著者

小林 薫 熊谷 幸樹 藤間 律子 近久 博志

出版者

公益社団法人 日本地下水学会

雑誌

地下水学会誌 (ISSN:09134182)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.349-360, 2009 (Released:2012-02-01)

参考文献数

22

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地下水流動は、降水、気圧や周辺の井戸利用状況による時間変動、沿岸域の潮汐による日変動、融雪期の季節変動ならびに建設工事に伴う地下水流動阻害などにより変化している。現地の正確な地下水流動特性を把握するためには、地下水流動に影響を及ぼす前述の各種外的要因の定量的データや地盤の間隙水圧などとともに、連続的な地下水流向流速の変化を同時に把握できれば有効なデータになる。このことから、筆者らは地下水流動場の流向流速を簡易かつ連続的に計測することができる連続式流向流速計の開発を目指した研究開発を実施している。本論文は、内陸域や沿岸域の建設工事などで必要となる地下水流動場の流向流速を連続的に計測できる下端部ヒンジ構造を有する浮きセンサを搭載した連続式流向流速計の概要について述べる。次に、流体シミュレーションの結果を基に、開発中の連続式流向流速計に適した浮きセンサの断面形状と塩水および淡水中における各適用限界流速について明らかにする。

著者

藤林 真美 梅田 陽子 松本 珠希 森谷 敏夫

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.336-344, 2011-04-01

参考文献数

32

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多様化した現代社会の中で,ストレスを抱える人口が激増している.ストレスも長期にわたると精神障害の発症を招く可能性が指摘されており,心の健康の維持・増進は重要課題である.本研究では,一般社会人20名を対象として予防的観点から運動トレーニングを4週間介入,介入前後に安静時心電図を測定し心拍変動パワースペクトル法を用いて自律神経活動を分離・定量化し,さらに質問紙法(Center for Epidemiologic Studies Depression:CES-D)を用いて抑うつ傾向を評価した.運動トレーニングの介入により,Δ心拍数とΔCES-D,および副交感神経活動を反映するΔHFとΔCES-Dに有意な強い相関を認めた.これまで運動トレーニングが身体および心理的な改善作用を有することは数多く報告されているが,本研究より,身体と心の改善は独立した変動ではなく心身相互作用である可能性が示唆された.

著者

松本 珠希 後山 尚久 木村 哲也 林 達也 森谷 敏夫

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.1011-1024, 2008-12-01

参考文献数

50

被引用文献数

3

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月経前症候群(premenstrual syndrome; PMS)は,身体・精神症状から社会・行動上の変化に至るまで広範囲にわたる症状が,黄体期後半に繰り返し出現し,月経開始後数日以内に軽快するという特徴をもつ.種類や程度,継続する期間を問わなければ,性成熟期女性の大半が何らかのPMS症状を自覚しているといわれているが,その成因はいまだ明らかにされていない.本研究では,PMS症状のレベルが異なる女性を対象に,"体内環境の恒常性維持に寄与し,心の状態にも影響を及ぼす"とされる自律神経活動の観点から月経前の心身不調の発症機序について探求することを試みた.正常月経周期を有する20〜40代の女性62名を対象とした.実験は卵胞期と黄体後期に各1回行った.月経周期は,月経開始日,基礎体温および早朝第一尿中の卵巣ホルモン・クレアチニン補正値を基準に決定した.自律神経活動は,心拍変動パワースペクトル解析により評価した.月経周期に伴う身体的・精神的不定愁訴および行動変化は,Menstrual Distress Questionnaire (MDQ)により判定した.MDQスコアの増加率に応じて,被験者をControl群,PMS群,premenstrual dysphoric disorder (PMDD)群の3群に分け,卵胞期から黄体後期への不快症状増加率と自律神経活動動態との関連を詳細に検討した.PMS症状がないあるいは軽度のControl群では,自律神経活動が月経周期に応じて変化しないことが認められた.一方,PMS群では,卵胞期と比較し,黄体後期の総自律神経活動指標(Total power)と副交感神経活動指標(High-frequency成分)が有意に低下していた.PMDD群では,黄体後期の不快症状がPMS群よりもいっそう強く,自律神経活動に関しては,他の2群と比較すると卵胞期・黄体後期の両期において心拍変動が減衰,併せて,すべての周波数領域のパワー値が顕著に低下していた.PMSは,生物学的要因と・心理社会的要因が混在する多因子性症状群であり,その病態像を説明するさまざまな仮説が提唱されてはいるが,統一した見解が得られていないのが現状である.本研究からPMSの全貌を明らかにすることはできないが,得られた知見を考慮すると,黄体後期特有の複雑多岐な心身不快症状の発現に自律神経活動動態が関与することが明らかとなった.また,PMDDのようなPMSの重症例では,月経周期に関係なく総自律神経活動が著しく低下しており,黄体後期にいっそう強い心身不調を経験するとともに,月経発来後も症状が持続するのではないかと推察された.

著者

栗林 賢 鈴木 春香 山本 敏貴

出版者

筑波大学人文地理学・地誌学研究会

雑誌

地域研究年報 (ISSN:18800254)

巻号頁・発行日

no.35, pp.91-103, 2013-02-28

著者

中根 英昭 笹野 泰弘 林田 佐智子 杉本 伸夫 松井 一郎 湊 淳 Mccormick M. P.

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.153-159, 1993-02-25

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国立環境研究所オゾンレーザーレーダー(つくば市、北緯36度、東経140度)を用いて測定されたオゾン濃度高度分布を、衛星搭載センサーSAGEIIのそれと比較した。比較にあたっては測定時間、測定場所の差についていくつかの基準をおいてSAGEIIのデータを選択した。すなわち、SAGEIIの測定対象域の緯度・経度について(1)それぞれつくばから5度及び15度以内に入るデータ、(2)北緯31度から41度までの緯度帯に入るデータの経度方向平均、また測定時間についてレーザーレーダー観測時刻の前後1日、3日、及び5日間に入るデータを用いることとした。比較の結果、個々の分布(1)および経度方向の平均分布(2)とも良い一致が見いだされた。レーザーレーダーとSAGEII測定値の相対差の平均は15-50kmの範囲について約10%程度である。

著者

小林 正伸 小林 隆彦 進藤 正信

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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膵癌細胞株を用いて,DNA microarray法にて多くの遺伝子産物の発現が亢進することを見出した.その中で,アドレノメジュリンという血管拡張因子とされていた遺伝子に着目してアドレノメジュリンアンタゴニストペプチドを腫瘍内に注入する実験を行ったところ,完全に腫瘍が退縮した病理標本上は,太い血管の新生が抑制されており,血流不足となって退縮した可能性が考えられた.今後はNaked DNAにてアドレノメジュリンアンタゴニスト発現ベクターを用いた遺伝子治療の検討が必要になる.さらに,従来の我々の研究成果で膵癌細胞にHIF-1αが恒常的に発現していたという結果を考えると,HIF-1の機能阻害が膵癌の増殖を抑制する可能性が考えられた.そこでHIF-1の機能を阻害することによって膵癌の治療が可能か検討した.その結果,dominant negative HIF-1αの導入によって生体内腫瘍増殖が抑制され,その機序として嫌気性代謝機構の阻害が主な機構であることを見出した.血管新生にはそれほどの差を認めなかった.試験管内での検討でも,アポトーシスに対する感受性が増加していることを明らかにできた.以上の結果は,膵癌の生体内増殖にHIF-1の機能が重要であることを示唆しており,HIF-1を標的とする治療法の可能性を示唆している.今後もHIF-1の下流にて細胞を低酸素環境や低栄養環境から守ろうとする適応応答機構を明らかにし,それを標的とすることで,癌特異的な治療法の開発が可能と考えられた.

著者

青木 一能 林 幸博 水野 正己 水嶋 一雄 辻 忠博 段 瑞聡 新海 宏美 日吉 秀松

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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平成23年度から平成25年度まで3年間の研究活動を通じて、本研究テーマの趣旨に則した情報収集・分析や現地調査を行い、予期した成果を得られたと考える。各年度において、中国、南アフリカ、台湾からの研究者を招いてワークショップを開催し、本研究のメンバー全員は参加し、報告した。日本国内では、研究会を開き、研究の進捗や途中経過報告などを行った。3回にわたって述べ8カ国(南アフリカ共和国、ボツワナ、マラウイ、ナミビア、レソト、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ)にて現地調査を行った。また、アフリカに関する著作を出版する予定し、論文を学術誌に発表することによって、日本社会に還元することができると確信する。

著者

林 恵嗣

出版者

静岡県立大学短期大学部

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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2013年度は、食事摂取が呼吸化学受容器反射に及ぼす影響について検討し(実験1)、2014年度は、高糖質食の摂取がその後の運動時の呼吸循環反応に及ぼす影響について検討した(実験2)。実験1では、特にCO2に対する呼吸化学受容器反射について検討し、実験の結果、食事摂取は呼吸化学受容器反射を介して呼吸パターンに影響する可能性が示唆された。実験2については、高糖質食摂取と一般食摂取で比較した。その結果、高糖質食摂取によって食後の運動時には心拍数や換気量が低値を示し、体温上昇にともなう一回換気量の低下が小さくなった。このことから、食事内容の違いによっても呼吸パターンが変化する可能性が示唆された。

著者

小林 直人 竹内 賢 丸 浩明 増子 博文 田子 久夫 村川 雅洋 丹羽 真一

出版者

福島県立医科大学

雑誌

福島医学雑誌 (ISSN:00162582)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.195-203, 2004-09

著者

林 達郎 周 向栄 陳 華岳 原 武史 藤田 広志 横山 龍二郎 兼松 雅之 星 博昭

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.451-457, 2008-08-10 (Released:2009-01-21)

参考文献数

11

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The number of osteoporosis patients is increasing every year in Japan. Bone mineral density (BMD), which is the helpful feature quantity in diagnosing osteoporosis, is generally measured in the central part of the vertebral body. It's possible to measure BMD at each location in X-ray CT images having a high spatial resolution. If bone mineral density of the vertebral body is not homogeneous, grasp of the lower BMD location inside the vertebral body may be helpful to clinical diagnosis. In this paper, using X-ray CT images of 80 subjects (40 male and 40 female subjects), BMDs of trabecular bones from the 12th thoracic vertebra to the 1th sacral vertebra (S1) were measured at each location. The present study showed that anterior and central locations of thoracolumbar and lumbar vertebra, and posterior, inferior, and central locations of S1 had lower BMD values. Therefore, at the thoracolumbar and lumbar vertebra, if the BMDs of anterior or central locations are selectively measured, prediction of fracture risk at vertebral bodies could be improved.

著者

小林 哲二

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム一般講演論文集

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.217-218, 2005-08-22

著者

神林 優太 萩原 啓

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1, pp.99-104, 2012-02-10 (Released:2012-07-13)

参考文献数

24

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Accurate assessment of the sleep cycle at home will improve self-awareness regarding the necessity of sleep for relieving fatigue. Previous studies have shown that a large number of body movements occur during light sleep compared to deep sleep. In the present study, sleep was assessed by monitoring body movements using an infrared motion sensor and Polysomnography (PSG) for a 420-min period from 00:00 to 07:00. The findings of sleep cycle based on body movements were compared with PSG findings. One cycle of sleep cycle was defined as a set of “REM, sleep level 1, 2, 3 or 4” period and subsequent “SWS, sleep level 5 or 6” period. We defined Body Movement Density (BMD) as an index of sleep cycle. BMD was a value representing the number of body movement occurrences during a 30-minutes period. The cross-correlation coefficient between BMD and sleep levels was significant in all subjects (13 males, 3 females;age, 20-23 years). In this study, a concordance rate of 76.9% (SD±24.0) between BMD cycle and sleep cycle was obtained. This study indicates the possibility of estimation for sleep cycle by using BMD without using PSG. One of the greatest advantages of BMD is that it comprises only body movement data, so measurements of breath, heart rate or brain waves are not required. Moreover, measuring BDM is both inexpensive and noninvasive.

著者

千田 拓治 夏目 長門 藤原 成祥 大林 修文 新美 照幸 田中 良成 木下 弘幸 小木 信美 河合 俊彦 内藤 宗孝 有地 榮一郎 子安 和弘 花村 肇 大野 紀和 小暮 一雄

雑誌

愛知学院大学歯学会誌 = The Aichi-Gakuin journal of dental science (ISSN:00446912)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.199-207, 2001-06-30

著者

原田 学 三根 哲 小林 千鶴子 長谷川 均 大和田 啓太 宍戸 茉莉 山田 恵理 春名 理史 所 健児

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.101-118, 2013-03-01

著者

青山 幸太 林 和弘

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, 2013-03-01

著者

若林 芳樹 伊藤 悟

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.103, no.3, pp.221-232, 1994-06-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

34

被引用文献数

2 6

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Geographical approach to cognitive maps has mainly focused on measurement of their spatial patterns. Recently Lloyd (1989) devised a useful method for analyzing the components of distortions in cognitive maps by means of Euclidean regression. Until now, however, this method has not yet been validated. The purpose of this study was to reexamine his concepts about the distortions in cognitive maps and to test their validity.We pointed out several discrepancies between the concepts of distortions and their operational definitions given by Lloyd (1989). To overcome this problem, the absolute distortion that appears in the configuration before Euclidean regression ought to be distinguished from the systematic distortion that is measured by the parameters of Euclidean regression. While the systematic distortion that indicates a Euclidean property of the distortion can be explained by alignment and rotation heuristics (Tversky, 1981) and implicit scaling model (Holyoak and Mah, 1982), the relative distortion that remains after Euclidean regression cannot be explained by general theories. In addition, these geometrical components of distortion ought to be distinguished from statistical ones, namely, distortion (central tendency) and fuzziness (dispersion) defined by Gale (1982).On the basis of this conceptualization, we carried out an empirical analysis of the distortion in the cognitive map of Kanazawa City. The data used in this study were obtained by a conditional sketch mapping drawn from 113 students of Kanazawa University. Locations to be answered were 21 transportation nodes within the central part of the city known by more than 90 percent of the students. From these locations, two major landmarks of CBD were selected as reference points. Subjects were asked to indicate the remaining 19 locations on the legal-size sheet in which the two reference points were printed.We detected the absolute distortions, overlaying the cognitive maps for all samples on the actual map so as to fit the locations of two reference points into the actual ones. The patterns of the absolute distortion indicated that the amount of errors increased with distance from the reference points, and that the locations in cognitive maps commonly shifted outward from the actual ones. Specifically, these displaced locations in southern or eastern part of the city indicated a counterclockwise shift, which suggested a directional bias in cognitive maps.In order to separate the systematic distortion from the relative one, each of the cognitive configurations was fitted into the actual map by Euclidean regression. Parameter estimates of the scale change averaged 0.593, which suggested that cognitive maps were enlarged about twice the size of the actual map. Mean direction of the rotated angle amounted to-22.2 degrees, which implied that cognitive maps were rotated counterclockwise about 20 degrees from the actual map so as to coordinate the cardinal directions of the cognitive map with the actual one. This tendency can be due to the displacement of two river channels as major reference lines in Kanazawa from cardinal directions.After eliminating the systematic distortions by Euclidean regression, the actual map was overlaid with all the cognitive maps. The overlaid maps indicated that the local patterns of relative distortions reflected hierarchical structure of cognitive maps (Stevens and Coupe, 1978) although the amount of them was smaller than that of the systematic distortions.

著者

矢野 敬生 堀口 健治 吉沢 四郎 柿崎 京一 小玉 敏彦 林 在圭 金 一鐡 陸 学芸 間 宏 松田 苑子

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1997

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本プロジェクトは、共通の漢字・儒教文化圏の中核をなす日本・中国・韓国を対象にして、社会学・文化人類学的実証研究法を駆使して、三国の民族社会の基層的な構造・文化的特質を明らかにすることを目的とした。そこで上記の目的を遂行するために、文化的伝統を比較的濃密に保持している村落社会(具体的には(日)長野県富士見町瀬沢新田、(中)中国山東省菜蕪市房幹村、(韓)韓国忠清南道唐津郡桃李里)を対象として、参与観察にもとづくフィールド調査を実施した。研究の枠組としては、第一に「家・家族・同族・宗族」、「土地・労働関係」、「信仰・地域統合」の3つのカテゴリーを設定した。第二に暫定的な結果として、以下述べるような諸点が明確となった。(1)中核的な文化概念が、例えば家族・同族・村落といった同一漢字で表現されていても、意味内容は相違しており、概念を再規定する必要がある。(2)社会結合の類型として定住型社会(日本)と移動型社会(中国・韓国)を設定することが可能であり、「村落」およびそれに基づく人間関係のあり方、村落祭祠、同族関係の様相が大いに異なっている。「信仰・地域統合」の面からみると、(3)日本の基礎構造が「ムラ」的地縁関係に規定される固定的な「入れ子型」体系をなすのに対して、韓国においては「ウリ」概念にみられるように伸縮自在の可変性を特徴としている。こうした特徴は「土地・労働慣行」においても同様であり、(4)日本の場合はムラを基盤として共同的志向が強いのに対して、中国・韓国では個人的祈願の志向が強くみられる。そして、(5)こうした全般的構造の特徴は、「親族・家族の構成や人間関係」においても顕著な差異をみせている。ただし、今回の研究では個別のフィールド調査に力点がおかれたために、三国の基層的文化構造の比較という側面はむしろ今後の課題として残されている。

著者

冨田 泰志 小林 朗 鶴貝 満男

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.133, no.8, pp.1607-1615, 2013-08-01 (Released:2013-08-01)

参考文献数

25

被引用文献数

3

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To lower the burden on the global environment, renewable energy resources are increasingly being integrated to power systems, in particular, a great deal of photovoltaics (PVs) in Japan are expected to be installed on the roof-top of residential houses. However, this will make the supply-demand balance control and the voltage control of a power system difficult. A measure to reduce this impact is consuming excess power in local area where PVs are located.We have developed a control algorithm for adjusting the operating pattern of multiple heat pump water heaters as a group to maximize the consumption of excess power of PVs in local area. The problem was formulated as a combinatorial optimization problem, and the tabu search method was applied as a meta-heuristics solution. The result of a case study for group control of six consumers that used the same low-voltage transformer showed an operating pattern that has the following features. First, the consumption of excess PV power was maximized. Second, the consumption of commercial electric power was minimized. We also compared the result by controlling a group of six consumers with the result by controlling of six consumers that had been controlled individually, and showed that the consumption of PV excess power was increased by 46% at the same level of commercial electric power consumption.

著者

小林 伸

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.611, pp.103-106, 2010-10-11

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スローシャッターの威力/「夜景ポートレート」を使う/「顔色のよさ」を第一に

著者

玉置 了 若林 靖永 堀川 宣和

出版者

近畿大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究は,消費者のソーシャルメディア上の消費者のコミュニケーション行動をアイデンティティと倫理的消費の視点からの解明を目的としたものである。本研究は,(1)ソーシャルメディアにおける消費者のコミュニケーション行動をアイデンティティの視点から分析する手法を検討し,テキストマイニングにより感情と消費スタイルに基づくアイデンティティとの関係を解明した。(2)倫理的消費の動機及び意識のそれ自体の検討として,倫理的消費がアイデンティティと共感によって促進されることを明らかにした。(3)SNS上の倫理的消費に関する消費者発信の情報を抽出し自己表現と関係構築の視点から分析を行った。