著者
杉田 正樹 竹内 整一 加藤 尚武 沖田 行司 香川 知晶 篠澤 和久 直江 清隆 菅野 孝彦 小山 嚴也 加藤 泰史 井上 厚史 田中 智彦 九鬼 一人
出版者
関東学院大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

明治以降、今日にいたる日本の起業家たち、具体的には、渋澤栄一、大原孫三郎、武藤山治、波多野鶴吉、から、現代の稲盛和夫(京セラ)、中村俊郎(中村ブレイス)、大山健太郎(アイリスオーヤマ)、小倉昌男(ヤマト運輸)、大山康夫(日本理科学工業)などについて、インタビューなどを含めて、かれらの公益志向を作り出した、気概、精神、背景にある倫理思想を明らかにした。これは、伝統思想である、儒教や神道、仏教に解消できない、独自の思想であることがあきらかとなった。
著者
西村 好晴 竹中 博昭 岩瀬 和裕 矢倉 明彦 吉留 克英 大西 隆仁 高垣 元秀 石坂 透 別所 俊哉 大畑 俊裕 井上 匡美 大嶋 仙哉 田中 智之 片井 敦雄
出版者
Japan Surgical Association
雑誌
日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)
巻号頁・発行日
vol.53, no.11, pp.2569-2573, 1992-11-25 (Released:2009-03-31)
参考文献数
11

術後MRSA腸炎の重症化に影響を及ぼす因子と補助診断法につき検索した.対象症例12例を重症群6例,軽症群6例に分けた.重症群とは腎機能障害を併発した症例, 39℃以上の発熱を認めた症例,あるいは維持輸液以外に1日2,000ml以上の輸液負荷を要した症例とした.術前,術中の諸因子に有意な(p<0.05)差はなかった.腸炎発症までの術後日数は重症群が3.7±1.1日と軽症群の7.1±2.7日に比し有意に短かった.腸炎発症時の白血球数は両群間で有意差はなかったが,核左方移動係数は重症群が72±26%であり,軽症群の6±4%に比し有意に高値であった. Toxic Shock Syndrome Toxin-1 (TSST-1)の最高希釈倍数は重症群が27.4±0.4倍であり,軽症群の26.6±0.5倍に比し有意に高値を示した.腸炎発症までの期間が4日以内であること,腸炎発症時の核左方移動係数が高値であること, TSST-1の最高希釈倍数が高値であることは重症化を示唆すると考えられた.
著者
鈴木 慶子 千々岩 弘一 田中 智生 小野瀬 雅人 吉村 宰 平瀬 正賢
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

学習活動を推進する「書字力」とは、単純な「視写」や「聴写」ではなく、手書きによる「メモ力」であると再定義した。つまり、見たり聞いたりしたことや頭に浮かんだことを手書きでメモすることのできる力である。そのメモに基づいて、文章を産出しながら、自分自身の考えを整理したり深めたりする。この行為は、ICTが今以上に浸透しても、人間にとって必須の能力である。「メモ力」を育成するプログラムは、次の3点に留意して開発する必要がある。①書き写しミスに自分自身で気がつくことができるのは、小3以降である。②小1の多読書群では、無自覚なミスが少ない。③小1~小4では、「見て書く」力と「聞いて書く」力との関連がある。
著者
村田 順子 田中 智子 藤平 眞紀子
出版者
和歌山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は、高齢者の在宅生活を地域の住民活動がサポートし得るのか、その可能性について検討し、在宅生活を支える地域における生活支援システムの構築について考察することを目的としている。調査対象地域は歴史的街道を有し、住民主体のまちづくり活動を行っている。住民たちはまちづくり活動を通して地域に対する理解や愛着を深め、地域の問題に関心を持ち、問題解決に取り組みたいと考えるようになっている人が多いことから、まちづくり活動が助け合い活動につながる関係構築に寄与しているといえる。
著者
田中 智之
出版者
岡山大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

マスト細胞は全身に分布する免疫細胞の一種であり、その性質は分布する組織によって異なることが知られている。本研究では従来検証が困難であった成熟マスト細胞の機能を、新たな培養系を構築することにより検討した。成熟マスト細胞モデルではIgE非依存性の刺激に対する応答性が亢進する一方で、IgE依存性の抗原抗体反応の応答は低下していた。この成果は、組織におけるマスト細胞による免疫応答の調節機構を解明する上で、適切な組織マスト細胞モデルを構築することの重要性を示している。

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著者
田中 智学
出版者
真世界社
雑誌
真世界
巻号頁・発行日
vol.3, no.6, pp.2-3, 1952-07
著者
田中 智子
出版者
教育史学会
雑誌
日本の教育史学 : 教育史学会紀要 (ISSN:03868982)
巻号頁・発行日
vol.52, pp.56-68, 2009-10-01

For the most part, student self-government in dormitory life was accepted within the prewar high school system. Student dormitory self-government originated with the introduction of a boarding school system at First High School, Student dormitory self-government at First High School became the model for other high schools. Due to student labor mobilization and governmental policy during World War II, student dormitory self-government became difficult to maintain. However, after Japan's defeat, dormitory self-government was revived by the students in every high school. At First High School in 1946, self-government was restored by the students. Despite food and material shortages, boarding schools resumed operation. At the same time, a movement to reform extant regulations and student self-government organization appeared, Leading to opposition between "traditionalist" and "reformist" students. The traditionalists wanted to preserve student self-government through adaptation to the current situation. In addition, they wanted to pass on the tradition to the students of the newly established liberal arts college of Tokyo University. Opposed to this were the reformists (most belonged to leftist student organizations) who sought to expand student dormitory self-government-not only to govern dormitory life, but also to encompass school administration as well as larger social movements. The the reformists pushed through the following three reforms: first, the incorporation of the principles of individual freedom and sociality; second, the inclusion of students not living in dormitories; and third, student self-government participation in school administration and student movements outside the school. After the end of the boarding school system, the First High School Self-government Association was formed by a cell of the Communist Party. In the end, the efforts of the traditionalist students resulted in Tokyo University's new system inheriting First High School's legacy of student dormitory self-government.
著者
齋藤 義夫 田中 智久 朱 疆
出版者
東京工業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

複雑な三次元自由曲面形状の利用が増え、早い段階で設計情報と実際に加工された形状の確認が必要になっている。ところが、三次元の自由曲面形状はデータ量が多く、測定に時間がかかり、 実際の形状と目標形状の相違を把握することも難しいことから、加工と計測の融合が必要不可欠となってくる。そこで、CG分野で利用されている画像簡略化手法を適用し、加工と計測を結合 した発泡スチロール用加工システムの構築を試み、形状創成に関する新たな知見を得ることがで きた。
著者
藤井 伸生 中山 徹 小伊藤 亜希子 齋藤 功子 田中 智子 立松 麻衣子
出版者
京都華頂大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

2007年に新たに打ち出された小学生対象の放課後対策「放課後子どもプラン」について、(1)全児童対策との関係を考慮した学童保育の保育計画をいかに作るか(2)地域における小学生の放課後対策をどう進めるか、を国内でのヒアリング調査・アンケート調査から検討した。さらに、諸外国の放課後対策の現状と課題を把握するため、スウェーデン、カナダ、ニュージーランドで現地調査を実施し、上記(1)(2)を考えるにあたっての参考とした。
著者
高木 博志 伊従 勉 岩城 卓二 藤原 学 中嶋 節子 谷川 穣 小林 丈広 黒岩 康博 高久 嶺之介 原田 敬一 丸山 宏 田中 智子
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

日本における近代「古都」を、歴史学・建築史・造園史などから学際的に研究した。奈良・京都・首里といった古都と、岡山・名古屋・大阪・仙台・江田島・呉・熊本など旧城下町や軍都とを研究対象とした。研究会の他に、各地でフィールドワークも実施しつつ、「歴史」や「伝統」と政治的社会的現実との、近代におけるズレや関係性を考察した。また学都や軍都などの都市類型も論じた。個別業績以外に、論文集『近代歴史都市論』を発刊予定である。
著者
田中 智夫 太田 光明
出版者
麻布大学
雑誌
麻布大学雑誌 (ISSN:13465880)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.230-234, 2002

平成14年4月より行っている動物介在活動・療法(AAT/AAA)教育プログラムは,行動学者,人と動物の関係学の研究者,動物福祉の研究者,獣医師,心理学者,精神科医,心理療法士,ソーシャルワーカー,教育学者らが集まって,AAT/AAAに関わる人材を育てるための継続的な教育カリキュラムで,2年間で修了する。このプログラムは,Dennis C.Turner博士(institute for applied Ethology and Animal Psychology所長,スイス,本学客員教授)によって開発されたもので, 1998年に行われたプラハでのIAHAIO(international Association of Human and Animal Interaction Organi-zations)国際会議で発表され,1999年の4月に第1期生をスイスで迎え,現在はアメリカはじめ国際的に認知されている。本学では,Turner博士を含む欧米の教育・研究者6名と本学教員からなる講師陣を構成し,獣医学部ならびに獣医学研究科の研究教育カリキュラムヘの導入を図った。講義(英語)は,心理学,人と動物の関係学,人と動物に関する行動学,動物の心理学,AAT/AAAに携わる動物の適切なケア,AAT/AAAに関する倫理や危機管理,患者自身の安全管理,人獣共通感染症,動物のトレーニング方法,産業動物や野生動物を用いた作業療法など多岐にわたる。また,精神科病院や刑務所(アメリカ,カナダなど)の見学,学校への訪問など学外実習も含まれている。2年間の間に,課題レポート(英語)の提出があり,また最終試験は口答試問(英語)によってなされる。このプログラムを修了することによって得た認定書は,日本はもちろん,ヨーロッパ各国および北米でも通用するものであり,2004年3月に修了する第一期生への期待は極めて大きい。この4月より,第二期生に対するプログラムが開始された。
著者
勝木 俊雄 明石 浩司 田中 智 岩本 宏二郎 田中 信行
出版者
森林立地学会
雑誌
森林立地 (ISSN:03888673)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.25-34, 2008-06-25
被引用文献数
1

マツ科トウヒ属の樹木であるヤツガタケトウヒとヒメバラモミは本州中部にのみ分布し,個体数が少ないことから絶滅危惧植物としてリストされている。保全対策をおこなうためには,現在の詳細な分布状況を把握するとともに,分布適地を判定することが重要である。現地踏査によって2種の分布域を3次メッシュセル単位(緯度30"×経度45")で特定したところ,ヤツガタケトウヒ52セル,ヒメバラモミ74セルに出現が確認された。2種の出現セルの中部地域における気候特性を分析した結果,年平均気温が低く(ヤツガタケトウヒ出現セルの平均値5.8℃;ヒメバラモミ出現セルの平均値5.9℃以下同様),年降水量が少なく(ヤツガタケトウヒ1,635mm;ヒメバラモミ1,676mm),最深積雪が少なかった(ヤツガタケトウヒ33cm;ヒメバラモミ33cm)。各月の平均気温と降水量・最深積雪の上限値と下限値を用い,全国の3次メッシュセルに対し適合性を判別した結果,ヤツガタケトウヒで376セル,ヒメバラモミで351セルが気候適合セルとして抽出された。表層地質と2種の出現率の関係について分析した結果,最も高く出現した区分は石灰岩であり,ヤツガタケトウヒの出現率は47%,ヒメバラモミは80%であり,強い関係があることが示された。これらの結果から,南アルプス北西部の石灰岩地(ヤツガタケトウヒで33セル,ヒメバラモミで34セル)において,今後も2種の存続する可能性がもっとも高いと考えられた。