著者
永井 智
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
pp.28.3.4, (Released:2020-02-05)
参考文献数
20

This study investigated the effect of adult attachment on altruistic behavior and the mediating role of empathy. Nine hundred students answered an online survey, in which they were asked about adult attachment, empathy, and altruistic behavior towards family members, friends, and other people. The results of structural equation modeling indicated that while empathic concern mediated negative effects of attachment avoidance and positive effects of attachment anxiety on altruistic behavior, personal distress mediated negative effects of attachment anxiety on altruistic behavior.
著者
永井 智
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, pp.278-288, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)
参考文献数
52
被引用文献数
6

本研究の目的は,援助要請自立型,援助要請過剰型,援助要請回避型がそれぞれどのような特徴を有するのかを明らかにすることである。大学生を対象に2つの質問紙調査を実施した。研究1では悩み,抑うつ,ソーシャルサポート,利益・コストの予期を尋ね,研究2では悩みの体験,親和動機,自律性を尋ねた。その結果,援助要請過剰型は,サポート資源は多いが抑うつや拒否不安なども高いこと,援助要請回避型は独立性は高いものの,ソーシャルサポートや自己決定性が低く,抑うつが高いことが明らかになった。そのため,過剰型と回避型は,自立型に比べ何らかの支援ニーズを有している可能性が考えられる。
著者
永井 智之 島田 宗昭 湊 敬道 田中 恵子 土岐 麻実 工藤 敬 橋本 千明 星合 哲郎 徳永 英樹 八重樫 伸生
出版者
日本産科婦人科内視鏡学会
雑誌
日本産科婦人科内視鏡学会雑誌 (ISSN:18849938)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.92-97, 2019 (Released:2019-06-08)
参考文献数
11

Objective: To evaluate the usefulness of diagnostic laparoscopy in patients with advanced ovarian cancer.Methods: We retrospectively analyzed nine patients for whom primary debulking surgery was considered unfeasible. We evaluated whether laparoscopic procedure was adequate in making pathological diagnosis and intraabdominal assessment.Results: Median age was 63 years (range, 47-79 years), and median operation time was 59 minutes (range, 43-103 minutes). All nine patients were pathologically diagnosed with high-grade serous carcinoma and were considered unfit to undergo primary debulking surgery. All patients received chemotherapy. Six patients underwent interval debulking surgery. Only one patient showed mild adhesions between the omentum and the abdominal wall. Conclusion: Diagnostic laparoscopy is safe and feasible in advanced ovarian cancer patients.
著者
永井 智香子
出版者
長崎大学
雑誌
長崎大学留学生センター紀要 (ISSN:13486810)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.53-76, 1997-03-25

戦後50年以上たった今も中国から残留邦人が肉親探しのために来日している。そして,その多くは故国日本への永住帰国を希望している。家族を伴っての"帰国"となるが,その中に自分の意思ではなく,家族に伴って来日する学齢期の子供たちもいる。国際化という言葉が市民権を得て久しいが,中国から来た子供たちが学校で差別されたり,偏見の目に晒されたりするという報告が少なからずある。それらの差別や偏見は非行の引き金となることもあるという。そこで,インタビューという方法を用いて,中国から来た若者たちが受けてきた差別や偏見とそれにともなう心の動きや痛みを明らかにした。
著者
大東 延久 清地 正人 綱脇 恵章 藤田 雅之 今崎 一夫 中井 貞雄 三間 圀興 車 信一郎 後藤 道夫 小久保 正之 中尾 直也 山中 千代衛 加瀬 貞二 青山 誠 赤羽 温 中野 文彦 松岡 伸一 山川 考一 大前 吾一 八木 隆志 伊藤 紳二 文 雅司 和泉田 真司 小野 晋吾 劉 振林 大竹 秀幸 猿倉 信彦 耿 紀宏 和田 智之 浦田 佳治 田代 英夫 南畑 亮 児玉 英範 田上 潤一 河仲 準二 窪寺 昌一 佐々木 亘 黒澤 宏 寺嶋 克知 田中 宏和 久保 博一 鈴木 徹 太田 毅 榎波 龍姫 若林 理 溝口 計 大部 彩子 渡邊 隆之 中野 真生 堀 司 西坂 敏博 伊藤 貴志 小島 哲夫 今野 進 藤川 周一 安井 公治 吉澤 憲治 森 勇介 佐々木 孝友 田中 光弘 岡田 幸勝 島村 清史 Namujilatu 福田 承生 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 占部 伸二 渡邊 昌良 大場 正規 加藤 政明 丸山 庸一郎 小矢田 康晴 山本 修平 平野 嘉仁 Pavel Nicolaie 佐藤 聡長 伊藤 篤史 大島 広明 吉田 弘樹 阪上 幸男 挾間 寿文 西岡 一 鬼澤 敦子 上原 昇 植田 憲一 西村 昭彦 宅間 宏 常包 正樹 田口 昇 稲場 文男 関田 仁志 RUTHERFORD Todd TULLOCHI Bill 笠松 直史 BYER Robert 松井 宏記 江口 武芳 川田 安男 金辺 忠 山中 正宣 中塚 正大 井澤 靖和 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 川嶋 利幸 岡田 康光 菅 博文 秋山 靖裕 高瀬 智裕 高田 淳 湯浅 広士 小野 明 吉田 史朗 中山 通雄 佐藤 雅夫 内藤 真哉 町田 久忠 家久 信明 軽部 規夫 西畑 実 鈴木 伸孝 太田 忠喜 藤原 弘康 市位 友一 木村 信二 木村 美紀雄 庄司 康浩 今城 正雄 柳澤 隆行 内野 修 永井 智広 長澤 親生 住吉 哲実 荒井 恒憲 佐藤 俊一 石原 美弥 菊地 眞 バサ ニレシ 岡田 龍雄 前田 三男 水波 徹 松岡 直哉 岡崎 豊 菊池 健 山口 滋 南里 憲三 藤岡 知夫 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 嘉成 和孝 小平 裕司 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 熊谷 幹郎 高島 洋一 遠藤 雅守 川上 政孝 武田 修三郎
出版者
The Laser Society of Japan
雑誌
レーザー研究 (ISSN:03870200)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.23-24,27, 1999
著者
永井 智 桑原 千明
出版者
日本学校メンタルヘルス学会
雑誌
学校メンタルヘルス (ISSN:13445944)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.58-67, 2017

<p>【問題と目的】ストレスや悩みなどに適切に対処するうえで,援助要請は重要な対処方略の1つである。先行研究では様々な要因が援助要請に影響することが明らかになっているが,パーソナリティ要因と援助要請との関連はほとんど検討されていない。そこで本研究では,成人の愛着が友人に対する援助要請意図に与える影響を検討した。</p><p>【方法】455名の大学生が,援助要請意図,愛着における見捨てられ不安と親密性の回避,悩みの経験,抑うつ,友人サポートを測定する質問紙に回答した。</p><p>【結果】共分散構造分析の結果,見捨てられ不安が,援助要請意図に対して有意な直接効果を示さなかったのに対し,親密性の回避は援助要請意図に対して負の影響を示した。また援助要請意図に対し,見捨てられ不安からは,悩みの経験を媒介した正の間接効果が,親密性の回避からは友人サポートを媒介とした負の間接効果が見られた。</p><p>【考察】愛着を用いて援助要請を説明する場合,説明力は先行研究と比べても高くなっていた。そのため,個人の援助要請を理解する上で愛着に着目することの重要性が示された。</p>
著者
岡本 淳子 永井 智 佐藤 秀行 下山 晃司 金 亜美
出版者
立正大学心理臨床センター
雑誌
立正大学臨床心理学研究 (ISSN:21883017)
巻号頁・発行日
no.11, pp.19-30, 2013-03-31

本学では、原則1年間の学校臨床心理実習を実施しており、主旨としてはスクールカウンセリング実習生として活動している。学校実習では、実習生は学校という組織の中で自分の臨床活動の「場」を作り、そこに生きる人々を対象に臨機応変な心理臨床活動を行っていくことが求められる。心理臨床活動の専門性からみると応用編とも言えるその活動は大変に難しいが、それだけに臨床的な成長も期待される。実習にあたっては、学校教育の運営や教員組織運営、子どもたちの学校教育の営み、スクールカウンセラーの相談体制に支障を起こさずに、地道な活動を積んでいくことを心がけることが重要である。大学院としては、院生の実習に責任をもつ必要があるが、実習生を派遣する先の「場」の確保そのものにも困難が伴うのが実状である。本論文では、実習のシステム構築について、実習生派遣体制のフレーム構築という側面に焦点をあてて、開始から9年間継続されてきた実践を振り返り考察する。システム構築にあたっては、派遣要請をとらえるタイミング、「場」の管理機構と交わす文書に実習への考え方を反映させること、「場」と院生の関係の実状をとらえた堅実な連携、危機対応を含めた臨機応変な対応、大学院教員によるコーディネートやバックアップ体制が重視された。その上にたって、院生の臨床的成長が育まれると考えられた。At Rissho University we have been implementing the field training program for clinical psychology students at the graduate school. The main objective of this program is to allow the students to perform counseling activity at public schools. To successfully implement the training session, we, first of all, have to ensure that this training does not interfere with the actual educational curriculum as well as the school activities and organizational structure of the school faculty in addition to the existing school counseling system. The student has to establish their position as the clinical psychologist trainee and create the opportunity to perform the counseling activity with while recognizing the reality of the educational site. This enables the student to develop their expertise. However, there is a difficulty to even find a school that provides the training opportunity. In this thesis, we will focus on building and designing the framework for the system to dispatch the clinical psychology students by analyzing the 9-year training records that we have accumulated since the start of this program. To establish the above system, timing of dispatching a student must be considered as well as the inclusion of the program policy in the agreement with the school that accepted the program. This thesis explains the importance of student communication with the local school faculty, designing the emergency measures from clinical psychology viewpoint in addition to the backup support by the graduate school.研究論文
著者
佐々木 悠人 水野 治久 永井 智
出版者
大阪教育大学
雑誌
大阪教育大学紀要 第IV部門 教育科学 (ISSN:03893472)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.259-270, 2017-02-28

本研究は,研究Iとして,大学生の専門的心理的援助要請態度にどのような変数が関連するかを明らかにするために質問紙調査が実施された。大学生193名を対象に調査を行い,社会的スティグマが自己スティグマに正の影響を,自己スティグマが専門的心理的援助要請態度に負の影響を与えていた。研究IIとして,自己スティグマの軽減と専門的心理的援助要請態度の改善を目的とした介入プログラムを作成,実施した。大学生及び大学院生11名を実験群,25名の大学生と大学院生を統制群とし,60分間×2コマの介入を行った。分析の結果,専門的心理的援助要請態度のみ改善を示した。Factors that affect college students' professional help seeking preferences were explored and an intervention was conducted to change their attitudes about help seeking. First, a questionnaire study was designed to examine how college students viewed psychiatric patients (perceived social distance), their self-stigma about receiving professional help, and their willingness to seek professional help. Undergraduate and graduate students (N=193) responded to questionnaires consisting of the Self-Stigma Scale, Social Distance Scale-Revised version (SDS-R) and Attitudes Towards Seeking Professional Psychological Help Scale (ATSPPH-SF). Results were analyzed by Structural Equation Modeling, which indicated that social distance positively affected self-stigma and self-stigma negatively affected help seeking preferences. Next, an intervention program was conducted for attitudes toward professional help seeking in 11 college and graduated students, which consisted of two sessions. In the first session (sixty minutes), the researcher gave basic information about mental illnesses and introduced the college counseling center as a helping resource. In the second session, researches helped each participant focus their coping strategies. Results indicated that the intervention did not reduce self-stigma regarding mental illnesses. However, the mean score of the participants in the Help Seeking Scale improved. Limitations and implications of this research are discussed.
著者
鈴木 静香 田中 暢一 村田 雄二 永井 智貴 高 重治 正木 信也
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48102087, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】 我々は、第47回日本理学療法学術大会において、結帯動作の制限と考えられる筋に対してストレッチを施行し、結帯動作の即時効果の変化を捉えた。そして、結帯動作の制限因子は、烏口腕筋、棘下筋であることを報告した。その後、「烏口腕筋・棘下筋は介入回数が増えることでより効果が増大し結帯動作は改善するのではないか?」また、「小円筋は介入回数が増えることで効果が出現し結帯動作は改善するのではないか?」という疑問が出てきた。そこで今回は、前回介入した筋に対して、介入する回数を増やし結帯動作の変化を捉えることを目的に研究を行なった。【方法】 対象は左上肢に整形外科疾患の既往のない健常者10名(男性7名、女性3名、年齢22~36歳)とした。結帯動作の制限因子と考えられる烏口腕筋、棘下筋、小円筋を対象とし、これらの筋に対してストレッチを週2回を2週間、計4回実施した。結帯動作の評価方法は、前回同様、立位にて左上肢を体幹背面へと回し、第7頸椎棘突起から中指MP関節間の距離(以下C7-MP)を介入前後で測定し比較を行った。各筋に2分間ストレッチを実施する群(烏口腕筋群、棘下筋群、小円筋群)とストレッチを加えず2分間安静臥位とする群(未実施群)の計4群に分類し、複数回の介入による結帯動作の経時的変化を検討した。よって、1回目介入前の値を基準値とし、C7-MPの変化は、基準値に対し各介入後にどれだけ変化したかを変化率として統計処理を行った。また、それぞれの筋に対する介入効果が影響しないよう対象者には1週間以上の間隔を設けた。統計処理では、各群について、複数回の介入による結帯動作の変化を検討するために対応のある一元配置分散分析を用い、多重比較にはTukey法を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】 全ての被験者に対して事前に研究参加への趣旨を十分に説明し、同意を得た。【結果】 棘下筋群の変化率の平均は、1回目10.8%、2回目11.4%、3回目15.7%、4回目19.5%であった。一元配置分散分析の結果、棘下筋群のみに有意差を認めた(p=0.0003)。しかし、多重比較では各回数間の有意差は認めなかった。また、烏口腕筋群や小円筋群や未実施群は、有意差は認めなかった。【考察】 結果では棘下筋群のみに有意差を認め、前回の介入でも棘下筋に効果を認めた。高濱らは、結帯動作の制限因子は棘下筋であると述べている。以上より、棘下筋に介入することで結帯動作を改善することができるとわかった。しかし、多重比較において、有意差を認めなかったため、どの回数間で効果が得られているのかを追究することができず介入回数についての考察に至ることができなかった。その原因としては、症例数が少ないことが考えられる。今後は症例数を増やし、複数回の介入による結帯動作の変化について取り組み、介入回数についても考察したいと考える。烏口腕筋では、前回、介入において即時効果を認めていたが、複数回の介入による結帯動作の変化は認めなかった。烏口腕筋は肩の屈筋であり、上腕骨の内面に付いているために伸展および内旋で緊張するという報告もあり、結帯動作における制限因子の可能性は高いと考えられる。しかし、今回有意差を認めなかった原因は、症例数が少ないことや、他にストレッチの強さや場所など方法になんらかの問題があったとも考えられる。今後、方法を確立した上で、症例数を増やし、複数回の介入による結帯動作の変化について取り組んでいきたいと考える。小円筋では、小円筋は介入回数が増えることで効果は出現し結帯動作は改善するのではないかと考えていた。しかし、即時効果・複数回の介入による効果はともに結帯動作の変化に有意差を認めなかった。高濱らは、結帯動作は肩の外転・伸展・内旋の複合運動であり、小円筋は内転位であるために下垂位では緩んでいると述べている。以上より、即時効果・複数回の介入による効果はともに結帯動作の変化に有意差を認めず、結帯動作における改善には小円筋は関係がないと考える。【理学療法学研究としての意義】 今回の結果より棘下筋に複数回介入することで、結帯動作の変化率はより増大することがわかった。臨床において結帯動作が困難な症例に対しての介入の一つとして有効である可能性がある。具体的な介入回数について追究できなかったため、今後の課題として取り組んでいきたい。
著者
鈴木 静香 田中 暢一 村田 雄二 永井 智貴 高 重治 正木 信也
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48102087-48102087, 2013

【はじめに、目的】 我々は、第47回日本理学療法学術大会において、結帯動作の制限と考えられる筋に対してストレッチを施行し、結帯動作の即時効果の変化を捉えた。そして、結帯動作の制限因子は、烏口腕筋、棘下筋であることを報告した。その後、「烏口腕筋・棘下筋は介入回数が増えることでより効果が増大し結帯動作は改善するのではないか?」また、「小円筋は介入回数が増えることで効果が出現し結帯動作は改善するのではないか?」という疑問が出てきた。そこで今回は、前回介入した筋に対して、介入する回数を増やし結帯動作の変化を捉えることを目的に研究を行なった。【方法】 対象は左上肢に整形外科疾患の既往のない健常者10名(男性7名、女性3名、年齢22~36歳)とした。結帯動作の制限因子と考えられる烏口腕筋、棘下筋、小円筋を対象とし、これらの筋に対してストレッチを週2回を2週間、計4回実施した。結帯動作の評価方法は、前回同様、立位にて左上肢を体幹背面へと回し、第7頸椎棘突起から中指MP関節間の距離(以下C7-MP)を介入前後で測定し比較を行った。各筋に2分間ストレッチを実施する群(烏口腕筋群、棘下筋群、小円筋群)とストレッチを加えず2分間安静臥位とする群(未実施群)の計4群に分類し、複数回の介入による結帯動作の経時的変化を検討した。よって、1回目介入前の値を基準値とし、C7-MPの変化は、基準値に対し各介入後にどれだけ変化したかを変化率として統計処理を行った。また、それぞれの筋に対する介入効果が影響しないよう対象者には1週間以上の間隔を設けた。統計処理では、各群について、複数回の介入による結帯動作の変化を検討するために対応のある一元配置分散分析を用い、多重比較にはTukey法を用いた。【倫理的配慮、説明と同意】 全ての被験者に対して事前に研究参加への趣旨を十分に説明し、同意を得た。【結果】 棘下筋群の変化率の平均は、1回目10.8%、2回目11.4%、3回目15.7%、4回目19.5%であった。一元配置分散分析の結果、棘下筋群のみに有意差を認めた(p=0.0003)。しかし、多重比較では各回数間の有意差は認めなかった。また、烏口腕筋群や小円筋群や未実施群は、有意差は認めなかった。【考察】 結果では棘下筋群のみに有意差を認め、前回の介入でも棘下筋に効果を認めた。高濱らは、結帯動作の制限因子は棘下筋であると述べている。以上より、棘下筋に介入することで結帯動作を改善することができるとわかった。しかし、多重比較において、有意差を認めなかったため、どの回数間で効果が得られているのかを追究することができず介入回数についての考察に至ることができなかった。その原因としては、症例数が少ないことが考えられる。今後は症例数を増やし、複数回の介入による結帯動作の変化について取り組み、介入回数についても考察したいと考える。烏口腕筋では、前回、介入において即時効果を認めていたが、複数回の介入による結帯動作の変化は認めなかった。烏口腕筋は肩の屈筋であり、上腕骨の内面に付いているために伸展および内旋で緊張するという報告もあり、結帯動作における制限因子の可能性は高いと考えられる。しかし、今回有意差を認めなかった原因は、症例数が少ないことや、他にストレッチの強さや場所など方法になんらかの問題があったとも考えられる。今後、方法を確立した上で、症例数を増やし、複数回の介入による結帯動作の変化について取り組んでいきたいと考える。小円筋では、小円筋は介入回数が増えることで効果は出現し結帯動作は改善するのではないかと考えていた。しかし、即時効果・複数回の介入による効果はともに結帯動作の変化に有意差を認めなかった。高濱らは、結帯動作は肩の外転・伸展・内旋の複合運動であり、小円筋は内転位であるために下垂位では緩んでいると述べている。以上より、即時効果・複数回の介入による効果はともに結帯動作の変化に有意差を認めず、結帯動作における改善には小円筋は関係がないと考える。【理学療法学研究としての意義】 今回の結果より棘下筋に複数回介入することで、結帯動作の変化率はより増大することがわかった。臨床において結帯動作が困難な症例に対しての介入の一つとして有効である可能性がある。具体的な介入回数について追究できなかったため、今後の課題として取り組んでいきたい。
著者
永井 智
出版者
一般社団法人 日本健康心理学会
雑誌
健康心理学研究 (ISSN:09173323)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.83-92, 2012
被引用文献数
5

Patterns of help-seeking intentions among junior high-school student participants (<i>n</i>=2383: 1245 men and 1138 women) were investigated. Participants were inquired about their intention to seek help from peers, parents, teachers, and school counselors. Then, the relationships between help-seeking intentions and scores in the Depression Self-Rating Scale for Children (DSRS), as well as the degree of participants' concerns were evaluated. Results indicated that most participants preferred to seek help from peers. Moreover, first-year students had the highest number of help-seeking intentions directed at parents, whereas third-year students had the highest number of help-seeking intentions regarding academic-career concerns, directed at peers and teachers. Results also indicated that students with more concerns had higher levels of help-seeking intentions. Furthermore, there were significant negative correlations between high levels of help-seeking intentions and &ldquo;declining activity and pleasure&rdquo; scores while correlations between help-seeking intentions and &ldquo;depressive mood&rdquo; scores in the DSRS were not significant. These findings suggest that depression has a negative effect on help-seeking intentions.
著者
永井 智
出版者
JAPAN SOCIETY FOR RESEARCH ON EMOTIONS
雑誌
感情心理学研究 (ISSN:18828817)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.133-140, 2008
被引用文献数
8

The purpose of this study is to assess the factor structure model and normative data of the Depression Self-Rating Scale for Children (DSRS). The study involved 2383 junior high-school students (1245 males and 1138 females). The four factor models (one-factor, two-factor, three-factor, and four-factor structures) were compared and tested using confirmatory factor analysis. The results revealed that the model proposing two factors had the highest fit index. This result was consistent with the result of a previous study on elementary school students. Analysis of DSRS scores indicated that the female students scored higher than the male students, and that the scores increased with an increase in age. These findings are quite consistent with those of previous studies.