and risks of daily rainfall option payoffs.

著者

林 まゆみ

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.17-20, 1995-03-31

参考文献数

31

被引用文献数

3

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世民衆社会における被差別民であった「散所」, 「河原者」等の民は, 一方で造園土木や作庭の分野でその職域を広げ, 技術を確立していった。あいまいな点の多い彼等の社会的背景について事例を挙げて分析することによって, 何故「河原者」等がすぐれた作庭家として輩出しえたかを考察した。そのために, 賃金体系の変遷や彼等の集団としての行動や主張に眼を向けた。さらに, 中世社会における特殊な価値体系一触積思想にも言及することにより, 「河原者」の果たした清めの職能が土木, 築地, 作庭技術とどのように結び付き得たかを検討した。また彼等の触穢思想の中での役割や, 呪術との関わりを考証した。

著者

林 正巳 實 清隆

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.97-101, 1979-02-01 (Released:2008-12-24)

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Most of Japanese municipalities, which were incorporated first in 1899, have experienced annexation or consolidation. However, there are municipalities which have not been annexed by adjacent large municipalities. This symposium was intended to focus on the problems of such non-annexed small corporate units. In order to handle the problems, we must pay attention not only to their geographical location, but also totheir administrative, financial and historical background. This symposium was carried on by two chairmen, four commentators, and ten speakers. Chariman: Osamu NISHIKAWA (Univ. of Tokyo) and Yoshio WATANABE (Tokyo Metropolitan Univ.), Commentators: Shoichi YOKOYAMA (Univ. of Ehime), Hideo TSUKADA (Univ. of Nara), Yasuo MASAI (Univ. of Tsukuba), and Naoki YOSHIZU (Univ. of Nagoya). We got the following ten reports. 1. FUKUHARA, H.: Case Study of Waki-cho Bordering Hiroshima and Yamaguchi Prefecture. 2. HIGAKI M.: Case Study of Yoshitomi-cho Adjacent to Nakotsu City, Ohita Prefecture. 3. SAEKI, I.: Case Study of Fuchu-machi Adjacent to Hiroshima City, Hiroshima Prefecture. 4. IDO, S.: Historical Approaches to Several Non-annexed Muras in Shiga Prefecture. 5. SAKAGUCHI, K. MIZUYAMA, T. and KOTANI, M.: Case Study of Iwataki-cho, Kyoto Prefecture. 6. YOKOTA, T.: Case Study of Kasugai-cho, Yamaguchi Prefecture. 7. CHIBA, T.: Minami-kawahara-mura, Saitama Prefecture. 8. OHISHI, T.: Demographical Approach to the Distribution of Non-annexed Municipalities. 9. OGURI, H.: On the Changes in Communities with the Consolidation of Local Government. 10. MIIDA, K.: Case Study of Some Non-annexed Small Corporate Units. Discussions were focused on the following points. 1. Merits and demerits of the non-annexed municipalities 2. Management and control of the budget of the municipalities 3. Community sentiment and non-annexed municipalities 4. Moderate scale of local government 5. Connection with other local governments in terms of consolidation.

著者

海堀 正博 長谷川 祐治 山下 祐一 崎田 博史 中井 真司 桑田 志保 平松 晋也 地頭薗 隆 井良沢 道也 清水 収 今泉 文寿 中谷 加奈 柏原 佳明 加藤 誠章 鳥田 英司 平川 泰之 吉永 子規 田中 健路 林 拙郎

出版者

公益社団法人 砂防学会

雑誌

砂防学会誌 (ISSN:02868385)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.49-60, 2018-11-15 (Released:2019-11-15)

参考文献数

10

被引用文献数

8

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In July 2018, heavy rain due to Typhoon Prapiroon affected western Japan and caused numerous sediment disasters such as landslides and debris flows in Hiroshima Prefecture. In a southern part of Hiroshima, approx. 8,500 slope failures occurred, and total number of sediment disasters were reported as approx. 1,250. Therefore, members of Japan Society of Erosion Control Engineering and Chuushikoku branch conducted field surveys in Hiroshima City, Aki Gun, Kure City, and Higashi-hirosima City. In Kawasumi area, Aki Gun, large rock which seemed to be core stone and diameter approx. 10 m moved down from the torrent, and at downstream side 6 m diameter rock seemed to hit the house with destructive power. In Aki-Gun, Saka-Cho, Koyaura area, one old stone masonry sabo dam was destroyed. We estimated the flow discharge from the investigation at the upstream of dam and considered the flow process from the flow traces around the dam. The results showed that the dam destroying process was as following. Firstly, the large rocks accumulated at the frontal part of debris flow collided and destroyed the right bank side wing, and then stone masonry product peeled off continuously. Furthermore, debris flows occurred from several streams in Koyaura and 1-1.5 m sediment deposition occurred at downstream residential area. In Higashihiroshima City Kurose-cho, many collapses and debris flows occurred around Hiroshima International University and there were no casualties fortunately. In Kurose-cho, most of the collapses seemed to occur from the top and ridge of the mountains with gentle slope around 15 degrees.

著者

齊藤 匠 土居 健次朗 河原 常郎 大森 茂樹 倉林 準 門馬 博 八並 光信

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1133, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】神経モビライゼーション(以下NM)とは末梢神経系の感受性,伸張性,運動性を改善する手技であり,その目的には疼痛やしびれの改善,二次的障害の予防がある。NMによって神経伝導速度低下との関係性が示されている。しかし,理学療法分野で臨床的指標となる,筋力や可動性について十分な検証がなされていない。本研究は橈骨神経NMの手関節背屈筋力と手関節掌屈角度に対しての効果を検証することを目的とした。【方法】対象は,健常成人18人(男性15人女性3人:25.8±3.9歳)とした。測定装置は,徒手筋力測定器IsoforceGT-310(OG技研),ストップウォッチ(CASIO HS-70W)とした。NMの対象は利き手側の橈骨神経とした。手法はMaitlandConceptのgrade4の位置から,ULTT2bを選択した。神経の伸張は頸部の側屈を行って確認し,10秒間の伸張位を保持した。NM施行前後に筋の伸長度,筋出力を測定した。筋の伸長度は日本整形外科学会および日本リハビリテーション医学会が制定した関節可動域測定法を参考に,手関節掌屈の角度を測定した。筋出力は手関節背屈筋群の等尺性収縮にて計測した。測定肢位は,椅子座位となり,机の上に前腕を置き,肘関節屈曲90°,肩関節内外旋および,前腕中間位とし,手関節中間位,手指屈曲位とした。解析は可動域と筋力それぞれのNM前群とNM後群の差を検証した。さらに,手関節掌屈の可動域の値の変化をもとに,母集団をA,Bの2群に分け検証した。A群は手関節掌屈可動域の変化量が平均値以上のものとし,平均値以下のものをB群とした。統計処理は対応のある一元配置分散分析とし,有意水準は5%未満とした。【論理的配慮,説明と同意】所属施設における倫理委員会の許可を得た。対象には,ヘルシンキ宣言をもとに,保護・権利の優先,参加・中止の自由,研究内容,身体への影響などを口頭および文書にて説明し同意が得られた者のみを対象に計測を行った。【結果】手関節掌屈の可動域の平均は,NM前は70.9±8.1度,NM後は76.3±7.6度と増加し有意差を認めた(p<0.05)。筋出力の平均は,NM前は1.5±0.3N/kg,NM後は1.7±0.4N/kgと増加したが,有意差は認めなかった。NM前後の手関節掌屈の可動域変化量は,5.4±2.5度であり,筋出力変化量は0.2±0.3N/kgであった。NM後の可動域と筋出力の変化は弱い相関が認められた(r=0.5)。手関節掌屈可動域の変化量は平均5.4度であり,A群7名,B群11名であった。NM前後の筋出力変化量はA群:21.6±19.5Nkg,B群:6.5±23.3N/kgであり,AB間に有意差を認めた(p<0.05)。【考察】NMを行う事で,神経線維の緊張が緩み,神経の伝導速度は低下することが言われている。その際に,神経のみならず周辺組織の緊張が緩むことで全体として可動域の向上がみられたと考えられた。筋出力はNM前後で統計学的有意差は得られなかったが,ほぼ全対象でNM後の増加を確認した。また,A群はB群と比較し筋出力の変化量が大きくなった。A群はNM後の反応が大きかったことから,運動の阻害要素に神経線維が貢献する割合が大きかったと考えた。可動域がNMに対して反応を示す場合は,適度なNMにより筋出力を促す可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究よりNMは可動域・筋力に対し有効な結果をもたらすことが示唆された。しかしながら,適切な伸長の強度,持続時間,頻度など検討すべき項目は残存している。近年,超音波診断装置の普及が目覚ましい。これらの計測装置をNMと併用することで,より客観的かつ効果的な治療の提供につながるものと考えられる。

著者

田中 雄大 中村 太戯留 上林 憲行

雑誌

第80回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, no.1, pp.611-612, 2018-03-13

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動画を用いて一人でダンスの振付けを学習する場合、動画を視聴し続けながら必要な情報を選択して記憶しつつ、瞬時に実践しなければならないため、認知的負荷がかかってしまう。最新の動画では鏡を用いて反転させたものや、振付けの速度が調整された動画が存在している。自身の研究として昨年流行った「恋ダンス」の振付けを元に、複数の情報の中から必要な情報のみを特定して選択する選択注意の認知的負荷を取り除くことに注目した。既存の動画ではどこの部位が見づらいかアンケートを取り、必要な部位を拡大、編集することで選択注意における認知的負荷を考慮した動画を作成した。作成した動画で実践してもらった、良好であった。

著者

小林 正法 服部 陽介 上野 泰治 川口 潤

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.87, no.4, pp.405-414, 2016 (Released:2016-10-25)

参考文献数

24

被引用文献数

2 3

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Intrusive thoughts and difficulty in controlling thoughts are common, not only for people with psychological disorders, but also for healthy people. Individual differences in thought control ability may underlie such problems. The Thought Control Ability Questionnaire (TCAQ), which consists of 25 items, was developed by Luciano et al. (2005) in order to measure individual differences in the perceived ability to control unwanted intrusive thoughts. The purpose of the present study was to develop the Japanese version of the TCAQ and evaluate its reliability and validity. We translated the English version of the TCAQ into Japanese. We also conducted confirmatory factor analysis with a one factor solution, similar to the previous study. Based on the analysis, we excluded items whose factor loadings were lower than .30, resulting in 22 items for the Japanese version of the TCAQ. The model exhibited acceptable goodness-of-fit. The Japanese version of the TCAQ also demonstrated good reliability as well as evidence of construct validity. Thus, the development of the Japanese version of the TCAQ was successful.

著者

風間 眞理 矢野 秀典 内山 千鶴子 藤谷 哲 林 美奈子 糸井 志津乃 兵頭 甲子太郎 堤 千鶴子

雑誌

目白大学健康科学研究 = Mejiro journal of health care sciences (ISSN:18827047)

巻号頁・発行日

vol.(4), pp.45-52, 2011

著者

木全 由佳理 原 大介 吉田 忠雄 杉本 賢文 小林 万純 福永 有可里 水野 知美 寺西 正明 曾根 三千彦

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.430, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)

著者

小川 宣子 藤林 真美 七山(田中) 知佳 西脇 雅人

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.455-465, 2017-12-01 (Released:2017-11-28)

参考文献数

49

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The present study aimed to examine the effects of community-based intervention on cognitive function and hand finger dexterity in older adults at different levels of time to go out. Forty men and women (age, 73 ± 1 years) participated in supervised group activity and seated exercise for 60 min per session, once each week during an 8-week intervention. The participants wore an activity monitor for 1 week to determine baseline values and for the 8 weeks of intervention. Mini-mental state examination (MMSE) and pegboard test, which is related to cognitive function, were assessed before and after the intervention. Based on the total time to go out at baseline, the participants were assigned to Control group (> 60 min/day, n = 18) or Short group (≦ 60 min /day, n = 22), and then analyzed. After the 8 weeks of intervention, the Control and Short groups improved physical fitness parameters such as handgrip strength. Although MMSE in the both groups did not reach statistically significant level, these values tended to increase slightly from the baseline. Interestingly, two-way repeated-measures analysis of variance indicated significant interaction of pegboard test, and the score significantly increased only in the Short group. Total physical activity and moderate-vigorous physical activity in the both groups did not change significantly between the baseline and intervention periods. Therefore, these results suggest that the trainability of pegboard test, which is an index of hand finger dexterity and is related to cognitive function, would differ depending on the time to go out at baseline in older adults.

著者

池内 隼佑 Bui Thi Hien Nguyen Khanh Thuan Ly Thi 工藤 由起子 谷口 隆秀 林谷 秀樹

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.94-99, 2021-06-25 (Released:2021-07-02)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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2017年7月から2019年1月に,ベトナム・メコンデルタの市場やスーパーマーケット19か所から購入した計645検体の市販新鮮野菜における腸管出血性大腸菌 (EHEC) ならびに毒素原性大腸菌 (ETEC) の汚染状況を調べた.供試検体645検体中,EHECおよびETECがそれぞれ1検体の計2検体 (0.3%) から分離された.病原性大腸菌が分離された野菜はいずれもヘッドレタスであった.分離されたEHECの血清型は市販抗血清では型別されなかったが,ETECはO20であった.EHECとETECの2菌株は,用いた9種の抗生物質に対し,いずれも4と7薬剤に耐性を示す多剤耐性株であった.これらの結果から,ベトナム・メコンデルタにおいては,市販生鮮野菜はEHECとETECの感染源としては重要でない可能性が示された.

著者

上林 千恵子

出版者

法政大学経済学部学会

雑誌

経済志林 (ISSN:00229741)

巻号頁・発行日

vol.80, no.4, pp.77-112, 2013-03

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China has maintained a policy of exporting labor. It began, first, as political and economic aid projects to other developing countries, but later another project, called "labor cooperation", was added to the category of labor exports. Labor cooperation is a category for sending Chinese citizens abroad to work in areas such as construction, manufacturing and agriculture. The Japanese Technical Internship Program (TIP) receives Chinese workers through this channel of labor cooperation. In the first stage of the TIP's development in Japan, the TIP's institutional purpose of technology transfers was well-coordinated with China's labor cooperation program, since both carried the banner of Japan-China friendship and technology transfers, but as the Chinese government authorized private companies to export labor or set up overseas employment agencies as intermediaries, the system of sending workers abroad became more business-like and private companies faced tough competition. Although China's central and local governments promote the sending of workers abroad to enhance their living conditions, as well as to acquire foreign currency, tough competition in the labor export business to Japan may infringe the human rights of China's dispatch workers in Japan.

著者

栗林 正俊 富樫 均 浜田 崇 尾関 雅章 大和 広明 陸 斉 畑中 健一郎

出版者

長野県環境保全研究所

巻号頁・発行日

no.13, pp.47-53, 2017 (Released:2018-03-23)

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長野県環境保全研究所では,気候変動影響調査と市民への環境学習の機会の提供を兼ねた講座とし,毎年8月に長野県内の6箇所(長野,上田,飯田,松本,伊那,大町)で,セミの抜け殻調査を1回ずつ実施している。本研究では,2012~2016年の5年間のデータから,セミの分布状況や年次変化を示し,各種セミの抜け殻数と気候条件の相関関係を基に年次変化の要因を考察した。この結果,エゾゼミは標高700m以上の涼しい調査地点で確認され,ニイニイゼミは標高700m未満の暖かい調査地点で確認された。松本会場ではエゾゼミが,長野会場ではニイニイゼミが,それぞれ減少傾向にあるが,長野,上田,松本の3会場ではミンミンゼミが増加傾向にあった。この3会場全てで,ミンミンゼミの抜け殻数は5月の月平均気温と有意な正の相関があった。今後も各地点での調査を継続すると共に,定点で時期を変えて複数回の調査を行い,調査のタイミングによるセミの抜け殻の種類の違いを評価することが課題である。