著者

曽根 敏雄 岩花 剛 森 淳子 原田 鉱一郎

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会/日本雪工学会

雑誌

雪氷研究大会講演要旨集 雪氷研究大会(2013・北見) (ISSN:18830870)

巻号頁・発行日

pp.29, 2013 (Released:2014-06-05)

著者

藤森 淳 富井 規雄 平山 純一郎

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術レターズ

巻号頁・発行日

vol.3, pp.15-18, 2004-08-20

被引用文献数

2

著者

内田 慎一 藤森 淳 浦辺 徹郎 砂村 倫成 坪野 公夫 須藤 靖 三河内 岳 佐藤 哲爾 二宮 哲平

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学理学系研究科・理学部ニュース (ISSN:21873070)

巻号頁・発行日

vol.44, no.6, pp.5-9, 2013-03

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退職にあたって/内田慎一先生を送る/定年の今送る「手紙~拝啓十五の君へ~」/浦辺徹郎先生を送る/時代はまわる/坪野公夫先生を送る/宮本正道先生を送る/前へ!/定年後の8万時間

著者

森 淳二朗 鈴木 不二一 小池 和男 稲上 毅

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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平成13年度・14年度の研究で得られた成果は、以下のごとくである。1 従来、企業理論は、経済学において展開されてきたが、森論文は、法理論として、すなわち、株式会社制度の法解釈論として、新たな企業理論を展開できることを論証している。これまでの企業理論は、「所有と経営の分離」に株式会社の特徴があるとみており、会社法もその考えを前提にして組み立てられている。これに対して、森論文は、株式会社には、「所有と経営の分離」だけでなく、「所有と経営の協働」の側面もあることを明らかにし、その両面を前提にして会社法を組み立てる必要があることを指摘している。この新たな企業理論を前提にして、森論文は、ドイツの共同決定制度とはまったく異なる論理で、従業員がコーポレート・ガバナンスに関わることの正当性と積極的意義を明らかにしたのである。2 新たなコーポレートガバナンス・モデルは、米国型のように株主利益のみを重視するのでなぐ、株主利益重視と従業員利益重視の両立を目指している。稲上論文は、このような両立性を志向する試みは、決して特異なものではなく、国際的な理論潮流においても、そうした方向を目指す流れが強まっている状況を分析している。3 従業員は具体的にどのような意味において企業の効率性に寄与しているのか。小池論文は、従業員の技能形成がどのように形成され、またその技能の特殊性のもつ意味を、企業、業種、職種の三つに区別しながら、明らかにしている。4 鈴木論文は、これまでわが国の労働組合・従業員が企業において現実にどのような役割を果たしてきたか、またその役割がどのように変化しているかを分析している。

著者

米田 信子 中島 久 小森 淳子 竹村 景子 米田 信子

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では「スワヒリ語圏」におけるスワヒリ語すなわち「超民族語」(民族を超えた共通語)と諸民族語の相互の影響を明らかにするために,東アフリカにおいてスワヒリ語と各民族語に関する社会言語学的調査および記述言語学的調査を行なった。スワヒリ語圏には異なるタイプの言語接触の状況が存在するが,各地域での調査結果を比較しつつ網羅的に言語状況を捉えたことにより,スワヒリ語圏の言語文化的な動態をより正確に記述することができたと思われる。

著者

内藤 林 森 淳彦 箕浦 旨彦 高木 健 別所 正利 一色 浩

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2000

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次の研究成果を得た。1)船首可動翼の制御について考察を深め、可動翼を制御するための入力信号を明確にすることが必要であることから、船首船底圧力を制御信号に選定することにし、その可能性を調べる実験を行った結果、船首船底圧力と、翼への流入迎角の間には明確な相関関係があることが実験的にも明らかになった。船首船底圧力の計測は容易であり、圧力計測装置は安価なことから、良い制御信号であるとの結論を得た。2)船首船底圧力と、翼への流入迎角の間の周波数応答関数(A)を求めた。更に、その結果を使い時間領域のインパルス応答関数(A)を求めた。それを使い、規則波中で予測した流入迎角と、その実測値を比較し、船首船底圧力を使って船首翼への流入迎角を十分な精度で予測できることを示した。3)船首船底圧力を使って不規則波中における船首翼制御の初歩的な検討を、下記の手順で計算機シュミレーションを行い、検討した。(1)船首翼が最も推力を出す場合の、船首船底圧力と翼への流入迎角の間の周波数応答関数(B)を求める。(2)それの時間領域の表現である、インパルス応答関数(B)を求める。(3)船首船底圧力の実測値とインパルス応答関数(B)から求められた信号をリファレンス信号とし、船首船底圧力の実測値とインパルス応答関数(A)から求められた信号の差を補償する制御回路を設計した。(4)船首固定翼の場合と可動翼の場合について推力を計算比較した所、可動翼にすることで固定翼が発生する推力の1.5倍以上の効果があることがシミュレーション上で確認できた。(5)翼への流入迎角が15度以上になった時、翼は失速するが、その影響は統計的等価線形化手法を使って考慮した。本来、失速しないように制御することが可能であり、今後その制御法を考察する。4)船首翼を制御することで、推力発生だけでなく大幅な横揺れを軽減できることを昨年の研究で示した。更に、コンテナー船等の場合、ラッシングレスコンテナーにすることの可能性について検討を行い、その可能性が大きいことを示した。これはアンチローリングフィンは船体中央に設置することよりは、改良を加えて船首に設置する方が、よりフィンの有効性を拡大することになり、効果的であることを示すものである。5)波エネルギーの有効利用の可能性をより一層広げるために、船首にムーンプールを作り、そこに設置したウェールズタービンでエネルギーを吸収し、それを船内電源に利用する方法に関する基礎的検討を行った。ムーンプールを作るために船内空間を一部使用することになる経済的損失との兼ね合いがあるが、一つの大きな可能性を示すものである。

著者

近森 淳二 長岡 豊 森 隆 井内 敬二 飯岡 壮吾 南城 悟 沢村 献児 渡辺 幸司 差 健栄 横山 邦彦 瀬良 好澄

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, 1974-12-30

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50才男子.石綿の混綿工の職業歴あり.昭和49年4月9日.石綿肺に合併せる左下葉肺癌の診断にて左下葉切除術施行.術後約1ヵ月頃より原因不明の消化管出血を来し,術後75日目に死亡した.剖検により胃体部に2箇,空腸に1箇,後腹膜に小児手拳大の癌腫を認めた.組織学的にはいずれも肺と同様の低分化型腺癌であった.しかし肝転移,胃周囲臓器の所属リンパ節転移および癌性腹膜炎を認めなかった点から,石綿肺に合併せる多発性癌腫(胃,空腸,肺および後腹膜)と考えられる.

著者

曽根 敏雄 原田 鉱一郎 岩花 剛 森 淳子

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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パルサは永久凍土の丘状の地形で、日本では大雪山だけにその存在が知られている。これまで大雪山のパルサには変化が生じていると考えられてきたが、基本的な情報が不足していた。そこでパルサの分布状態を記載し、地温観測、電気探査法による永久凍土核の推定を行った。その結果、2010年に生じた急激なパルサの分布面積の減少を捉えることができた。また永久凍土の温度が高いことが判った。大雪山の高山帯の気温変化を復元した結果、現在パルサの大部分が残存しているものであると考えられた。

著者

藤井 良知 阿部 敏明 田島 剛 寺嶋 周 目黒 英典 森 淳夫 佐藤 肇 新納 憲司 砂川 慶介 横田 隆夫 秋田 博伸 岩田 敏 佐藤 吉壮 豊永 義清 石原 俊秀 佐野 友昭 中村 弘典 岩井 直一 中村 はるひ 宮津 光伸 渡辺 祐美 久野 邦義 神谷 齊 北村 賢司 庵原 俊昭 桜井 實 東 英一 伊藤 正寛 三河 春樹 久保田 優 百井 亨 細井 進 中戸 秀和 西村 忠史 杉田 久美子 青木 繁幸 高木 道生 小林 陽之助 東野 博彦 木野 稔 小林 裕 春田 恒和 黒木 茂一 大倉 完悦 岡田 隆滋 古川 正強 黒田 泰弘 武田 英二 伊藤 道徳 松田 博 石川 純一 貴田 嘉一 村瀬 光春 倉繁 隆信 森田 秀雄 森澤 豊 浜田 文彦 辻 芳郎 横尾 哲也 林 克敏 冨増 邦夫 木戸 利彦 上原 豊 森 淳子 森 剛一 内田 哲也 大塚 祐一 本廣 孝 半田 祥一 山田 秀二 沖 眞一郎 吉永 陽一郎 荒巻 雅史 織田 慶子 阪田 保隆 加藤 裕久 山下 文雄 今井 昌一 鈴木 和重 岡林 小由理 金子 真也 市川 光太郎 曽田 浩子 清水 透子 長田 陽一 木葉 万里江 石橋 紳作 高橋 耕一 杉山 安見児 三宅 巧 荒木 久昭 垣迫 三夫 前野 泰樹 下飛田 毅 高岸 智也 松隈 義則 平田 知滋 田中 信夫 永山 清高 安岡 盟 林 真夫 天本 正乃 津村 直幹 小野 栄一郎 神薗 慎太郎 中嶋 英輔 永光 信一郎 野正 貴予 松尾 勇作 樋口 恵美 長井 健祐 末吉 圭子 橋本 信男 弓削 健 久保田 薫 川上 晃 渡辺 順子 藤澤 卓爾 西山 亨 岩永 理香子 牛島 高介 山川 良一 山村 純一 富永 薫 臺 俊一 安藤 寛 久田 直樹 藤本 保 元山 浩貴 丸岡 隆之 伊達 是志 杉村 徹 西依 淳 朝木野 由紀 山田 克彦 是松 聖悟 早川 広史 佐々木 宏和 木村 光一 山田 孝

雑誌

The Japanese journal of antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.921-941, 1995-07-01

被引用文献数

19

著者

鵜野 伊津志 森 淳子 宇都宮 彬 若松 伸司

出版者

公益社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.109-116, 1998-03-10

被引用文献数

1

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梅雨期にみられる長距離越境汚染の特徴と大気汚染物質濃度の変化を, 3次元長距離輸送モデルを用いたシミュレーション結果と長崎県対馬, 福岡県筑後小郡, 韓国ソウルで1991年6月に観測されたエアロゾル高濃度の観測と対比し, その汚染物質の濃度変化の特徴を示した。長距離輸送モデルとトラジェクトリー解析より中国大陸〜朝鮮半島で発生した大気汚染物質が, 日本の南岸にかかる梅雨前線の北部を長距離輸送・反応・変質しつつ, 九州北部にもたらされることが明瞭に示された。梅雨前線の南北の移動に伴う大気汚染質の輸送が, 梅雨期の九州から西日本域のエアロゾル濃度レベルに重要であることが判明した。

著者

鈴木 賢哉 鬼頭 勤 鈴木 扇太 日比野 善典 森 淳 清水 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LQE, レーザ・量子エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.451, pp.33-36, 2002-11-08

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1.5%の高い比屈折率差を有する石英系PLC(Planar Lightwave Circuit)により,10段の広帯域・高分解能マッハツェンダ干渉計多段接続型の可変利得等化器を作製した.本可変利得等化器を用いて,EDTFA(Erbium Doped Tellurite Fiber Amplifier)の利得等化基礎実験を行い,EDTFAの自然放出光を69nmの広帯域にわたって残留リプルレベル1dB以下に平坦化できることを確認した.

著者

鈴木 賢哉 鬼頭 勤 鈴木 扇太 日比野 善典 森 淳 清水 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OCS, 光通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.447, pp.33-36, 2002-11-08

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1.5%の高い比屈折率差を有する石英系PLC(Planar Lightwave Circuit)により,10段の広帯域・高分解能マッハツェンダ干渉計多段接続型の可変利得等化器を作製した.本可変利得等化器を用いて,EDTFA(Erbium Doped Tellurite Fiber Amplifier)の利得等化基礎実験を行い,EDTFAの自然放出光を69nmの広帯域にわたって残留リプルレベル1dB以下に平坦化できることを確認した.

著者

森 淳哉 加藤 潤 天目 真樹 奥田 知明 田中 茂 He K. Ma Y. Yang F. Yu X.

出版者

社団法人大気環境学会

雑誌

大気環境学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.43, 2002-09-11

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中国北京市において、大気粉塵による環境汚染は非常に深刻な状況にある。大気粉塵の主要な発生源は、石炭燃焼などによる人為起源の粒子と、内陸部の砂漠乾燥地帯から発生する砂塵嵐に起因する土壌(黄砂)を含む自然起源の粒子に大別できる。これら両起源の大気粉塵は、世界各国の首都圏のこれらの大気濃度と比べても極めて高く、人為起源の大気粉塵と自然起源(主に黄砂)の大気粉塵が高濃度で混ざり合った大気汚染は、北京市特有のものである。東アジア地域の環境(Environment)・エネルギー(Energy)・経済(Economy)の問題の実態を把握し、その対策を提言する目的で、1998年より、中国・清華大学と慶應義塾大学との共同研究(3E研究プロジェクト)が開始された。そして、北京市の大気汚染の実態を把握する為、3E研究プロジェクトの一環として、2001年3月より中国・清華大学と共同で北京市において大気観測を行った。本研究では、大気粉塵濃度及び粉塵中水溶性イオン成分濃度を測定することによって、中国北京市における大気粉塵による大気汚染の実態の把握とともに、北京市における大気粉塵の化学的な特徴を明らかにし、その存在形態についても検討を行った。