著者
池田 周平 財津 政延 祐森 誠司 栗原 良雄 伊藤 澄麿
出版者
日本ペット栄養学会
雑誌
ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)
巻号頁・発行日
vol.4, no.Supplement, pp.33-34, 2001-05-24 (Released:2012-09-24)
参考文献数
2

成兎を用いて,食糞行動の阻止が体重維持ならびに飼料の消化率に及ぼす影響を検討した。試験区は自由行動・自由摂取の対照区と飼料給与量を80%,60%に制限した区および食糞行動阻止区を設け比較検討した。給与飼料はNRC飼養標準に併せて配合したものを用いた。40日間の飼育試験の結果,食糞行動の阻止により体重は減少したが,死亡することはなかった。また,食糞行動阻止区における飼料摂取量は80%制限区とほぼ同程度であったが,体重の減少は60%の制限給餌と同程度であり,粗タン白質およびエネルギーの消化率がかなり低くなる傾向を示した。消化率の低下は食糞行動阻止に関係すると考えられる。
著者
三浦 麻子 小森 政嗣 松村 真宏 前田 和甫
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.86, no.2, pp.102-111, 2015
被引用文献数
17

In this article, we investigated the expression of emotional responses to the 2011 Great East Japan Earthquake by analyzing the frequency of negative emotional terms in tweets posted on Twitter, one of the most popular social media platforms. We focused on differences in time-series variations and diurnal changes between two kinds of disasters: natural disasters (earthquakes and tsunamis) and nuclear accidents. The number of tweets containing negative emotional responses increased sharply shortly after the first huge earthquake and decreased over time, whereas tweets about nuclear accidents showed no correlation with elapsed time. Expressions of anxiety about natural disasters had a circadian rhythm, with a peak at midnight, whereas expressions of anger about the nuclear accident were highly sensitive to critical events related to the accident. These findings were discussed in terms of similarities and differences compared to earlier studies on emotional responses in social media.
著者
竹内 弘幸 岩﨑 あゆ実 大森 聡
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.76-83, 2014 (Released:2014-05-30)
参考文献数
29
被引用文献数
2

【目的】トランス脂肪酸(トランス酸)の摂取は,血清LDL-コレステロール濃度を増加させ,動脈硬化性疾患のリスクを高める。日本人を対象にしたトランス酸の摂取量調査および目標量(上限)に関する研究は,限られている。本研究では日本人成人女性におけるトランス酸摂取量の調査を行い,血清コレステロール濃度との関連について検討した。【方法】30~60歳代の日本人女性54名を対象に,3日間の食事調査を実施した。空腹時に採血を行い,血清脂質濃度を測定した。【結果】対象者のトランス酸摂取量の中央値は0.36%エネルギー(%E)であり,平均値は 0.40%Eであった。トランス酸摂取量の最大値は1.47%Eであり,1%Eを超えた被験者は1名だけであった。脂質摂取量とトランス酸摂取量との間に,有意な正の相関が認められた。血清LDL-およびHDL-コレステロール濃度とトランス酸摂取量との間には,有意な相関はなかった。【結論】本研究では,本研究対象者の日本人成人女性が摂取しているトランス酸量は1%E以下であり,この低レベル(%E)のトランス酸摂取では,健常人において血清コレステロール濃度に対して大きな影響を及ぼさない可能性のあることが示唆された。
著者
森部 章
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア (ISSN:18815707)
巻号頁・発行日
no.231, pp.97-99, 2009-01

決算手続きで最も時間と手間がかかるのが、薬や診療材料などの棚卸しだ。とは言っても、年間の利益、すなわち税金の多寡に直結する以上、決しておろそかにはできない。そこで、期末在庫の評価や事務用消耗品の処理方法を中心に、棚卸しで損をしないための基本的な知識をまとめた。(編集部)税理士 早いもので、そろそろ今年度の決算について検討する時期がやって来ました。
著者
荒川 史博 小園 正樹 石黒 智子 山口 耕作 井原 安洋 大石 泰之 森松 文毅
出版者
日本食品化学学会
雑誌
日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.1-7, 2014

トランス脂肪酸は、分子内にトランス型の二重結合を持つ不飽和脂肪酸の総称であり、天然では反芻動物のルーメンにて生成し、乳や肉中に移行・蓄積することが知られている。欧米での大規模な疫学的調査から、トランス脂肪酸の過剰摂取は冠動脈性心疾患のリスクを高めることが示唆されている。本研究では、国内に流通する畜肉のトランス脂肪酸含量の網羅的調査を行い、畜肉に含まれるトランス脂肪酸の実態把握を行った。その結果、通常喫食する脂肪を含んだ牛肉のトランス脂肪酸含量は、0.33〜1.87g/100gであることが明らかになった。また、牛脂では1.43〜9.83g/100gであることが明らかになった。内臓では牛の第一胃(ルーメン)において1.70g/100gと一番高い値を示した。牛肉の調査の結果、同一の部位においても、生産国が異なることによりトランス脂肪酸含量に差があり、飼料の種類および給餌期間によって蓄積する量に違いが生じることが推察された。一方、豚肉および鶏肉の調査結果から、トランス脂肪酸量が0.3g/100gを大きく超える部位は無かった。今回の調査から、以前の報告通り反芻動物の食肉中からトランス脂肪酸が検出された。しかし、最も多くトランス脂肪酸が存在した穀類を200日以上給餌した米国産のバラ肉で1.87g/100gであり、畜産物の摂取に起因する健康へのリスクは低いと考えられた。
著者
森 武宏 小亀 英己
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)
巻号頁・発行日
vol.76, no.6, pp.898-901, 1993-06-25

カリトノフの定理は,70年代末に初めて報告された,どちらかと言えば古典的な内容の多項式の安定定理である.80年代半ばに至って,ロバスト制御理論の隆盛を背景に改めてその価値が見直され,ロバスト安定解析に関連したさまざまな研究の動機を与えてきた.また,その意味するところの大きさに比して定理自身は至って簡潔であるが故に,定理そのものが研究の対象となり多くの別途証明が提示されている.それらは,おおむね,周波数領域における議論に基づくものである.定理は多項式のフルヴィッツ安定性に関するものであるから,フルヴィッツの安定規範との関連が探られてしかるべきと思われるが,筆者らの知る限りこの線に沿った検討はいまだ報告されていない.本論文は,この課題に取り組んだ結果を報告するものである.すなわち,フルヴィッツ安定判別法を主要な道具にして,カリトノフの定理を証明する.フルヴィッツ規範のほかに,従前の多くの結果と異なり多項式の根とこの根における他の多項式の値の符号をもとにして求める結果が導かれてる.
著者
森田 英嗣 土居 崇
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.65-68, 2010

本研究では大阪弁と共通語の持つ指標的機能に注目し,授業スタイルとの関連を検討した.大阪府内で行われた二つの中学校数学の授業ビデオを対象にして,生徒と教師が授業の中で大阪弁と共通語をどのように運用するかを,一斉と個別の場面ごとに分析した.その結果,両場面で大阪弁を基調とした授業を行い,生徒の大阪弁使用を許し多数の発言を引き出すような授業スタイルと,一斉場面で共通語,個別場面で大阪弁を基調とした変化のある授業を行い,生徒には一貫して共通語の発話をさせながら落ち着いた雰囲気で進行していく授業スタイルが見出された.最後に今後のさらなる研究の必要性を指摘した.
著者
田辺 仁志 中山 忠三 浅山 哲 内海 進 栗栖 弍彦 市川 吉夫 河合 孝 鮎沢 千尋 河原畑 勇 福原 敏彦 橋本 陽子 久保 正太郎 楠野 正夫 中村 二郎 宮沢 左門 有賀 久雄 宮島 成寿 今井 退 小田 常治 川森 郁郎 川瀬 茂実 石川 義文 沖野 英男 山口 孝根 三好 健勝 倉田 啓而 鮎沢 啓夫 山口 定次郎 小林 勝 岩下 嘉光 細田 茂和 松沢 則子 山崎 寿 小林 あつ子 山田 たけを 市岡 正道 丸山 長治 高須 敏夫 佐藤 清 山崎 昭治 酒井 英卿 片岡 平 梅村 義雄 村上 昭雄 田島 弥太郎 鬼丸 喜美治 佐渡 敏彦 広部 達道 沓掛 久雄 渡部 仁 長野 ヒロ 小林 悦雄 佐伯 佳之 阿相 敏雄 佐藤 正市 平田 保夫 武井 隆三 長島 栄一 高沼 重義 蒲生 卓磨 一場 静夫 宮川 千三郎 清水 滋 堀内 彬明 波島 千恵子 安江 昇 辻田 光雄 真野 保久 板垣 正男 田中 義麿 中山 光育 筑紫 春生 土井 良宏 山下 興亜 長谷川 金作 小林 勝利 石戸谷 幸雄 楠木園 正雄 橋口 勉 吉武 成美 赤井 弘 森 精 有本 肇 小西 孝 小野 四郎 荒井 三雄 加藤 康雄 土橋 俊人 後藤田 さっき 吉田 勝 進士 安治 青木 一三 小松 計一 鳥居 礼子 橋本 嘉男 清水 正徳 坂口 育三 小笠原 真次 中川 房吉 北村 愛夫 佐藤 歌子 大野 巌 原田 泰介 関 文夫 石垣 隆謌 嶋崎 昭典 大沢 定敏 小島 哲雄 布目 順郎 小川 敬之 松田 和夫 大工原 建
出版者
The Japanese Society of Sericultural Science
雑誌
日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.207-221, 1965

126) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第1報) 発生実態調査と多角体の性状について<BR>127) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第2報) ウイルスのキンケムシに対する感染力とウイルス伝播の-知見<BR>128) キンケムシの核多角体病に関する研究 (第3報) ウイルスの交差感染について<BR>129) 野外昆虫多角体病と家蚕多角体病に関する研究 (VIII) 家蚕, サクサンなどに感染性を示す核多角体病ウイルス
著者
里見 佳昭 福田 百邦 穂坂 正彦 近藤 猪一郎 吉邑 貞夫 福島 修司 井田 時雄 広川 信 森田 上 古畑 哲彦 熊谷 治巳 塩崎 洋 石塚 栄一 宮井 啓国 仙賀 裕 福岡 洋 佐々木 紘一 公平 昭男 中橋 満
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.79, no.5, pp.853-863, 1988-05-20
被引用文献数
20

1965年1月より1985年12月までの21年間に横浜市立大学病院及びその関連病院に於いて経験した腎癌550例の遠隔成績と予後因子について検討し,次の結論を得た.1. 全症例の生存率は,5年生存率48%,10年生存率36%,15年生存率27%と、術後5年をすぎても長期にわたり死亡する予後不良の癌である.2. 40歳未満の若年者腎癌では術後2年以上経てから死亡する例はなく予後が比較的良好である.3. 予後不良因子としては,発熱,体重減少,食欲不振,全身倦怠などの症状のほか,赤沈亢進,CRP陽性,α_2-globulinの上昇,AL-P上昇,貧血などがあげられた.ツベルクリン反応陰性,LDH上昇,レ線上の腎の石灰化像などは予後不良因子ではなかった.4. 経腰的腎摘除術と経腹的腎摘除術の遠隔成績はほぼ同じであり,症例を選べば手術は経腰的腎摘除術で十分な場合もあると考えた.5. 4分類法のgrade分類は予後を比較的よく反映した.Robsonのstage分類ではstage IとIIの間に差がなく,stage分類法に欠陥あることを指摘した.6. 腎癌にはslow growing typeとrapid growing typeがあり,前者は予後良好であると安心しがちであるが,それは誤りであり,前者は緩慢なる経過を取るだけであり,術後5年経てから転移や死亡症例が多くなり,長期的にはrapid growing typeの症例の生存率に近づくと理解すべきである.
著者
森山 英樹 佐瀬 勘紀 小綿 寿志 石井 雅久
出版者
農業施設学会
雑誌
農業施設 (ISSN:03888517)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.199-212, 2003-12-25
参考文献数
16
被引用文献数
4

2002年10月1日20時半頃に、台風0221が神奈川県川崎市付近に上陸した。関東地方太平洋側を北上した本台風は、中心付近の最大風速が35m/sの、関東地方における戦後最大級の強さの台風であった。そのため、台風の危険半円に位置した千葉県東総地方および茨城県鹿行地方では、パイプハウスを中心とする多くの園芸施設が倒壊等の被害を受けた。今後の台風対策に資するために、被災した園芸施設7事例に関する現地調査を行った。また調査結果の整理・被災園芸施設の構造解析・接合部および基礎の耐風性の算出を行い、破壊メカニズムに関する考察を加えた。その結果、(1)南南東風を中心とする風速35m/s以上の風によって園芸施設の被災が生じたことを確認し、さらに事例毎に、(2)50m/sの風では基礎が浮き上がることと、さらに施工不良基礎では引き抜き耐力が70%以上低減すること、(3)基礎を現状よりも10cm深く埋設することにより50m/sの風でも浮き上がらなくなること、(4)斜材の設置されていない鉄骨補強パイプハウスの柱梁接合部は50m/sの風には耐えられないことを明らかにした。また、(5)風下側妻面の開放による施設内部の負圧増加が屋根を押しつぶそうとする荷重を増加させたとする破壊メカニズムの可能性を指摘し、(6)風上側に風の流れを大きく変化させる物体が存在する場合の園芸施設に適した風圧力算定方法の必要性について指摘した。