著者

稲葉 裕 野尻 宗子

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.319-333, 2006-09-30 (Released:2014-11-12)

参考文献数

61

被引用文献数

1 1

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アスベスト (石綿) は古くから人の生活と関係していたが, 建設資材や断熱材として急速に需要は増加した. 6種類の鉱物の総称であるが, 主なものは青・茶・白石綿の3つである. 石綿による健康障害は, 石綿肺, 肺癌そして胸膜・腹膜中皮腫である. 石綿と中皮腫の関連については1960年頃から鉱山労働者, 次いで断熱材製造・解体・修理業労働者などで認められ, さらに最近では労働者の家族, 工場周辺の住民など傍職業曝露へと拡大してきた. リスク比は傍職業曝露でも4.8-11.5とかなり高い. 職業性曝露でも診断されるまでの期間は通常30年以上であり, 使用禁止になってからも患者の発生は増加を続ける. 日本では1970年代から患者発生がみられ, 増加傾向がいちじるしい. しかし, その研究はまだ始まったばかりであり, 2006年の新制度の発足とともに疫学研究の充実が期待されている.

著者

稲葉 慎 高槻 成紀 上田 恵介 伊澤 雅子 鈴木 創 堀越 和夫

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.51-61, 2002-09-30 (Released:2018-02-09)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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小笠原諸島に生息するオガサワラオオコウモリのうち,父島個体群の生息数は近年150頭前後でほぼ安定していたが,2001年頃から急速に減少しており,保全対策を緊急に実施する必要がある.オガサワラオオコウモリは果実食で現在では栽培植物に大きく依存し,またエコツーリズムの対象となりつつあるなど,本種をめぐる自然環境・社会環境は複雑であるため,問題点を整理し,保全策の提言をおこなった.

著者

稲葉 清右衛門

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)

巻号頁・発行日

vol.33, no.10, pp.492-493, 1988-10-01

著者

稲葉 洋子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.64-70, 2008-02-01 (Released:2017-04-28)

参考文献数

8

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世界の文化を比較研究するファイル資料としてアメリカ・イェール大学で開発され,現在も世界中で利用されているHuman Relations Area Files (HRAF)がある。国立民族学博物館は1976年HRAFの正会員となり,大学共同利用機関としてファイル情報の提供や利用法の研修会を開催し,利用促進や広報に努めてきた。また,館内においてはHRAFを研究に活かしていくだけでなく,標本資料や文献図書資料等所蔵資料の分類にHRAFの分類法の一つであるOWC分類を付与している。紙ファイルからWeb版に媒体変更しつつあるHRAFは会員数を着実に増やしているが,民博でもより研究に活かしてもらう方法を考える時期にきていると考える。

著者

稲葉 三千男

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.18, pp.111-118, 1969-03-01

著者

秋山 純子 稲葉 政満

出版者

MATERIALS LIFE SOCIETY, JAPAN

雑誌

マテリアルライフ学会誌 (ISSN:13460633)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.22-27, 2004-01-31 (Released:2011-04-19)

参考文献数

12

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スマルトはコバルトガラスを細かく砕いて作った青色の顔料である.スマルトは変色しやすい顔料と言われているが, 未だ変色のメカニズムは明らかにされていない.本研究では, カリウムとコバルトの含有成分比の異なるコバルトガラス (自作スマルト) を作成し, スマルト粒子中の成分が乾性油の酸化と変色に及ぼす影響の違いを検討した.作成した自作スマルト5種類を各々亜麻仁油に添加, 110℃ で336時間加熱し, 亜麻仁油の脂肪酸組成と可視吸収スペクトルを経時的に測定した.亜麻仁油中のリノレン酸量の減少を指標とした酸化反応はカリウムの含有量が多いほど抑制され, コバルトの含有量が多いほど促進された.分光分析の結果, カリウムの含有量が多いほど, そしてコバルトの含有量がないほど変色が大きかった.以上のことから, スマルト中のカリウムおよびコバルトの含有成分比の違いによって乾性油の酸化と変色の程度に違いが生じることが明らかとなった.

著者

髙橋 正弥 上野 瞳 佐藤 直人 鈴木 香澄 稲葉 洋美 澁谷 顕一

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.136-141, 2018 (Released:2018-03-09)

参考文献数

16

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The purpose of the present study was to estimate the minimal food cost based on the dietary reference intake for Japanese people. For this purpose, we calculated the minimal food cost using mathematical optimization. To calculate a food plan for each age-gender group, 68 mathematical optimization models for each of the food plan groups were employed. For the calculation of mathematical optimization models, we used data based on the dietary reference intake for Japanese people and a retail price survey by the Statistics Bureau of the Japanese Government. We established four categories (25%, 50%, 75% and 85% for standard food intake). From these restrictions, we calculated the minimal food cost using mathematical optimization. The normal food cost per month for adult males (18-29 years) was 41,865 Yen, and for adult females (18-29 years) was 26,037 Yen. Based on these results, we were able to estimate the minimal food cost for families in order to prevent lifestyle related diseases. In this study we used computed ingredients instead of food to calculate optimal combinations, so it has not been verified whether these combinations can be realized in practice. In order to put the results of this study into practice, it is necessary to verify the results of the calculation and the connection between cooking and menu planning.

著者

田中 宏昌 関雅 樹 阿部 英彦 野辺 武 稲葉 紀昭

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.105-116, 2000-05-01 (Released:2010-06-15)

参考文献数

6

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The paper deals with the pin-connected railway truss bridges, which were used for as longas 114 years across Daiyagawa River. The authors present their brief history, structuralfeatures, and deterioration of structural parts which was caused by such a long service, especially wearing of pins and holes in eye bars. Also the restoration works for preservationis described.

著者

太田 浩子 寺本 正恵 王 麗華 木内 妙子 松永 信介 稲葉 竹俊

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.93-98, 2014-01-01 (Released:2014-02-26)

参考文献数

13

著者

稲葉 寿

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム/制御/情報 (ISSN:09161600)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.434-439, 2015-12-15 (Released:2017-04-15)

著者

山本 覚子 藤本 眞一 神尾 友佳 小窪 和博 稲葉 静代 藤原 奈緒子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.371-376, 2004 (Released:2014-08-29)

参考文献数

27

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目的 全国の保健所およびその統合組織の実態を把握し,保健所の重要な任務である健康危機管理の体制を今後とも推進するためのより良い組織および権限付与のあり方を提言していくことを目的とした。方法 全国の保健所設置主体,合計123都道府県市区(以下,「県市区」という。)に郵送による自記式調査を実施し,平成14年10月現在の,各地方自治体の保健所と福祉事務所等の統合組織(以下,「統合組織」という。)の実態,および名称等について情報を得た。それらの調査資料をもとに,各県市区の健康危機管理対応のあり方を考察した。結果 112県市区(全都道府県,48市,17区)から回答(回収率91.0%)があった。統合組織は,市区では 7 市 1 区,都道府県では31府県存在していた。統合組織の長は,統合組織全体では医師34.7%,事務吏員63.5%,医師以外の技術吏員1.6%であった。統合組織の長と保健所長との間の情報提供のルールをあらかじめ作っているところはなかった。外部からの電話による問い合わせや,文書送付時の名称は,統合組織名を使用しているところが多かった。統合組織名は様々であったが,富山県や横浜市では,法律上の保健所の名称として「保健所」の名称は使用せず,それぞれ統合組織名である「厚生センター」,「福祉保健センター」を使用していた。考察・結論 保健所と福祉事務所の組織統合については,市区ではあまり進んでいなかったが,都道府県では31府県で,組織統合があり,約 7 割を占めており,単独の組織として保健所を考えることはもはや無意味である。統合形態としては,今後「ミニ県庁型」の組織統合が流行するものと予想される。また,統合組織の長からみた保健所長の位置付けから,健康危機発生時に,敏速な対応ができるのか疑問が残る。さらに,「○○保健所」と名乗らない「保健所」もあり,重大な問題があると考える。

著者

藤巻 洋 稲葉 裕 小林 直実 雪澤 洋平 鈴木 宙 池 裕之 手塚 太郎 平田 康英 齋藤 知行

出版者

Japanese Society for Joint Diseases

雑誌

日本関節病学会誌 (ISSN:18832873)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.17-22, 2013 (Released:2014-06-26)

参考文献数

12

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Objective: The aims of the present study were first to investigate the frequency and location of bone cysts in the acetabulum of hip osteoarthritis (OA) patients and second to examine the influence of pelvic tilt on the location of bone cysts in the acetabulum.Methods: A total of 80 patients (65 women and 15 men) with hip OA who underwent primary total hip arthroplasty were included in this study. The mean age at surgery was 65 years (range, 43-83 years). The bilateral hips of these 80 patients were examined; however, 9 contralateral hips that had previously been implanted with prostheses were excluded. We evaluated the minimal joint space width (MJS) on preoperative antero-posterior radiographs of the pelvis in the standing position. We also obtained the digital imaging and communication in medicine (DICOM) data from the preoperative pelvic computed tomography (CT) images, and then three-dimensionally reconstructed the DICOM data using OrthoMap 3D software with reference to the anterior pelvic plane. We divided the acetabulum into six areas and examined the presence of bone cysts in each area. We also examined the degree of pelvic tilt with three-dimensionally reconstructed CT images.Results: The frequency of bone cysts on CT images increased when the MJS of the hip joint on radiographs of the pelvis was less than 2 mm (p < 0.05). In the total of 151 hips, the antero-lateral area of the acetabulum (88 hips, 58%) exhibited the highest frequency of bone cysts. Patients who had bone cysts in the anterior part of the acetabulum tended to have a larger value of pelvic retroversion than those who did not have cysts in the anterior part of the acetabulum; however, the difference was not significant.Conclusion: The antero-lateral area of the acetabulum, which exhibited the highest frequency of bone cysts, is thought to be susceptible to loading stress. We hypothesized that patients who have bone cysts in the anterior part of the acetabulum have larger retroversion of the pelvis than others; however, the difference was not significant. We need to investigate further to reveal the influence of pelvic tilt on the location of bone cysts.

著者

稲葉 奈々子

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.897, pp.219-228, 2017-07

著者

稲葉 奈々子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.210-223, 2014

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新自由主義的な政策に基づく住宅など社会保障の市場化に抗して活動を開始した「DAL (住宅への権利運動)」を中心に, フランスの反グローバリズム運動を分析することが本稿の課題である. 社会保障の市場化は, 社会運動の古いテーマであった再分配の問題をふたたび表舞台に引き出した. 社会保障の市場化によって社会的排除を経験したのは, まず貧困層の移民家族であった. DALの担い手はフランスの旧植民地出身の移民一世が9割以上を占める. DALの運動は, グローバルな規模の構造的不平等を指摘し, 植民地出身者の毀損されたアイデンティティの承認と, 公正な分配を求める運動を連動させて展開する可能性があった. しかし実際には, 新自由主義的な政策が社会の領域をも市場原理で席巻していくことへの異議申し立てとして展開した. 市場経済至上主義に対して「万人にアクセス可能な公共性」を掲げたため, 運動はミドルクラスの支持を得て, 住宅への権利を保障する複数の重要な法律の制定が実現した. そこに植民地主義的な権力関係を問題にするアイデンティティの政治が入る余地はなく, また担い手の移民たちも生活の改善のために勤勉に働く1世で, 「普通の生活」の実現が運動参加の動機であった. 結果として反グローバリズム運動を新自由主義に適合的な行為者が担うという矛盾がみられ, また, 構造的な不平等の是正は実現しなかった.

著者

稲葉 洋子

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.3, no.4, pp.411, 2019-12-16 (Released:2019-12-16)

著者

大久保 理恵 永島 實 稲葉 頌一

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.441-450, 2016-06-30 (Released:2016-07-15)

参考文献数

15

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ヘモグロビン(Hb)低値で不採血となった献血希望者の鉄不足量を評価し,貧血の改善方法を検討した.本研究へ同意したHb低値者より6 ml採血し,フェリチン,TIBC,血清鉄,可溶性トランスフェリンレセプター(sTfR)を測定した.鉄不足の評価方法として,フェリチン値12 ng/ml未満をAIS,Log10(sTfR/フェリチン)>2.07をIDEとした.さらに400 ml献血可能Hb値までに必要な鉄量を計算した.なお,検査結果を本人に通知し,貧血程度の把握及び健康管理による貧血の改善を促した.フェリチン値正常者には現病歴,スポーツ歴等のアンケート調査も行ない,さらに58名にsTfRを除く3項目の検査を行った.4項目の検査を行った80名のうち,AIS67名IDE67名(重複66名)だった.58名も加え,対象者138名中AIS81%,不足鉄量200 mg以上28%,鉄欠乏と考えにくい者18%という結果が得られた.約8割がAISであり,鉄欠乏状態が高度であった.今後,鉄分摂取のより丁寧な指導と可能ならばフェリチン測定も必要と考えた.また200 mg以上の鉄が不足している者には医療機関受診を勧めることとした.一方スポーツ貧血も問題であることもわかった.

著者

稲葉伸道

出版者

愛知県

雑誌

愛知県史研究 (ISSN:18833799)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.18-32, 2019 (Released:2019-08-27)

著者

稲葉 次郎

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.109-116, 1977 (Released:2010-02-25)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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As any radiation exposure may involve some degree of risk the International Commission of Radiation Protection recommends that any unnecessary exposure be avoided, and that all doses be kept ALARA, i. e., as low as is readily achievable, economic and social considerations being taken into account. To define the level at which it can be said that a dose is ALARA the use of cost- (or risk-) benefit analysis is required. In making a cost-benefit calculation the most difficult step is the conversion of positive and negative effect into a consistent set of units, i. e., conversion of man-rem into dollars. This paper presents the monetary value of population dose which appeared in the past reports (six papers reffered by ICRP Publication 22, BEIR Report and NRC-10CFR50, App. I).We must be very careful in the application of cost-benefit analysis to decision making of individual cases, but the estimated risk in monetary term may help us at least to check whether we act in a consistent way.

著者

稲葉通龍補正

巻号頁・発行日

0000

著者

荒木 茂 中村 晴亘 井上 彬 真柄 佐俊 稲葉 雅男

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン (ISSN:18849644)

巻号頁・発行日

vol.24, no.11, pp.877-887, 1970-11-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

9

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放送用4ヘッドVTRにおける色むらの発生要因について説明し, 現在実用化されている色むら補正器の補正精度の比較を行ない, さらに1ライン遅延線を用いたVTRの色むら補正器のシステムとその概略性能を述べる.1ライン遅延線を用いれば, ラインごとに色むらを補正することができ, 最も精度の高い補正が得られる.また, 性能の良好な1ライン遅延線が容易に得られることを紹介する.