著者
鈴木 英明
出版者
日本アフリカ学会
雑誌
アフリカ研究 (ISSN:00654140)
巻号頁・発行日
vol.2011, no.79, pp.13-25, 2011
被引用文献数
1

近年,奴隷交易廃絶活動に関する研究は一層の盛り上がりを見せ,研究対象が拡張され,また研究視座も多角化している。そのなかで,インド洋西海域に関する研究も増えている。しかし,現在の研究は,少なくともインド洋西海域に関する研究についていえば,奴隷交易を他の交易と切り離して議論を進めるのが一般的である。したがって,奴隷交易廃絶活動にかかわる研究も,その活動が奴隷交易以外に与える影響については,充分に考察してこなかった。本稿は,そうした動向を踏まえて,洋上での活動がいかなるもので,それがこの海域の海運にいかなる影響を与えたのかを考察した。<br>考察の結果明らかになったのは,次の点である。①イギリス海軍が洋上での奴隷交易廃絶活動に参入する1860年代以降,洋上での活動の成果は飛躍した。②この飛躍の背景には,イギリス海軍の「奴隷船」拿捕に関する規定が大きく作用していた。③この規定によって,イギリス海軍の艦船は,奴隷を実際に救助しなくても,報奨金を得られ,それが成果の飛躍に繋がっていたのである。④しかしながら,こうしたイギリス海軍の活動は,インド洋西海域の海上輸送一般に甚大な影響を及ぼしてもいた。⑤なぜならば,彼らが参照した大西洋での経験とは異なり,インド洋西海域では奴隷の輸送と他の輸送とは区別されず,また,奴隷を専門に輸送する船舶とそれ以外とを外見や構造から見分けることもできなかったからである。⑥それゆえに,イギリス海軍は奴隷を輸送していない船舶をも「奴隷船」と認識し,奴隷交易廃絶活動の名のもとにそれらに打撃を与えていた。いわば,彼らの活動は「『奴隷船』狩り」と呼びうる側面を有していたのであった。
著者
鈴木 英明 鈴木 英明
出版者
国立民族学博物館
雑誌
国立民族学博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Ethnology (ISSN:0385180X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.591-623, 2020

海域史研究の現状を踏まえると,その課題とはいかに陸域対海域という二項対立的な理解を乗り越え,新たな分節化を回避した具体的な海域世界像を提示できるのかという点にある。これを踏まえて,本稿では,19 世紀を対象にインド洋西海域世界を季節性に着目して設定することを試みた。とりわけ人を含む事物の移動に着目すると,港町における交易の季節を見出すことができる。この交易の季節の発生メカニズムを検討すると,長距離航海の事情だけによって定まっていたのではなく,農耕,採集,牧畜といった陸上,海上での生業と陸上移動,長距離交易といった様々な活動の季節性が噛み合うことで生じた現象であることが明白となる。これこそが,本稿でいうインド洋西海域世界なのである。一般的にはインド洋海域世界が崩壊したとされる19 世紀においてもこうした現象は確認でき,また,ザンジバル島における北米商人の活動から検討したように,彼らの行動もまた,こうした季節性の連動のなかの一要素として存在していたのである。
著者
東 健一郎 波多野 光紀 平岡 興三 鈴木 英太郎
出版者
THE JAPANESE SOCIETY OF CHILD NEUROLOGY
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.6, no.5, pp.349-357, 1974

1970年から1972年までの3年間におれおれの教室で, 外科的治療を要する乳児化膿性髄膜炎の症例9例を治療した. その内訳は, 水頭症7例, 脳膿瘍1例, 硬膜下膿瘍1例であつた.<BR>水頭症に対しては, 髄液が無菌となつてからすくなくとも2カ月間観察した後に, 脳室腹腔シャントを施行した. このような注意深い治療にも拘らず, 大部分の患者で, シャントバルブの閉塞や感染のために, 頻回のシャント再建が必要であつた. 髄液の長期間にわたる蛋白および細胞数の増加は, シャントバルブの疏通性を妨げる原因となるものである. われわれは, このような障害を克服するために, 皮下に留置したOmmaya貯水槽による頻回の髄液排除, あるいは脳室洗浄による髄液の稀釈を行なつて, よい成績を得た. 脳膿瘍の患者は, 後に発生した水頭症の手術後死亡したが, 硬膜下膿瘍の患者は膿瘍腔のドレナージによつて完全に治癒した.<BR>われわれの経験では, このような化膿性髄膜炎の合併症の外科的治療は, 術前に神経学的脱落症状がなければ良い結果を得ることができる. したがって, 外科的治療は不可逆性の脳損傷がおこる前に, 出来る限り早く行なわなければならない.
著者
鈴木 英明 中村 富雄 原 泰久
出版者
一般社団法人 日本薬剤疫学会
雑誌
薬剤疫学 (ISSN:13420445)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.65-73, 2006-02-15 (Released:2011-02-28)
参考文献数
24

As of April 2005, “Shihango-rinsyoushiken” defined in the GPMSP was renamed “Seizouhanbaigo-rinsyoushiken” in the revised regulations (GPSP). The relevant part of the GCP was also modified at the same time. Strictly speaking, therefore, post-approval clinical trials are not the same as postmarketing clinical trials. This report provides an explanation of post-approval clinical trials and the related regulations. It is generally considered that post-approval clinical trials, which help gather more clinical information, should be actively pursued for the further development of approved drugs in the post-marketing setting. However, the results of the questionnaire show that pharmaceutical companies are not willing to conduct them, mainly due to the high cost. To improve the economic efficiency of post-approval clinical trials, it is necessary to streamline monitoring activities that account for 40% of the cost.
著者
上野 貴大 高橋 幸司 座間 拓弥 荻野 雅史 鈴木 英二(MD) 原 和彦
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.48100317, 2013 (Released:2013-06-20)

【はじめに、目的】大腿骨近位部骨折患者における回復期に生じる疼痛に、筋痛が存在する。過去の報告において、筋痛は代償運動による筋の過負荷が原因とされており、その動作を繰り返すことで慢性痛への移行が危惧されている。しかし、いずれの報告も経験則として述べられるに留まっており、代償運動とその際の筋活動を運動力学的・筋電図学的側面から分析し、筋痛発生原因を示した報告はない。そこで、本研究では立ち上がり動作を運動力学的・筋電図学的に分析し、筋痛の原因となる代償運動とその際の筋活動を明らかにすることで筋痛発生原因を検討した。【方法】対象は当院へ入院された大腿骨近位部骨折患者の中から、除外対象を除いた19名であった。除外対象は認知機能低下を認めた例(MMSE<19pt)、過去に動作能力に大きな影響及ぼす程度の重篤な既往を有する例とした。対象に対し基本特性の調査として、性・年齢・診断名・術式を調査した。発症から2~3週の間に、対象の立ち上がり動作(下腿長の120%の高さに設定した椅子からの支持物を用いない立ち上がり)に対し、三次元動作計測及び筋電図計測を同期計測した。身体運動計測には三次元動作解析装置VICON MX(Oxfordmetrics社製)と床反力計(Kistler社製)を用いた。標点位置は左右の肩峰、股関節、膝関節、外果、第5中足骨の計10点とした。得られたデータは、解析ソフト(Vicon Body Builder)を用いて解析した。解析データは力学データの体重による正規化、時間軸100%正規化を実施した後、床反力鉛直成分、関節運動角度、関節運動モーメントを抽出した。筋電図計測は、筋電計WEB-5000(日本光電社製)を用い、被検筋は左右の大殿筋、外側広筋、大腿二頭筋の計6筋とした。筋電図波形の解析は、解析ソフト(scilab)を用いButterworth filter(10Hz-400Hz)で波形処理し、全波整流の後、筋活動積分値(IEMG)を抽出した。IEMGについて、正規化のために計測した体重の2%の重錘を用いた等尺性収縮時のIEMGで除し、%IEMGを算出した。筋痛の程度・部位の評価は、動作計測時に視覚的アナログスケール(VAS)を用い実施した。術部や骨折部以外に認め、筋の走行に沿った圧痛を伴う痛みを筋痛と規定し、筋痛の有無により筋痛あり群・筋痛なし群へ分類した。調査及び分析結果について、群間で比較検討を実施した。比較検討には、結果の尺度に応じてMann-WhitneyのU検定・χ²独立性の検定のいずれかを用い、有意水準5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には、研究の主旨等について説明を行い、書面にて同意を得た。本研究は当院及び研究協力機関における倫理委員会の承認を得ている。【結果】筋痛あり群と筋痛なし群は、それぞれ11例(男性4例、女性7例、平均年齢75.1±15.2歳)、8例(男性1例、女性7例、平均年齢70.8±9.8歳)であった。筋痛あり群においては大腿四頭筋8例、ハムストリングス3例にVAS3.2の筋痛を有していた。診断名は、筋痛あり群で大腿骨転子部骨折6例、大腿骨頸部骨折5例、筋痛なし群で大腿骨転子部骨折6例、大腿骨頸部骨折2例であり、各群の特性には有意差を認めなかった。床反力鉛直成分(健側比)では、群間に有意差を認めなかった。関節運動範囲では、筋痛あり群の患側股関節運動範囲が有意に小さかった。関節運動モーメント積分値では、筋痛あり群の膝関節伸展運動モーメント積分値が有意に大きかった。患側股関節伸展運動モーメントを100%とした場合の患側膝関節伸展運動モーメントの割合は、筋痛あり群で有意に大きかった。筋痛あり群の筋活動量(健側比)は、筋痛あり群の外側広筋で有意に大きかった。【考察】荷重量の側面では、両群共に健側下肢で大きく健側下肢に依存した動作様式を取っていた。よって、健側での代償運動は筋痛発生に関与しないことが示唆された。関節運動範囲・関節運動モーメントにおける分析結果を解釈すると、筋痛あり群では、患側股関節運動範囲の低下により患側股関節伸展運動モーメントは低下し、代償的に患側膝関節伸展運動モーメントの増大を認めることが示された。これに筋電図分析結果を加味すると患側膝関節伸展運動モーメントを生成するため、患側膝関節伸展筋の活動増大を生じていることが考えられた。これは筋痛発生筋と一致し、患側股関節への負荷を膝関節が代償する代償運動が筋痛発生原因となっていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】大腿骨近位部骨折患者において慢性痛の原因となる筋痛について、その発生メカ二ズムを客観的データから示せたことは意義のあるものと考える。
著者
松浦 利江子 鈴木 英子
出版者
公益社団法人 日本看護科学学会
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.319-328, 2017 (Released:2018-02-07)
参考文献数
27
被引用文献数
2 2

目的:精神科看護師の自尊感情の関連要因を患者に対する陰性感情経験も視野に入れて明らかにし,看護師支援策を検討する.方法:9私立精神科病院に勤務する看護師737名を対象に質問紙調査を実施した.有効回答数は365名(49.5%)であった.調査内容は,基本的属性,職場環境要因,心理的健康,自尊感情尺度(Rosenberg, 1965;山本ら,1982)とし,自尊感情尺度合計得点を従属変数とした重回帰分析を行った.結果:重回帰分析の結果,自由度調整済み決定係数は0.44であった.自尊感情尺度合計得点と有意な関連が認められた要因は,環境制御力,患者に対する陰性感情経験への嫌悪度,既婚,職位が主任,コーピング行動は当事者と話し合う手法をとる,最長勤務領域が外科系病棟,であった.結論:患者に対する陰性感情への嫌悪感が過度にならない支援,患者を取り巻く精神科看護師も含めた人的・物的環境を制御する能力としての患者支援技術修得への支援,問題の当事者と話し合う対処方法修得への支援の重要性が示唆された.
著者
只石 朋仁 鈴木 英樹
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11628, (Released:2019-09-30)
参考文献数
46
被引用文献数
1

【目的】高齢在宅パーキンソン病(以下,PD)患者45 名を対象に,生活空間の評価と関連する因子を検証した。【方法】評価項目はLSA,MDS-UPDRS part Ⅲ,転倒予防自己効力感尺度(以下,FPSE),10 m 歩行テスト,Timed up & go test とした。MDS-UPDRS part Ⅲの下位項目を振戦,固縮,無動,軸症状にそれぞれ割りあてた。LSA と各項目の関連性をスピアマンの相関係数で検討し,LSA を従属変数とする階層的重回帰分析を行った。【結果】LSA に関連したのはFPSE(β = 0.39, p < 0.01)と軸症状(β = –0.54, p < 0.01)であり,自由度調整済み決定係数は0.66 であった。【結論】軽症から中等症のPD 患者において生活空間の狭小化にはFPSE と軸症状が関係していた。PD 患者の活動支援には軸症状に対する理学療法と,運動能力に見合った自己効力感を保つための心理的支援が必要と考える。
著者
中本 和岐 山田 悠 鈴木 英之進
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.144-152, 2003 (Released:2003-03-04)
参考文献数
12
被引用文献数
1 2

This paper proposes a fast clustering method for time-series data based on average time sequence vector. A clustering procedure based on an exhaustive search method is time-consuming although its result typically exhibits high quality. BIRCH, which reduces the number of examples by data squashing based on a data structure CF (Clustering Feature) tree, represents an effective solution for such a method when the data set consists of numerical attributes only. For time-series data, however, a straightforward application of BIRCH based on a Euclidean distance for a pair of sequences, miserably fails since such a distance typically differs from human's perception. A dissimilarity measure based on DTW (Dynamic Time Warping) is desirable, but to the best of our knowledge no methods have been proposed for time-series data in the context of data squashing. In order to circumvent this problem, we propose DTWS (Dynamic Time Warping Squashed) tree, which employs a dissimilarity measure based on DTW, and compresses time sequences to the average time sequence vector. An average time sequence vector is obtained by a novel procedure which estimates correct shrinkage of a result of DTW. Experiments using the Australian sign language data demonstrate the superiority of the proposed method in terms of correctness of clustering, while its degradation of time efficiency is negligible.
著者
山寺 博史 中村 秀一 鈴木 英朗 遠藤 俊吉
出版者
日本医科大学医学会
雑誌
日本医科大学雑誌 (ISSN:00480444)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.53-56, 1997
被引用文献数
1

We experienced a 49 years old female SAD patient who showed a good response the next day after alprazolam 1.2 mg administration. The back ground EEG of the patient showed a abnormal EEG with slow waves. The personality was colored with histerical features. The nadir of body core temperature from rectum slightly delayed in remission phase compared with depressive phase. The patient became hypomania and calmed down gradually. Alprazolam tratment is seemed to be available for SAD patients. (J Nippon Med Sch 1997; 64: 53-56)
著者
佐藤 勝彦 橋本 正章 鈴木 英之 山田 章一 長滝 重博 固武 慶 滝脇 知也 渡辺 元太郎 大西 直文 住吉 光介 藤本 信一郎 木内 健太 岩上 わかな 澤井 秀朋 安武 伸俊 西村 信哉 諏訪 雄大 中里 健一郎 長倉 洋樹
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2007

本研究課題では大質量星が進化の最後におこす重力崩壊型超新星及びガンマ線バーストの爆発機構・源エンジンについて世界最先端の研究を行い、多くの成果を挙げた。大規模数値シミュレーションによる研究を豊富に行い、場合によっては京コンピュータを用いた世界最高レベルの数値シミュレーションを実現した。またこれらの現象に付随して起こる重力波・ニュートリノ放射、r-process元素合成を含めた爆発的元素合成、最高エネルギー宇宙線生成、等々について世界が注目する成果を数多く挙げた。以上の様に本研究課題では当初の予想を上回る、世界最先端の成果を修めることが出来た。また同時にこの分野に於ける将来の課題・展望を提示しつつ5年間のプログラムを終了した。
著者
鈴木 英明 三田 肇 藤田 光 小泉 直也 岡田 珠美 水野 恭子 有川 量崇 池見 宅司
出版者
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
雑誌
日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)
巻号頁・発行日
vol.53, no.3, pp.296-303, 2010-06-30 (Released:2018-03-29)
参考文献数
40

齲蝕は口腔内の細菌が産生する酸によって引き起こされる疾患であり,連鎖球菌の1種であるStreptococcus mutansを代表とする齲蝕原因菌による内因性疾患であることが明らかにされている.現在,実用化されている齲蝕予防法には,宿主対策としての歯質強化を目的としたフッ化物の応用があるが,それ以外は効果的な齲蝕予防対策が得られていないのが現状である.近年,齲蝕罹患率の減少や予防のためにさまざまな研究が行われており,齲蝕予防効果を付与した種々の口腔用剤や飲食物が考案されてきている.アントシアニンは,フラボノイドの1種で植物性食品素材の色素成分として検出され,抗酸化作用,抗肝障害作用,視神経機能改善作用,抗炎症作用,動脈硬化改善作用などを有する.今回,われわれはアントシアニン系のなかからナスの皮に含まれるポリフェノールの1種であるナスニンに着目した.本研究の目的は,デルフィニジン型アントシアニンに属するナスニンに齲蝕予防の可能性があるかどうかを,その抗菌作用についてin vitro実験において調べることである.検討の結果,以下の知見が得られた.1.S.mutansに対する最小発育阻止濃度は500μg/mlであった.2.Streptoccus sobrinusに対する最小発育阻止濃度は250μg/mlであった.3.Actinomyces viscosusに対する最小発育阻止濃度は500μg/mlであった.4.ナスニンの抗菌作用は,S.mutans,S.sobrinusおよびA.viscosusのresting cellに対して殺菌的であった.5.ナスニンは,S.mutans PS-14株ならびにS.sobrinus 6715株産生粗glucosyltransferaseのsucrose依存性非水溶性グルカン合成活性を顕著に阻害した.以上のことより,ナスニンは齲蝕原因菌に対して顕著な殺菌作用が認められ,抗齲蝕作用を有することが示唆された.
著者
川村 晴美 鈴木 英子
出版者
公益社団法人 日本看護科学学会
雑誌
日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.131-141, 2014-06-20 (Released:2014-07-03)
参考文献数
20
被引用文献数
3

目的:看護職のワークライフバランス(以下,WLB)とバーンアウトの関連を明らかにする.方法:首都圏の一般病院で国,公的医療機関,社会保険関係団体,医療法人,会社の設置主体より各1施設選定した5病院に勤務する看護職1,030人を対象とし,自記式質問紙調査を実施した.調査内容はバーンアウト(日本版MBI-HSS)22項目,属性,看護職のWLB指標調査24項目とした.結果:有効回答は798人(有効回答率77.5%)であった.平均年齢は33.8±8.1歳でWLBとバーンアウト総合得点の平均はそれぞれ10.2, 10.9であった.WLB総合得点は,会社が国,公的医療機関,社会保険関係団体,医療法人より有意に高かった(p<0.01).階層的重回帰分析を行った結果,実務職種,残業時間,子どもの有無,WLB認識,仕事と仕事以外の切り替え,目的を持って取り組んでいること,相談相手の有無,WLBとの有意な関連が認められた.結論:設置主体別では,会社はWLBの実現度が高い可能性が明らかになった.また,仕事と仕事以外の切り替えや目標を持って取り組むこと,WLB実現度を上げることによりバーンアウトが予防できる可能性が示唆された.
著者
野村 聡 塩谷 猛 渋谷 哲男 内間 久隆 鈴木 英之 内田 英二
出版者
日本外科系連合学会
雑誌
日本外科系連合学会誌 (ISSN:03857883)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.50-54, 2011 (Released:2012-02-25)
参考文献数
10
被引用文献数
1

症例は56歳,男性.主訴は気尿,糞尿.腹部CT検査で膀胱内にガス像と膀胱に癒着するS状結腸を認めた.注腸造影検査では上行結腸とS状結腸に多発する憩室,更にS状結腸狭窄と同部位から膀胱内へ造影剤の流出を認めた.S状結腸憩室炎による結腸膀胱瘻と診断し,手術療法をすすめたが,仕事上の都合により保存的治療を希望し,内視鏡的バルーン拡張術を施行した.一時的に症状は改善したが,糞尿が増悪したため,S状結腸切除,膀胱部分切除術を施行した.病理組織学的にもS状結腸憩室炎に伴う結腸膀胱瘻と診断された.結腸膀胱瘻の根治には手術が必要と考えられた症例を経験した.
著者
鈴木 英規
出版者
経済理論学会
雑誌
季刊経済理論 (ISSN:18825184)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.57-67, 2006-04-20 (Released:2017-04-25)

Whilst different kinds of 'incommensurability' were argued in the 'the socialist calculation debate', which made the debate unexpectedly fruitful, there has never been a research for reconstructing the debate in respect of 'incommensurability'. This paper, therefore, aims to reconsider the debate by focusing on 'incommensurability', and to defend an argument by Otto Neurath, an Austrian socialist, in the debate. Incommensurability is defined as a lack of measurement: two items or options are commensurable if they can, and incommensurable if they cannot, be measured. According to John O'Neill's recent studies on the debate, whilst Neurath and Hayek similarly argue on 'incommensurability', they don't reach an agreement because the locus of their 'incommensurability' are different: Neurath's incommensurability exists in between values themselves whereas Hayek's one is in between different beliefs about what is of value. In other words, Neurath's incommensurability derives from value pluralism, whereas Hayek's one derives from epistemic relativism. Exploring the difference paves the way for rediscovering importance of the debate, and especially for defending Neurath's standpoint, which was supposed to be inferior to others' one. After summarizing O'Neill's argument on the debate, we firstly reconsider the debate by Mises, Neurath, Hayek and Lange, respectively, by focusing on their different aspects on 'incommensurability'. Second, we support a, so-called, 'weak claim' that O'Neill holds, namely 'even though Hayek is right, Neurath is defensible'. Unlike O'Neill's approach, however, we try it from a perspective of critical realism. Critical realism is a philosophical and methodological perspective currently argued in the U.K. and holds that there is more to 'what is' than 'what is known'. The former framework of questioning is called ontology, namely the philosophical investigation about nature of being or existence. In contrast, the latter one is called epistemology, namely the philosophical investigation about knowledge of being or existence and about how knowledge of being is obtained. Ontology has, for many years, tended to be overlooked and has often been eclipsed by its relative epistemology. This has, almost inevitably, led to ontological confusion right across the spectrum of social science in general and in the analysis of money/market in particular. Through 'philosophical under-labouring' for Neurath's argument from a critical realist perspective, this paper tries to avoid the ontological confusion encouraging the practice of collapsing value pluralism into epistemic relativism.