著者
青山 俊之
出版者
社会言語科学会
雑誌
社会言語科学 (ISSN:13443909)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.19-34, 2021-03-31 (Released:2021-05-29)
参考文献数
40

本稿は,日本社会において「自己責任」ということばが使用される記号過程とその再帰的な転送過程を自己責任ディスコースとする.本稿の分析は,2015年1月から2月にかけて起きたISIS(Islamic State of Iraq and Syria)日本人人質事件の人質に対し,批判的に言及したブログ記事とその記事上のコメントを対象とする.分析対象の記事とコメントでは,「自己責任」と「迷惑」という語彙が際立って使用された.本稿では,ブログ参与者による記事とコメントの詩的連鎖により,自己責任ディスコースに対する記号イデオロギーが生成されることを論じる.分析では,人質への批判的言及に介在する主体に対する連続的な認識枠組み(個人‒社会文化‒ヒト)に焦点を当てる.分析によって,自己責任ディスコースを再生産する歴史的状況に文化的規範としての社会関係的立場・役割規範が関係することを論じる.
著者
目良 和也 青山 正人 大道 博文 黒澤 義明 竹澤 寿幸
出版者
Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.32, no.6, pp.944-955, 2020-12-15 (Released:2020-12-15)
参考文献数
17

CGアバターによる遠隔コミュニケーションにおいてユーザの気持ちを的確に伝えるには,言語情報だけでなく,口調,表情,動作などのノンバーバル情報も重要である.CGアバターに基本感情を付与する研究はこれまでも行われているが,皮肉や照れ隠しのような本心を隠そうとしている表情を表現するための手法は確立されていない.そこで本論文では,顔部位の変化の随意不随意性に注目し,本心感情を不随意な顔部位の変化,演技感情を随意に動かせる顔部位の変化によって表現することで,外面と内面の感情を選択的に表現する手法を提案する.本論文ではツンデレ表情を想定し,本心感情を喜び,演技感情を平静あるいは怒りとした事例を用いて説明する.提案手法に基づいて作成した表情アニメーションについて印象評定を行った結果,不随意的な喜び顔部位である“頬の紅潮”が表出していることが「喜びを隠蔽しようとしている」という印象を強くしていた.一方,頬の紅潮の代わりに目や口など随意的な喜び顔部位を用いたところ,逆に「喜んでいるふりをしている」という印象を強くしていた.このことより,本心感情を不随意な顔部位の変化によって表出することで,内面の感情を選択的に表現できることが確認できた.
著者
大平 哲也 陣内 瑶 青山 尚樹 溝口 徹
出版者
公益財団法人 国際全人医療研究所
雑誌
全人的医療 (ISSN:13417150)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.25-30, 2022-03-25 (Released:2022-04-14)
参考文献数
13

心理社会的ストレスは糖尿病発症の要因になるが,その一方で,糖尿病が持続することによりうつ症状が出現することや,急激な血糖変動が不安,イライラ等の精神症状を引き起こす場合がある.そこで本稿では,これまで国内外で報告されている血糖値の変動と精神症状との関連についての論文を概説し課題を抽出した.糖尿病が精神症状の要因になることに加え,低血糖が精神症状を引き起こす可能性が示唆されている.一方,精神ストレスが低血糖を引き起こす可能性があり,低血糖と精神症状とは相互に関連している可能性がある.5時間糖負荷試験の結果では,低血糖及び低血糖症状は健常人においても比較的高い頻度で起こる可能性があるが,低血糖のみでは症状が説明できない場合もあり,血糖値の変動幅の大きさ,インスリン分泌,自律神経機能の変化が症状に関連している可能性がある.持続血糖モニタリングは実生活での血糖変動と精神症状との関連を検討するために有用であるが,5時間糖負荷試験及び持続血糖モニタリングともに精神症状との関連をみた報告は未だ少なく,エビデンスを構築するために,今後これらの関連を多数例で検討する必要がある.
著者
青山 敏之 阿江 数通 相馬 寛人 宮田 一弘 梶田 和宏 奈良 隆章 川村 卓
出版者
一般社団法人日本体力医学会
雑誌
体力科学 (ISSN:0039906X)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.91-100, 2021-02-01 (Released:2021-01-13)
参考文献数
44
被引用文献数
3 2

The yips represent a disorder that makes it challenging for an individual to perform automatic and coordinated movements in sports activities. The cause of the yips is not sufficiently clarified, and limited information is available regarding throwing yips in baseball. Therefore, this study was designed to clarify the incidence and characteristics of the throwing yips among college baseball players. Total 107 players of the college baseball team participated in the study and completed the questionnaire by answering questions about their experience of the yips (loss of control to throw the ball accurately for more than 1 month), the symptom intensity, and changes observed in the symptoms in different situations. The 47.1% of players met the definition of throwing yips. The symptoms of the yips were more pronounced with short-distances and low intensity of throwing. Moreover, there were various subjective symptoms, such as the issue about co-contraction of the upper limb, sensory function, body ownership, and movement planning. Various physical symptoms associated with throwing yips suggest that the yips are not only a disorder of motor skills, but result from movement disorders. The present results show that the occurrence of the yips depends on the throwing condition; this finding provides useful insights into the mechanism and the treatment of the yips. Interdisciplinary studies that aim to elucidate the cause of the yips and develop effective intervention are necessary.
著者
下田 和孝 青山 智哉 坂本 博幸 大久保 進一 畑山 誠 竹内 勝巳
出版者
北海道立総合研究機構水産研究本部
巻号頁・発行日
no.92, pp.65-77, 2017 (Released:2018-03-23)

北海道の10河川でブラウントラウトの年齢と尾叉長を調べ,ベルタランフィの成長曲線に当てはめた。全河川の測定データから求めた4月時点における各年齢の尾叉長は,1+で12.4cm,2+で20.8cm,3+で28.4cm,4+で35.4cm,5+で41.8cm,6+で47.6cm,7+で53.0cmであった。この成長曲線と各河川の成長曲線を比べたところ,年齢によって大小関係が変化するなど河川毎に特徴が見られた。4河川を対象に性成熟を調べたところ,雄は10月下旬以降に,雌は11月下旬以降に成熟個体が確認され,最低成熟年齢は雄1+,雌2+であったが,いずれも河川による違いが見られた。
著者
中村 好一 伊東 剛 千原 泉 定金 敦子 小谷 和彦 青山 泰子 上原 里程
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.57, no.9, pp.807-815, 2010 (Released:2014-06-12)
参考文献数
25

目的 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,自殺対策を進める上での要点を示すと共に,警察データの利点と問題点を検討する。方法 栃木県警察本部から提供を受けた2007年,2008年 2 年間の自殺データ(小票)を集計解析した。結果 栃木県における観察した 2 年間の自殺は1,166件(男865件,女301件)であった。人口あたりの自殺件数は全国と比較して高い傾向にあった。男では50歳代が最も多かったのに対して,女では30歳代から70歳代までほぼ同じ人数であった。20歳代,30歳代で人口あたりの件数が全国よりも高い傾向が観察された。平日の早朝や午前10時台に多い傾向が観察された。自殺場所は自宅が最も多く,手段は縊死が最も多かった(いずれも全体の約 6 割)。自殺の原因・動機(1 件の自殺について 3 つまで選択)では健康問題が最も多く(61.3%),次いで経済・生活問題(22.7%),家庭問題(17.3%)であった。健康問題では身体疾患と精神疾患がほぼ半数ずつを占めていた。経済・生活問題は20~60歳代の男で圧倒的に多く,中でも多重債務が多かった。約 3 分の 1 の者が遺書などを残していた。15.9%は自殺未遂の経験があった。以上のような結果をもとに検討した結果,栃木県の自殺対策を推進する上で,(1)学校保健や職域保健のさらなる充実,とくに20歳代および30歳代男への対応,(2)自殺のリスクが高い者に対して,家族への指導などにより常に他者の目が届くようにしておくことの重要性,(3)自殺未遂経験者へのハイリスク者としての対応,(4)相談窓口(とくに多重債務)の充実と住民への周知,(5)身体疾患をもつ患者の心のケアの充実,(6)精神疾患をもつ患者の治療を含めた管理の充実,の 6 点が重要であることを示した。さらに,警察データにおける原因・動機は,現場を捜査した警察官が判断しているために,心理学的剖検と比較すると情報の偏りが大きく妥当性は落ちるが,全数を把握しているために選択の偏りはなく,この点は心理学的剖検に勝るものであることを議論した。結論 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,栃木県での自殺対策を進める上での要点を提示した。利点と問題点を理解した上で利用すれば,警察のデータも自殺予防対策に有用な情報を提供することを示した。
著者
髙橋 紀子 青山 真帆 佐藤 一樹 清水 陽一 五十嵐 尚子 宮下 光令
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.19-29, 2023 (Released:2023-02-03)
参考文献数
29

エビデンスに基づくがん疼痛マネジメントの看護実践を評価する尺度を開発し信頼性・妥当性および関連要因の検討を目的とした.がん疼痛の薬物療法に関するガイドラインに基づき仮尺度を作成し,地域がん診療連携拠点病院1施設の看護師189名に再テストを含む2回の調査を行った.探索的因子分析の結果,一因子50項目のがん疼痛マネジメントの看護実践尺度とその短縮版を開発した.尺度全体のCronbachのα係数は0.98(短縮版0.88)で内的一貫性を,再テストの級内相関係数は0.52(短縮版0.77)で信頼性を,緩和ケアの実践,知識,困難感,自信尺度とのそれぞれの相関で併存妥当性を確認した.がん疼痛マネジメントの看護実践の関連要因は,がん看護の経験年数,卒後教育の回数,卒後教育を十分に受けたと思うかだった.本尺度は,日々の臨床実践の評価やがん疼痛看護研修など教育的な取り組み後の実践評価などに活用できる.
著者
三和 秀平 青山 拓実 解良 優基 山本 大貴
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
pp.S46013, (Released:2022-12-14)
参考文献数
7

「どうして勉強しなきゃいけないの?」という勉強する理由についての哲学的な対話が学習動機づけに与える効果を検証した.研究1では大学生を対象に対話を行った結果,参加者の勉強に対する動機づけが向上する傾向がみられた.また,児童の動機づけを高めることができると思うか予想を求めたところ,概ね高めることができると考える傾向にあるものの,否定的な意見もみられた.そこで研究2では小学生を対象に対話を行った.その結果,日常生活における価値のみ向上がみられた.一方で,他の価値の側面や興味,努力の意図などの向上はみられなかった.
著者
青山 聡
出版者
日本教科教育学会
雑誌
日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.43-53, 2019 (Released:2021-02-03)
参考文献数
24

本論の目的は,複数回与える筆記による訂正フィードバックが,同じ英作文の書き直しにおける自己訂正率と別の新しい英作文における正確さにどのような影響を与えるのかを仮定法と直説法に焦点を当て調査することである。高校2年生110名を英語熟達度に応じて2群に分け,それぞれの群で直接的訂正フィードバック(DCF)群,メタ言語的訂正フィードバック(MCF)群,統制群を設定し,相対的効果を検証した。その結果,熟達度高位群では,DCF とMCF 共に書き直しへの効果が確認されたが,新しい英作文には確認されなかった。一方,熟達度低位群では,DCF は書き直しに対してすぐに効果を及ぼしたが,新しい英作文における正確さの向上はもたらさなかった。しかしMCF は,与えるごとに書き直しにおける自己訂正率を向上させ,3度目にはDCF と同程度の自己訂正率を獲得した。さらに新しい英作文では,2度目を与えた後の事後テストにおいて,DCF と比較し,正確さの向上を導いた。