著者

下村 斉 青山 隆夫

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.12, pp.781-794, 2016-12-10 (Released:2017-12-10)

参考文献数

53

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The incidence of pulmonary Mycobacterium avium complex (MAC) disease is increasing worldwide. Currently, clarithromycin is the key drug for treatment of pulmonary MAC disease, and multidrug therapy with rifampicin and ethambutol is recommended. However, the efficacy of this therapy is reported to be approximately 60-80%. Therefore, this disease is often difficult to treat, and there are some problems concerning this form of chemotherapy. Firstly, rifampicin decreases the serum clarithromycin concentration owing to CYP3A4-related interactions. Although this therapy needs to be administered for more than one year, to our knowledge, no study has investigated the long-term relationship between serum clarithromycin and rifampicin concentrations and CYP3A4 activity, together with treatment efficacy. Secondly, an alternative treatment to the recommended therapy of clarithromycin, rifampicin, and ethambutol has not been established. Therefore, fluoroquinolones are often used when the clinical efficacy of the recommended regimen is insufficient. However, very few previous studies have investigated the clinical efficacy of the combination of clarithromycin and fluoroquinolones, especially levofloxacin.Our recent study demonstrated that serum clarithromycin concentrations in patients with pulmonary MAC disease were continuously low because of rifampicin-mediated CYP3A4 induction, which may be responsible for the unsatisfactory clinical outcomes observed. We also investigated the clinical outcomes achieved with the currently recommended dose of clarithromycin and levofloxacin, and suggested the possibility that combined administration of clarithromycin and levofloxacin did not improve clinical outcomes for the treatment of pulmonary MAC disease. In this mini-review, we summarize the findings of our clinical studies concerning chemotherapy for pulmonary MAC disease.

著者

日下 渉 初鹿野 直美 伊賀 司 小島 敬裕 宮脇 聡史 今村 真央 日向 伸介 北村 由美 新ヶ江 章友 青山 薫 小田 なら 田村 慶子 岡本 正明

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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世界各地の国家と市民社会は、性的マイノリティに対して「黙認」「抑圧」「矯正」「支援」など多様な対応をとってきた。なぜ国家と市民社会による性的マイノリティへの対応は、かくも多様なのか。一般に西洋では、民主主義と自由な市民社会が性的マイノリティの権利拡大に寄与するとされる。しかし東南アジアでは、性的マイノリティの権利要求は、民主主義体制のもとで何十年も放置されたり(フィリピン)、暴力的な弾圧されたり(インドネシア)、一党独裁制や軍政の下で進展を見せたり(ベトナム、タイ)、権威主義体制下で限定的に認められることもある(シンガポール)。このように、性的マイノリティの権利拡大の異なる程度は、政治体制の違いや市民社会の自由度からでは説明できない。本研究では、諸国家と市民社会による性的マイノリティへの異なる対応は、国民国家の正統性を支える「象徴」として、彼女/彼らがどのように利用されているかによって説明できるのではないかと仮説を立てて研究してきた。本年度は、6月にアジア政経学会において「アジアにおける性的マイノリティの政治:家族・宗教・国家」と題したパネルを開き、田村慶子が台湾とシンガポールについて、伊賀司がマレーシアについて、宮脇聡史がフィリピンについて、それぞれの事例を報告した。10月中旬には合宿を行い、2日間にわたってメンバー全員が報告を行い、共通の課題について徹底的に議論した。10月末には、マレーシアからPang Khee Teik氏 、インドネシアからAbdul Muiz氏を招いて、国際ワークショップを開催した。翌年2月にも、マレーシアからtan beng hui氏、フィリピンからJohn Andrew G. Evangelista氏、オーストラリアからPeter A. Jackson氏、タイからAnjana Suvarananda氏を招聘して、国際ワークショップを開催した。

著者

青山 晃治

出版者

帝京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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Alzheimer病(AD)患者の脳内では、酸化ストレスの亢進と抗酸化物質であるグルタチオン(GSH)の減少が報告されており、神経細胞内のGSHを増加させることはADの進行に対し抑制的に働くと考えられる。しかし、末梢投与されたGSHは血液脳関門を通過できないため有効な治療法となり得ない。本研究では、神経GSH産生を抑制するmicroRNA(miR-96-5p)に対し、そのinhibitor(miR-96-5p anti-miR)を経鼻投与することにより脳内GSH産生を促進し神経変性抑制効果を発揮するかどうかを明らかにすることが第一の目的である。まず、経鼻投与によるanti-miRの中枢移行性を確認するために、蛍光標識されたmiR-96-5p anti-miRをC57BL6マウスの鼻腔内に投与する実験を行った。経鼻投与3日後に採取した脳組織から海馬組織切片を作成し、miR-96-5p anti-miRの中枢移行性を共焦点蛍光顕微鏡下で確認したところ、海馬神経細胞層CA1~CA2にかけて蛍光が確認され、経鼻投与によるanti-miRの中枢神経(海馬)への移行性が示唆された。さらに、miR-96-5p anti-miRの経鼻投与による海馬GSH量の変化について、GSH蛍光標識であるCMFDAを用いて検討した。対照群には、生理食塩水およびscrambled anti-miRを同様に投与した。miR-96-5p anti-miR投与群においては、経鼻投与3日後に海馬神経細胞層のCMFDA蛍光シグナルの増強が確認された。この結果から、miR-96-5p anti-miRの経鼻投与により海馬GSH量は増加すると考えられた。現在、海馬サンプルを用いたHPLCによるGSH測定を行っているが、統計学的評価を行うためのサンプル数には至っていない。

著者

浜元 信州 三河 賢治 青山 茂義

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム2012論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.55-62, 2012-12-06

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新潟大学では,平成 24 年 3 月に新しい教育用コンピュータシステムの運用を開始した.本システムは,授業等で利用する教育用パソコン,電子メールやウェブ等のネットワークサービス,認証システム等で構成され,大学の運営に欠かせないコンピュータシステムである.東日本大震災以後,コンピュータシステムに対して節電対策を強く求められるようになり,本システムも例外なく省エネルギー運用を強く意識したシステム構成となっている.本システムは,仮想化技術の導入によって,旧システムと比較して多数の物理サーバを削減し,仮想化技術を活用した省エネルギー運用により,単位時間あたり平均 1.6 kWhの電力消費量の削減を実現した.本報告は,新潟大学で成功したコンピュータシステムの省エネルギー運用について述べる.

著者

安藤 雄一 青山 旬 尾崎 哲則 三浦 宏子 柳澤 智仁 石濱 信之

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.319-324, 2016 (Released:2016-07-13)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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目的 歯科疾患実態調査は1957年から 6 年間隔で行われ,わが国の歯科保健の状況を把握する貴重な資料として活用されてきたが,協力率が近年減少傾向にある。その原因として,本調査と同一会場で行われている国民健康・栄養調査の血液検査への協力有無が強く影響していることが現場関係者から指摘されている。そこで,歯科疾患実態調査への協力率を血液検査への協力の有無別に比較することを目的として,政府統計の利用申請を行い,利用許可を得た個票データを用いて分析を行った。方法 データソースは,①平成23年国民生活基礎調査(世帯票),②平成23年国民健康・栄養調査(身体状況調査票,生活習慣調査票),③平成23年歯科疾患実態調査で,共通 ID によりリンケージを行い,性・年齢に不一致が認められなかった13,311人のデータを用いた。分析として,まず国民生活基礎調査の協力者(13,311人)を分母とした国民健康・栄養調査における血液検査を含む各調査と歯科疾患実態調査の協力率を算出し,次いで国民健康・栄養調査における各調査への協力状況別に歯科疾患実態調査の協力率を比較した。結果 国民生活基礎調査の協力者を分母とした協力率は,国民健康・栄養調査全体では56.9%であった。国民健康・栄養調査を構成する生活習慣状況調査と身体状況調査について 1 項目でも該当するデータがあった場合を協力とみなして算出した協力率は,前者が56.8%,後者が45.4%であった。血液検査の協力率は29.9%で,歯科疾患実態調査では28.1%であった。性・年齢階級別にみた血液検査と歯科疾患実態調査の協力率は酷似していた。 歯科疾患実態調査の協力率を身体状況調査への協力状況別に比較したところ,同調査に協力しなかった人たちと同調査に協力したものの会場に来場しなかった人たちでは協力率がほぼ 0%,来場したが血液検査に協力しなかった人たちでは17.7%,来場して血液検査に協力した人たちでは95.8%と,身体状況調査の協力状況別に著しい違いが認められた。結論 「歯科疾患実態調査の協力者≒血液検査の協力者」という関係が成人において認められ,歯科疾患実態調査に協力する機会が国民健康・栄養調査における血液検査の協力者にほぼ限定されていたことが明らかとなった。

著者

青山 智哉 鷹見 達也 下田 和孝

出版者

北海道立水産孵化場

巻号頁・発行日

no.56, pp.115-123, 2002 (Released:2011-03-05)

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1.ブラウントラウトの年齢、成長と成熟を明らかにするため、北海道で採集された175尾のブラウントラウトについて鱗や生殖腺などを調べた。 2.プラウントラウトの1+、2+、3+、4+、5+および6+の4から5月における尾叉長の平均は、それぞれ9.1、19.4、26.4、30.6、38.4および59.9cmであった。 3.成長履歴の解析により、2+の一年間の成長が極めて良い群が認められた。それらのうちの2個体は2+の春に降海していた可能性が高いと考えられた。 4.ブラウントラウトの成熟は、雄では1+から、雌では2+から始まった。 5.紋別川においてプラウントラウトの産卵は11月下旬から始まった。 6.以上のことからブラウントラウトは北海道の自然環境に適応し、河川型から降湖型、降海型へと変化していることが推測された。

著者

石原 孝 松沢 慶将 亀崎 直樹 岡本 慶 浜端 朋子 青栁 彰 青山 晃大 一澤 圭 池口 新一郎 箕輪 一博 宮地 勝美 村上 昌吾 中村 幸弘 梨木 之正 野村 卓之 竹田 正義 田中 俊之 寺岡 誠二 宇井 賢二郎 和田 年史

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.3, 2017 (Released:2017-04-14)

参考文献数

43

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2012年9月から2013年4月にかけて、日本海沿岸で196個体のウミガメ類が漂着した。混獲された個体などを合わせると243個体となり、例年にない数のウミガメ類が発見された。種別の発見数はアカウミガメ151個体、アオウミガメ61個体、タイマイ17個体、ヒメウミガメ4個体、ウミガメ科の雑種4個体、オサガメ3個体であった。本研究で特に注目したのは、当歳幼体とここでは呼ぶ、甲長10 cm前後の孵化後数ヶ月のアカウミガメであった。アカウミガメ当歳幼体は107個体が漂着し12個体が混獲されており、ウミガメ類発見数の大半を占めていた。これらアカウミガメ当歳幼体は、mtDNAコントロール領域における~820塩基対より決定したハプロタイプの出現頻度から、沖縄や沖永良部産で、一部屋久島産が含まれることが示唆された。これらの個体が日本海に流入し始めたのは混獲の目立ち始めた10月から11月にかけてだと考えられ、水温の低下に伴い12月から1月になって日本海の海岸線に大量に打ち上げられたと推察された。水温の低下する冬季の日本海はウミガメ類の生存には厳しい環境であるとも思われるが、中には津軽海峡を通って太平洋へ抜けたであろう当歳幼体もいた。日本海に入ることはアカウミガメの当歳幼体にとって必ずしも無効分散ではないのかもしれない。

著者

三宅 晶子 鈴木 彰 青山 浩之

出版者

古典教育デザイン研究会

雑誌

古典教育デザイン (ISSN:21898510)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.19-32, 2020-03-15

著者

杉本 希映 遠藤 寛子 飯田 順子 青山 郁子 中井 大介

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.149-161, 2019-09-30 (Released:2019-11-14)

参考文献数

39

被引用文献数

4

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本研究の目的は,“保護者による教師の信頼性認知”を測定できる尺度を作成し,その尺度と関連が予想される要因について検討することであった。目的1において,予備調査により原案34項目の尺度が作成された。その尺度を用いて,小学生と中学生の子どもを持つ保護者516名を対象に因子分析を行った。その結果,「教師の役割遂行能力」,「規律的指導」,「子どもに合わせた指導」,「子どもが示す好意」の4下位因子と1つの上位概念から構成される「保護者による教師の信頼性認知」尺度が作成された。目的2において,学校,子ども,保護者の各側面と「保護者による教師の信頼性認知」との関連を検討した。その結果,子どもにトラブルが生じたときの学校対応に対する満足度が「保護者による教師の信頼性認知」にも関連していることが明らかにされた。さらに,「保護者による教師の信頼性認知」が低く,トラブル時の学校対応満足度も低いと,教師に援助を求めることへの心配が高いことも明らかとなり,「保護者による教師の信頼性認知」は,保護者と教師の協働に関与している可能性が示唆された。

著者

青山 征彦

出版者

日本認知科学会

雑誌

認知科学 = Cognitive studies : bulletin of the Japanese Cognitive Science Society (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.241-256, 2000-09-01

参考文献数

22

被引用文献数

3

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The aim of this paper is to present the structure and classification of past sequences, e.g., flashbacks, with reference to actual scenes from movies and televised movies, with a new technique for transcription. An analysis of the techniques used in the scenes revealed the following points: (1) close-ups and voice-overs are used to indicate “who remembers,” (2) reshowing the prior scenes or references to the past are used to indicate “when the event occurred,” and (3) changing the color or brightness of the screen is used to indicate “breaks” between the present and the past. The analysis reveals that many techniques, or cognitive artifacts, are employed to depict past sequences, which often result in redundancy. The notion of cognitive artifacts is discussed further, particularly with respect to their systematic aspects.

著者

青山延寿 編

出版者

松陽家塾

巻号頁・発行日

vol.巻之53, 1895

著者

酒井 完 青山 哲也 高橋 渡 本田 晋也 中本 幸一 若林 一敏

雑誌

DAシンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.69-74, 2018-08-22

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本稿では,積和演算ライブラリを高位合成ツール上で実現するフローを提案する.まず,既存の高位合成ツール上の FIR フィルタ専用ライブラリで実現されているハードウェア構造を一般化し,本ハードウェア構造は従来適用対象であったパイプライン回路だけでなく順序回路においても使用可能であること,また DSP ブロックの適切な利用により高性能なデザイン生成が可能であることを示した.高位合成ツール上で本ハードウェア構造を実現する為,積和演算ライブラリ関数の呼出し部を適切な単位で分割し,各分割単位を多サイクル入力型のパイプライン演算器として合成するフローを提案した.本フローを高位合成ツール CyberWorkBench (R) 上に構築し,より高性能なデザインが得られていることを確認した.

著者

神部 順子 長嶋 雲兵 高妻 孝光 中山 栄子 青山 智夫

出版者

Society of Computer Chemistry, Japan

雑誌

Journal of computer chemistry, Japan (ISSN:13471767)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.127-137, 2009-12-25

被引用文献数

1 6

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我々は、粒子状浮遊物質(Suspended Particulate Matter: SPM)等の環境汚染物質の測定にデジタル画像解析を用いることを始めている。そこで、晴天はデジタル画像解析でどのようにとらえられるかを、オーストラリアのシドニー、日本の九州南東部(宮崎市)、美ヶ原(松本市)、及び関東東北部(水戸、土浦、つくば)そして都内(三軒茶屋)で撮影した晴天のデジタル画像を解析することによって明らかにすることを試みた。<BR>雲一つ見られない晴天は、人間の眼で晴天に感じられる空であっても、デジタル画像の青/赤(B/R)比でみると場所による違いが見られ、デジタルカメラの感度の良さが確認された。デジタル画像のB/R比では宮崎市では3.9、 高原の美ヶ原では3.0を超える値となり、またシドニーや水戸および土浦、つくばなどの平地では2.0を超える値を取ることが判った。都心(三軒茶屋)でも天頂付近は2.0を超えるが、地上に近づくにつれSPM濃度が高くなりすぐに白濁する。航空機から撮影した画像でも、天頂付近は2.0を超える値となる。大まかに言えば晴天のデジタル画像はカメラに依存するとはいえB/Rが2より大きく、緑/赤(G/R)と青/赤(B/G)がほぼ等しく、それぞれ1.5程度の値をもつということができた。<BR>航空機から撮影した画像では、赤道付近には対流圏と成層圏の境に浮遊粒子状物SPMとおぼしき暗い雲が漂っていることが判った。

著者

中野 和彦 水田 完 山崎 良 宮下 広海 片田 徹 中村 正巳 青山 繁俊

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.61, no.7, pp.605-611, 2012-07-05 (Released:2012-07-27)

参考文献数

14

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デュアルエナジー型X線検査装置を用いた覚醒剤(メタンフェタミン)の自動判定システムについて検討を行った.デュアルエナジー型X線検査装置の物質識別能力の理論計算は,高エネルギーのX線及び低エネルギーのX線を照射した場合のX線の吸収差の違いを利用したα-curve modelにより算出した.メタンフェタミンを含む11種類の物質について理論計算を行った結果,メタンフェタミンと有機物,無機物及び金属を識別する可能性が示唆された.市販のデュアルエナジー型X線検査装置を用いて,6種類の実試料(メタンフェタミン,砂糖,うま味調味料,シリカゲル,アルミニウム粉末,鉄粉)の識別を検討した結果,メタンフェタミンと他の物質を迅速に識別することができ,理論計算による結果とほぼ一致した.本手法は,手荷物や郵便物内に隠匿された不正薬物の迅速スクリーニングへの応用が期待できる.

著者

福谷 直人 任 和子 山中 寛恵 手良向 聡 横田 勲 坂林 智美 田中 真琴 福本 貴彦 坪山 直生 青山 朋樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1512, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】腰痛は,業務上疾病の中で約6割を占める労働衛生上の重要課題であり,特に看護業界での課題意識は高い。近年では,仕事に出勤していても心身の健康上の問題で,労働生産性が低下するプレゼンティーイズムが着目されている。しかし,看護師の腰痛に着目し,急性/慢性腰痛とプレゼンティーイズムとの関連性を検討した研究はない。したがって,本研究では,看護師における急性/慢性腰痛がプレゼンティーイズムに与える影響を明らかにすることを目的とした。【方法】大学病院に勤務する看護師807名(平均年齢:33.2±9.6歳,女性91.0%)を対象に,自記式質問紙を配布し,基本属性(年齢,性別,キャリア年数),腰痛の有無,腰痛の程度(Numeric Rating Scale)を聴取した。腰痛は,現在の腰痛の有無と,現在腰痛がある場合,その継続期間を聴取することで,腰痛なし,急性腰痛(1日から3ヶ月未満),慢性腰痛(3ヶ月以上)に分類した。さらに,プレゼンティーイズムの評価としてWork Limitations Questionnaire-J(WLQ-J)を聴取した。WLQ-Jは,労働生産性を数値(%)で算出できる質問紙であり,“時間管理”“身体活動”“集中力・対人関係”“仕事の結果”の下位尺度がある。統計解析では,対象者を腰痛なし群,急性腰痛群,慢性腰痛群に分類し,Kruskal Wallis検定(Bonferroni補正)およびカイ二乗検定にて基本属性,WLQ-Jを比較した。次に,従属変数に労働生産性総合評価および各下位尺度を,独立変数に急性腰痛の有無,または慢性腰痛の有無を,調整変数にキャリア年数・性別を投入した重回帰分析を各々行った(強制投入法)。統計学的有意水準は5%とした。【結果】回答データに欠測のない765名を解析対象とした。対象者のうち,363名(47.5%)が急性腰痛,131名(17.1%)が慢性腰痛を有していた。単変量解析の結果,腰痛なし群に比べ,急性および慢性腰痛群は有意に年齢が高く,キャリア年数も長い傾向が認められた(P<0.001)。加えて,“労働生産性総合評価”“身体活動”“集中力・対人関係”において群間に有意差が認められた(P<0.05)。重回帰分析の結果,急性腰痛が労働生産性に与える影響は認められなかったが,慢性腰痛は“集中力・対人関係”と有意に関連していた(非標準化β=-5.78,標準化β=-1.27,P=0.016,95%信頼区間-10.5--1.1)。【結論】本研究結果より,看護師の慢性腰痛は“集中力・対人関係”低下と有意に関連することが明らかとなった。急性腰痛は,発症してから日が浅いため,まだ労働生産性低下には関連していなかったと考えられる。しかし,慢性腰痛では,それに伴う痛みの増加や,うつ傾向などが複合的に“集中力・対人関係”を悪化させると考えられ,慢性腰痛を予防することで労働生産性を維持していくことの重要性が示唆された。

著者

東京府青山師範学校国語漢文研究会 編

出版者

子文書房

巻号頁・発行日

1937

著者

青山 千春

出版者

東京水産大学

巻号頁・発行日

1996

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東京水産大学博士学位論文 平成8年度(1996) 海洋生産学 課程博士甲第133号

著者

青山 智夫

出版者

Tohoku University

巻号頁・発行日

1991

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論文

著者

青山 忠正 淺井 良亮

出版者

佛教大学

雑誌

歴史学部論集 (ISSN:21854203)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.17-33, 2014-03-01

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寺田家は、十八世紀において京都の呉服商であったが、十九世紀初めに、越後国新し発ば田たの大名・溝口家の用よう聞きき、ついで京都留守居を務めるようになって士分に取り立てられ、やがて明治四年の廃藩置県を迎える。その間、六十年間以上にわたる関係史料は、約三千点にのぼる。なかでも、二十六冊に及ぶ御用留は、京都留守居の活動状況を知る上で興味深い。本稿は、この寺田家文書の概要を紹介するとともに、御用留の一端を提示して、その史料価値などについて考察する。

著者

大原 剛三 青山学院大学

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 2017-03-01