著者
千田 いづみ 島田 亜紀 宇高 二良 佐藤 公美 長嶋 比奈美 武田 憲昭
出版者
日本小児耳鼻咽喉科学会
雑誌
小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.345-351, 2013 (Released:2014-03-20)
参考文献数
9

新生児聴覚スクリーニングの実施率の低かった平成16年度に徳島県で出生した児の新生児聴覚スクリーニングの実施状況,両側難聴と診断された児の診断に至った経緯と 7 年間の経過を追跡調査した。平成16年度に徳島県で出生した新生児6493人のうち,2894人(45%)が新生児聴覚スクリーニングを受けたにすぎず,23人が refer と判定されたが,1 次精査機関を受診した児は12人のみであり,1 人が両側高度難聴と診断された。4 か月で補聴器を装用し,聴覚学習を開始した。ところが,新生児聴覚スクリーニングを受けて pass した児の中から 1 人が,2 歳11か月時に両側中等度難聴と診断され,進行性難聴が疑われた。一方,新生児聴覚スクリーニングを受けなかった3599人から,5 人が両側難聴と診断され,補聴器の装用開始は22か月から61か月であった。新生児聴覚スクリーニングの実施率の低い県の場合,難聴の早期診断ができず療育の遅れにつながると考えられた。
著者
仲里 到 倉科 巧 前田 伸悟 木村 雅巳 夏目 隆典 武田 尊徳 中村 有希 竹中 良孝 野口 千春 海田 長計
出版者
社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会
雑誌
関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)
巻号頁・発行日
pp.134, 2011 (Released:2011-08-03)

【目的】 当院では、理学療法標準プログラムを作成しH21年4月より運用している。理学療法標準プログラムとは、詳細な理学療法プログラムを組み込み、フローチャート・ステップアップ方式を導入した治療プログラムである。当院の特徴として毎年10名以上の新人セラピストが入職している。そこで、経験年数を問わず、提供する理学療法にばらつきが出ず、一定の質を保った理学療法を提供する事を目的に作成された。この理学療法標準プログラムの効果について検証を行った。 【対象と方法】 対象は、H19年4月からH22年12月までの3年間に当院整形外科に入院し、人工股関節全置換術を施行、理学療法介入があった症例のうち、後方視的にデータ収集が可能であり、創傷治癒に関わる術後感染や合併症のある症例は除外した70症例とした。方法は、群間分けを理学療法標準プログラム導入前の症例(以下A群)、50症例51股(男性14名・女性37名、年齢65.3±9.7歳)、理学療法標準プログラム導入後の症例(以下B群)、19例19股(男性6名・女性13名、年齢69.9±9.2歳)とした。入院前基本情報は、年齢、BMIとした。治療効果のアウトカムをT-cane歩行150m獲得までの日数(以下杖歩行獲得期間)、在院日数として、当院における理学療法標準プログラムの効果を検証した。統計処理は、R-2.8.1を用いてマン・ホイットニーのU検定を使用し群間比較を行なった。危険率は5%及び1%とした。なお、当院の倫理委員会より承認を受け実施した。 【結果】 入院前の基本情報としてA群とB群のBMI、年齢に有意差を認めなかった(p>0.05)。杖歩行獲得期間の平均はA群21.3±10.6日、B群10.6±3.0日で有意差を認めた(p<0.01)。在院日数の平均はA群34.2±10.1日、B群27.0±4.3日で有意差を認めた(p<0.01)。 【考察】 B群の杖歩行獲得期間と在院日数は短縮した。理学療法標準プログラムを導入する事で、患者個人の機能的、能力的な評価を着実に行い、期間ごとのステップアップ基準を設けることでリハビリの進行状況が確認できる。そのため、遅延した場合は、再評価を行い適切な治療を選択することで機能、能力が向上し杖歩行獲得期間、在院日数が短縮した。これらの結果より、当院における理学療法標準プログラムは一定の効果が得られたと言える。今後の課題として、経験年数が浅いセラピストとそうでないセラピストで杖歩行獲得期間や在院日数の短縮に有意差があるか検証していく。
著者
岡崎 勘造 柴田 愛 石井 香織 助友 裕子 河村 洋子 今井 (武田) 富士美 守屋 希伊子 岡 浩一朗
出版者
日本スポーツ産業学会
雑誌
スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.235-244, 2011 (Released:2011-11-23)
参考文献数
24

The present case study evaluated an environment-focused project for promoting walking, which included the development of walking courses (using public spaces, parks, roads) with stations for smart cards in the community and an interfaced internet-based self-monitoring system. The project was started in 2008 in Misato City of Saitama Prefecture. In this project, individuals can participate by paying a registration fee (500 yen) and obtaining their own cards. If registrants walk the course, holding their cards over a scanner at 3-4 stations, the smart card records their data (e.g. distance and time spent in walking) from one to the other station and transfers these to a self-monitoring system. As a result, registrants could check their data online. From June 2008 to November 2009, a total of 631 individuals (62% female) who obtained the information from newspaper, magazines, website, or some local events, registered for this project. From walking data collected automatically in the database through the self-monitoring system, it was found that 445 registrants (63% female) used this system at least once, and most of the registrants were 40 years old or more. This suggests that the project in this study might have been effective in promoting walking only among older people. Also, most of the registrants lived around the courses. In particular, the courses in the area surrounded by beautiful nature and residential areas were often used. To expand this idea to other age groups, new attempts, including a point supplying system based on the distance of walking are under development.
著者
宮本 毅治 武田 宜子
出版者
日本クリティカルケア看護学会
雑誌
日本クリティカルケア看護学会誌 (ISSN:18808913)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.81-86, 2016-03-22 (Released:2016-03-22)
参考文献数
13
被引用文献数
1

目的:人工呼吸器装着患者の鎮静管理において,海外では看護師による鎮静管理の効果が示唆されているが,わが国での調査は十分ではない.そこで,本研究では包括的指示に基づく看護師による鎮静管理について,目標鎮静度の達成度から,医師による鎮静管理との差異を調査した.方法:人工呼吸器装着患者10 名(医師調整群5名・看護師調整群5名)に対して2時間おき3日間の鎮静度の推移を記録し,2群の差や特徴について記述的に分析した.結果:目標鎮静度から乖離した頻度(割合)は,医師調整群25.4 ± 3.9 回(68.6%),看護師調整群18.0 ± 4.7 回(48.6%)であった.目標鎮静度からの乖離の程度を表す乖離の幅は,医師調整群1.1 ±0.4,看護師調整群0.6 ± 0.2 であり,看護師調整群の方が目標鎮静度から乖離した頻度が少なく,乖離の幅も狭い傾向にあった.結論:医師による鎮静剤投与量調整と比較した場合,包括的指示に基づく看護師による投与量調整の方が目標鎮静度に沿った鎮静管理を行えることが示唆された.
著者
平川 毅彦 土橋 敏孝 武田 誠一
出版者
新潟青陵大学・新潟青陵大学短期大学部
雑誌
新潟青陵学会誌 (ISSN:1883759X)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.11-18, 2010-03
被引用文献数
1

本研究は新潟市中央区に居住する55 歳から59 歳の男女を対象としたアンケート調査データに基づき、これから高齢者となる世代をいかにして「元気高齢者」にしていくのか、その課題を検討したものである。調査結果から以下のようなことが明らかにされた。65 歳以降の生活で、「収入」「自分の健康や病気」「家族の健康や病気」に不安を持っている。現在の生きがいは「友人との交流」「家族との団らん」「就労」が中心で、65 歳以降は「友人との交流」「家族との団らん」「趣味のサークル活動」を想定している。地域生活に関しては、近隣と「あいさつを交わす程度」であり、半数近くが地域活動に参加したことがない。65 歳を迎えたその日から「高齢者」に、そして地域に貢献する「元気高齢者」となることは不可能である。しかし準備段階世代のデータを見る限り、現時点における地域社会との関係性は強いものではない。「元気」、更には地域社会の在り方そのものに関する議論も含めた検討が必要である。
著者
長谷川 正義 武田 克彦 竹下 一彦
出版者
一般社団法人 日本鉄鋼協会
雑誌
鉄と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.60, no.9, pp.1353-1362, 1974-08-01 (Released:2010-10-12)
参考文献数
10
被引用文献数
2 2

The brittle-to-ductile transition curves of a series of ferritic stainless steels containing carbon, nitrogen, silicon or manganese, respectively, were determined, and also the effect of aging at 475°C on the transition curves of high purity ferritic stainless steels was discussed.The main results obtained were as follows:(1) In 18% chromium steels, at the 0.002% carbon and 0.004% nitrogen levels, the indicated transition temperature is found to be 85°C However, there is a remarkable increase in transition temperature and a decrease in upper shelf energy, as carbon or nitrogen content increases. The effect on transition temperature and upper shelf energy is attributed to the exsistence of solute carbon or nitrogen atoms and the dispersed carbide or nitride precipitates.(2) Addition of aluminium as stabilizer is effective in lowering transition temperature.(3) Silicon and manganese additions tend to raise transition temperature.(4) In high purity 18% chromium steel aged at 475°C the upper shelf energy decreases, but the transition temperature has little change.(5) In 0.05% nitrogen-18% chromium steel aged at 475°C, the upper shelf energy decreases, and the transition temperature is shifted toward higher temperatures.(6) The hardness increase with the aging time for high purity 18% chromium steel is less than for 0.05% nitrogen-18% chromium steel.(7) These phenomena caused by aging at 475°C must be depended on the precipitation of chromium rich bcc phase and chromium nitrides.
著者
吉永豊 武田由衣 工藤司
雑誌
第75回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, no.1, pp.559-560, 2013-03-06

現在では、365日24時間のノンストップサービス・システムが広く普及している。一方で、運用・保守段階では、業務の変更や機能改善に伴うシステムの更新が発生し、特にデータベースの変更を伴う場合には、データ移行などに伴いシステムの停止が必要になっている。そこで、本研究ではこのような場合でも、システムを停止せずに更新するための方式を提案する。具体的には、拡張したトランザクション時間データベースを活用することにより、バッチ処理によるデータ移行と、業務によるオンライン入力を並行して実行する。さらに、POSシステムを対象とした実験を行い、ノンストップでのシステム移行が可能であることを確認した。
著者
武田 知己 小熊 宏之 石濱 史子 竹中 明夫
出版者
日本農業気象学会
雑誌
農業気象 (ISSN:00218588)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.237-244, 2010-03-10 (Released:2011-04-04)
参考文献数
5
被引用文献数
2 1

Information on the ground surface can now be acquired easily and highly accurately using digital aerial photographs. A digital canopy model (DCM), which is calculated by subtracting a digital terrain model (DTM) from a digital surface model (DSM) of the vegetation, provides useful information for studies of wild animal habitats and plant species distributions. However, DCMs have been used mainly for forests, and their validity for herbaceous plants requires further verification. In this study, we used the ADS40 airborne digital sensor to clarify the relationship between a DCM and the height of herbaceous species. Our study area was the Watarase wetland in the northern Kanto Plain, central Japan. Suitable habitats for the many rare plants found in this wetland are maintained by controlled burning in early spring. We acquired three DSMs: just after the controlled burn in April 2006; in August 2006, when the vegetation height peaked; and in April 2007, also just after the controlled burn. We calculated the DCM based on the difference between the August DSM and a DTM developed by using the minimum height values from the two April DSMs. We also performed a field survey during the August DSM acquisition, during which we measured the height of the uppermost leaves with a measuring pole at 16 measurement points and estimated the vegetation structure from photosynthetic photon flux density (PPFD) profiles measured with quantum sensors at each point. The calculated DCM height correlated very well to the height of the uppermost leaves (r2 = 0.96), although it was about 100 cm lower. In contrast, the DCM and the height of maximum intercepted PPFD were highly correlated (r2 = 0.97) and showed a 1:1 relationship.
著者
冨士 薫 武田 節夫 田中 圭
出版者
京都大学
雑誌
試験研究(B)
巻号頁・発行日
1994

イチイ科植物から単離されるタキソ-ルは乳癌、卵巣癌等に対して強い抗腫瘍活性を持つことと作用機序の特異性の両面から今日最も注目されている天然由来の抗癌剤の一つで、1990年代の抗癌剤と称されている。本研究では新規タキソ-ル類似構造(タキソイド)を有する抗癌活性物質の開発を目的とし、各種中国産イチイ科植物につき成分研究を行ない、新骨格を持つリ-ド化合物の発見と活性物質への化学変換が可能なタキソイドの検索を行なった。Taxus chinensis, Taxus Yunnansis並びにTaxus chinensis ver. maireiからそれぞれタキソ-ルを含む既知ジテルペン16種と共に、20種以上の新ジテルペン化合物の単離に成功し、そのうち16種の新化合物の立体をも含めた構造解明に成功した。この精密構造解明には、2次元核磁気共鳴法が効果的で特に遠隔^<13>C-^1H COSY法(ROESY)により各種の置換基の結合位置を決定することができた。これらの新ジテルペンは従来型のタキソイド4種、6/8/6のタキソイド転位体といえる5/7/6系新骨格ジテルペン12種であった。後者の型のジテルペノイドの大部分は溶液中で室温下数種の立体配座の混合物として存在し、それらの詳細な溶液中での立体配座を明かにした。尚、その存在比はテルペンのB及びC環上の置換基の有無、種類、位置により種々変化する。新化合物のtubulinに対する活性については残念ながら現在のところタキソ-ルに匹敵する活性は認められていない。抗癌活性物質開発のための化学変換に必要な上記5/7/6型を含む化合物の量的確保と、それらへの抗癌活性に必須とされるC13位側鎖の導入、並びに活性試験を行なう予定である。また、活性配座解析と計算化学データに基づく人工設計タキソ-ル系抗癌剤の開発については現在なお進行中であり、今後継続していく予定である。
著者
沼 晃介 大向 一輝 濱崎 雅弘 武田 英明
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第18回全国大会(2004)
巻号頁・発行日
pp.131, 2004 (Released:2006-02-11)

本発表では,Weblogにおける文書作成のための情報検索および提示システムについて述べる.関連文書の検索手法として自分を中心としたネットワークを利用するエゴセントリック情報検索を提案する.