著者

菅野 正道

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要 (ISSN:1881039X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.93-107, 2017-03-15

著者

菅野 正洋 山田 雄一

出版者

日本国際観光学会

雑誌

日本国際観光学会論文集 (ISSN:24332976)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.7-13, 2019 (Released:2020-02-04)

参考文献数

24

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The distance between origin and destination and the range of the area tourist travel at the destination show a positive correlation. This relationship is known in the Japanese tourism study field as the ‘Racket Theory' in analogy to the shape of tennis racket. In this study, for the purpose of contributing to the destination marketing of Japanese DMOs, we examined the difference of strength of Racket Theory according to the income or purpose of travel. The results showed that the correlation is stronger in the tourist with standard household income and also the correlation is stronger in mass tourism, in the other hand, the correlation is weaker in the alternative tourism.

著者

澤村 淳 菅野 正寛 久保田 信彦 上垣 慎二 早川 峰司 渡邉 昌也 丸藤 哲

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.5, pp.219-223, 2011-05-15 (Released:2011-07-23)

参考文献数

9

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QT延長症候群には様々な原因があるが,水泳中に心室細動を発症したRomano-Ward症候群の1症例を経験したので,若干の文献的考察を含めて報告する。症例は12歳女児で学校のプール学習で遊泳中に仰向けに浮いているのを発見され,引き上げたところ心肺停止状態であった。直ちに担任教師により心肺脳蘇生法が開始され,自動体外式除細動器(automated external defibrillator; AED) を装着し除細動を実施した(後の解析で心室細動と判明した)。除細動後,間もなく自己心拍が再開した。気管挿管後,ドクターヘリで当科へ搬送された。意識はJapan coma scale(JCS) 200,Glasgow coma scale(GCS) E1VTM3,瞳孔径左右とも3mm,対光反射は両側とも迅速。血圧136/74mmHg,脈拍84/min,呼吸回数 19/min, SpO2 100%(FIO2 1.0,気管挿管下)。12誘導心電図:完全右脚ブロック,QTc 0.49secとQT時間の延長を認めた。24時間の脳低温療法を行い,神経学的後遺症は残さず回復した。日本循環器学会のガイドラインに準拠して植え込み型除細動器(implantable cardioverter defibrillator; ICD)の適応(class I)となり,第7病日にICDを挿入した。その後,問題なく経過し,第14病日に独歩退院した。若年発症のQT延長症候群の場合,先天性のRomano-Ward症候群をまず疑うことが重要である。またRomano-Ward症候群は常染色体優性遺伝であり,遺伝子診断まで検索が必要である。心室細動で発症するハイリスク例に対してはICDの挿入は必須の治療であると考えられた。

著者

菅野 正

出版者

日本村落研究学会

雑誌

村落社会研究 (ISSN:13408240)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.54-55, 2003 (Released:2013-09-11)

著者

菅野 正

出版者

奈良大学史学会

雑誌

奈良史学 (ISSN:02894874)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.44-77, 1985-12

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一九一九(中華民国八、大正八)年の五四運動が、中国近現代史上において、重要な意義を有するものであることについては、殆んど異論がないと思う。その運動は一五年の二十一ケ条要求、世界大戦への中国の参戦・勝利、大戦終結後のヴェルサイユ会議での中国側の要求の拒絶という背景の中で発生したものであるが、より直接的にはその前年の一八年五月に、日中間に締結された日中共同防敵軍事協定に対して、帰国在日留学生を中心とする学生や各界が反対運動を展開したことが一つの基盤をつくったものと思われる。この反対運動については、黄福慶、笠原十九司両(1)氏の研究があるが、軍事協定反対運動の経過をたどり、五四運動の前奏としての意義をみようとするのが小論の目的である。日中軍事協定は、元来日中陸軍共同防敵軍事協定と日中海軍共同防敵軍事協定との総称であるが、以下陸軍協定を中心に考察し、それを単に軍事協定と略称することにする。

著者

菅野 正 (訳)

出版者

奈良大学史学会

雑誌

奈良史学 (ISSN:02894874)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.79-88, 1987-12

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十九世紀末の中国の戊戌維新運動は失敗に終ったとはいえ,それは,中国近代の民族覚醒、改革提唱や思想啓蒙等の面では,いずれも一定の歴史的役割を果した。最近何年来,中国の歴史家は,清末の維新運動の歴史について研究を深め,その性質、役割、さらには各種の人物や思想に対して幅広い検討を進め,それに関する史料や史実について,発掘や考証を深めてきた。とくにここ数年来,北京故宮博物院で,維新派指導者康有為の一連の新史料が次々に発見され,それには,すでに失なわれたと思われていた康有為の光緒帝に進呈した『日本変ポのランド政考』『波蘭分滅記』『列国政要比較表』等の原本や,さらに康有為の上奏した『傑士上書彙録』の内府抄本が含まれ,我々に,彼の変法思想について,一歩進めた認識をもたしめることができるようになった。以下で,私は,康有為を筆頭とする中国の維新派が,日本の変法維新を模倣せんと主張した思想に重点をおいて述べたいと思う。

著者

荒木 敏一 伊藤 道治 池田 温 池田 誠 稻葉 一郎 岩見 宏 上田 早苗 植松 正 梅原 郁 江幡 眞一郎 小田 壽典 小谷 仲男 小野 信爾 愛宕 松男 織田 武雄 大島 利一 大谷 敏夫 狩野 直禎 勝藤 猛 河内 良弘 河地 重蔵 神戸 輝夫 衣川 強 楠山 修作 小玉 新次郎 近藤 治 佐伯 富 佐竹 靖彦 佐藤 圭四郎 佐藤 長 佐藤 陸雄 重松 伸司 島居 一康 島田 虔次 菅野 正 杉村 邦彦 田中 整治 田村 實造 谷 光隆 谷川 道雄 谷口 規矩雄 竺沙 雅章 寺田 隆信 寺廣 映雄 礪波 護 中谷 英雄 永田 英正 西里 喜行 波多野 善大 萩原 淳平 日比野 丈夫 藤枝 晃 藤本 勝次 藤善 眞澄 藤原 利一郎 堀田 伊八郎 間野 英二 宮川 尚志 村上 嘉實 森 正夫 森本 公誠 柳田 節子 横山 裕男 吉川 忠夫 若松 寛

出版者

東洋史研究會

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.5-74, 1996-03-31

著者

山本 浩 澤村 淳 向井 信貴 菅野 正寛 久保田 信彦 上垣 慎二 早川 峰司 丸藤 哲

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.401-404, 2013-07-01 (Released:2013-08-09)

参考文献数

9

被引用文献数

2 1

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過去10年間において男性2名,女性4名の計6例の急性リチウム中毒を経験した。炭酸リチウムの服薬量は,全症例において中毒域に達するとされる40 mg/kg以上であった。血清リチウム濃度が判明した症例は2例であり,ともに致死濃度である4 mmol/lを超えていたが,1症例に持続的血液濾過透析を施行した。輸液療法主体の症例では血清リチウム濃度の減少勾配は比較的緩やかであり36時間後でも有効治療域を超えていたが,continuous hemodiafiltration(CHDF)症例では速やかに血清リチウム濃度は治療域に減少し,CHDF離脱後の再上昇も認められなかった。血清リチウム濃度の測定ができない施設があり,臨床症状では中毒症状の判断ができないことが指摘されている。血清リチウム濃度が中毒域を超えている場合,あるいは中毒域に達するとされる40 mg/kg以上の服用例では急性血液浄化法導入を考慮すべきと考えられた。

著者

菊地 勝弘 遊馬 芳雄 谷口 恭 菅野 正人 田中 正之 早坂 忠裕 武田 喬男 藤吉 康志

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.715-731, 1993-12-25 (Released:2009-09-15)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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冬季の海上の層積雲の雲頂の構造と反射率の関係を調べるために、航空機によるステレオ写真観測法を使った観測が1989年1月から1991年1月にわたって、日本海の若狭湾沖および奄美諸島周辺の太平洋上で行われた。最初に、雲頂高度と反射率との間の関係が調べられ、両者の間にはかなりよい相関が認められた。特に奄美諸島周辺での観測では高い相関が認められた。次にCloud area ratio(雲の領域率)と雲頂の反射率との関係が調べられた。その結果、低い反射率の雲域では雲頂高度が比較的低くて雲層が薄く、また、その高度差は大きく、雲頂の形状は鋸の歯のように鋭かった。一方、高い反射率の雲域では雲頂高度が高くて雲層が厚く、そして一様で形状は平で台形のような形をしていた。しかし、奄美諸島北部の例では、雲頂高度が他の2例に比して低く、しかも最高雲頂高度と最低雲頂高度との高度差が400m以上もある層積雲であったにもかかわらず、その反射率は比較的高かった。この反射率の違いはliquid water pathの差によるものと推定される。

著者

菅野 正

出版者

奈良大学史学会

雑誌

奈良史学 (ISSN:02894874)

巻号頁・発行日

no.4, pp.23-37, 1986-12

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一九一九年(中華民国八年、大正八年)の五四運動が、中国近現代史上にあって、時代を画する重要な意義を有することについては論をまたないであろう。それは一五年の日本の二十一ケ条要求、世界大戦への中国の参戦・勝利、戦後のヴェルサイユ会議での中国の要求拒絶、という背景の中で発生したものであるが、より直接的には、その前年の一八年五月に、日中間に締結された日中共同防敵軍事協定に対して、帰国在日留学生を中心とした学生や各界が反対運動を展開していたことが、その一つの基盤をつくった。このことについては前稿でふれ、それが五四運動と直接関係のある連続上にあること、五四運動の前奏であることの意義を論じた。日中軍事協定締結が五四運動の舞台をつくった訳であるが、その際、帰国在日留学生らはその調印拒否を、締結後は廃止を、或いは秘密協定であったものの公表を要求した。もとよりそれらの要求は納れられないまま五四運動に突入した。小論は、世界大戦も既に終結し、軍事協定の必要性もなくなり、五四運動という反帝・反封運動の中で、軍事協定の存廃問題が如何なる経過を辿ったかをみようとするもので、その廃止への過程を素描せんとするのが目的である。

著者

菅野 正人 阿部 友幸

出版者

一般社団法人 日本リモートセンシング学会

雑誌

日本リモートセンシング学会誌 (ISSN:02897911)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.32-37, 2020-01-31 (Released:2020-07-07)

参考文献数

5

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In October 2015, Typhoon 201523 created very strong winds in central Hokkaido, Japan, causing windfall forest damage in Hokkaido prefectural forests. To assess the windfall damage quickly, we applied remote-sensing techniques using LANDSAT8 images (resolution 30 m) to estimate the distribution and area of the windfall damage and gave the results to relevant organizations. We could evaluate large-scale (≥1 ha) windfall damage, and we found that the LANDSAT8 analysis results helped to reduce the effort required in field surveys.

著者

菅野 正

出版者

奈良大学史学会

雑誌

奈良史学 (ISSN:02894874)

巻号頁・発行日

no.10, pp.77-96, 1992-12

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一九〇五(清光緒三十一、明治三十八)年、厘門の富豪林維源によって、福建勧業銀行設立が計画された。この事業は、林維源の死去によって結局挫折したが、一年有余の後、養嗣子林爾嘉によって普通銀行に改組し、福建信用銀行として設立された。そしてその計画の中で、日本にも出資の要請を灰めかした事から、日本もそれの対応を検討し始めた。その設立計画の過程をたどり、背景をみんとするのが小論の目的である

著者

菅野 正

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.11, pp.p17-32, 1982-12

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一九〇八年(明治四一年、光緒三四年)二月、神戸辰馬汽船所属の第二辰丸(二辰丸)が懊門前面の水域で、武器密輸の容疑で、清国官憲に掌捕、廻航される所謂辰丸事件がおこった。この事件及びこれに係る日貨排斥運動については、菊池貴晴氏の分析、研究があり、以下それによると、日本は広東の張人駿総督と外交交渉に入ったが、話合いがまとまらないまま、強硬手段に出て、三月中旬ついに辰丸釈放、損害賠償、謝罪等の条件をのませ、事件は一応の解決をみた。しかしこの解決に不満だった広東民衆は、日本の強圧的手段および清朝の屈辱的態度に反対し、日本に対し日貨排斥という手段で抵抗を示した。日貨排斥運動は広東を中心に華南各地に広がり、更に遠く華僑の住む南半球にも及び、一九〇五年のアメリカ商品排斥運動につぐ民族運動として発展し、日本に対し、組織的な大規模なものとしては最初の運動となった。中国における運動の中心勢力は、立憲派系の広東自治会で、その背後に広東七十二行商人団がおり、さらに黒幕に香港在住の徐勤、江孔殷がおり、提督李準もいた。そして日本において在日華僑をボイコットに結集せしめた張本人は神戸在住の梁啓超とされている。神戸の巨商は立憲・保皇派で、いずれもボイコット賛成派であり、広東自治会と保皇会=政聞社の関係は密接であったとされる。

著者

菅野 正嗣 西田 竹志 宮原 秀夫

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 A (ISSN:03736091)

巻号頁・発行日

vol.J70-A, no.2, pp.278-288, 1987-02-25

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地上回線と衛星回線とが結合された,大規模な地上/衛星系通信ネットワークシステムを設計するにあたって,従来様々な手法が提案されてきたが,これらの手法では対象とするネットワークの大きさや,設計時における制約条件が非常に限られていた.そのため,得られた解が現実性に乏しいという欠点を持っていた.そこで本論文では,制約条件としてネットワーク性能基準の他に,実際に構築する際に生ずる様々な制約条件をも考慮して,構築費用が最小となるネットワークシステム形態を発見的手法によって得るためのアルゴリズムを提案した.更に,このアルゴリズムによって実際にネットワークシステムを設計し,アルゴリズムの妥当性を示した.また,得られたネットワークシステムにおいて,トラヒック量が増加したり,地上局や地上回線などのネットワーク構成要素の費用が低下した場合,どのようにネットワーク形態を変更すべきかを示した.

著者

菅野 正

出版者

奈良大学史学会

雑誌

奈良史学 (ISSN:02894874)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.76-100, 1996-12

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一九〇五年(清国光緒三十一年、乙巳年、明治三十八年)中国は転換の年を迎えた。八月、革命派は、東京において、中国同盟会を結成し、革命運動は新たな段階を迎え、革命は政治日程にのぼってきた。九月、千有飴年継続されてきた科挙が廃止され、官僚体制は変化した。若い知識層は、新しい学問を求めて日本に留学し、その数もこの年八千人にも増加してきた。留学生が革命運動を始めるに及んで、日本政府は清朝政府の要請を入れ、十一月、所謂「清国留学生取締規則」を公布して、その政治活動を取締らんとし、留学生は猛烈に反揆して、陣天華は東京大森海岸に入水自殺して抗議の意を示し、留学生も続々「綴学帰国」して日本批判を始めていた。一方、米国がその労働市場を守るべく、中国人労働者を排除しようとしたことから、初夏より米貨排斥運動が中国各地で組織された。さらに、満州を中心に展開された日露戦争に、日本が勝利して、八月ポーツマス講和会議が開かれ、条約が締結された。満州を清国に還付し、露国が満州において所持していた利権を継承すべく、日清両国間に交渉がもたれ、同年十二月二十二日、北京において、「満州還付に関する条約及び附属協定」が締結された。ところが、この九月のポーツマス条約締結より十二月の日清協定締結に至るまでの十月、十一月に、日本が、満州還付の代償に、福建割譲要求をしたとの風説が伝えられたことから、これに反対して、日本商品排斥・大阪商船排斥・工場、学校採用の日本人技師、教員の解雇を呼びかける民族運動がおこりかけた。これが即ち、「割閲換遼」反対運動である。この割閏換遼をめぐる民族運動については、以前これをとりあげて検討したことがあるが、今、ここでは、前稿より後、知り得たことより、湖南での運動状況、その中心人物禺之護について、および風説の出所由来等の表題に係る関係資料等を紹介してみようとするのが本稿の目的である。

著者

菅野 正彦

出版者

愛知学泉大学

雑誌

愛知学泉大学コミュニティ政策学部紀要 (ISSN:13447939)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.25-37, 1999-03

著者

菅野 正也 林 正和 村勢 則郎 網野 比佐子 北 潔

出版者

低温生物工学会

雑誌

低温生物工学会誌 (ISSN:13407902)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.177-180, 2008-12-30 (Released:2017-06-19)

参考文献数

5

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For the establishment of successful cryopreservation of Caenorhabditis elegans, freezing survival of the nematode was investigated in the presence of dimethylsulfoxide. When nematodes were cooled to -20 ℃ with the rate of 0.2 ℃/min after ice seeding treatment at -3 ℃, survival rate of the nematode increased with the time of exposure to the DMSO solution before freezing. The rate was above 80% irrespective of the cooling temperature between -20 to -75 ℃. However, the nematodes hardly survived when they were quenched by liquid nitrogen after the pre-freezing at -20 ℃, The rate of freezing survival became higher with the decrease in the pre-freezing temperature before plunging into LN_2. Heating rate also affected freezing survival. Slow heating probably prevented rapid rehydration of the nematode and increased survival rate after thawing.

著者

丸藤 哲 澤村 淳 早川 峰司 菅野 正寛 久保田 信彦 上垣 慎二 平安山 直美

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.9, pp.765-778, 2010-09-15 (Released:2010-11-09)

参考文献数

43

被引用文献数

1

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外傷急性期の凝固線溶系の変化に関してEducational Initiative on Critical Bleeding in Trauma(EICBT)から新しい病態概念である「Coagulopathy of Trauma」と「Acute Coagulopathy of Trauma-Shock(ACoTS)」が提唱された。しかし,これらの診断基準は存在せず,両者の本態は従来から独立した病態として存在する線溶亢進型DIC(disseminated intra vascular coagulation)に一致する。診断基準がないことが同概念と線溶亢進型DICおよび類似病態との鑑別を不可能としている。これらの理由により「Coagulopathy of Trauma and ACoTS」は,独立した疾患・病態概念ではなく定義不能な臨床状態として位置づけることが可能である。このような曖昧な概念を外傷急性期の凝固線溶系変化の病態生理解明のために使用すべきではない。外傷急性期の凝固線溶系異常は線溶亢進型DICで説明可能であり,線溶亢進型DICは従来どおり正しく線溶亢進型DICと呼称されるべきである。

著者

菅野 正道

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館紀要 (ISSN:1881039X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.93-107, 2017-03-15

著者

菅野 正

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.20, pp.p23-37, 1992-03

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資本主義列国の中国進出の中で展開された辛亥革命に対し、日本が如何に対応したかを、福建に限って検討する。進出を計る日本は、義和団事変時の「厦門占領事件」の再現かと猜疑の目で見られ、殆ど動きがとれなかったのに対し、米国は、動乱の際の支援、都督府成立後の府内での「親米派」の形成、米国借款の成立と、その地歩を固めた。そして、不割譲宣言以来、日本の勢力範囲である筈の福建での実績を確固たるものにせんとしたのが、二十一ケ条要求中の、福建条項であった。