著者
上村 純平 若宮 直紀 村田 正幸
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.691, pp.31-36, 2004-02-26
被引用文献数
1

センサネットワークにより長期間の観測を行うためには,電力効率のよい情報収集機構が必要不可欠である.センサ端末は主として情報の検出,送信,受信で電力を消費する.特に情報送信の消費電力は通信距離の2乗に比例するため,近接するセンサ端末でクラスタを構成し,クラスタヘッドと呼ばれる代表がクラスタに属するセンサの情報を集約して基地局に情報を送信する,クラスタベースの情報収集機構が有効である.LEACHでは,クラスタメンバからの情報受信および基地局への情報送信による電力消費の大きさを考慮して,クラスタヘッドを交代制にすることにより,センサネットワークの長寿命化を図っている.しかしながら,センサ端末間の残余電力の差異を考慮していない,クラスタ形成に際して領域全体へのブロードキャストが必要であるなど,端末種別や導入時期によって残余電力の異なる多数のセンサ端末からなるセンサネットワークでは効率的な情報収集が行えない.そこで,本稿では,局所的な情報交換にもとづいてセンサ端末が自律分散的に適切なクラスタを構成するクラスタリング手法を提案する.シミュレーションによる評価を通して,クラスタベースの情報収集機構のひとつであるLEACHと比較して,残余電力が均一な場合とばらつきがある場合の両方において,提案手法がより長期間に渡り,多数のセンサから情報収集を行えることを示している.
著者
島中 一俊 古賀 順二 坂本 毅 杉若 直樹
出版者
プロジェクトマネジメント学会
雑誌
プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2003, pp.289-292, 2003-03-11

現在NTTコムウェアでは, RUP(Rational Unified Process)[1]を全社的な作業標準として全社展開を進めている。RUPの目的は, 遍く広く様々なシステム開発を前提とし, 高品質なソフトウェアの開発方法を提供することにある。ところが, その幅広い記述のため, 本来はプロセス・フレームワークとしてプロジェクト毎に適合させるはずにも関わらず, 額面どおりヘビーウェイトプロセス[5]のカテゴリが与えられている。そこで, 我々は高品質を維持しつつ柔軟さと素早さを身に付けることを目的とし, RUPのカスタマイズ指針を得るための検討を行った。本論文においては, 我々が得た効果的にRUPを適用するための実践的なカスタマイズ指針を提案する。
著者
若濱 五郎 成瀬 廉二 庄子 仁 藤井 理行 中澤 高清 高橋 修平 前 晋爾
出版者
北海道大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1988

本研究は、南極クィ-ンモ-ドランド氷床、グリ-ンランド氷床、北極氷冠、およびアジア内陸地域の氷河等にて堀削し採取された氷コアの解析を行い、諸特性を相互に比較検討することを目的として進められた。特に、最終氷期以降の大気環境変動の過程ならびに氷床・氷河の変動におよぼす氷の動力学的特性を明らかにすることに重点をおいた。研究成果の概要を、以下の1〜4の大項目に分けて述べる。1,氷の物理的性質の解析:氷床氷中の氷板、気泡、クラスレ-ト水和物の生成過程、ならびに多結晶氷の変形機構や再結晶について新しい知見が得られるとともに、氷コアの構造解析の新手法が開発された。2,氷の含有化学物質の分析:氷床氷中の酸素同位体、トリチウム、二酸化炭素、メタン、固体微粒子、主要化学成分、火山灰等の分析結果から、最終氷期以降あるいは近年500年間の大気環境変動過程について多くの情報が集積された。特に、両極地の比較検討も行われた。3,雪の堆積環境に関する解析と数値実験:南極地域にて観測された気象・雪氷デ-タ等の解析、および数値シミュレ-ションを行うことにより、中・低緯度から極地氷床への物質・水蒸気の輸送過程ならびに雪の堆積・削はく現象と分布について研究された。4,氷河・氷床の流動と変動機構に関する解析と数値実験:南極東クィ-ンモ-ドランド氷床の平衡性、白瀬氷河の変動、山脈周辺の氷床の動力学的特性、深層氷の年令推定法などについて考察された。1990年9月、札幌において本総合研究の全体研究集会を開催し、各研究結果の総合的討論を行った。この成果は、総合報告書(B5版、312ペ-ジ)として1991年3月に出版された。同報告書では、将来の氷床コア研究の展望と諸課題も論じられている。
著者
宮川 勲 若林 佳織 荒川 賢一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.87, no.5, pp.1120-1132, 2004-05-01
被引用文献数
14

本論文では,魚眼カメラが取得した画像系列から平面運動と3次元形状を同時に復元するための因子分解法を提案する.ただし,光軸を平面に垂直とした魚眼カメラが平面運動することを前提としている.本手法は,この平面運動で画像系列を獲得する魚眼投影モデルに基づいている.実験では,撮影ロボットを使って取得した室内画像に本手法を適用し,平面運動と3次元形状を同時に,かつ,高精度に復元する手法として有効であることを示す.更に,形状復元の精度評価から,形状復元の精度は仰角に依存することを確認し,本手法の適用範囲を明らかにする.
著者
若田 光敏 兵藤安昭 池田 尚志
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)
巻号頁・発行日
vol.1999, no.22, pp.65-72, 1999-03-04

日本語では「は」は基本的には文中での主題を表すが,一文の中に複数の「は」が現れることも多く,その場合,「は」のスコープを確定することは,日本語文の解析において重要である.特に長文では,「は」のスコープを正しく認識することは,文の大域的な構造を把握することと一体の関係がある.本稿では,「は」のスコープを解析していく手がかかりとして行った,コーパス中での「は」の出現パターンについての分析結果について述べる.また,連体形述語の前に位置する連用形述語の係り先に関しても若干の分析を述べる.なお,コーパスの分析に際しては,我々が開発中の解析システムIBUKIをツールとして用いた.Japanese postpositional function word "wa" plays an imortant role in a sentence representing a topic. In a long sentence there can appear more than one "wa". To grasp correctly a global structure of a long sentrence it is definitely important to decide accurate scopes of each "wa". This paper describes our analysis of "wa" scope pattern in a large corpus. Besides we investigated in a large corpus a scope of an adnominal embedding sentence, which is also important to grasp a long complex sentence structure. To analyze and extract sentences including designated expression pattern, the syntactic analysis system IBUKI which is developed at our laboratory is used.
著者
中谷 利雄 脇田 崇弘 大田 陸夫 田中 勝久 若杉 隆
出版者
公益社団法人日本セラミックス協会
雑誌
日本セラミックス協会学術論文誌 : Nippon Seramikkusu Kyokai gakujutsu ronbunshi (ISSN:18821022)
巻号頁・発行日
vol.111, no.1290, pp.137-141, 2003-02-01
被引用文献数
8

Powders in the CeO_2-ZrO_2-MO_x system were prepared by coprecipitation method. Influence of adding a third components MO_x of transition metal oxides and rare earth metal oxides on the specific surface area (SA) and oxygen storage capacity (OSC) were investigated. It was found that transition metal oxides decrease drastically both SA and OSC values at 1000℃. On the other hand, rare earth metal oxides slightly decreased OSC values. The OSC values of the 20CeO_2- (80-y) ZrO_2-yMO_x powders with y=0-20 mol% LaO_1.5, showed a maximum at around 6 mol% LaO_1.5. In the CeO_2-ZrO_2-MO_x system, 20CeO_2・74ZrO_2・6LaO_1.5 (mol%) powders exhibited the most efficient performance with a high thermal stability up to 1000℃.
著者
今若 慎太郎 佐藤 宣子
出版者
[九州大學農學部附属演習林]
雑誌
九州大学農学部演習林報告 (ISSN:04530284)
巻号頁・発行日
no.89, pp.75-126, 2008-03

近年,総称して「森林環境税」と呼ばれる都道府県による独自税の導入が広がり,地方分権の下で自治体による森林環境政策が模索されている。税目的が明確なため,導入後数年を経て,税事業の効果を厳しく問われることになる。先行研究では,高知県を中心に先発県を事例として税導入の合意形成過程が主に考察され,税事業の内容と実績に関する比較研究はない。そこで本稿では,(1)各県のホームページ等の情報から導入県の事業内容の特徴を分類し,比較検討を行い,(2)事業内容の異なる岡山県と熊本県を事例として,県担当者への聞き取り調査と税事業及び既存事業に関する予算と実施要項等に関する資料収集によって,「森林環境税」導入過程における県民意識と議論過程が税事業の内容をどのように規定したのか,また税事業の実績を既存事業との関係で比較した。更に,(3)多くの県で新たな事業と位置づけられている,強度間伐による針広混交林化事業の実施状況,特に森林所有者の同意状況に関して,熊本県を事例に,県の出先機関と森林組合での資料収集に基づいて分析した。その結果,多様な事業内容の中で,多くの県が荒廃人工林の間伐事業を中心としていること,しかし,その手法は,林業支援とリンクさせた従来の間伐補助事業と同様の事業を補助対象の拡充で実施している県(岡山県型)と行政が費用の全てを負担し直接強度間伐を実施し,混交林化を進める事業(熊本県型)に分けられることがわかった。岡山県では税導入の議論の際,森林環境の向上には林業の担い手対策や所有者への間伐補助金を行うことに対して県民の理解が得られたこと,一方の熊本県では新税導入に際して,私財支援に対する県民の反対意見が強く,県による強度間伐の直接整備に限定する形で県民の理解を得たために林業支援との厳しい切り分けがなされている。税事業実績と既存事業の分析によって,岡山県では森林整備と林業就業者確保に新税が有効であり,施業の放棄を未然に防ぐことや,結果として木材供給量が増加することが見込まれた。しかし,森林を放棄した所有者の森林までの整備には至らず,更には既存事業との差違が明確ではないため,既存事業の税事業化によって間伐予算総額では減少していることが明らかとなった。
著者
難波 直彦 若松 千秋 山口 孝一
出版者
鹿児島大学
雑誌
鹿兒島大學農學部學術報告 (ISSN:04530845)
巻号頁・発行日
vol.33, pp.203-210, 1983-03-15

1.かんがい用調整池の水平ブランケットに粘性土を用いる場合, 地盤の沈下による変形に対する安定性を検討する方法として, 地盤土にWinkler-modelをあてはめた地盤反力法の適用を検討した.2.境界条件として, イ)両端固定, ロ)一端固定他端移動, ハ)一端固定他端自由の3種をとり, それぞれについての解を求めた.解に含まれる4つの積分定数C_i(i=1〜4)の無次元量G′_iについて, それぞれが無次元数αLに対して示す変化を調べ, αL≧7では境界条件いかんにかかわらず, 同じ結果(C′_1=C′_2=0,C′_3=C′_4=-1)を与えることを明らかにした.3.境界条件とαLの違いによるたわみと曲げモーメントとの軸方向の分布を比較した.αLが小さいときには, 境界条件による違いが目立つが, αLが大きいときには固定端からはりの中央部まで, ほとんど差異が無い.4.地盤, ブランケット材および荷重について一定の仮定を設け, 絶対値最大曲げモーメントの生じる固定端断面での曲げ引張り応力を調べた.はりの変形係数Eをパラメーターとし, 地盤反力係数kに対する最大曲げ引張り応力σ_tの関係を示した(Fig.10).5.安定条件を明らかにするため, ブランケット材として用いられた粘性土の曲げ試験, 一軸圧縮試験を行い, 限界応力, 変形係数の値を求め, 前項のFig.10に対比して, 限界条件の例を示した.6.上記の実例の施工実績を検討し, この方法による安定解析の可能性を明らかにしたが, 地盤反力係数kの決定法に, なお問題が残されている.
著者
若月 利之 小村 修一 安部 裕冶 泉 一成
出版者
一般社団法人日本土壌肥料学会
雑誌
日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.335-344, 1989-08-05
被引用文献数
8

黒ボク土,赤色土,マサ土,ゼオライト,炭素減資材(ジュート,木箱等)を層状,階段状に充填して多段土壌層構造をもつ生活排水浄化装置(多段土壌層法と呼ぶ)を作り,その浄化能力を約2年間にわたって試験した.その結果,本研究で提案した多段土壌層法を用いた浄化装置のうち,黒ボク土,マサ土およびゼオライトを積層した装置は,平均濃度,BOD 220 mg/l,COD 88 mg/l,T-N 56 mg/l,T-P 22 mg/l の生活排水を,2年間の実験期間中目詰まり現象は起きなかった.また,炭素源としてジュート袋を挿入した装置は窒素除去能が89%に向上した.多段土壌層法による以上の家庭排水装置は,高い浄化能を長期間安定して維持した.すなわち,2年間の平均で4装置ともBODは4 mg/l 以下,CODは3~7 mg/l,T-Pは装置4を除き0.5 mg/l以下,T-Nは装置2を除き7~16 mg/lであった.したがって,浄化処理水の水質として現在立てられている最高水準の目標値,BOD 10 ppm以下,COD 15 ppm 以下,T-N 10 ppm 以下,T-P 1 ppm 以下を満足するものであることを認めた.
著者
若松 宣一 後藤 隆泰 足立 正徳 井村 清一 林 憲司 亀水 秀男 飯島 まゆみ 行徳 智義 柴田 俊一 堀口 敬司 金 昇考 土井 豊 森脇 豊
出版者
一般社団法人日本歯科理工学会
雑誌
歯科材料・器械 (ISSN:02865858)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.165-177, 1990-03-25
被引用文献数
2

金属表面にコーティングする場合と同様な方法で作製したハイドロキシアパタイト(HAP)セラミックスの破壊応力に与える水の効果を評価するために, 四点曲げ試験を0.5mm/minの条件で空気中(20℃, 相対湿度73%)と蒸留水中(37℃)で行った。そして得られた強度データを2-パラメータワイブル統計を用いて解析した。各条件において, 曲げ強さのデータは単一モードのワイブル分布に従った.このデータの表面欠陥モデルを仮定したワイブル解析は, 空気中でワイブルパラメータm=7.8, σ_0=26.2MPaと蒸留水中でm=8.1, σ_0=18.5MPaを与えた.曲げ強さの平均値は空気中で27.3MPaと蒸留水中で18.2MPaであった.この結果より, 水のような腐食性環境が定応力速度で測定される破壊応力に影響を与えることは明らかである.この影響は試料が破壊するよりも低い応力レベルで起こるサブクリィティカルなクラックの成長が原因であると考えられる.また, 本研究で推定したワイブル分布関数を用いて, 試料の寸法と試料中の応力分布が破壊応力の平均値に与える影響を予測した.
著者
若林 満 南 隆男 佐野 勝男
出版者
慶應義塾大学産業研究所
雑誌
組織行動研究
巻号頁・発行日
no.6, pp.3-131, 1980-03

慶應義塾大学産業研究所社会心理学研究班モノグラフ ; No. 12当該研究プロジェクトの目標は, プロジェクト題目が示すごとく, わが国の大卒新入社員の組織内キャリア発達の過程を分析しそこに潜む動的なメカニズムを理解することであった。が,資料の分析はすべて, アメリカの大学(イリノイ大学労働産業関係研究所)の施設を利用しておこなわれた。残念なことではあるが, おそらく,日本の大学の研究施設に依存したならば, 文字どおリ"山" のごとくの厖大な資料から「キャリア発達過程」のメカニズムを発掘し析出していく作業は, もっともっと時間を要したことであろう。
著者
上堂薗 明 石田 英子 ダルマワン 増永 二之 若月 利之
出版者
一般社団法人日本土壌肥料学会
雑誌
日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)
巻号頁・発行日
vol.73, no.6, pp.755-763, 2002-12-05
被引用文献数
3

土壌を生態系の構成要素の一つであるということに重点をおき,集水域生態系における地形・地質・植生などの自然環境因子と,地域住民の野外経験や認識をベースとした知恵にも基づく種々の土地利用という人為的因子の相互作用が,いかに土壌特性に影響を与え,全体としての集水域景観を形成しているかを明らかにすることを試みた.現地調査は,インドネシア共和国,母系制で知られるミナンカバウ族が人口の大半を占める西スマトラ州,アナイ川中流部に位置するシピサン村において実施した.シピサン村住民は,土壌の肥沃度と土壌生成について地形に着目して総合的に理解していた.平坦部においては,水の流れによって山地部と傾斜部から養分に富む土壌が流れてくることにより,土壌が肥沃になると認識していた.集水域内の各地形や土地利用間の関連,生態的特性をダイナミックに認識していた.適度な焼畑は適度の土壌侵食を引き起こし,低地土壌や水田土壌を生成するのに役立つという土壌生成に関する認識は,侵食を有効的に利用する在地の知恵や技術である.在地の地形に着目した土壌肥沃度評価,焼畑地における土壌侵食と土壌堆積に関する認識は,実験室における土壌の理化学分析結果から判断してその正当性が示された.土地利用に着目すると,低地部では水田が拓かれており,村落の周りには自給的あるいは商業的な目的のためのプカランガンやクブンがあり,多年生の樹種と一年生の野菜類などの混作が行われていた.樹種が多様なクブンの景観は,一次林のような多層構造を見せていた.山地部のクブンは,粗放的な管理となっており,標高が高くなるに従い,森林伐採が点在している二次林,多層の林層構造の発達する一次林域となっていた.樹冠が密閉して多層構造の発達する山地部の一次林では土壌侵食は少なく,雨水などによる強い溶脱を受けているために,土壌中の塩基量が少なく,貧栄養で強酸性を帯びていた.一方,水田域や村中心部の畑地は,アナイ川とシピサン川経由で,上流域の肥沃な火山灰土壌が供給されることと人為的な影響,つまり人間による土づくりによって肥沃度が維持されていると考えられた.在地の土壌に関する知恵や知識と技術は集水域単位をベースとし,その景観を創出・保全していることが明らかとなった.