著者

田嶋 和夫 今井 洋子 田草川 博 堀内 照夫 金子 憲司

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.740-750, 2000-10-30 (Released:2017-12-08)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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フッ化物イオンを含有する泡状製剤のハイドロキシアパタイト(HAP)に対する物理化学的研究から溶液状と泡沫状でフッ化物イオンの吸着に関して,次のことを明らかにすることができた。(1)発泡剤の界面活性剤(SDS)とう蝕予防剤(NaF)は泡沫状態で錯体やイオン対形成などの直接的相互作用をしない。(2)SDSは水分散状態におけるHAP表面にほとんど吸着しない。(3)HAP表面に対するフッ化物イオン(F-)のイオン交換吸着速度は溶液状態より泡沫状態のほうが約10倍速い。(4)人臼歯の切片を用いて,溶液状と泡状でのう蝕予防剤処置後,脱灰処理の結果,泡状のほうが予防効果が大きいことが実験的に証明された。(5)ヘテロ界面電気二重層の理論に従い,イオン交換吸着速度は泡沫状態のほうが速くなる機構を説明することができた。以上より,泡状剤型はフッ素を効率的に歯牙表面に供給できる優れた剤型であることが示唆された。

著者

伊藤 義徳 根建 金男

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.33-46, 2001-03-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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本研究では、ネガティブ感情の喚起がセルフモニタリング能力に及ぼす影響について検討を行った。38名の情緒安定性の高い、あるいは低い大学生を対象として、手話の指文字を観察し、再生する課題を行わせた。情緒安定性の高い者と低い者を、それぞれネガティブ感情喚起群と中性的刺激群の4群に振り分けた。プリテストとポストテストの間に感情を操作する刺激をVTRにより呈示した。再生の程度に対する客観的評定の得点から主観的評定の得点を減じた値をセルフモニタリング得点とした。その結果、ネガティブ感情を喚起させる群では、セルフモニタリングの得点が刺激を呈示する前から後にかけて上昇し、再生に要する時間が長くなることが示された。このことは、ネガティブ感情の喚起が、セルフモニタリング能力を低下させることを示唆している。本研究の結果をもとに、認知心理学の知見をセルフコントロール研究に応用することの意義について考察した。

著者

望月 優作 佐藤 洋 佐野 誠 早乙女 雅夫 漆田 毅 加藤 秀樹 林 秀晴 伊東 宏晃 金山 尚裕

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.45, no.10, pp.1302-1306, 2013 (Released:2014-10-28)

参考文献数

9

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37歳の女性. 第 2子を正常分娩後 4日目に意識を消失し, 救急外来を受診した. 血圧40/ -mmHg, 心拍数126/分, チアノーゼを認めショック状態であった. 心電図上は, 完全右脚ブロック, 左側胸部誘導中心のST上昇を示し, 胸部X線では肺水腫を認めた. 心エコー上は, 前壁中隔から側壁にかけて広範な低収縮であった. 緊急冠動脈造影にて左冠動脈主幹部より左前下行枝, 回旋枝にかけての解離を認めた. 主幹部から回旋枝にベアメタルステントを留置したが, 前下行枝の血流は確保されなかった. 緊急冠動脈バイパス術を予定したが, 血行動態の悪化により施行されなかった. 最大CK値は17,742 IU/Lと広範な梗塞であり, 大動脈内バルーンパンピング, カテコラミンの投与によりショックから離脱した. 第61病日に施行した冠動脈造影では, 左前下行枝は再開通し, 解離は自然修復されていた. 妊娠に関連した急性心筋梗塞は非常に稀であるが, 最近の妊婦の高齢化により増加している. 特に, 産褥期は冠動脈解離に注意する必要がある.

著者

金澤 雄記

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.77, no.682, pp.2833-2840, 2012-12-30 (Released:2013-05-29)

参考文献数

8

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Open-Air Stages in Iida-Shimoina area had been built since late 18th century to the Showa 30s, especially 69 stages still exist. There are 11 rotation-stages, 1 stage for only puppet play, and the oldest existing rotation-stage is built in 1793. They have architectural features about a rotation-stage (Mawari-butai), a scenery window (Tomi), a instrument space (Dayuza), and so on. These stages had been used by kabuki, puppet, and local play till the Showa 30s. Some stages had been used for school buildings after Meiji era. After that, almost these have been repaired for local meeting spaces.

著者

田中 佐織 宮治 裕史 井上 加菜 田中 享 谷野 美智恵 加藤 昭人 金山 和泉 西田 絵利香 村上 秀輔 川本 康平 宮田 さほり

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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歯根破折歯接着治療法の予知性向上を目的として,封鎖材料のレジン表面を改変し培養細胞シートを貼ることでレジン上に歯周組織再生を目指した.レジン表面をカーボンナノチューブ(CNT)とナノβ-TCPでコーティングした.細胞付着試験では,CNTコートした試料に付着した細胞はコントロールと比較すると多く,細胞伸展が良好であった.また細胞増殖性試験でも高い細胞増殖性がみられた。皮下埋植試験では著明な炎症反応は認められず,CNTコートした試料に培養細胞シートを貼った試料周囲に骨様組織形成が認められた.以上よりレジン表面を改変することにによりレジン上に歯周組織再生の可能性が見出された.

著者

金井 一賴

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.32-42, 1987 (Released:2022-07-14)

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既存の組織知識の転換や新しい組織知識の創造は,企業家的活動なしには実現できない.本稿では,中小組織における企業家のリーダーシップに焦点をあわせ,それを組織学習の視点から,具体的な事例をもとに分析していくことにする.そして,この分析に基づいて,中小組織の企業家的リーダーシップの主体や方法およびそれが組織学習にどのような影響を与えているかということを明らかにしたい.

著者

金井 壽宏

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.80-90, 1989 (Released:2022-07-14)

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ネットワークは,理想型においては,階層性や専門性を奇妙に持ちこまない対等な相互依存関係である.懸案があると電話で呼び出すこともできるが,ネットワーク内の同輩が一堂に会する機会もありうる.そこでは,なんの遠慮もなく自由に発想を走らせ夢を翔ばせるような議論が生まれるのが理想である.そのような同輩間での懸案の真剣かつ共感的な議論を,ピア・ディスカッションと呼ぶ.その組織論的な意味を,「気づき」の共有や,集団レベルでの知識の生成として探るのが本稿の目的である.

著者

金井 壽宏

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.46-59, 1990 (Released:2022-07-15)

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組織研究における定性的研究方法には,多様なアプローチがある.本稿では,エスノグラフィーによって得られる多様な観察データに基づく比較ケース分析の方法論的奥行きを探る.ケースの選択における理論的サンプリングの意義,およびエスノグラフィーと臨床的方法の補完的相違についてもふれる.

著者

小山 博史 柏木 公一 中口 俊哉 黒田 嘉宏 金井パック 雅子 井野 秀一 藤原 道隆 足立 吉隆 江頭 正人 松井 邦彦

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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研修医や新人看護師など医療者のリアリティショックによるPTSDや早期離職が社会問題となっている。その理由の一つに臨床現場における多重課題に対する訓練不足が指摘されている。本研究では、現実世界での経験が困難な多重課題の臨床現場をバーチャルリアリティ(以下VR)技術を用いて仮想世界に再現し、多重課題シナリオを被験者(熟練者と初心者)に体験させ、その際の被験者の観察箇所や判断データを取得し、ヒューマンファクターデータとともにデータマイニング手法を用いた解析により多重課題における意思決定要因の解明と今後の臨床現場でのナビゲーションの基礎となる意思決定支援モデルの作成に関する研究を行う。

著者

サンガット ビナイ 金子 信博 佐倉 朗夫 鈴木 準一郎

出版者

THE JAPANESE SOCIETY OF ORGANIC AGRICULTURE SCIENCE

雑誌

有機農業研究 (ISSN:18845665)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.71-81, 2020-07-31 (Released:2020-11-30)

参考文献数

30

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保全農業の採用に際して雑草は作物と資源を競合するのでその管理は最も大きな問題であるが,雑草の持続可能な管理と利用に関する研究はあまり進んでいない.刈り払いと刈り敷きがダイズの栽培にいかに有効であるかを調べた.不耕起草生栽培は,作物を自然に農地に生える雑草とともに栽培し,雑草を刈り,緑肥として使うという点で保全農業の原則を踏襲している.雑草を3つの異なる頻度で刈り,刈られた草からの窒素放出量を求めた.ダイズの栽培において,雑草を0回(S0),1回(S1),そして2回(S2)刈り取る処理区を設けた.この調査区では1回刈り取りがダイズの収量を確保するのに十分であり,S1とS2はS0の2倍の収量であった.刈り取り回数の増加は,土壌炭素,窒素濃度を増加させており,雑草から土壌への窒素移動を示唆していた.さらに土壌微生物バイオマス量の増加をもたらした.雑草の適切な刈り払いと刈り敷きとしての利用は,低投入の農地で作物の生長を支えるために有効な方法である.

著者

楊 其琛 金 紅花 包 振山

雑誌

事業創造大学院大学紀要 (ISSN:24369977)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.47-60, 2022-04

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本稿では千葉市におけるコンビニエンスストアと高齢人口との空間的自己相関関係性を明らかにするために、空間的自己相関分析を行った。まず、カーネル密度分析を用いて千葉市におけるコンビニエンスストアの分布方向と地理的中心を把握した。次は、Global Moranʼs I 指数により千葉市のコンビニ商圏内65歳以上人口密度(町丁単位)は空間的にクラスタ化の有無を示し、ホットスポットあるいはコールドスポット分析を行って具体的な出店・立地の特徴を明らかにした。この分析を通して、千葉市のコンビニ商圏内65歳以上人口密度(町丁単位)と店舗数は正の相関関係あり、空間的に正の空間的自己相関関係性があると言える。

著者

齋藤 邦彦 鈴木 英敏 金田 修一 阿部 剛 齋藤 薫 佐久間 弘典 庄司 則章

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.133-141, 2016-05-25 (Released:2016-06-18)

参考文献数

22

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膨潤化処理した飼料米(膨潤玄米)の給与が肥育牛の発育性と産肉性に及ぼす影響を検討した.供試牛は黒毛和種去勢牛を用い,濃厚飼料多給肥育による対照区に4頭を,15ヵ月齢から出荷まで濃厚飼料の30%量を膨潤玄米に代替給与する試験区に4頭をそれぞれ配置した.試験区において稲わら摂取量が有意に多くなった結果,肥育全期間における推定総TDN摂取量も試験区が対照区より多くなったが(P<0.01),試験牛の発育および日増体量は試験区間に差が認められなかった.枝肉格付成績,胸最長筋の水分,粗脂肪,粗タンパク質の各含量および脂肪酸組成については試験区間に差はなかった.以上のことから,黒毛和種去勢牛肥育において配合飼料の30%量を膨潤玄米に代替給与しても,発育性および産肉性への影響はなく,輸入穀物の代替飼料として利用可能であることが示唆された.

著者

金 甫榮

出版者

日本アーカイブズ学会

雑誌

アーカイブズ学研究 (ISSN:1349578X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.4-29, 2018-12-31 (Released:2020-02-01)

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本稿では、民間組織における業務分析に基づく記録管理からアーカイブズ管理への一貫した流れを構築するための戦略や手法を、渋沢栄一記念財団の具体的な事例を通じて示し、その過程で浮き彫りになった課題や問題点について考察する。業務分析は、組織のコンテクストを理解したうえ、機能とプロセスの分析を通じて行う。記録は、そこから導き出された分類スキームにより制御・管理され、評価選別を経て、アーカイブズとして保存される。この過程では、組織のコンテクストを理解する必要性に加え、分析結果を実践へ応用する手法を紹介し、機能分析や、評価選別及びアクセス提供時に考慮すべき点を明らかにする。最後には、ISO15489を指標とし、この一連の過程を評価したうえ、課題と問題点についてさらに考察を深める。

著者

北口 善明 金 勇 友石 正彦

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2022-IOT-58, no.16, pp.1-6, 2022-07-05

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ネットワーク運用では,多種多様なネットワーク機器を併用し,利用者へのサービス提供を行う必要があり,大規模な環境となると統合管理の仕組みが重要となる.本稿では,2021 年度より段階的に運用を開始した東京工業大学キャンパスネットワーク(Titanet4: Tokyo Institute of Technology Academic NETwork phase 4)の設計と構築について紹介する.特に,継続的な運用を想定して,オープンソースソフトウェア(OSS)を活用して実装した構成管理システムと新たに導入したクラウド型無線 LAN 統合管理システムについて詳述し,現状の課題と今後の展望を紹介する.

著者

川島 千明 金井 理 伊達 宏昭

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2013年度精密工学会秋季大会

巻号頁・発行日

pp.637-638, 2013-08-28 (Released:2014-02-28)

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本研究では,生産設備やプラント施設のレーザ計測点群中から,配管系統を自動的に認識抽出することを目的とする.本報では,法線に基づくregion-growingを用いて配管系統に含まれる直進パイプの認識を行った後,認識された直進パイプの軸線と付近の計測点群を用いて接続要素の認識を行うことで各要素の認識率の高精度化を図った.

著者

金井円, 石井光太郎 編

出版者

有隣堂

巻号頁・発行日

vol.大正, 1971

著者

金 均虎 本藤 祐樹 森泉 由恵

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

日本エネルギー学会大会講演要旨集 第28回日本エネルギー学会大会 (ISSN:24238317)

巻号頁・発行日

pp.290-291, 2019-07-31 (Released:2019-07-31)

参考文献数

6

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The present study aims to estimate CO2 emissions from decommissioning of solar and wind power plants. Using a hybrid method that combines process and input-output analyses, the CO2 emission is calculated based on an average decommissioning cost, which is estimated from the detailed construction cost data for different types of power plants. For a solar photovoltaic power plant, the estimated CO2 emission at the demolition stage is 2.1 g-CO2/kWh (tentative value), which accounts for about 4% of life cycle CO2 emission including the construction, operation and maintenance stages.

著者

田村 今男 友田 陽 山岡 幸男 金谷 三郎 小沢 正俊 赤尾 明

出版者

The Iron and Steel Institute of Japan

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.454-468, 1973-03-01 (Released:2010-10-12)

参考文献数

21

被引用文献数

40 15

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The strength and ductility of two-phase iron alloys with a ductile second phase were studied. The alloys used in this investigation were classified in three groups, that is, Fe-Cr-Ni alloys composed of austenite and ferrite, Fe-Ni-C alloys composed of austenite and martensite, and Fe-C alloys composed of ferrite and martensite; these phases had various volume fractions.The main results obtained are as follows:(1) In case of Fe-Cr-Ni alloys having different volume fractions of phases, when the same heat treatment was given, the better combination of strength and elongation was obtained in two-phase alloys than in single-phase alloys of austenite or ferrite. The main cause of this behavior was the difference in grain size. The coarsening of grains in two-phase alloys was much slower than that in single-phase alloys.(2) The effects of grain size on strength were shown by Petch type relations even in two-phase alloys as well as in single phase ones.(3) The effect of the volume fraction of phases on tensile properties with nearly the same grain size depended on the difference between the tensile properties of the second phase and the matrix. As the ratio of the 0.2% proof stress of the second phase to that of the matrix became larger than about 3, the relationb etween 0.2% proof stress and the volume fraction became to deviate from a linear relationship; this is known as the law of mixture. This may be caused by the difference of strains in the second phase and the matrix which becomes larger with an increase of the ratio.

著者

金 鉉玉 藤谷 涼佑

出版者

日本ファイナンス学会 MPTフォーラム

雑誌

現代ファイナンス (ISSN:24334464)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.59-87, 2022-05-31 (Released:2022-05-31)

参考文献数

44

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本稿では,長期負債の返済のタイミングにおける雇用水準の変化を分析することで,企業が資金調達を目的として雇用水準を変化させるのかを検証する.2000年度から2018年度までの45,630企業/年を用いた分析の結果,長期負債の返済と雇用水準の変化は負の関係にあることがわかった.具体的には,次期に長期負債の返済を迎える企業はそうでない企業と比較して,当期の雇用水準が減少しているもしくはその増加が抑制されていることが確認された.このような傾向は,財務情報の質が高いほど,また銀行企業間関係が強いほど弱くなることも確認された.さらに,長期負債の返済と雇用水準との間の負の関係に財務情報の質が与える影響は,銀行企業間関係が弱い企業で強くなることも明らかになった.これらの発見は,代替的な資金調達のコストが高い企業ほど,雇用水準を変化させることで資金調達を行う傾向にあるという仮説と整合する.そして,この資金調達を目的とした雇用水準の変化に与える影響という点において,財務情報の質と銀行企業間関係とが代替的な関係にあることを示唆している.

著者

金子 武彦

出版者

日本医療ガス学会

雑誌

Medical Gases (ISSN:24346152)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.15-19, 2010 (Released:2020-01-27)

参考文献数

15