著者

大白 幸夫

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, 1983-12-15

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下水道整備の主たる目的は, 生活環境から速やかに雨水・汚水を排除すること, すなわち生活環境の質の向上にあった。しかし各種公害関連法の成立および下水道法の改正により, 下水道は総合的水質保全対策の支柱として, また水質汚濁防止対策上唯一の公共事業として, その位置付けが飛躍的に拡大されることとなった。本文では, まず公共事業としての下水道の普及率, 公害関連法による役割の変化, 地域住民の苦情により遮断緑地, 場内緑化, 覆蓋化等によって処理場の視覚的, 質的イメージの向上を図っている下水道整備の現況を述べている。その中で覆蓋に関して処理施設を現地盤より低い位置に築造した半地下式完全地下式処理場において環境対策や土地の有効利用に関しての実例を挙げて述べている。最後に地下式処理現場の問題点として建設費の増加や, 採光, 湿度・臭気に加えて空気汚染による労働環境の悪化, 温度上昇による機器の耐用年数の短縮, 維持管理費の増嵩などを述べている。

著者

白岩 祐子 小林 麻衣子 唐沢 かおり

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 = Japanese journal of social psychology (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.41-51, 2016-08

著者

白石 稔 川崎 英正 村上 祐二 瀧 圭介 間宮 裕子 菊池 忍

雑誌

日本整形外科スポーツ医学会雑誌 = Japanese journal of orthopaedic sports medicine (ISSN:13408577)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, 2001-09-13

著者

白砂 寛基 谷口 敬道 杉原 素子

出版者

国際医療福祉大学学会

雑誌

国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.14-22, 2015

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経験年数の少ない作業療法士に対して,介入のための視座を与える急性期作業療法の介入戦略の構築を目指し,事例文献の評価項目,介入方針,実施内容について整理,分析することで,現在の急性期作業療法の実態を調査した.調査対象とした日本作業療法士協会事例報告集には583 事例が掲載されており,そのうち身体障害領域の回復状態が急性期の事例は132 事例であったが,介入期間が1 ヵ月以内の事例は19 事例であり,長期的な介入が多かった.19 事例からは,機能改善,早期離床,ADL の改善を基本方針とし,座位訓練や,本人・家族指導,他職種と連携したADL 訓練を行い,その結果,上肢機能やバランス,起居・移乗動作の改善をしているという標準的な急性期作業療法の状態が示されたが,同時に,心身機能だけでなく,入院生活に関わる様々な活動の何ができ,何ができないかという事例に応じた評価・介入がなされていた.急性期作業療法の介入は身体機能に限らず,病院内でできる様々な活動の数を増やすという介入戦略の可能性についての示唆を得た.

著者

白井恒三郎 著

出版者

文永堂

巻号頁・発行日

1944

著者

宮嶋 克幸 中村 公一 白井 重樹

出版者

日本理科教育学会

雑誌

日本理科教育学会全国大会要項

巻号頁・発行日

no.62, 2012-08-11

著者

齋藤 友介 河野 淳 冨澤 文子 芥野 由美子 野波 尚子 鮎澤 詠美 白井 杏湖 鈴木 衞

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.267-268, 2014-10-30 (Released:2015-04-10)

著者

江原暉将 沢村 英治 福島 孝博 丸山 一郎 和田 裕二 門馬 隆雄 白井 克彦

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.69, pp.121-126, 2001-07-16

被引用文献数

2

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通信・放送機構で平成8年度から12年度まで実施した「視聴覚障害者向け放送ソフト制作技術の研究開発プロジェクト」の研究成果と残された課題について報告する。本プロジェクトの目的は、聴覚障害者のための字幕付きテレビ放送番組を効率的に制作するための技術基盤を確立することである。具体的な研究項目として、自動要約、自動同期、統合化システム技術がある。自動要約については、ニュース記事を対象に文字数にして70%にすることを目標にして研究を進め、「重要文抽出法」と「形態素単位文字数圧縮法」を併用して目標を達成した。自動同期については、ニュースおよびナレーション主体のドキュメンタリー番組を対象に研究し、ナレーションと背景音の比が20dB 以上の番組に対しては自動同期が可能であることを示した。統合化システム技術では、適切な点で字幕の改行・改ページを加える自動字幕画面制作技術を研究し、自動要約、自動同期とあわせて自動字幕制作システム実証モデルを構築した。本実証モデルを用いて評価実験を行い、性能評価を行うと共に実用化のための課題を明らかにした。Telecommunication Advancement Organization of Japan proceeds "Research Project for TV Production for the Seeing and Hearing Impaired" from 1995 to 2001. The purpose of the project is to establish the technologies of producing closed captions for hearing impaired people on TV programs efficiently. We have three research issues in the project: automatic text summarization, automatic synchronization with speech and captions and system engineering. Automatic text summarization summarizes Japanese news text to 70% volume. Important sentence extraction, morphem-based text shortening and bunsetsu-based text shortening are used. Automatic synchronization uses HMM-based word spotter and DP-based synchronizing point search. The method can be applicable to news and narration programs in which signal strength ratio between speech and background sound is more than 20dB. System engineering research results automatic changing method of new page and new line at a point easy to read. We integrate these elementary technologies to the automatic captioning system and evaluate it by caption creators and end users. From this evaluation experiments, we can know the system performance and future research issues.

著者

小板橋 太郎 原 隆 白石 武志

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1659, pp.10-15, 2012-09-24

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米国時間の9月12日、米アップルが発表した新型スマートフォン(高機能携帯電話)の「iPhone 5」。北米では14日にアップルのウェブサイトで予約受け付けが始まると、1週間後の21日を予定していた出荷予定日がわずか1時間余りで「2〜3週間後」にずれた。 早くも初回出荷分の予約をさばいた模様だ。

著者

浅見 哲 白井 正一郎 野々部 典枝 二村 裕紀子 西原 裕晶 榊原 由美子 水野 友広 長谷川 真理子 山口 沙織 寺崎 浩子

出版者

眼科臨床紀要会

雑誌

眼科臨床紀要 (ISSN:18825176)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.338-344, 2016

著者

白井 美穂 黒沢 香

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.114-127, 2009-10

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本研究では裁判員制度の枠組みから「専門家でない人々による量刑判断の要因」について、前科情報による効果を中心に、しかし今後の研究の土台として他要因についても多角的な検討を試みた。大学生及び社会人を対象とした2つの質問紙実験の結果から、量刑判断の主な要因としては被告人の再犯可能性や事件の悪質性の推測が挙げられ、また厳罰傾向と呼べる個人変数も重要な要因であることが示された。本研究でみられた主な前科情報の効果は、被告人に前科がある場合はより再犯可能性が高く推測され量刑も重くなったこと、また呈示事件が前科から長期間経過しておりかつそれらの事件内容が類似している場合に、事件の種類に関わらず量刑が最も重くなったことが挙げられるが、量刑判断と前科情報の関連は被告人についての情報呈示のあり方によって顕著となる可能性が示された。また本研究では性犯罪である強姦致傷も含め量刑判断において性差は一貫してみられなかったが、参加者の性別とJW得点の交互作用が厳罰傾向を媒介して量刑判断に関連したことを示し、間接的に量刑へ影響を及ぼし得ることを示した。

著者

川本 晃平 浦辺 幸夫 白川 泰山

出版者

日本運動器科学会

雑誌

運動器リハビリテーション = The journal of musculoskeletal medicine : 日本運動器科学会誌 (ISSN:21878420)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.261-266, 2014

著者

白杉 三郎

出版者

日本経営学会

雑誌

經營學論集

巻号頁・発行日

vol.13, pp.一四〇-一五七, 1939-06-22

著者

白星社 編

出版者

白星社

巻号頁・発行日

1932

著者

白峰 旬

出版者

別府大学史学研究会

雑誌

史学論叢 (ISSN:03868923)

巻号頁・発行日

no.41, pp.39-66, 2011-03

著者

和田英作著 . 石井柏亭著 . 白瀧幾之助著

出版者

日本美術學院

巻号頁・発行日

0000

著者

平野 敏行 章 超樺 森下 昭寿 鈴木 健 白井 隆明

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.547-557, 1992

被引用文献数

6 35

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The volatile compounds collected on a porous polymer Tenax TA from wild and cultured ayu fish were evaluated by GC-sniffing and identified by GC-MS. GC-pattern and odor quality of wild ayu were similar to that of cultured ayu. The main compounds responsible for a cucumber-like and/or watermelon-like aroma were identified as (E, Z)-2, 6-nonadienal, (E)-2-nonenal, and 3, 6-nonadien-1-ol; (E, Z)-2, 6-nonadienal play a significant role in the characteristic aroma of ayu. However, by the same analytical experiment, it was shown that carbon-9 carbonyls and alcohol were not detectable in river algae eaten by wild ayu and in artificial diets for ayu culture.

著者

白石 信子

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.106-115, 2010-06

著者

清水 佐紀美 白川 規子 橘 喜美香

出版者

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会

雑誌

中国四国地区国立病院機構・国立療養所看護研究学会誌 (ISSN:18806619)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.16-19, 2006

著者

白樫 正高 古塩 淳 徳長 靖 橋本 斉 脇屋 正一

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.75-82, 1986

被引用文献数

2 1

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ポンプ・管路系による雪の水力輸送を,市街地のような広い地域からの排雪手段として適用する場合,小径の管を順次合流させ,大径管により長距離を輸送するのが適当と考えられる.本研究ではこのような樹木状配管における合流部の形状で最も基本的と考えられるT字形合流管における雪水二相流の損失動力を実験的に調べた.内径77mmの本管に同径の支管が直角に交る合流管において,雪の吐出し体積分率の等しいざらめ雪・水二相流が合流する場合の,合流前の本,支管流量Q1,Q2,管に沿った圧力の低下,合流後の雪の吐出し体積分率を測定した.比較のための試料としてプラスチックビーズを用いた.合流後の流量Q3一定の条件下で雪水二相流の合流損失は清水(せいすい)の場合と同様の挙動を示した.すなわち,雪水混合体を均質流体とみなして定義した合流損失係数と流量比Q2/Q3の関係は清水の場合とほぼ一致し,雪の混入による合流損失係数の増加は小さい.これに対し,プラスチックビーズ・水二相流ではビーズの分率とともに合流損失係数が大きくなる傾向が明らかである.以上の結果から,ざらめ雪・水二相流のT字管における合流損失動力は,清水についての合流損失係数を用いて概略推定する事ができると考えられる.