著者

阿部 学 藤川 大祐 山本 恭輔 谷山 大三郎

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.55-60, 2019-12-01 (Released:2020-06-01)

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本研究では,「SOSの出し方」について子どもたちに考えてもらうことを目指し,分岐と選択を取り入れた動画教材と,その教材を用いた授業プログラムの開発を試みた。公立A中学校2年生143名に授業を実施した結果,動画教材や授業内容についての評価を求めた事後アンケート,悩みや不安を抱えた時の意識を問うた事前・事後アンケートなどの多くの項目において肯定的な結果が得られた。今後は,話し合いのプロセスの詳しい分析などを行い,授業プログラムの有効性の検証と改善を重ねる必要がある。

著者

阿部 由香子

出版者

明治大学大正演劇研究会

雑誌

大正演劇研究

巻号頁・発行日

no.6, pp.81-89, 1997-03-26

著者

布施 綾太 阿部 新助 柳澤 正久 長谷川 直 Fuse Ryota Abe Shinsuke Yanagisawa Masahisa Hasegawa Sunao

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

平成30年度宇宙科学に関する室内実験シンポジウム 講演集 = Proceedings of 2019 Symposium on Laboratory Experiment for Space Science

巻号頁・発行日

2019-02

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平成30年度宇宙科学に関する室内実験シンポジウム (2019年2月28日-3月1日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)相模原キャンパス), 相模原市, 神奈川県

著者

阿部 正和

出版者

岩手医科大学歯学会

雑誌

岩手医科大学歯学雑誌 (ISSN:03851311)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.1-7, 1986-03-15 (Released:2017-11-18)

著者

中川 摂子 阿部 雅光 辻 武寿 田渕 和雄 後藤 昌昭 香月 武

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.259-262, 1994-05-20 (Released:2017-06-02)

被引用文献数

2 2

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陥没骨折の整復には,通常鋼線が使用される.しかし,多数の骨片よりなる複雑な陥没骨折の場合,骨片の歪み,粉砕による骨量の減少のため,通常の鋼線による固定では,外観に凹凸を生じたり,十分な強度が得られない場合がある.今回われわれは,多数の骨片よりなった複雑な陥没骨折の2症例に対して,チタンミニプレートを用い良好な頭蓋骨形成が得られたので報告した.術後プレート局囲の炎症反応もなく,また,術後のCT,MRIでのアーチファクトも少なく,読影に支障はなかった.

著者

阿部 伸太 Shinta Abe

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.121-129,

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風致地区制度は1919(大正8)年公布の旧「都市計画法」を根拠法として創設されたもので,地域制緑地としては最も歴史ある制度である。都市化の中で一定の効果をあげてきたが,第二次世界大戦期間の風致行政の中断,および戦後の取締り再開後に高度経済成長期を迎えたことで形骸化した地区も多く存在するようになった。本研究は,創設期における風致地区制度の都市計画上の意義を明らかにし,当初,風致保全育成のシステムを制度としてどのように仕掛けていたのかを明らかにすることを目的とした。研究課題は,第一に風致地区制度の都市計画的意味の把握,第二に風致の保全・維持,活用・育成概念の風致地区制度における内包状況の解明,第三に風致育成をねらいとした風致協会の意義の解明とした。その結果,風致地区制度は,風致保全が目的であるが,これは都市化の進行を受け止めとめることを想定しており,その過程には地域住民による組織を形成することによって風致を育成していく計画体系でもあったこと,つまり,風致地区制度は指定することによってのみ風致の保全を図ろうとする制度ではなく,指定の後,その地区を維持管理していく組織を設立し,これを機能させることによってはじめて,変化する地区の都市化の実状を踏まえた風致の維持を可能にしようとした制度であったことを明らかにした。

著者

久米井 伸介 柴田 道彦 本間 雄一 松橋 亨 日浦 政明 大西 裕 阿部 慎太郎 田原 章成 原田 大

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.814-820, 2012 (Released:2012-12-26)

参考文献数

23

被引用文献数

1 1

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症例は42歳男性.20歳頃より記銘力障害や軽度の人格障害が出現し,30歳頃より暴言,被害妄想を認め,統合失調症と診断され内服加療をされていた.2010年12月に原因不明の肝硬変及び肝機能障害を指摘され,非アルコール性脂肪性肝炎及び薬物性肝障害と診断された.治療を受けていたが2011年1月より歩行障害,転倒,動作緩慢を認め薬剤性パーキンソニズムが疑われ,肝硬変の精査とともに当院を受診した.Kayser-Fleischer角膜輪の存在,血清セルロプラスミン低値,尿中銅排泄量の増加,肝生検での肝硬変の所見と肝組織中銅含量増加ならびに頭部MRIにて大脳基底核の信号異常を認め,一連の精神,神経症状と合わせて肝神経型のウイルソン病と診断した.Trientine hydrochlorideと酢酸亜鉛の内服及びリハビリテーションの開始により,肝機能ならびにパーキンソニズムや精神症状は徐々に改善を認めている.

著者

谷口 歩 今村 亮一 阿部 豊文 山中 和明 玉井 克人 新保 敬史

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2022-04-01

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腎不全は腎の線維化を中心とした不可逆な臓器不全である。間葉系幹細胞移植が腎に対して保護的に作用することが注目されているが、その臨床応用においては幹細胞移植に伴う取り扱いの煩雑さが問題である。我々は骨髄間葉系幹細胞を血中さらに障害部位に動員させる物質を特定し、これを利用した再生誘導医薬を開発した。化学合成された薬剤を静脈へ注射するのみで骨髄間葉系幹細胞を障害された腎臓に集められることが予測されるため、煩雑な幹細胞移植を伴わずに腎再生医療を臨床に応用できる可能性がある。本研究では腎障害動物モデルに対する再生誘導医薬の効果に関して、病理学的評価、分子生物学的評価および次世代シーケンス解析を行う。

著者

石田 恵子 天野 徹哉 阿部野 悦子 中嶋 正明

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.F1016, 2007 (Released:2007-05-09)

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【はじめに】 我々は,これまで末梢循環障害,褥瘡などの症例に人工炭酸泉浴を適応し,高い効果を確認してきた。人工炭酸泉浴を負荷すると一時的に皮膚血管拡張作用が得られ,皮膚血流が促進することがわかっている。しかし,人工炭酸泉浴負荷によるこのような末梢循環障害,褥瘡改善効果が一時的な血管拡張作用によるとは考えられない。これには,他の持続する作用が関与していると考えられる。今回,我々は人工炭酸泉浴負荷後の深部組織酸素飽和度(StO2)を経時的に評価した。【方法】 対象は健常成人3名(平均年齢28.3±1.3)とした。被験者は半仰臥位のリラックスした肢位をとり,不感温度34°Cのさら湯浴と同温度の人工炭酸泉浴に両下腿(腓骨頭まで)を浸水した。測定プローブは非浸水部の左前腕内側と浸水部の左下腿後面部に添付した。浸水前の安静時10分間,浸水時20分間,浸水後2時間の皮膚血流,深部組織血液動態(oxy-Hb,doxy-Hb)を測定した。室温は24±1°Cに調整した。人工炭酸泉は高濃度人工炭酸泉製造装置(MITSUBISHI RAYON ENGINEERING CO.,LTD)を用いて作製し,その濃度は1000ppmとした。皮膚血流および深部血流,StO2(Oxy-Hb,doxy-Hb)の測定には,それぞれレーザードップラー血流計(ADVANCE RASER FLOWMETER),近赤外線分光器(OMEGA MONITOR BOM-L1TR)を用いた。【結果】‹皮膚血流›浸水部;さら湯浴においては経時的変化はみられなかったが,人工炭酸泉浴では入浴負荷時にのみ上昇が認められた。非浸水部;さら湯浴,人工炭酸泉浴ともに経時的変化はみられなかった。StO2浸水部;さら湯浴においては経時的変化はみられなかったが,人工炭酸泉浴では入浴負荷時に上昇を認め,出浴後もほぼ同値を2時間継続して示した。非浸水部;人工炭酸泉浴では浸水部と同様に入浴負荷時から出浴2時間後まで高値を示した。【考察】 人工炭酸泉浴の入浴負荷により皮膚血流は増加したが持続性は認められなかった。それに対し,StO2は2時間後も高値を維持した。人工炭酸泉浴では,炭酸ガスの経皮進入によりpHが酸性に傾きBohr効果による酸素供給促進作用が得られる。この効果により組織中に通常の状態に比べて深部組織のStO2が上昇する。今回の実験からこの効果が持続することが明らかとなった。閉塞性動脈硬化症や褥瘡などの循環障害に対する人工炭酸泉浴による改善効果においては,持続するStO2上昇作用がその一役を担っているのではないかと考えられる。また,非浸水部においても同様にStO2の上昇が起こったことから患部を直接,入浴負荷しなくても改善効果を得られると予想される。

著者

阿部 洋丈

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1_1-1_14, 2006-01-26 (Released:2008-09-09)

被引用文献数

1

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本稿では,近年注目を集めているpeer-to-peer型分散システムを構築するための基盤技術,分散ハッシュテーブル(Distributed Hash Table; DHT)についての入門的な解説を行う.分散ハッシュテーブル技術は,システム全体を管理する中央サーバを持たないようなpeer-to-peerシステム(pure peer-to-peerシステム)において,効率的なオブジェクト発見の実現を可能にする.

著者

橋田 剛一 井上 悟 阿部 和夫

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B0151, 2007 (Released:2007-05-09)

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【はじめに】感染後横断性脊髄炎では感染後に脊髄が横断性に障害され、運動麻痺・感覚障害及び膀胱直腸障害などが生じ、後遺症が問題となる。今回、対麻痺症状を呈した2例を経験したので報告する。【症例1】36歳、女性。感冒症状発現の10日後頃より排尿障害、対麻痺が出現し、近医から当院に転院し、急性横断性脊髄炎と診断され、入院後12日より、往診で理学療法(PT)開始。筋力は下肢近位部1~1+、遠位部2-~2、上肢は4であり、弛緩性対麻痺とTh7以下での表在感覚中等度鈍麻、深部感覚は軽度鈍麻を認めた。坐位・起居動作は介助が必要であり、ADLでは食事動作以外で介助が必要であった。尿意はなくバルーン留置状態であった。開始時ASIA(motor)は52点、FIM は62点であった。車椅子移乗動作、坐位、起居動作練習からPTを開始した。開始後15日頃より下肢の痙性が出現したため立位練習を展開し、開始後22日より、ロフストランド杖等を用いて歩行練習も行った。開始後37日のリハビリ転院時には筋力は上肢5、下肢は近位部3+~4-、遠位部4-~4、表在・深部感覚は軽度鈍麻に改善した。起居動作全般は自立し、立位保持は軽度wide baseで可能となった。歩行は両ロフストランド杖レベルとなった。ADLは最少介助レベルで可能、自己導尿管理が自立した。終了時ASIAは84点、FIMは 94点であった。【症例2】43歳、女性。頭痛、下肢のしびれ感出現、近医に入院。その後対麻痺が出現、徐々に臥床状態になった。発症後2ヶ月で当院に転院し、横断性脊髄炎と診断され、入院後16日より、往診でPT開始。筋力は下肢近位部で右1、左1+、遠位部で右0~1、左1~2であった。上肢は4-~4であった。Th7以下での表在及び深部感覚の重度鈍麻を認めた。ADLはほぼ全介助で、尿意はなくバルーン留置状態であった。開始時ASIA(motor)は 51点、FIM は60点であった。PTでは、早期離床目的でベッド上動作、坐位練習から開始、開始後10日には、車椅子移乗まで進めた。開始後37日より車椅子出診を開始し、下肢痙性の出現に応じ立位練習も進めた。開始後55日のリハビリ転院時には、筋力は上肢5、下肢近位部で右2~3+、左2+~4-、遠位部で右0~2-、左2+~3+となった。移乗動作は修正自立、床上動作は監視下で自立し、立位練習レベルまで至った。ADL全般は介助レベル、排尿はバルーン留置のままであった。終了時ASIAは69点、FIMは 72点であった。【まとめ】やや異なった経過を辿った2症例を比較することで、早期からPT介入する必要性と痙性の出現、機能回復に応じて立位・歩行へのアプローチにつなげていく重要性を認識した。また、脊髄炎後遺症の長期的な回復を見越したPT介入も求められることが示唆された。

著者

阿部 稚里 今井 具子 瀬崎 彩也子 宮本 恵子 川瀬 文哉 白井 禎朗 眞田 正世 位田 文香 加藤 匠 下方 浩史

出版者

名古屋学芸大学管理栄養学部

雑誌

名古屋栄養科学雑誌 = Nagoya Journal of Nutritional Sciences (ISSN:21892121)

巻号頁・発行日

no.5, pp.23-29, 2019-12-25

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【目的】乳癌は女性にとって主要な癌の一つである。これまでに、乳癌と乳製品摂取との関連がメタアナリシスによって検討されているが、一貫した結論が得られていない。その理由として、食事調査の手法や乳製品摂取量の評価が論文間で異なること、調査地域が限られていることが挙げられる。そのため、乳製品と乳癌の関連をさらに明らかにしていくためには、地球規模で同一手法を用いた乳製品摂取量の調査による研究が必要と考えられる。そこで本研究では、現在公表されている国際データを用い、乳癌と乳製品の関連を地球規模による国際比較研究で縦断的に明らかにすることを目的とした。【方法】乳癌発症率および乳癌死亡率は、Global Burden of Disease( GBD) 2017データベースから各国の10万人当たりの年齢標準化された値を入手した。生産から家計までのすべての段階における減耗を除く、各国の食品供給量と総エネルギー供給量は国連食糧農業機関データベース(FAOSTAT)から入手し、乳製品の供給量を求めた。調整変数として、人口、国民一人当たりの国内総生産(GDP)、高齢化率(以上世界銀行データベース)、平均BMI、喫煙率、教育年数、身体活動量(以上GBD データベース)を入手した。全てのデータが得られた100万人以上の人口を持つ139カ国を対象とし、共変量を調整した線形混合モデルを用いて、乳製品供給量と乳癌発症率および乳癌死亡率との1990年から2013年までの23年間の縦断的関連について解析を行った。解析にはR 3.6.1を用いた。【結果】すべての共変量を調整したモデルにおいて、乳製品供給量と乳癌発症率の間に有意な正の関連があった(β= 7.393、標準誤差1.553、p<0.001)。同様に、すべての共変量を調整したモデルにおいて、乳製品供給量と乳癌死亡率の間にも有意な正の関連があった(β= 2.123、標準誤差0.613、p<0.001)。【結論】乳製品供給量と乳癌発症率および乳癌死亡率が正の関連を示すことを、比較的近年のデータを用いて縦断的に明らかにした。このことから、乳製品を多く摂取する食生活は、地球規模において乳癌発症率や乳癌死亡率を上昇させる可能性が示された。今後さらに、乳製品を低脂肪と高脂肪に分けて解析を行うことが必要である。

著者

三枝 正彦 松山 信彦 阿部 篤郎

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.423-430, 1993-08-05 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

16

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東北各県より代表的耕地黒ボク土393点を入手し,酸性シュウ酸塩可溶アルミニウムに対するピロリン酸可溶アルミニウムの比,酸性シュウ酸塩可溶ケイ酸含量および粘土含量を用いてアロフェン質黒ボク土と非アロフェン質黒ボク土に類型区分することを試みた.さらに,この結果と前報で報告した交換酸度y_1による開拓地土壌の類型区分結果をペドロジスト懇談会作製の土壌図に作図し,火山灰の分布状況,風化に関係する気候要因,火山灰の岩質,火山ガラスの性質を考慮して東北地方における両黒ボク土の分布と分布面積を検討した.アロフェン質黒ボク土は,全黒ボク土の48%,86万haを占め主として完新世テフラが厚く堆積する地域で,降水量が少ない青森県南東部から岩手県北部にかけて,母材が塩基性の岩質あるいは有色火山ガラスを主体とする岩手山,蔵王山周辺,軽石を含む火山灰降下地域と考えられる秋田県北東部,福島県北部に分布していた.これに対して,非アロフェン質黒ボク土は,全黒ボク土の52%,94万haで年降水量の多い日本海側の各地,高標高地あるいは宮城県の内陸部に,また降水量は相対的に少ないが完新世のテフラの降灰の少ない岩手県南部から宮城県北東部に主として分布していた.東北各県における非アロフェン質黒ボク土の分布割合は青森県30%,秋田県80%,岩手県43%,山形県100%,宮城県76%,福島県42%と推定された.

著者

金井 康弘 阿部 圭司 関 庸一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.167-186, 2021-12-15 (Released:2021-12-24)

参考文献数

23

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電子部品の売り手においては,利益最大化を目標とした価格設定業務へシミュレーション導入の実現が期待されている.本論文では,個別製品の販売データから得られる価格–累積販売量分布を生成するメカニズムと整合性の期待できるモデルを提案する.本モデルは,その価格–累積販売量分布が,高粗利率では対数正規分布を生成し,粗利率が低下するにつれてベキ分布に当てはまりの良い分布が生成され,さらにそのベキ分布のベキ指数の絶対値が,新製品のリリース時点の粗利率が小さいほど増大することを示唆している.特定の個別製品のスタート価格や原価を想定しシミュレーションを実行することにより,本モデルは価格-累積販売量分布だけでなく平均価格や分布と粗利率の関係性の将来的な推移も与えてくれる.そのため,新製品設計業務や価格設定業務へのシミュレーション活用を実現するために,本モデルによるアプローチは有効なものと考える.

著者

阿部 美規

出版者

日本独文学会

雑誌

Neue Beiträge zur Germanistik (ISSN:24330906)

巻号頁・発行日

vol.115, pp.58-70, 2004-03-15 (Released:2018-03-31)

著者

阿部 晃士

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.5-16, 2015-07-16 (Released:2018-03-28)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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東日本大震災の被災地である岩手県大船渡市の住民を対象に郵送で実施した,2011年12月と2013年12月のパネル調査データ(有効回答439人)を分析した.地震・津波による被害については,住まいの被害は収入や職業と関連がない一方で,仕事という点ではもともと収入が低い層ほど継続が困難な状況にあったことを確認した.次に,2013年12月時点で自宅を再建できているのは震災前の世帯収入がかなり高い層であること,震災前からの世帯収入の変化には業種・職業による大きな違いがみられることを示した.最後に,意識の点では不安感と生活復興感を取りあげ,2年間に不安感は低下したが生活復興感は変化していないこと,居住形態の効果もあるが,性別や世帯収入の効果が強くなってきたことが明らかになった.また,復興感では,2013年の復興感に対する震災前の世帯収入の効果があった. これらの結果から,震災による住まいへの被害は格差との関連は小さかったが,その後,仕事の継続や住まいの再建といった復興過程に経済的要因による格差が存在したといえる.さらに,震災前の収入が震災2年9カ月後の時点での生活復興感に結びつていることから,震災前の格差が復興過程の格差に,さらに復興における意識の格差にもつながっていると考えられる.

著者

阿部 晃士

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.5-7, 2012-07-14 (Released:2014-03-26)

参考文献数

5

著者

阿部 晃士

出版者

東北社会学会

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.7-9, 2011-07-16 (Released:2014-02-07)

参考文献数

3

著者

阿部 望

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ロシア・東欧研究 (ISSN:13486497)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.34, pp.3-13, 2005 (Released:2010-05-31)

参考文献数

8

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This paper examines how Central and Eastern European people identify themselves and what factors tend to influence their identities, based on data from the CCEB (Candidate Country Eurobarometer) series. The paper deals with several identity-related indicators, such as European Identity (EI), National Identity (NI), European Pride (EP), National Pride (NP) and EU Image (EI) . EI, a core indicator, shows much fluctuation from survey to survey and from country to country. Secondly, average EI scores show little difference between the ten Central and Eastern European countries (the CEE10) and the 15 EU countries (the EU 15) . This may imply that the people of the CEE10 identify themselves just as the people of EU10 do. Thirdly, concerning mutual relations between identity-related indicators, a strong positive correlation is observed between EP and NP. It is also observed between EU Image and Support for EU Membership, and between Support for EU Membership and Voting Behaviour in a Referendum. Finally, several economic fundamentals are examined as possible factors influencing EI. It turns out that the rate of inflation and the ratio of government fiscal deficit to GDP may influence EI to some extent.

著者

阿部 軍治

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ソ連・東欧学会年報 (ISSN:03867226)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.21, pp.31-41, 1992 (Released:2010-10-27)

参考文献数

22